IT用OLED、年平均39%の成長率で2027年には4,880万台出荷

UBIリサーチが最新発刊した「2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート」によると、今後tablet PCとmonitor、notebookなどのIT用OLED出荷量が2022年950万台から年平均39%の成長率で2027年には4880万台に達すると展望した。

レポートによると、2024年までにIT用OLED市場はnotebook用が主導するものと見られ、2024年から本格的にtablet PC用OLEDが大量生産に突入し、2025年からはtabletPC用とnotebook用OLEDが市場をリードするものと予想される。

IT用OLEDの出荷量展望, Source: 2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

IT用OLEDの出荷量展望, Source: 2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

また、AppleがiPadシリーズの一部にOLED採用を計画し、韓国と中国パネル企業のIT用OLEDライン投資が予想される。 サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEは新規で8.7世代ライン投資を計画しており、最近はVisionoxが第6世代ラインであるV3ラインにR&D用に縦型蒸着方式を発注したことが調査された。

8.7世代ライン投資はサムスンディスプレイとLGディスプレイが中国パネル企業より速いと予想され、BOEとVisionoxは韓国企業の投資以後に投資を進めるものと予想される。

▶2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

中国第6世代flexible OLEDライン再編するか

UBIリサーチが最新発刊した「2022小型OLEDディスプレイ半期レポート」によると、中国内の第6世代flexible OLEDラインが再編されると展望した。

中国でスマートフォン用flexible OLEDを生産する代表的な業者はBOEとTCL CSOT、Tianma、Visionoxがある。 EDOもflexible OLEDラインを一部保有中だが、rigid OLED中心にパネルを量産している。

このうち、TCL CSOTとVisionoxが最近経営難が続き、中国内のflexible OLEDラインが再編される可能性が提起されている 。

TCL CSOTはXiaomiに主にパネルを供給したが、最近はパネル性能イシューとTianmaのプロモーションによって月45K規模のT4ラインの第3四半期稼動率が10%水準に止まっていることが調査された。 特に、ph-3はph-1,2の低調な稼働率により稼動が無期限に延期されている状況である。 また、AppleにiPhoneシリーズ用パネル供給のためのプロモーションを試みたが、良い結果は得られなかったものと見られる。

2022年8月までに調査されたTCL CSOT T4ラインの稼働率, Source : 2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

2022年8月までに調査されたTCL CSOT T4ラインの稼働率, Source : 2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

Honorにflexible OLEDを主に供給しているVisionoxは最近月30K規模でV3ラインを稼動しているが、パネル価格が30ドル以下に策定され売上高に大きな影響を受けている。 確実な顧客会社を確保し稼動率が保障される反面、収益が保障されない状況であるのだ。

このような理由から、TCL CSOTのT4ラインとVisionoxのV3ラインはBOEで買収するのではないかという可能性が提起されている。 UBIリサーチのDae Jeong YOONアナリストは”T4ラインの場合、今後BOEがB20 LTPSラインにOLED設備が投入されればTCL CSOTのT4ラインを買収し、これを活用する可能性とVisionoxでV3ラインを売却した後、T4ラインの一部を買収する可能性がある。 V3ラインの場合、Hefei政府がBOEに買収を提案したという話も聞こえる”と明らかにした。

直ちに中国の第6世代flexible OLEDラインが急激に変化する可能性は低いが、市場沈滞と以前から持続的に過剰投資と評価されている状況の中で、中国パネル業者が今後のライン運用をどのように持続するのか帰趨が注目される。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

今年第2四半期の部品素材35.5億ドル、前四半期比7.9%下落

UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 OLED Components & Material Market Track」によると、2022年第2四半期の主要部品素材市場は35.5億ドルと集計された。これは前四半期対比7.9%下落し、前年同期対比8.9%上昇した。前四半期対比第2四半期部品素材の市場が縮小した主な理由としては、サムスンディスプレイとBOE、LGディスプレイのFlexible OLEDパネル出荷量が減少したためだ。

2022年第2四半期のサムスンディスプレイとBOE、LGディスプレイのFlexible OLED出荷量はそれぞれ4350万台と1410万台、570万台と分析された。これは前四半期対比それぞれ17.3%と29.9%、40.6%下落した数値だ。 DriverIC & COFは2022年第2四半期に17.7億ドルの市場を、工程用フィルムは6,320万ドルの市場をOCAは5,240万ドルの市場を形成したと分析された。

2022年第2四半期OLED部品素材市場

2022年第2四半期OLED部品素材市場

OLEDの主要部品素材市場を国家別(韓国、中国)に区分し、今後2026年までの予想市場を100%基準の累積グラフで示した。

OLED部品の主要市場

OLED部品の主要市場

中国パネルメーカー各社らの部品素材の購買額は2022年61.1億ドルで年平均2.5%増加して2026年には67.6億ドルに達すると見込まれ、韓国パネルメーカーらは2022年90.9億ドルで年平均2.1%の成長率で2026年には98.8億ドル規模で素材を購買するものと予想される。

部品素材の購買額基準で今後5年間、パネルメーカー別シェアは、サムスンディスプレイが40%を占めるものと予想され、LGディスプレイとBOEがそれぞれ20%と17%のシェアを占めるだろうと予測した。中国パネルメーカーの中ではBOEとVisionox、TCL CSOT、Tianmaの順で材料購買額が高くなると見込まれる。

“3Q22 OLED Components & Material Market Track”はOLEDの主要部品素材会社20ヵ所を選定し、市場調査した。Substrate、TFT、Encapsulation、Touch sensor、Polarizer、Adhesive、Cover window、Module 8つに区分して四半期別の市場を調査し、会社別、Application別(TV、Mobile)でmarket shareを分析した。また今後2026年までの部品素材星の供給量と市場を予測した。マーケットトラック期の報告書はOLED産業をリーダーする業界関係者に必要な情報を提供してあげている。

関連レポート:OLED マーケットトラック

2022年中大型OLEDディスプレイ出荷量、2630万台展望

UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、2022年第2四半期の中大型OLEDディスプレイ市場は16.7億ドルと集計された。中大型OLEDディスプレイは10インチ以上のディスプレイを意味する。

2022年第2四半期の中大型OLEDディスプレイ市場は前期比22.9%上昇し、前年同期比11.2%上昇した。中大型OLED出荷量の増加幅が最も大きいのはノート型パソコン用OLEDだ。第1四半期の出荷量は114万台だったが、第2四半期の出荷量は218万台で、前四半期の約2倍の水準だ。

中大型OLEDディスプレイ市場(2022年第2四半期)

中大型OLEDディスプレイ市場(2022年第2四半期)

ウクライナの戦争が持続的に延長され、欧州を中心にプレミアムテレビ市場が大きな打撃を受けている。 2022年のテレビ用OLEDパネルの予想出荷量は、前四半期は920万個だったが、修正された出荷量は910万個だ。第2四半期のOLEDテレビの出荷量は196万台で、第1四半期の171万台から25万台増えた。このうちWRG BOLEDパネル出荷量は171万台、QD-OLEDテレビパネルは25万台だ。

サムスン電子が来年QD-OLEDテレビ販売量を100万台に拡大する計画であるだけに、2023年にはテレビ用OLED出荷量が1200万台に拡大するものと予想される。 LGディスプレイは収益性が悪化しているLCDパネル事業を漸進的に減らし、OLED生産量を増やすためにP7、P8ラインをOLEDラインに転換するものと見られる。

中大型OLEDディスプレイを応用製品別(TV、Tablet、Notebook、Monitor、Automotive)に分け、2027年までの予想出荷量を100%基準の累積グラフで示した。

中大型OLEDディスプレイ出荷量および展望

中大型OLEDディスプレイ出荷量および展望

2022年の中大型OLEDディスプレイ出荷量は2630万台と予想され、5年後の2027年には8420万台に増えるものと推測される。 アップルでiPadが2024年に発売されるものと予想されることから、2024年以降、Tablet出荷量が急激に増加するものと予想した。

「3Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」は10インチ以上の中大型OLEDDisplayに対するOLED生産キャパ現況、主要パネル業者別Automotive、Note PC、Monitor、TVなど主要製品群に対する四半期別出荷量と売上実績を調査した。 アプリケーションごとのASPやOLED需要/供給分析など、今後5年以降の2027年までの市場展望値分析資料も提供する。

関連レポート:OLED マーケットトラック

2022年小型OLEDディスプレイ出荷量、7億2480万台展望

UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 Small OLED Display Market Track」によると、2022年第2四半期の小型OLEDディスプレイ市場は78.7億ドルと集計された。

2022年第2四半期の小型OLEDディスプレイ市場は前期比16%減少し、前年同期比9.7%上昇した。世界最大市場である中国市場は、新型コロナウイルス感染症の余波で上海と一部地域が封鎖され、スマートフォンなどモバイル機器が萎縮した。

これに伴い、小型OLEDパネル出荷量は第1四半期1億5000万台から第2四半期では2000万台減った1億3000万台と集計された。 第2四半期のフォルダブルOLEDパネル出荷量は312万台で、第1四半期より12万台増えたが、市場規模は期待に及ばなかった。

2022年第2四半期小型OLED市場

2022年第2四半期小型OLED市場

最近、中国の一部パネル業者がスマートフォン用OLEDパネル価格を30ドル以下に出しており、リジッドOLED市場が急激に萎縮する見通しだ。

今年のFoldable OLEDの予想出荷量は1640万台で、昨年1,030万台から610万台に増える見通しだ。フォルダブルフォンはサムスン電子のギャラクシーノートに代わるものと予想されるが、追加需要は発生していない。 また、中国パネル企業のFoldable OLED用UTG購買困難は、中国スマートフォン企業のフォルダブルフォン生産に影響を及ぼしており、フォルダブルOLED市場の成長速度が速くないものとみられる。2027年、フォルダブルフォンOLED出荷量は4200万台に大きく修正された。

小型OLEDディスプレイを応用製品別(Watch, Smart phone, Foldable phone)に分け、2027年までの予想出荷量を100%ベースの累積グラフで示した。

2022年第2四半期の小型OLED出荷量および展望

2022年第2四半期の小型OLED出荷量および展望

2022年小型OLEDディスプレイパネルの総出荷量は7億2480万台と予想され、5年後の2027年には9億3780万台を記録するものと推測される。2022年応用製品別フォルダブルフォンが占める割合は2.3%であり、2027年には4.5%まで増加するものと展望される。

「3Q22 Small OLED Display Market Track」は10インチ以下の小型OLED Displayに対するOLED生産キャパ現況を分析し、主要パネル業者別、国別、世代別、基板別、TFT技術別、応用製品別(Watch、Smartphone、Foldablephone)など主要製品群に対する細部的な四半期別売上高と出荷量を調査した。アプリケーション別ASPとOLED需要/供給を分析し、今後5年以降2027年までに小型OLED Displayの市場展望分析資料を提供する。

関連レポート:OLED マーケットトラック

Intel, Audi AG, LG Display, and More Experts Join the OLED’s World Summit 2022 Agenda

(San Francisco, CA) – July 28, 2022 – Smithers, a leading provider of testing, consulting, information, and compliance services, is hosting OLED’s 2022 conference this year at the Hotel Kabuki on October 25-27 in San Francisco, CA, and virtually.

The 2022 program has been announced! Featuring expert speakers from Intel, Audi AG, LG Display, Coherent, Palomaki Consulting, Nanosys, OLEDWorks, eMagin, Yole Developpement, Omdia, Schrödinger, Applied Materials, and more.

 

This event explores the latest developments taking place within the OLED value chain, providing attendees with timely insights surrounding the impact of COVID-19, innovation and product advancements, emerging solutions and material developments, current product trends, and new opportunities for growth and increased market share. 

 

Plus, all networking breaks, lunches, and the networking reception will be shared with the co-located Phosphors and Quantum Dots attendees, doubling the networking possibilities!

 

For sponsorship opportunities, please contact Ashli Speed, aspeed@smithers.com, for more information. Don’t forget to join the mailing list to stay up to date with the latest event details.

The pricing for this event is tiered, so the earlier you book, the more you save. To learn more and register, please visit the event website: www.oledsworldsummit.com  

 

For more information about Smithers, please visit www.smithers.com.

 

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About Smithers:

Founded in 1925 and headquartered in Akron, Ohio, Smithers is a multinational provider of testing, consulting, information, and compliance services. With laboratories and operations in North America, Europe, and Asia, Smithers supports customers in the transportation, life science, packaging, materials, components, consumer, dry commodities, and energy industries. Smithers delivers accurate data, on time, with high touch, by integrating science, technology, and business expertise, so customers can innovate with confidence.

[K-Display 2022 Business Forum]Sumitomo Chemical材料性能公開

2022年8月10日から12日までソウルCOEXで開催されている「Display Business Forum 2022」で、Sumitomo Chemicalは最近まで開発されたインクジェット材料の性能を公開した。

インクジェットプリンティング技術は中大型機器に主に使われている3-stack OLEDや4-stack OLEDの工程時間と材料使用量を増やせる技術として注目される技術であり、JOLEDがモニター用にパネルを量産しておりTCL CSOTも投資を考慮している。

Sumitomo Chemicalはまずスピンコーティング方式で製作された背面発光方式のOLEDと全面発光方式のOLEDのRGB性能を公開した。 背面発光方式のOLEDは前年度と大きな差がなかったが、前面発光方式のOLEDでは材料の性能が向上したことが確認でき、特に青色材料は効率と性能が共に向上した。

Sumitomo Chemicalの材料性能

Sumitomo Chemicalの材料性能

Sumitomo Chemicalはインクジェットプリンティング技術の核心課題として不純物管理とink formation、硬化工程、jetting mechanismを言及した。 インクジェットプリンティングの工程時間や収率、性能を確保するためには、前述の4つの要素を克服しなければならない。

最後に, Sumitomo Chemicalは現在まで開発されたRGBインクジェット材料の性能を発表し、今後の材料の目標効率と寿命について言及して発表を終えた。

住友化学の開発マイルストーン

住友化学の開発マイルストーン

関連レポート: 2022年OLED発光材料レポートのサンプル

[K-Display 2022] LGディスプレイ、透明OLEDで新しい価値を創造する。

810日から12日まで開催された「K-Display 2022」でLGディスプレイは壁面型とテレビ型など多様な透明OLED製品を展示した。今回展示された透明OLEDの透過率は45%、解像度はFHD級だった。

K-Display 2022に展示されたLGディスプレイの透明OLED

K-Display 2022に展示されたLGディスプレイの透明OLED

11日に開かれた「Display BUSINESS Forum 2022」でLGディスプレイのKang Won-seok常務は透明OLEDの透過率向上と重量減少で活用度がますます高まっていると明らかにした。

Kang常務はLGディスプレイが2014年から透明OLEDを開発していると言及し、COVID-19以降増加している内部活動に合わせて透明OLEDの価値を高めると発表した。

LGディスプレイの透明OLEDロードマップ

LGディスプレイの透明OLEDロードマップ

現在、LGディスプレイはE3ラインで制限的に透明OLEDを量産している。 現在は55インチサイズの透明OLEDだけを量産しているが、今年下半期からは77インチにもラインナップを拡大する計画だ。

LGディスプレイの透明OLEDは中国で博物館用とサイネージなどに主に使われており、今後の需要増加が予想されることによりLGディスプレイはパネル価格を下げ、E3以外の生産ラインを導入して市場に対応するものと予想される。

関連レポート:ディスプレイレポートのサンプル

iPhone14에 적용되는 M12 구조의 Supply chain

サムスンディスプレイの新型材料構造M12、iPhone14 Proモデルのみ適用

サムスンディスプレイのM12構造(iphone 14に適用される予定)

<iPhone14に適用されるM12構造のSupply chain>

サムスンディスプレイが下半期に発売予定のAppleのiPhone14シリーズのうち、上位2つのProモデルにのみ新しい材料構造M12を適用する。 下位2モデルにはiPhone13に適用されたM11構造をそのまま使用する。

サムスンディスプレイはiPhone14シリーズの4種すべてにOLEDを供給する。 サムスンディスプレイはLTPS TFTが適用される下位2モデルであるiPhone14と14MaxにはiPhone13に適用されたものと同じM11構造をそのまま使用し、LTPO TFTが適用される14 ProとPro Maxには新しい構造であるM12構造を適用する。

サムスンディスプレイがiPhoneシリーズに材料構造を異なるように適用する理由はAppleのコスト削減のためと見られる。 上半期に発売されたサムスン電子のギャラクシーS22シリーズでも、UltraとPlusモデルにはM11が、一般モデルにはM10が適用されたことがある。

サムスンディスプレイの新型材料構造M12はAppleのiPhone14シリーズとサムスン電子のフォルダブルフォンZ Fold4とZ Flip4などに適用される。

関連レポート: 2022年OLED発光材料レポートのサンプル

Samsung Display's pol-less technology can reduce power consumption by 25%

サムスンディスプレイのpol-less技術、フォト工程が短縮できる

OLED市場調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」では、サムスンディスプレイのpol-less技術開発の現状と今後のロードマップについてまとめられていある。

Pol-less技術は偏光板の代わりにblack pixel define layer(BPDL)とカラーフィルタを適用し、サムスンディスプレイではon-cell film(OCF)、BOEとVisionoxではcolor filter on encapsulation(COE)と呼ばれている。

Pol-less技術は「Galaxy Z Fold 3」に初めて適用され、サムスンディスプレイは報道資料を通じてpol-less技術を適用して光透過率を33%高め、同じ明るさではパネルの消費電力を最大25%まで節減できると説明している。

サムスンディスプレイの pol-less技術。偏光板が除去されたOLEDは消費電力25%削減する。

偏光板を適用したOLEDと偏光板を除去したOLEDの消費電力比較

UBIリサーチによると、今年下半期に発売されるサムスン電子の「Galaxy Z Fold 4」にもpol-less技術が適用されて、カラーフィルタとしてRGB レジストが低反射用素材として採用されるものと見られ、今後はフォト工程を短縮したpol-less技術が適用されるものと予想される。

サムスンディスプレイのpol-less技術にはTFT側に2回のフォト工程とcolor filter側に5回のフォト工程が必要だが、今後は新しい素材を適用してフォト工程を3~4回減らして、工程時間と費用を短縮させるものと見られる。

サムソンディスプレイは、pol-less技術をさらに発展させ、今後スマートフォンだけでなくIT機器にも拡大適用するものと期待される。

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中国政府の積極的な素材・材料・製造装置の国産化の促進政策

BOE logo

BOE

最近、中国内でディスプレイ関連素材や材料、製造装置などを国産化しようとする動きが見られている。OLED市場調査専門メーカーのUBIリサーチ( www.ubiresearch.com )で最近発刊された2022 OLED部品素材報告書によれば、中国国家発展開発委員会(国家发展和改革委员会)や公信部(工信部)で中国OLEDディスプレイ関連開発企業に投資金を支援し、国産化のための動きを加速している。

 

中国公信部ではディスプレイ関連素材及び製造装置、部品事業について中国国産化のために大型支援事業を計画している。プロジェクトに選ばれた企業は中国政府の破格的な補助金の恩恵を受ける予定だ。

 

最近、公信部はFMMとそれに関連した蒸着装置、その他の装置まで支援を行ったことが判った。これと共に中国国家発展開発委員会で国産化に進めるアイテムは、3年以内に開発及び量産、5年以内で全部の国産化を進める予定だ。

 

政府事業のほか、企業の国産化の動きも活発だ。中国最大のディスプレイメーカーであるBOEでは、すでに国産化のための投資が進んでいる。去る3月、物量及び原価圧迫で多くの危機感を感じたBOEのCEOの Gao Wenbaoが購入企画部門に直接にこの政策を指示した。BOEは、コスト削減のための取引先を多元化するために、海外企業を除く中国内企業のみ投資の検討を進めた。BOEの素材と材料、製造装置の国産化のための投資金額のうち、約70%の資本がすでに投資完了していると把握され、2023年までに投資が完了する見通しだ。

 

中国政府はかつてディスプレイを国家先端戦略産業に含め、BOEやTCL CSOTなどのディスプレイメーカーに破格的な支援をしてきた。これに加え、中国政府は中国現地内で生産可能な素材及び部品に対して輸入関税を引き上げ、内需化に努めている。

 

LCDに続いてOLEDまで韓国を追撃している中国との格差を広げるために韓国政府の積極的な取り組みが必ず必要だ。韓国政府は来月4日に施行される「国家先端戦略産業特別法」でディスプレイを国家先端戦略技術に指定し、ディスプレイメーカーに対する支援および多様な恩恵を提供する予定だ。

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今年の世界のOLEDの量産能力、基板面積で47.3 百万㎡規模と予測

OLED産業の調査企業であるであるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、2022年OLEDの全体量産能力の基板面積は47.3百万㎡と予想される。 2022年にはサムスンディスプレイがA3ラインの遊休キャパを補完するために投資したLTPO TFTラインとETOの6世代rigid OLEDラインが稼動する予定であり、2023年にはLGディスプレイのE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが、2024年にはサムスンディスプレイの8.5世代ITラインが稼動すると予測される。

スマートウォッチとスマートフォン用の小型OLEDの基板面積は, 2022年rigid OLED用ラインキャパは5.29百万 ㎡として24.8%の占有率を占めており、今後はRigid OLEDの投資はないと予想される。 2022年flexible OLED用キャパは15.3百万㎡で全体の71.5%であり、2024年からサムスンディスプレイのA3ラインの一部がIT用ラインに転換され量産キャパが縮小されると展望される。 Foldable OLED用ラインキャパは2022年に0.79 百万 ㎡、2023年からは1.52百万㎡に達すると予想される。

サムスンディスプレイのIT用ラインキャパは, 2023年下半期にA3ラインがIT用ラインに転換され2024年には新規で8.5Gラインが稼動すると予想され、2025年までに2.69百万㎡に拡大すると展望される。 2023年下半期からLGディスプレイのキャパはE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが稼動し、それぞれ0.75、0.52百万㎡になると展望される。

テレビ用OLEDラインのキャパは、追加投資がない限り、2026年までに変化がないと見られる。

2022年からLGディスプレイの量産キャパは20.3百万m2で全体の85.5%を占めている。 今後、追加顧客会社の確保可否によって、キャパがさらに増加するものと見ている。

サムソンディスプレイのキャパは3.3百万㎡、BOEは0.13百万 ㎡で、それぞれ13.9%と0.6%のシェアを占めると見られる。

一方、今回発刊された「2022 OLED部品素材レポート」は最新OLED産業課題の分析とフォルダブル機器用の部品素材開発と産業現況、OLEDパネルメーカの量産キャパを分析、主要部品素材市場展望などについて扱った。 部品素材関連企業が関連技術を理解し、今後の技術方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。

今年のカバーウィンドウ向けUTG市場、2億ドル規模の予測

OLED産業の調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、スマートフォン向けのカバーウィンドウ材料市場は2022年43.5億ドルから年平均8%成長し、2026年には59億ドル規模の市場を形成すると展望した。 カバーウィンドウ用材料としては、2D glassと3D glass、Colorless PI、UTGがある。

カバーウィンドウの材料別市場展望

<カバーウィンドウの材料別市場展望>

2026年までにカバーウィンドウ材料市場の中で、2D glassと3D glass材料が全体の中89%で最も多い割合を占めるものと見られ、UTGが10%、Colorless PIが1%の割合を占めるものと予想される。

Colorless PI市場は2022年に3700万ドル、2026年に5600万ドル規模であると予測され、年平均成長率は11%となる。

カバーウィンドウ用UTG市場は2022年に2億ドル、2026年には9.3億ドル規模になると予想され、年平均成長率は47%である。 これは今後、サムスンディスプレイが量産するフォルダブル用OLEDのカバーウィンドウで、UTGが主に採用されることが反映された結果である。

サムスンディスプレイが今後もUTGだけを採用したフォルダブルOLEDを量産する計画であり、BOEやTCLCSOT、VisionoxもUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発している。

<フォルダブル用のカバーウィンドウ市場のシェア展望>

<フォルダブル用のカバーウィンドウ市場のシェア展望>

フォルダブルOLED用のColorless PIは2022年15.9%のシェアを占め、2026年には5.7%のシェアを占めるものと予想される。

フォルダブルOLED用のカバーウィンドウ市場はUTGが主導しており、Colorless PIが一部使われているが、今後も需要は多くないと見みられる。

サムスンディスプレイは今後もUTGでフォルダブルOLEDを開発する予測であり、スライダブルOLEDにColorless PIが使われることもあるが、SID 2022でサムスンディスプレイは量産をするならばUTGを使用すると明らかにした経緯がある。

中国パネルメーカ等がColorless PIでフォルダブルOLEDを少量量産しているが、全体市場での比率は低く、中国パネルメーカ等もUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発しているため、フォルダブルフォン用のColorless PI市場占有率は低いものと予想される。

フォルダブルIT機器用にColorless PIが使われることもありうるが、数量と適用時期が未知数であり、量産されても全体フォルダブルOLED市場で大きな占有率を占めることはできないものと予想される。

関連レポート:2022 OLED部品素材レポート

Micro OLED動向と展望

VR機器は2016年から台頭し、今後の未来IT事業では重要な要素になると見たが、使用された用途は非常に少なかった。 サムスンでは2017IFA VR experiment zoneでゲーム、4D形態で体で感じられる映画用として披露され、その他CES2016年にインテルでは教育用、美術用など創作活動ができるようにするアプリケーションを展示した。

VRの特徴としては没入感、臨場感に優れ、1インチ程度のディスプレイが60インチのように見えることができる。 情報を提供するディスプレイはマイクロディスプレイを使用するが、LCoS(liquid crystal on Silicon)は応答速度が遅く、色味が落ちてContrast Ratio低いため、傾向がOLEDoS(OLED on silicon)に変わっている。 ソニーはマイクロOLEDを製造しており、パナソニックは米Kopinと協力してVRを作っている。

最近VR機器はモニターに代わるための準備をしている。 高解像度に作ることになれば、それぞれVRモニター画面に10個程度の画面を表示することができ、今後は事務室にモニターが消えVR機器を使用して同時に複数の画面を表示することができる。 今後はモニター市場がVR市場に変化し、IT市場でVRは最高のダークホースに浮上する可能性がある。 VRはテレビに取って代わることもできる。 立体感がはるかに優れたヘッドスピーカーが必須だ。 映画館でも変化があり得る。 映画館でVR機器を使って臨場感の高い60インチ画面を提供し、没入感のある映画を見ることができ、映画産業にも重要な要素になりうる。

Micro OLED構成はシリコンウエハーの上にTFTを設計し、その上にOLEDが形成され、OLEDはLGDのWOLED方式を使用している。 RGB方式は、詳細なファインメタルマスクが必要だが、APシステムではレーザーを利用した2,000ppi以上可能なマスクを準備している。 WOLEDはcolor filterを使用するため、10%程度のロスが生じ、輝度面ではRGBがより有利だが、商用化をするためには解像度をはるかに高めることができ、すでに長い間開発されてきたW-OLEDが適用されると見ている。 応用分野としては軍事用、医療用、産業用、ビューファインダー、スマートグラスなど多様な用途のディスプレイになるだろう。

最近アップルはLGディスプレイとサムスンディスプレイにMicro OLEDの準備を要請し、LGディスプレイでは6月に船益システム蒸着機を発注して素早く動いている。

サムスン電子からもVRに対する要請があることが把握され、2025年にはLGディスプレイとサムスンディスプレイは多くの種類のMicro OLEDを生産できると見られる。 24年ごろにはアップルのVR機器を見ることができるものと予想される。

関連レポート: 2022年 マイクロディスプレイ技術レポート

プレミアムテレビ市場で激しい価格競争を繰り広げているWOLEDテレビとQD-OLEDテレビ、NeoQLEDテレビ

2022年上半期、2,000ドル以上の発売価格を基準にしたプレミアムテレビの価格競争がますます激しくなっている。 7月に予定されたアマゾンのプライムデー行事がテレビ価格にどのような影響を及ぼすかも関心な事だ。

まず、2022年6月までに65インチ基準で2022年型OLEDテレビの価格を分析した。 Bestbuy.comの販売価格を基準とし、SonyのQD-OLEDテレビは公式ホームページの販売価格を基準とした。

3月に発売されたLG電子のWOLEDテレビB2とC2、G2の発売価格はそれぞれ2,300ドルと2,500ドル、3,200ドルで、サムスン電子のQD-OLEDテレビであるS95Bの発売価格は3,000ドルだった。 SonyのWOLEDテレビであるA80Kの発売価格は3,800ドル、QD-OLEDテレビであるA95Kは4,000ドルだった。

6月に入ってLG電子のG2モデル価格が200ドル下落し、シリーズ別にそれぞれ500ドルの価格差を形成し、サムスン電子のS95BモデルはLG電子のハイエンドモデルであるG2より200ドル低い価格差を維持し続けている。 SonyはWOLEDテレビであるA80Kの価格を300ドル引き下げた一方、QD-OLEDテレビA95Kの価格は維持した。

価格的にサムスン電子のS95BとLG電子のハイエンドOLEDテレビであるG2が競争している点と、SonyがWOLEDテレビよりQD-OLEDテレビの価格帯を高く設定しているという点が特徴だ。

各セットメーカーのOLEDテレビとサムスン電子のmini LED技術が適用されたNeo QLEDテレビの価格競争も激しいだ。

6月基準でサムスン電子の4K Neo QLEDテレビであるQN85BとQN90B、QN95Bの価格はそれぞれ1,800ドルと2,600ドル、3,300ドルであり、8K Neo QLEDテレビであるQN800BとQN900Bは3,300ドルと4,800ドルだった。

価格的側面でサムスン電子の4K Neo QLEDテレビシリーズとLG電子の4K OLEDテレビシリーズの価格が似たように形成されており、サムスン電子の全体テレビシリーズの中ではQD-OLEDテレビが4K Neo QLEDと8K Neo QLEDの間に位置していることが確認できる。 画質で高い評価を受けているSonyのOLEDテレビシリーズは、サムスン電子の8K Neo QLEDテレビシリーズと価格競争を繰り広げている。

今年はこのような価格基調が引き続き維持されるものと見られるが、下半期のアマゾンプライム行事やカタールワールドカップ期間にともなう攻撃的なマーケティングが変数になるものと予想される。 また、来年発売されるものと予想されるmicro lens array技術が適用されたLG電子のOLEDテレビが今後プレミアムテレビ市場にどのような影響力を及ぼすかも注目しなければならないものと見られる。

着実に増加していたOLEDスマートフォン発売製品、2022年上半期には停滞している

2019年137台、2020年166台、2021年225台と着実に増加していたOLEDスマートフォンの発売製品が2022年上半期には110台に止まった。 業界の状況がこのまま続けば、2022年には2021年と似ていたり、少し少ない数のOLEDスマートフォンが発売されるものと見られる。

2022年上半期に発売されたスマートフォンは大部分が中国製品だった。 中国製品が98個、占有率89%を占め、韓国が9個、日本が2個、インドが1個を発売した。

サイズ別では6.6インチ台製品が34種で最も多く、6.4インチ台製品が31個、6.7インチ台製品が21個で後に続いた。 サイズが最も大きい製品はVivoの「X Fold」で8.03インチフォルダブル製品であり、フォルダブルを除いた中ではVivoの「X Note」が7.0インチで最も大きかった。 サイズが最も小さい製品はSonyの「Xperia 10 IV」で6.0インチだった。

デザイン別では102種がパンチホールモデルであり、narrow bezelが4種、notchが2種、UPCが2種発売された。 UPC(Under Panel Camera)が適用されたスマートフォンはZTEの「Axon 40 Ultra’」と「Nubia Red Magic 7 Pro」等2種だった。

解像度別では300ppi台製品が51台、400ppi台製品が50台、500ppi以上の製品が9台発売され、300ppi以下の製品は発売されなかった。 解像度が最も高い製品はSonyの「‘Xpeia 1 IV」で解像度は643ppiだった。

上半期に発売されたフォルダブルフォンはVivoの「X Fold」、Honorの「Magic V」、Huaweiの「Mate Xs2」など3種であり、3種ともパンチホールデザインが適用された。 「Mate Xs2」の解像度は424ppiで上半期に発売されたOLEDスマートフォンの平均より10ppiが高かった反面、「X Fold」と「Magic V」は上半期に発売されたOLEDスマートフォンの中で解像度が最も低い1、2位の製品だった。

[UBIリサーチの上半期OLEDセミナー] GrapheneLab、メッキメタルマスクでppiの限界を越える

Graphene商用化技術企業である”GrapheneLab”でGrapheneを利用した800ppi以上のFMM製造が可能だと発表した。

6月23日、UBIリサーチが開催した「2022年上半期OLEDの決算セミナー」でGrapheneLabのグォンヨンドク代表は”2000年代序盤から始まったFMM技術は、初期にはplating方式には関心がなかったが、最近にはFMM製造技術トレンドがplating方式に変化している”と述べ、”2013年度以後にはplating方式のFMM製造技術に関る特許が多く出願されたし、高解像度で行くためには現在使用されているetching方式よりplating方式を適用することが容易である”と言及した。

さらに、クォン代表は”既存の限界があったetching方式FMMから脱してplating方式のFMMを適用した結果、同じ厚さで400ppiが限界だったetching方式に比べてplating方式では600ppi以上を実現した”と述べ、”Etched metal maskは深さ20um etchingをしたら点のように尖がりくなるINVARの構造によって8um長さのdead zoneが発生するが、plated metal maskのpattern platingの際にはdead zoneの発生がない”と発表した

最後にクォン代表は”MSAP electro forming技術のために薄い厚さの低い熱膨張係数が必要で、Platedされた試料を対象にTMAを利用して熱膨張係数を測定した結果3.1ppmまでに測定されており、熱処理をしていない状態では2.5ppmまで下がった”と強調して発表を終えた。

BOE、iPhone13の物量、再生産始まるか?

iPhone13/Apple

BOEがiPhone13の再生産に向けライン稼働を始めるそうだ。

3月では、AppleとのイシューでほとんどのiPhone13物量が取り消されたBOEがiPhone13生産を再開する見通しだ。 BOEがiPhone13再生産を開始すれば、3月に下方修正されたBOEの今年のiPhone13予想生産量が再び増加すると見られる。

BOEはB11(綿陽)工場に計20個のiPhone向けモジュラインを持っている。 BOEのiPhone13再生産は6月初めに始まったと調査され、iPhone14の生産もまもなく始まるものとみられる。 B11工場ではiPhone13、14のモジュラインをすべて有しており、iPhone14のモジュール工程はiPhone12や13と異なり、それぞれのモジュラインで対応している。

BOEのiPhone13および14の予定生産物量とパネル単価、生産製品別モジュラインの詳細はUBIリサーチの「中国動向レポート」で確認できる。 UBIリサーチの「中国動向レポート」はホームページで問い合わせが可能である。

危機の中国パネルメーカー、今年のディスプレイ事業の赤字幅は増えるだろうか

<Visionoxからパネルを供給するHonor 70>

VisionoxとBOEなどの中国パネル業者が原価圧迫で赤字を免れない見通しだ。

Visionoxの稼働率は高いと分析された。 中国の大型スマートフォンメーカーであるHonorの物量の70~80%をVisionoxで専門担当して生産しているためだ。

しかし、高い稼働率に比べてVisionoxの事業現況はそれほど良くではない。 VisionoxはHonorに協力的な態度でパネルを生産し、Honorの物量の大部分を割り当てられたが、Honorでは追加的にパネル値下げを要求したと言われている。 情報によると、引き下げられたパネル価格によってVisionoxは現在約月2億人民元に達する赤字を免れないことが把握された。

中国最大のパネル業者であるBOEに状況も良くではない。 これまでVIsionoxのようにHonorのパネル生産を担当していたBOEは、Honorから生産物量をほとんど割り当てられていないことが把握てきている。 先立ってBOEは、既存のApple向けiPhone 13の物量がほとんど取り消され、一度危機を経験した。 4月BOEのGao Wenbao CEOはOLEDおよびLCD物量および価格圧迫で多くの危機感を感じ、直接原価節減に関する指示を下した。 現在、BOEのOLEDラインの稼動率は40%未満の状況であり、OLED事業部は今年約100億元の赤字が発生する可能性もあると把握される。

中国パネル業者の主要事業の一つであるLCDの販売価格が持続的に下落しており、スマートフォンセット業者のパネル需給量が遅々として進まない状況で、適切な打開策を見出せなければ中国パネル業者の赤字幅はより一層大きくなるものと予想される。

1Q22OLED発光材料市場4.2億ドル、前年同期比9%上昇

UBIリサーチが毎四半期に発刊している「2Q22 OLED Emitting Material MarketTrack」によると、2022年第1四半期のOLED発光材料の売上額は4.2億ドルと集計された。

2022年第1四半期OLED発光材料市場は前四半期5.3億ドルに対比21.1%(QoQ)減少し、前年同期対比3.9億ドルと比較すると9%(YoY)上昇した。

前四半期に比べてテレビとモバイル機器用の発光材料売上高は減少したが、IT用は660万ドルを記録した。 売上高は応用製品の季節的な需要によって増減があったが、発光材料の売上高を応用製品別に分析してみるとテレビ用の材料が次第に増加している。

2022年第1四半期の発光材料売上高1~3位の企業はUDC(0.86億ドル)、DuPont(0.41億ドル)、Duksan(0.37億ドル)の順だ。

Duksanは韓国企業として売上高1位の企業となった。 第1四半期の売上高は前四半期に比べて減少したが、UDCはむしろ売上高が増加し、Dopantの製造の核心材料である希土類金属の価格上昇によるものと推定される。

2022年発光材料予の想売上額は17億7百万ドルであり、2026年には24億ドルの規模に成長すると展望される。 応用製品別に見れば、今年のスマートフォン用発光材料の予想売上高は14億ドルで79%を占める。 2026年の予想売上高のうち、テレビ用発光材料は5.5億ドルであり、23%増加するとみられ、またIT用発光材料は2.1億ドルで9%になると予想される

「OLED Emitting Material Market Track」は毎四半期にOLED 発光材料の市場を調査/分析している。 発光層と共通層別の売上高を調査して発光材料の全体市場を把握し、国別・パネル業者別・応用製品別・layer別・OLED Method(RGB、WRGB、QD-OLED)別に分けて実績を分析した。 また、今後5年間、メーカー別発光材料の使用量と売上高を予測し、2026年までのOLEDマーケット情報を展望した。 UBIリサーチのMarketTrackはOLED産業をリーダーする業界従事者に必要な情報を提供する。

QD-OLEDに対応するためには、今後のWRGB OLEDの変化は?

2022年、サムスンディスプレイのQD-OLEDが本格的にテレビとモニターに適用する始め、これまで大型OLED市場を主導していたLGディスプレイのWRGB OLEDに対する技術的変化が感知されている。

LGディスプレイのWRGB OLEDは2021年末までに坡州でblue 2階とred+yellow green 1階でなっているWBC構造が、広州ではblue2階とred+green+yellow green1階でなっているWBE構造が生産された。 WBE構造のblueには重水素置換技術が適用された。

2022年からLGディスプレイはPajuラインでWBC構造のパネル生産を中断し、広州で生産されているWBE構造のgreenに重水素置換技術を適用した”OLED.EX”パネルを生産している。

<2022 OLED Korea ConferenceでLGディスプレイが発表したOLED.EXの写真>

SID 2022でLGディスプレイはmicro lens array技術が適用された大型OLEDパネルを展示した。 Micro lens array技術はサムスン電子の「Galaxy S Ultra」シリーズに適用され注目された技術で、大型OLEDでは初めて適用される技術だ。

LGディスプレイはmicro lens array技術を適用し、従来より20%の輝度向上を期待していると知られた。 Micro lens array技術が適用されるパネルは今年下半期から坡州で生産が予想される。

最後に、最近LGディスプレイはWRGB OLEDにyellow greenをなくした構造を開発中だと知られた。 Yellow greenをなくすことで、材料費と工程費を節約でき、一部色再現率の向上も期待される。

QD-OLEDに対抗するためのLGディスプレイのWRGB OLEDがどのように進化するか、成り行きが注目される。

<LGディスプレイがSID 2022で展示したmicro lens array技術が適用されたOLEDパネル>

[UBIリサーチの中国動向レポート]BOE、Oppoに透明PI基板が適用されたUPCパネルを提供するか

中国最大のディスプレイ業者であるBOEが透明PI基板を適用したUPC(Under panel camera)パネルを生産する。

UPCは前面カメラを画面の下に位置させ、スマートフォンのフルスクリーンを具現する技術だ。 現在商用化されているUPC技術はカソード電極をパターニングし、カメラ付近の解像度を変更する方式が代表的だったが、今回BOEがOppoに供給するUPCパネルには追加的に透明PI基板が適用されると見られる。

既存の透明PI基板はLTPS TFTの高い工程温度で量産に困難があったが、最近BOEが生産した透明PI基板が適用されたパネルはテスト結果、LTPS TFT工程温度でも大部分の条件が満足できる水準に達したことが把握された。

BOEで開発された透明PI基板が適用されたUPC OLEDパネルは、間もなくOppoが発売する製品に搭載されるものと予想される。

2022年OLED発光材料市場19億ドル規模の予測

OLED市場調査の専門会社であるUBIリサーチ(https://ubiresearch.com/ja/)は最近「2022 OLED発光材料レポート」を発刊した。

2022年OLED用の発光材料市場は19億ドルに2021年発光材料市場である17.8億ドルより6.6%成長するものと展望した。国家別では韓国パネルメーカーの材料購買比率が全体市場の70%を占めて、中国は30%を占めると予想され、会社別ではサムスンディスプレイが全体のうち42.9%の比率で1位を占めて、LGディスプレイが27.4%で2位、BOEが14.4%と3位を獲得すると予想される。

蒸着方式別で見ると、小型OLEDに使用されるRGB OLED用の発光材料が市場全体の79.6%の割合を占めてLGディスプレイのWRGB OLED用の発光材料は17.4%の割合を占めるものと予想される。サムスンディスプレイのQD-OLED用の発光材料は全体材料市場で3%の割合を占めるものと分析される。

一方、今回発刊した「2022 OLED発光材料レポート」にはOLED発光材料市場の展望(~2026年)だけではなく、発光材料メーカー別の業績分析(2019~2021)とパネル構造別ソプルラインチェーン、発光材料別の市場占有率の分析などが収録されており、発光材料関連企業の関連技術を理解し、今後技術の方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。

iPhone14のディスプレイの仕様とパネル供給業者は?

<Apple iPhone14シリーズ仕様>

Appleの2022年新規ラインナップであるiPhone 14シリーズにサムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEがパネル供給を進めると見られる。サムスンディスプレイはiPhone 13シリーズと同様に全てのモデルに、LGディスプレイは6.12インチのLTPSモデルと6.69インチのLTPOモデル、BOEは6.12インチのLTPSモデルのみパネルを供給すると予想される。

既存の5.4インチminiモデルがiPhone 14シリーズからはなくなり、6.69インチMaxモデルが追加された。 iPhone 14 Maxの大きさと解像度はiPhone 14 Pro Maxと同じで、LTPO TFTではなくLTPS TFTが適用される。

デザイン部分では、iPhone 14 Proと14 Pro Maxには既存のnotchではなくpunch holeデザインが適用される予定だ。 Appleのpunch holeデザインは各種センサーとカメラによってdouble punch holeデザインとして適用されると予想される。

一方、2022年Appleに供給される全体OLEDパネル物量は約2億1500万台と予想され、サムスンディスプレイが1億3500万台、LGディスプレイが5500万台、BOEが2500万台を供給すと展望される。 ただし、市場状況とAppleのポリシーで出荷量は有機的に調節されると予想される。

上半期小型OLED出荷量3億3350万台を記録

UBIリサーチが発刊した「2021年小型OLED Display下半期レポート」によると、2021年上半期に販売されたスマートフォン(ポールダブルフォン含む)とウォッチ用OLEDの出荷量は3億3350万台で、売上高は204億ドルと集計された。

コロナが始まった昨年上半期の売上高と出荷量は、それぞれ126億ドルと2億2580万台に比べると、今年上半期の売上高と出荷量はともに大きく増加している。

どんどん拡大しているモバイル機器用OLED市場に対処するため、BOEsms B7にLTPOラインの増設を完了した。B11にはApple専用ラインで工場構成を完了し、iPhone 13のOLEDを供給するための準備に拍車をかけている。

 

下半期で大きく成長すると予想される応用製品市場はフォルダーブルフォンだ。サムスン電子のGalaxy Z Flip3の好調により、下半期フォルダーブルフォンの予想出荷量は890万台に達する見通しだ。 フォルダーブルフォンOLEDは、2025年には5千万台の規模に成長すると予想される 。

このため、今回発刊した「2021年小型OLED Display下半期レポート」は2022年OLED事業を企画するための重要なガイドラインとなるだろう。

上半期中大型OLED出荷量1000万台突破

スマートフォン市場の成長が低迷している中、OLEDスマートフォンも同様に成長の勢いが鈍っている。

スマートフォン市場の成長が低迷の中で、OLEDスマートフォンも同様に成長が鈍化している。 こんな中で、中大型OLED市場は今年から市場の拡大が本格化になって、OLEDの新市場として注目され始めた。

UBIリサーチが発刊した「2021年中大型OLED Display下半期レポート」によると、2021年上半期に販売されたIT用(tablet PC, notebook, monitor) OLEDとテレビ用OLEDの出荷量が初めて千万台を突破し、1029万台の実績を記録した。

今年上半期のIT用とテレビ用のOLED売上高は29億ドルで、昨年上半期の12.2億ドルに比べ2倍以上成長した。

 

IT用OLED市場の成長のおかげで、サムソンディスプレイはtablet PCとnote book用のOLED生産量を増加させるため、A2リジッドOLEDラインのスマートフォン用パネル生産キャパをIT用に次第に拡大している。下半期には40~50KのA2ラインがIT用OLED生産に投入されると見通しだ。

さらにAppleのiPad用OLED生産も年末から予想されており、2022年はIT用OLED市場の爆発的な成長が予想されている。 このような傾向に早期に対応するため、サムソンディスプレイはIT向け8.5Gラインの投資を急いでいる。

LGディスプレイもIT用OLED市場を確保するため、Pajuに6Gライン投資を確定した 。

OLEDテレビ市場は想像を絶するほど急膨張している。昨年上半期の出荷量は126万台だったが、今年上半期は340万台を記録している。 下半期にはブラックフライデーがあり、上半期より出荷量がさらに増えるものと予想される。

このため、今回発刊した「2021年中大型OLED Display下半期レポート」は2022年OLED事業を企画するための重要なガイドラインとなるだろう。

2021年第2四半期の小型OLED実績

UBIリサーチが発行した10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックによると、第2四半期期の売上高と出荷量はそれぞれ約95億ドルと1億6170万台である。前期比(QoQ)売上高と出荷量は、それぞれ-14.0%、-5.8%減少した。前年同四半期比(YoY)売上高と出荷量はそれぞれ70.1%、56.3%増加した。

第3四半期には、サムスンディスプレイの第6世代LTPO TFTラインCapaが6万台に増設される予定である。LGディスプレーはP6 ph3のLTPO TFTラインに1万5000ドルを投資することにした。予想装置の設置時期は2022年第2四半期だ。6世代フレキシブルOLEDライン投資を検討したBOのEB15は、ITの製造8.5世代ラインに変更された。2021年下半期には、AppleのiPhone13の量産に売上高と出荷量が増加すると予想される。

2021年第2四半期中大型OLED実績

UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。応用製品には、TV、モニター、ノートパソコン、tablet PCなどがある。

UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第2四半期の総売上高は約15億ドルで、前四半期比6.5%(QoQ)、前年同四半期比(YoY)129.6%増加した。第2四半期の出荷台数は、合計510万台で、前四半期に比べて-3.6%(QoQ)、前年同四半期に比べたら40.4%(YoY)増加した。サムスンディスプレイの第2四半期のノートパソコン用OLED出荷量は約90万台であった。 LGディスプレイは2021年第2四半期に180万枚のTV用パネルを出荷した。

サムスン電子が販売中のスマートフォン用OLEDの減少によってリジッドOLEDラインの稼働率の低下が気になったが、A2のラインは徐々にノートパソコン用OLED生産に転換されている。上半期にはノートパソコン用OLED生産に12Kラインの2つが投入され、下半期には3〜4つのラインに増える見込みである。

サムスンディスプレイが年末から量産に入るアップルアイパッドはLTPO TFTとハイブリッドOLED(リジッド基板+ TFE)を使用する。

 

サムスンディスプレイ2021年第4四半期のQD-OLED量産開始

サムスンディスプレイ2021年第4四半期のQD-OLED量産開始、大型OLED市場の新たな成長の機会

サムスンディスプレイが2021年第4四半期から本格的にQD-OLED量産に突入する予定だ。量産規模は8.5世代30K /月であり、65インチの4K解像度のパネルを中心に量産されると予想される。 8.5世代から65インチパネルは3枚の生産可能なため、年間100万台程度のパネルが量産されるものと思われる。

過去2020年の後半に行われた決算セミナーで劉備リサーチは、サムスンディスプレイのQD-OLEDが2021年に20万台、2022年に60万台、2025年に80万台生産されると予想した。ただし、サムスンディスプレイが第2四半期のカンファレンスコールでQDディスプレイがTVよりも小さいモニター製品も披露こと明らかにしただけに、製品の比重に応じて生産量は変わると思われる。

第4四半期から量産に突入すれば、QD-OLED TVは2022年に米国ラスベガスで開催されるCES 2022の展示会で初公開され、前半程度に製品が正式発売されると予想される。

サムスンディスプレイのチェジュソン社長は、最近発刊した持続可能な経営報告書で「QDディスプレイが実用化されると、長い間低迷した大型ディスプレイ産業に新たな成長の機会が作られるだろう」と強調した。

サムスンディスプレイのQD-OLED量産がLGディスプレイで主導している大型OLED市場でどのような影響力を与える成り行きが注目される。

< QD-OLEDの予想構造, Source: UBI Research>

QNED(quantum dot nano-rod LED)の構造とコア技術

サムスンディスプレイ研究所はOLEDに続く次世代のディスプレイとしてQNED開発に拍車をかけている。

サムスンディスプレイがQNEDを大型ディスプレイ事業の一環として開発している理由は、サムスンディスプレイの最大の顧客であるサムスン電子が満足できる画質を出す、唯一のディスプレイであるからである。

世界のTV市場シェア1位のサムスン電子のTV事業の方向は、QDを使用して色再現率をOLEDより良くし、高い輝度として明るい画面で階調特性が優れたHDR性能を最大化することができるディスプレイを使用して、最高レベルのTVを顧客に提供するものである。

これらのサムスン電子のニーズを唯一満足させることができるディスプレイがまさにQNEDある。

QNEDは自発光ディスプレイであり、QDを使用するため、色再現率とHDR、輝度、コントラスト比、motion blurなどのすべての特性などが最も良い、サムスン電子で期待している製品である。

QNEDが最高の特性を持つディスプレイであることは構造として確認することができる。QNEDは大型OLEDで使用される3T1CのTFT構造上にnano-rod LEDがある画素層、その上部にQDとCF(color filter)で構成されている色変換層で構成されている。

OLEDは画素に信号を伝達するための電極(陰電極、陽電極)と配線が発光材料の上下部に位置しているが、QNEDは信号伝達電極(画素電極)と配線がすべて同じ平面に位置している。QNEDは画素電極に加えて、出光効率を高めるための反射電極が追加で存在する。Nano-rod LEDを整列するための整列電極は画素電極が兼ねている。

< QNED断面構造>

< QNED画素部の構造>

< QNED画素平面構造>

QNED画素の平面構造をみると、1つの画素内には多数の画素電極が直列に接続されており、画素電極の間にnano-rod LEDが配置されている。画素電極は絶縁材料で形成されている隔壁(PW)上にあり、各画素はバンク(BNK)によって囲まれて領域が区分されている。

QNEDのコア技術は駆動技術とセンシング技術である。

駆動技術には、nano-rod LEDを整列するための駆動技術とnano-rod LED数偏差があることができる画素を均一に制御することができる駆動技術がある。整列回路には、画素ごとにスイッチング素子があり、スイッチング素子で整列信号を画素に印加する。各画素にどの整列信号を与えるかによって、nano-rod LEDの整列状態が決定される。

<整列駆動回路>

<整列状態確認用センシングトランジスタ>

 

最後に、重要な駆動技術は、画素ごとのnano-rod LEDの数が違っても、全画面に均一な輝度がでるように画素ごとに電流を供給する技術である。センシングトランジスタから読み取ったデータに基づいて、各画素を制御する方式である。

【QNED技術の完成度の分析レポート]には、パネル上にあるnano-rod LED整列状態を確認できるセンシングトランジスタとセンシング配線、センシングシグナルが詳しく紹介されている。

センシング技術としてはQNED内部に設計されたセンシング技術(センシングトランジスト)とQNED製造に使用されるセンシング技術がある。QNED製造に使用されるセンシング技術はインクジェットシステムに内在されている。インクジェットシステム内のセンシング技術としては、インク内のnano-rod LED数と溶媒の粘度分析、パネルに噴射されたnano-rod LED数の分析、nano-rod LED整列状態の分析の3つである。

<インクジェットシステムの構成>

 

QNEDはすでに2年前に4K 65インチが駆動可能であることが証明された。サムスンディスプレイはQNEDの画面均一性を確保するための仕上げ作業に集中している。

 

サムスン電子、「Galaxy Z Fold3」に新技術の適用に技術格差より得られる。

UBIリサーチで最近発刊した「2021OLED部品素材報告書」によると、サムスン電子の今年8月に発売すると予想される」Galaxy Z Fold3」には、UPC(under panel camera)とpol-less(あるいはcolor filter on encapsulation、COE)、Sペン技術が新たに適用されるものと思われる。

まず、フロントカメラを画面の下に位置させて、スマートフォンのフルスクリーンを実装する技術であるUPCは透明PI基板を使用、レーザーパターニングなど複数の技術が記載されたが、最終的には、カソード電極をレーザーでパターニングして、カメラ付近の解像度とは異なりして可能な限りの透過率を確保したものと思われる。透明PI基板はTFTの高いプロセス温度により、量産工程に適用されなかったものと分析される。

偏光板をカラーフィルタと低反射技術で置き換える技術pol-lessは、多くのパネルメーカーが開発したが、偏光板だけの外光反射防止効果を見ず、適用できなかった。偏光板は、外光の反射防止には効果的や、OLED発光層から発生する光の量を50%以上低減させる。偏光板を削除すると、同じ電力でより多くの光を外部に放出することができるので、同じ輝度を実装する場合、バッテリーの消耗を軽減することができる。サムスンディスプレイはカラーフィルタと低反射フィルム、ブラックpixel define layer(PDL)を適用してpol-less技術を実装したものと思われる。

Sペンは、最終的にelectro-magnetic resonance(EMR)方式が適用され、UTGも前作に使用された30 um厚の製品がそのまま使用されると思われる。金属製のデジタイザの柔軟性の問題のためにデジタイザが必要ないAES方式も検討がされたが、最終的には、パネルの両面にデジタイザがそれぞれ位置するようにSペンが適用されるものと予想される。

今回発刊された「2021 OLED部品素材報告書」は、フォルダブルOLED開発動向だけでなく、モバイル機器の開発動向、TV用素材の開発動向などを収録しており、モバイル機器とTV用素材の市場の見通しを扱ったので、関連企業に大きな助けになると予想される。

<’Galaxy Z Fold3’ Expected Structure ©2021 UBI Research>

2021年上半期にリリースされOLEDスマートフォン6インチの割合97.5%を占め

2021年上半期に発売された122個のOLEDスマートフォン中、6インチ台のスマートフォンが119個発売され97.5%という圧倒的なシェアを占めている。これは2018年にリリースされた6インチのスマートフォンが全体の中で78%のシェアを占めたものと比較すると、わずか3年も経たない時点で、スマートフォン市場の主流に位置だ。5インチ大のモデルは、1つ、8インチのモデルは、2つのリリースされ、7インチのモデルは発売されなかった。5インチモデルは、AsusのZenfone8、8インチモデルは、XiaomiのMi Mix Fold、HuaweiのMate X2である。

ディスプレイデザイン別holeモデルが103社で最も多く発売されており、notchモデルが13個、narrow bezelモデルが6個続いた。2020年と同様にhome buttonが入った製品は、発売されなかった。

解像度別分布を見ると、400〜500ppiの製品が64個52.5%のシェアを占めており、400ppi未満の製品は、48個、500ppi以上の製品は、10個の製品が発売されました。最も高い解像度の製品は、643ppiを記録したSONYのXperia1 IIであった。

スマートフォンサイズ比ディスプレイの比率であるD.A(display area)は、80〜90%に属する製品は、88.5%の割合を占め、90%以上は11.5%、80%未満の製品は発売されなかった。これは、ホームボタンがなくなってフルスクリーンの形のスマートフォンが継続的にリリースされた結果と分析される。D.Aが最も高い製品は、94.1%でHuaweiのMate40 Pro4Gが占め、2位はHuaweiのNova8 pro、3位はHonor社View40が占めた。

最後に、国別、中国が104社で最も多く、韓国は12個、台湾4個、日本とドイツはそれぞれ1つずつ発表しました。

 

QNED完成度どこまできたか

サムスンディスプレイが次世代ディスプレイとして準備中であるQNED(quantum dot nano-rod LED)の実体が明らかになった。

サムスンディスプレイが出願した特許160件を分析した結果、QNEDを構成する構造は既に完成しており、光を出す画素内のnano-rod LED整列数を一定に維持することだけが残っている課題であることが確認された。

QNEDの収率と品質特性を決定する画素ごとに整列されたnano-rod LED数は、インク内のLED分布と画素に噴射されたLEDの数、噴射されたLEDの整列割合に応じて決定される。

ピクセルごとのnano-rod LED数分布が異なる場合、画素ごとに印加される電圧に変化が生じるため、不良が発生することになる。

サムスンディスプレイは画素ごとにnano-rod LEDの数を一定にするための方法とnano-rod LEDの数が異なる場合も、輝度を均一にすることができるアルゴリズムを既に開発したことが確認された。

今回発刊された「QNED技術の完成度分析」報告書では、94件の特許の分析を介して発行された以前の報告書の内容と、新たに追加された66件の特許として作成され、サムスンディスプレイのQNED技術完成度がどのレベルに達したかどうかがわかるように細かく分析して収録した。

今回の報告書では、これまで公開しなかったQNED特許番号と分類表、定量分析データをエクセルとして提供する。

 

2021年第1四半期の中大型OLEDの実績と展望

UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 応用製品として、テレビやモニター、ノートパソコン、tablet PC などがある。

UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期の総売上高は14.6億ドルとで前四半期(QoQ)に比べると16.9%、前年同期(YoY)と比べると156.3%増となっている。

1四半期売上高の増加理由はTV用大型OLEDパネルとノートパソコン用のOLED売上高に増大に起因する。TV用OLEDパネルは1四半期に160万台が売れ、歴代最高の実績を達成した。ノートパソコン用OLEDも今年から出荷量が急増している。

ノートパソコンは、アイコンが多くのがOLEDの最大の短所に挙げられているイメージスティキンに対する憂慮が最も高い製品だ。しかし、三星ディスプレイはスマートフォンから積んできた製造技術としてOLEDの短所を完全に克服したノートパソコン用OLEDを開発して2020年からプロモーションを進めてきた。2020年ノートパソコン用OLED販売実績は80万台に過ぎなかったが、2021年1四半期に110万台出荷を達成した。三星ディスプレイはスマートフォンに続き、IT製品にも次第に事業領域を拡大している。

1四半期売上高の割合を見ると、TV用OLEDが81.6%を占めており、ノートパソコン用OLEDは8.3%に急増した。

 

2021年第1四半期の小型OLED市場実績と展望

UBIリサーチが10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 主な応用製品はフォルダーブルフォン、スマートフォン、ウォッチである。

UBIリサーチの小型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期のスマートフォン(フォルダーブルフォンも含む)用OLED出荷量は1億4千万台と、前四半期(QoQ)に比べると13.5%減少したが、前年同期(YoY)と比較すると32.4%増加した数値となっている。

2020年第1四半期にはコロナウイルスの発生によりスマートフォンの販売が減少した影響でOLED出荷量も減少したが、今年第1四半期のYoYが32.4%増加したことを考えると、OLEDスマートフォンはコロナ状況から完全に外れたと判断される。

2020年第4四半期に比べ13.5%減少した理由は、昨年第4四半期はiPhoneの発売と販売好調で出荷量が急増したためである。

企業別の売上高を見ると、三星ディスプレイは79.0%、LGディスプレイが11.3%を占め、韓国OLEDが90.3%とで圧倒的に市場を支配していることを確認できる。

 

2020年小型OLED出荷量は3.4%増加↑、売上高は2.8%減少↓

新型コロナとHuaweiの米国制裁はスマートフォン用OLED市場にマイナス影響を与えたが、Appleiphone12の販売好調がスマートフォン用OLED市場にプラスに作用した。

サムスンディスプレーは2020年にApple向けラインのY-OCTA改造を完了し、LTPO TFT30Kになった。 2021年上半期までにApple向けラインのLTPSラインをLTPO TFTラインに転換する予定である。

2020年にサムスン電子から発売したGalaxy Z Fold(2月発売)Galaxy Z Fold2(9月発売)はどちらもインフォルディング方式で、UTG(ultra thin glass)を使用した。 Galaxy Z Fold2LTP OTFT技術を適用した製品である。

BOE202012月末にAppleiPhone12用のパネル供給の最終承認を取得した。BOEの新規ラインであるB12にはApple向けモジュールラインの設備搬入が202012月から開始され、202111月の量産を目指している

UBIリサーチが発刊した2021年小型OLED Display年間レポートによると、2020年の小型OLED出荷量は2019年に比べて3.4%増加したが、売上高は2.8%減少した。 出荷量の増加はウォッチ用OLED増加が理由で、売上高の減少はスマートフォン用OLED減少が起因した。

2020年スマートフォン用OLED売上高の総額は267億ドルで、そのうちサムスンディスプレイが210億ドルで78.8%を占めた。サムスンディスプレイは2019年には253万ドルで91.7%を占めたが。LGディスプレイは売上高が28億ドルでシェアは10.5%である。

 

2020年中大型OLEDの売上高40.2%成長

米国制裁によるHuaweiのスマートフォン生産減少によってサムスンディスプレイのRigid OLEDラインの稼働率が低くなると予想していたが、ノートブックの需要増大によってRigid OLEDラインがフル稼働すると予想される。また、来年から販売されるAppleiPadOLED生産に対応するために、A4ラインにRigid OLEDラインの投資を検討している。

車載用ディスプレイとしてP-OLEDを生産しているLGディスプレイではドイツの自動車メーカーにOLEDを供給する予定であり、サムスンディスプレイも車載用OLEDパネル生産している。

UBIリサーチが発刊した2021年中大型OLED年間報告書によると、2020年中大型OLEDの売上高は368270万ドルであり、2019262630万ドルと比べて40.2%成長した。 アプリケーション別で売上高を分析して見たらノートブックと車載用市場が著しく増加し、2021年にもこれらの市場が伸びると予想され

サムスンディスプレイのQD-OLED量産は202112月から始まると期待される。65インチパネルはSonyが使用する可能性が高い。サムスン電子は65インチは購買せず、モニター用32インチQD-OLEDだけを受けるものと予想される。

LGディスプレイの2020年のTVOLEDパネル出荷量は440万台と集計され、Guangzhou工場が第3四半期から90Kで稼動すれば、2021年の生産可能量は850万台に達すると思われる。

2025年mini-LED TV市場がプレミアムTV市場の大勢

LCDがさらに進化した製品が出現する。BLUにQD filmとmini-LEDが添加されて輝度とHDR、色再現性を大幅に向上させたLCDである。既存の最上位LCDはlocal dimming zoneが300〜500程度であるFALD(full array local dimming)BLUを使用した。

Mini-LEDを使用してlocal dimming zoneが3,000以上に多くなると、FALD BLU LCD TVよりコントラスト比が大幅に改善されてhalo effectは減る。OLEDと並ぶ性能を実現するためには、local dimming zoneが画素数だけ必要だが、LEDのサイズ縮小の限界によって、今年販売されるmini-LED TVはlocal dimming zoneが1,000〜3,000製品になるだろう。

最高のLCD TVを作るためには、mini-LED BLUをAM駆動することができるTFT基板が必要である。Mini-LED BLUを使用するLCD TVの競争ポインタはlocal dimming zoneとLEDの数を最小限に抑えながら、画質をOLEDと同様にすることができる技術である。OLEDと並ぶ画質を実現するためには、local dimming zoneが万分割以上にする必要があり、駆動のための数十万個のLEDとTFT基板が必要となり、パネル(モジュールを含む)の製造コストがOLEDと同様になる。

Mini-LED BLUのbackplaneはFR4やBTを使用して、local dimming zoneを3000分割程度にしたらmini-LED TVの製造コストをOLED TVの1/2程度に減らすことができており、LCD TVの画質は最大化しながらも、価格を下げることができている。 コスパが最高のTVが作られる。

Local dimming zoneが10,000分割以下の65インチTV用mini-LED BLUの製造コストは250〜1,100ドル水準で分析されて、TVの価格はサイズやlocal dimming分割レベルに応じて1500〜6000ドルの範囲になる予定である。2021年mini-LED TV市場は250万台を形成するものと予想される。

OLED TVとの市場シェアは、2024年以来、mini-LED TVが優位を占めることが予想される。

Mini-LED TVの開発はTCLが主導してきたが、市場はサムスン電子とLG電子が 主導する。

OLED市場が急成長から調整期に突入

サムスン電子とアップルをはじめとするスマートフォンメーカーがフラッグシップモデルにOLEDの使用量を増やすに沿って急成長していたOLED市場の成長にブレーキがかかった。

毎年3四半期は新型iPhoneの発売により、スマートフォン用OLED実績が最も良いシーズンである。UBIリサーチ(www.ubiresearch.com)のディスプレイマーケットトラックによると、今年第3四半期には1億1300万台が出荷されて前四半期670万台に比べて2633万台が増加し、30.4%の成長を見せた。しかし、この数値は錯視現象によるものである。理由は、新型コロナのせいで第1四半期と第2四半期の業績が以前に比べて非常に悪かったからである。今年第3四半期の出荷量を昨年第3四半期と比較してみると、17.9%が減少した数値である。2018年第3四半期よりも出荷量が少ない。

第3四半期にスマートフォン用OLED出荷量が減少したのは、新型コロナ19に華為制裁が加えられたためである。サムスンディスプレイとBOEの華為向け出荷量が急減したことが、第3四半期の業績を悪化させた。

華為の制裁によって、サムスン電子とOppo、Vivoなどの企業が反射利益を得るという分析もたくさんありますが、サムスン電子は現在中国で市場を失っており、OppoとVivoのブランド力は華為に及ばないので、華為が占有した中国内の高価なスマートフォン市場を代替することは厳しい状況だと思われる。したがって、OLEDを主に使用して来た華為のスマートフォンが市場から消えるされて、サムスンディスプレイとBOEの出荷も期待より減るしかない。

3億台市場を突破しOLEDを大量購入すると期待していた華為のスマートフォンの生産支障によって、スマートフォン用OLED市場は当分の間、成長が鈍化すると予想される。その結果、中国でのOLED市場は深刻な供給過剰の事態を苦しむだろう 。

QNED 商品化一歩近づいた

今回の報告書は、サムスンディスプレイがQNEDに関連して出願した特許の中で、2020年10月2週目まで公開された94件を精密分析した内容で構成されている。上半期には41件の QNED 特許を分析した。追加で確保された特許では、驚くほどの技術的な進歩が確認された。

Backplaneは7T2C TFTであり、nano-rod LEDを配置するためのoscillatorとリペア用トランスジストが一緒に配置されていると見られる。 QNED回路はモバイル機器用OLEDに使用されるTFTと同様の構造で構成されていた。QNEDも電流駆動素子であるため正確な制御が必要と思われる。大型OLEDは3T1C構造を使用している。

今回追加で確認された内容の中で最も目立つ内容は整列用トランジスタ(oscillator)が内蔵されている点である。Nano-rod LEDはインクの状態でパネルにプリントされ、パネルに印加される電界によって遺伝泳動力で整列される。この時、整列波形に基づいてnano-rod LEDの配置数と画素収率が決定される。Oscillatorは、これまでのディスプレイには使用されなかった技術である。

QNEDに関連して専門家の間で懸念していたのは収率である。画素内に10〜20個程度配置されるように見えるnano-rod LEDはすべて電気的に接続されているので、nano-rod LED自体の欠陥や整列不良によって画素のショートが発生することができる。サムスンディスプレイはこの点を解決するために、シリアル/パラレル混合の接続配線構造と、配列されているnano-rod LEDに問題が発生した場合にすぐに解決することができるリペアトランジストを配置した。Backplane製造技術は以前に予想していた構造よりもはるかに複雑であるが、事業性に直接関連する歩留まりを確保することができる技術が内蔵されていることが確認された。

このレポートには、nano-rod LEDインクの溶媒に関連する特許を収録した。Nano-rod LEDを分散させるために必要な条件と噴射された後、整列がよくなるためには粘度の調節が重要な技術である。サムスンディスプレイはプロセスの中で溶媒の粘度を変えることができる画期的な技術を使用していた。

加えて、インクジェット装置の構成について詳細に説明した。インクジェット装置はnano-rod LEDインクを噴射するユニットと噴射されたインクの位置と量を検査するモジュール、配置されたnano-rod LEDの数をセンシングするユニットで構成されていた。また、インクジェット装置は各工程で評価された結果を分析して、再びインクジェットユニットにフィードバックし、インクの粘度や量、インクジェットヘッドの位置などが変更できる技術で構成されていた。

サムスンディスプレイはQNED特許を2016年から出願し始めた。技術開発期間は4年に過ぎないが、2019年までに出願された特許として確認された技術水準は2021年に量産設備を投資しても構わない位のレベルまえ至っていると予想される。

ディスプレイの専門家であれば、本報告書で分析した内容のみでもQNED技術の完成度が量産に近づいていることを知ることができるだろう。

2021年にリリースされるサムスン電子のフォルダブルスマートフォン、タッチペン搭載とUTG厚異なりますが

劉備リサーチが最近発刊した「2020 OLED部品素材報告書」によると、2021年にリリースされるサムスン電子の次世代フォルダブルスマートフォンは、ペン機能が搭載されると予想される。

9月に発売したサムスン電子の「Galaxy Z Fold2」にペンの機能が追加されることと期待を集めたが、ペンの機能をサポートするために必要な素材であるデジタイザの柔軟性の問題とカバーウィンドウ素材であるultra thin glass(UTG)の薄さのために、最終的にペンの機能は追加されなかった。

ペン機能を追加するために、最近、サムスンディスプレイは、デジタイザを必要としないactive electrostatic solution(AES)方式を適用とUTGの厚さの変化を考慮しているものと思われる。

まず、「Galaxy Note」シリーズには、OLEDパネル下部にデジタイザがあるelectro-magnetic resonance(EMR)方式が使用されている。 EMR方式は、タッチ感度が良く、ペンに電池を内蔵していなくてもされるが、金属材料であるデジタイザの柔軟性の問題が原因でフォルダブル機器には適用をできずにいる。

EMR方式を開発している企業が、特別なソリューションを提供していない以上AES方式が次期見るダブル機器用のペンに適用される可能性が高く、この場合Y-OCTAのセンサーピッチがより密に形成されるか、またはTouch ICがより複雑に設計することができる。

AES方式は、LGディスプレーとBOEもフォルダブル機器に適用するために開発中である。

また、UTGの厚さも変化が予想される。現在商用化されている30 um厚のUTGは、柔軟性が良いフィルムのような特性のためにタッチペンで圧力を加えると跡が残り、タッチ感度にも影響を与えることができる。これを解決するために、サムスンディスプレイは、ガラス加工メーカーと共同して、60 um厚さ以上のUTGを開発している。

厚さが厚くなるほどUTGの柔軟性は低下するので、現在開発中のUTGは折る部分が薄く加工され、ガラスと同じ屈折率を持つ材料で充填するコンセプトが適用されるものと予想される。また、将来的にはUTGにPETなどの保護フィルムなしで強化工程の後に、追加のコーティング工程が追加される可能性もある。

劉備リサーチの「2020 OLED部品素材レポート」には、これらのサムスンディスプレイのフォルダブルOLED予想変化をロードマップに作成し、関連する素材の動向を分析した。レポートによると、サムスン電子のフォルダブル機器用ペン適用は2021年に見られ、今後のフォルダブル機器用カバーウィンドウ市場はUTG素材が2025年までに78%水準で市場をリードすることが期待される。

2020年第2四半期の発光材料市場は2.3億ドル規模

UBIリサーチが発刊した”2020年3四半期発光材料のマーケットトラック”によれば2020年第2四半期の発光材料市場が2.3億ドルで集計された。前四半期により30%、2019年第2四半期により24%減少した数値である。

第2四半期発光材料市場の減少はサムソンディスプレイのパネル出荷減少と在庫物量が重要原因で分析出来る。

まず、サムソンディスプレイの第2四半期パネル実績の中、中国向けは第1四半期により27%増加したがサムソン電子のGalaxy S20シリーズ販売量の不振に拠ってパネル生産量の減少と6月から量産を始めたGalaxy Note20用のパネル物量が20万台以下にとどまりして発光材料の使用量もその分縮んだ。

また第1四半期には新型コロナウイルスによって材料の受給を懸念した中国パネル企業の過剰注文により在庫物量は増加したが、在庫物量を消費するほど稼働率が高くならなかった点も市場の減少中の一因になった。

ただ、下半期にはサムソンディスプレイとLGディスプレイのApple向けパネル量増加とLGディスプレイ広州ラインの稼働等によって発光材料市場の拡大が期待される。

2020年Apple向けにサムソンディスプレイは8,000万台、LGディスプレイは2,000万台程度のパネル供給が予想され、7月から稼働に始めたLGディスプレイの広州ラインも発光材料使用量の拡大に寄与する見通した。

2020年の発光材料市場は14.1億ドル規模で2019年により10%増加されると見通している。サムソンディスプレイの発光材料仕入れ額が全体中の50%以上を所有されると予想される中で、LGディスプレイが20%、BOEが10%中盤程度で後ろを続くと予想される。

 

LPKFのレーザーガラス加工技術、UTGより厚いガラスも折り畳む。

今年下半期に発売されるサムスン電子の「Galaxy Z Fold2」にはSペンが適用されるという期待があったが、結果的には年を引き渡すことになった。

現在、三星電子の「Galaxy Z Filp」に適用されているカバーウィンドウ素材であるUTGは30 um厚さで、商用化されている一般のカバーガラスの厚さの300 umより1/10水準に薄い。 フォルダブルフォンに薄い厚さのUTGを使用して柔軟性の確保が可能だったが、フィルムのような特性によってSペンを適用するには耐久性に欠けるという問題が発生した。

これを保安するためにはUTGの厚さをさらに厚くして柔軟性も持つ技術が必要となると見られる。 ガラスの折れる部分を加工して厚い厚さでも柔軟性を確保する方式が代表的だ。

最近、ドイツのハイテク会社であるLPKFで開発して特許を出願したLIDE(Laser induced deep etching)技術が良い例になるものと予想される。 この技術はレーザーを利用した微細領域で形質の変更と化学的処理をして2段階の工程で、微細な亀裂なく30 umから900 umまでさまざまな厚さのガラスを加工することができると知られている。

LPKFはカバーウインドウガラスが折れる部分をレーザーで微細加工してガラスに柔軟性を付与して、微細パターンに反射率マッチングが可能なポリマーを使用してパターンが見えないように設計が可能だと説明している。

LPKFでLIDE関連別ブランドのVitrionのユーチューブの映像(https://youtu.be/Vh3rU4LRHaw)を見ると、500 um厚さを持ったカバーガラスをパターニングして1 mmの曲率半径を確保したことを確認することができる。

こうしたガラス加工技術により、今後は現在よりも厚いカバーガラスがフォルダーブルフォンに適用され、Sペンもサポートできるかどうかの帰趨が注目される。

サムソン電子の「Galaxy Z Fold2」イメージ流出、内部の外部ディスプレーがさらに大きくなる

7月21日、IT新製品関連情報流出家のIshan Agarwalは自身のツイッターに「Galaxy Z Fold2」のレンダリング写真と推定されるイメージを公開した。 「Galaxy Z Fold2」は来月5日、ギャラクシーアンパックイベントで公開されて以来、約2ヵ月後の9月末に発売される予定だ。

Galaxy Z Fold 2の内部には前作のGalaxy Foldの7.3インチ画面よりも大きい7.7インチフォルダーブルOLEDが搭載され、当該のフォルダーブルOLEDのカバーウィンドウ素材にはUTGが採用された。 外部にもOLEDが搭載され、大きさも6.23インチと前作より1.63インチ大きくなった。

背面には1億800万画素のメインカメラをはじめ、トリプル(3個)カメラと飛行距離測定センサー(ToF)が搭載され、内部カメラはパンチホールの形で右画面の中央に位置すると伝えられたが、今回のイメージでは確認されていない。

期待を集めたタッチペンは今回のモデルに適用されない。 出庫価格は前作より10万ウォン程度安くなった230万ウォン台になると予想される。

 

2020年上半期、中国OLED産業の動向レポート出版

UBIリサーチから2020年上半期が過ぎた時点でOLED産業関連の中国の動向レポートを発刊した。

2020年1Q、中国のOLEDの売上高は8億4200万ドルで、コロナ19事態にもかかわらず前期に比べて(QoQ) 1.7%向上しており、前年同期比(YoY) 59.4%の高い上昇率を示した。中国の2020年OLED出荷量は全体の市場の23%水準であるが、2025年には45%まで拡大すると予想された。

本報告書では、2019年から2020年上半期の間のOLED関連の中国のセットメーカーの製品発売動向と主要パネル製造メーカー別の事業と投資の状況、主な製品のサプライチェーン、様々な実績の分析と展望、そして最近発表された展示製品にの動向が含まれている。

本報告書はOLED関連パネルの製造や部品・材料、装置の分野など様々な業務に働いて人々に、中国のOLED産業を理解し、ビジネスの方向を決定することができるガイドラインとなるものである。

 

サムスンLCD P8-2ライン売却の公告中

最近サムスンの湯井にあるP8-2LCDラインの売却公告が掲示された。(6/29日付公告)

サムスンは最近まで老朽化したLCDラインの売却を進めてきたが、売却公告を掲載したことはなかったため今回のP8-2ラインの売却公告掲載は特異なことだ。

これに先立ち、P8-1ラインは新規投資されるQDディスプレーラインに一部の設備が転用になり、200K規模の全体工程装備のうちTFT 30K程度とCF 200K規模だけを中国のホフタイという会社に売却された。

サムスンP8-1ラインの設備を買収した和風台社(Shenzhen EFONLONG OPTRONICS DISPLAY CO., LTD, 深圳合丰泰光有限公司)は中国でLCDモジュール製造会社で、2008年に設立された会社で本社は深センに位置している。 和風台は中国浙江省政府の投資を誘致し浙江省に移転設備を設置·運営するという。

一方、今回のP8-2は200K規模の設備全体を売却すると知られており、サムスン物産が総括的に進めており、売却規模としては5000億ウォンに達する。

サムスンはQDディスプレーへの投資とあいまって、従来のLCD設備を優先的に転換すると見られていたが、今回の全量売却公告により、今後投資を進める際、投資設備はほとんどが新規購入が行われるものと見られる。

このような情報に照らして、現在のQDディスプレイ30K投資以降の追加90K規模の投資日程の遅延、またはQNED開発と連携した投資方向転換の可能性も慎重に予測できる。

 

Materials Science、半値幅11nmの高色純度青色発光素材の開発

現在、モバイル機器用とテレビ用ディスプレー産業を主導しているOLEDで、青色の材料は赤色と緑色と違って依然として燐光ではなく蛍光材料が使われている。

多くの発光材料関連企業は青色発光材料の効率と寿命、色純度改善のための研究を進めており、燐光とTADF、Hyper-fluorescenceなどの次世代材料だけでなく発光波長制御による発光効率の極大化開発も活発に行われている。

2015年から青色発光材料を開発してきた韓国企業 Materials Science(以下MS)は最近高色純度の実現を目指して開発し、発光波長460nm、半値幅11nmの高色純度の青色発光材料の開発に成功したと発表した。現在商用化中の青色材料の発光波長が20nm水準であることを勘案すれば、今回のMSの青色材料は大きな注目を浴びるものと見られる。

発光スペクトルにおける半置幅(FWHM, full width at half maximum)とは、発光スペクトル上の最高発光強度の半分にあたる発光強度値を持つ波長間の差を意味し、半置幅が狭ければ狭いほど高色純度の実現が可能である。LCDバックライトにQDシートを適用して色再現率が大幅に向上した三星電子のQLEDテレビが代表的な例だ。

MSで開発した青色発光材料は、発光波長制御により蛍光材料だけでなく、次世代青色材料として注目されているhyper-fluorescenceへの応用も可能になると期待されている。

<従来の青色ドー/パントの半値幅とMSで開発した青色ドーパントの半値幅比較、Source: Materials Science

ポストコロナ時代にはOLEDスマートフォンの急成長が予想

コロナウイルスによって産業と人間の暮らしに様々な変化が発生したが、OLED市場の上昇傾向は衰えていない。

スマートフォン市場のビックメーカーであるAppleはiPhoneのディスプレーをLCDからOLEDへと順次買い換えている。 2019年にはiPhoneの約25%にOLEDが使用されたが、今年は50%まで拡張されると予想され、2021年には75%に増えると予想される。 これによりサムスンディスプレイがAppleに独占的に供給していたflexible OLEDはLGディスプレイも昨年から供給を開始しており、来年にはBOEもAppleの供給企業に指定されると見られる。

中国のスマートフォンメーカーも同様に、OLEDの使用には大変積極的だ。 膨大な中国内需市場を基に、HuaweiやOppo、Vivo、XiaomiなどはOLEDスマートフォンの使用量を大幅に増やしている。 2020年上半期に発売された中国のスマートフォンメーカーの製品種類は計126種類で、このうちOLEDスマートフォンが52種類を占めている。 コロナウイルスが中国産業全般にまだ影響を及ぼしているにもかかわらず、中国スマートフォンメーカーのOLED使用量増加はOLED産業を成長させる重要な動力として作用している。

今後、スマートフォン市場はAppleと中国のスマートフォンメーカーの二頭立てによってLCDは徐々に市場を失い、その場はOLEDが占めるようになる。

UBIリサーチでは「次世代ディスプレイ技術及び産業展望」セミナーを7月16日にCOEXで開催し(http://ubiresearch.co.kr/2020_07_sem/)▷コロナによるOLED市場の変化▷中国パネル企業の事業状況▷OLED材料及び部品素材市場の展望、フォルダーブルOLED技術動向▷QNED量産化要素技術▷大型ディスプレイ競争力の分析などのテーマで発表する。

サムソンディスプレイ、A3ラインをY-OCTA製造が可能なラインに交換

モバイルに装着されるtouch panel技術はuser interface機能を遂行するために重要な技術である。 Flexible OLEDディスプレイのtouch技術は、外付け方式(Add-on type)から内蔵型方式(on cell type)へと変化している。

薄膜袋(TFE、thin film encapsulation)の上にtouch sensorが形成される内蔵型方式は、 各パネルメーカー別にY-OCTA(YOUM on-cell touch AMOLED)、ToE(touch on encapsulation)またはFMLOC(flexible multi-layer on cell touch)などの多様な名称で呼ばれる。 内蔵型方式は外装型方式と違って、別途のベースフィルムがなく封止層の上部に直接にtouch sensorが形成される。 このため内装型は外装型より工程難易度が高いが、OLEDパネルの厚さを薄く製作するのが有利で、工程コストも削減される効果がある。

最近、OLEDを利用したモバイルにこのような内蔵型方式のtouch技術を適用するため、各ディスプレイメーカーはライン改造の作業が段階的に進められている。 内蔵型方式のtouch 技術を適用するためには、4つのmask stepが追加されることになる。 工程stepの増加に対応する方法としては、増加される工程分の新規装備を追加で設置して対応する案、既存設備で共用で対応する案の2つがある。

サムソンディスプレイは既存のA3ライン(湯井)で内蔵型方式のtouch技術を使うため、既存の露光器を活用することを決め105K capacityのTFT生産ラインの改造作業を段階的に進めている。 既存工程のflow上では1500×1800mm2のmother glassでback plane工程が行われ、このglassをhalf-cuttingした1500x900m m2のglassをOLED工程で行うことになるが、half cuttingされたglassを再びback plane装備で工程するためにはcuttingされた2枚を連結して処理するjig製作方式を適用することになる。 改造後はA3 lineの生産capacityの減少が発生するだろう。 現在改造対象のA3 lineの105KはLTPS工程からLTPO工程に変更され、Y-OCTA工程と兼ねるようになる。 この場合LTPSからLTPOに変更して3つのmask stepが増え、Y-OCTAのために追加4つのmask stepが増加する。 Total 7つのmask stepが増加した結果で、A3 lineは改造後、従来の105K 生産capacityが概ね75K水準に減少すると 見られる。

中国のBOEも、B7とB11で内蔵型のtouch工程を追加構成中だ。 BOEは内蔵型方式のtouch工程を追加する案で、露光装備などを追加購入して処理する方式で進められている。 この場合生産capaの大きな変動はないものと見られる。

<Production capacity comparing with before/after modifying at SDC A3 line>

重水素置換の青色、次世代青色材料の代表走者か

現在、量産中の中小型OLEDと大面積OLEDの発光材料の中で、青色だけが唯一に蛍光材料が使用されている。

次世代の青色材料と呼ばれる燐光とTADF、hyperfluorescence材料の開発も 進められているが、最近は重水素置換技術が適用された蛍光青色材料が三星電子のGalaxy S20に適用され、大きな関心を集めている。

重水素交換技術は 水素と結合された化合物から水素を重水素で置換する技術であり、メーカーごとに化合物を合成前にまたは合成後に置換したり、部分または全体を置き換えることに違いがある。 重水素置換の代表的な開発会社はIdemitsu KosanとDuPont、SFC、JNCなどがある。

重水素置換に関する特許の明細書によると、重水素の原子質量が水素より2倍に大きな重水素で置換された化合物は、水素と結合された化合物よりもっと低いゼロ点エネルギーとより低い振動エネルギーのせいで基底状態のエネルギーが低く、分子間相互作用が弱くなって薄膜をアモルファス状態にすることができ、耐熱性がより向上されてOLEDの寿命の向上に効果的だ。

重水素で置換された化合物が適用されいるOLED素子は既存に比べて20%以上寿命を向上させることができると期待を集めている。

 

プレミアムテレビ市場で競争するためのwhite OLEDテレビの今後の変化は?

現在、プレミアムテレビ市場を主導しているOLEDテレビはLGディスプレーのwhite OLEDで製作される。 プレミアムテレビ市場を二分しているQLEDテレビだけではなく、未来のライバル製品として言及されているQD-OLEDテレビとQNEDテレビとの競争のためwhite OLEDの変化が観測されている。

一番目の可能性が高い変化は、現在発光層に使われている「yellow-green発光材料」の代わりに「green発光材料」の使用だ。 Yellow-green発光層は寿命は良いが、色再現率の拡大のためにはgreen発光層への代替が必要となる。

当初、 LGディスプレーは広州工場でgreen発光層が適用されたwhite OLEDを量産する計画だったが、工程問題によって既存のyellow-green発光層を使う計画だ。 現在、 LGディスプレーはGreen発光層が適用されたwhite OLEDを持続的に開発中であり、年内あるいは近いうちにテレビ市場で発売する計画を立てている。

<向後大面積white OLED構造の予想、Source: 2020 OLED発光材料レポート>

現在のbottom-emission方式からtop-emission方式への変化も予想される。 有機発光層で発生した光が基板TFT と基板方向に出るbottom-emission方式はTFT素子が光を遮り、輝度の損害が発生する。これまでの大面積OLEDは、TFTが光を一部遮ってもピクセル自体の発光面積が広いため大きな問題ではなかったが、次第に解像度が上がり, top-emission構造の必要性が持ち上がっている。

また、今後 top-emission方式のQD-OLEDや輝度に優れたLEDで製作されるQNEDが開発され、テレビ市場に出ることになると輝度等のスペック競争は必至となるため、 top-emission構造の開発は不可欠である。

top-emission構造を開発するためには有機発光層のmicro-cavityの設計、透明封止再開発、カラーフィルターの工程変更など材料・工程において様々な変化が必要であるが、前述のQD-OLEDやQNEDが完全に商用化されるまで、 top-emission構造の開発は十分に可能と予想される。

今後、色再現率や輝度などの性能が改善される未来のOLEDテレビへの帰趨が注目される。

 

QNED構造と製造技術に関する分析報告書の発行

UBIリサーチ(jp.ubiresearch.com)がサムスンディスプレイのQNED(quantum dot nanorod LED)公開特許41件を分析した「QNED構造と製造技術に関する分析報告書」を出版した。

本報告書に記載された内容は公開された特許41件中QNED製造に使用されるものと判断される完成度の高い技術を選別して、定性分析し構成した。

公開特許を分析した結果、QNED構造はTFTと画素、QD(quantum dot)-CF(color filter)で形成されていた。公開された特許でTFTの構造はすべて2Tr(transistor)に描かれていたが、電流駆動用TFTは少なくとも3つ必要であるため3Tr1C構造を使用と推定される。画素はnanorod LEDと電極、光効率を増大させるための光学構造で構成されていた。

これまで画素の電極構造は長方形であることが知られていたが、公開された特許を分析した結果、電極構造は円形であると推定される。特定の特許で円形電極に非対称波形を印加するとnanorod LEDの配列方向と整列特性が良くなった。 Nanorod LED配置電極と駆動は、同じ電極を使用していると判断される。

QNED製造に使用されるnanorod LEDはGaNで製作され、青色光を出すLEDであり、サイズが<1um x10umである。Nanorod LED配置の効果を高め、工程不良を減らすためにnanorod LEDの表面は絶縁膜と素子配向基で処理されているものと思われる。

 

2020年発光材料の需要量5.6%増の78.6トン

UBIリサーチが発行した2020年OLED発光材料レポートによると、2020年発光材料需要量は78.6トンで、昨年74.4トンに比べて4.2トンが増加すると予測した。スマートフォンやモバイル機器用OLEDに使用される材料は62.9トンであり、TV用OLEDの発光材料は15.7トンが使用される見込みである。

2019年全体の発光材料の市場は12.8億ドルに集計されており、全体の金額のうち43%をサムスンディスプレイが購入した。LGディスプレーが購入した割合は19.4%であり、BOEが11.6%である。LGディスプレーの発光材料の購入はTV容用が60.8%を占めた。モバイル機器向け発光材料購買順位は、サムスンディスプレイ、BOE、LGディスプレーの順である。BOEは、サムスンディスプレイに続いて、モバイル用のOLED生産量が多いからた。

TV用OLEDパネルはLGディスプレーが生産しているが、サムスンディスプレイは青色発光材料とQDを使用するQD-OLEDの事業化を準備している。また、BOEはLGディスプレーと同様のwhite OLED構造だが、光をTFT反対方向に出すtop-emission構造を開発中でいる。 数年以内に3社がTV用OLEDパネルを生産すると予想され、発光材料の市場増加が期待される。

2020年発光材料の市場は13.7億ドルで、2019年より7%増加すると予想される。発光材料の中で、今年の売上高予想上位材料としては緑と赤のホストがそれぞれ191.8億ドルと190億ドルであり、緑のドーパントとP+が137億ドルと135億ドルの順になると予想される。

コロナウイルスによる2020 OLED市場の変化

UBIリサーチが発行した「コロナウイルスによるOLED市場の変化レポート」によると、2020年OLED修正市場見通しは367億ドルの売上高と6.12億台出荷である。年初予想売上高385億ドルと出荷6.6億台に比べてそれぞれ4.8%と7.6%下落した数値である。

UBIリサーチが2ヶ月間コロナウイルスがOLED市場に与える影響を分析した結果、世界のスマートフォン市場は20%の下落が予想され、TV市場は15%減少すると予想されている。しかし、OLED産業全般に及ぼす影響は、5〜8%に過ぎないと判断された。スマートフォン用、TV用、ウォッチ用OLEDパネルは減少することを示したが、モニター用OLEDはむしろ市場が増加すると出てきた。

年初に予想したスマートフォン用OLED出荷量は5.27億台だったが、修正予測値は4.86億台として41万台が減少して7.8%だけ減少した数値である。ギャラクシーとiPhoneの市場は平均減少率よりも高いと分析されたが、中国のスマートフォンメーカーはLCDスマートフォンを減らしむしろOLEDスマートフォン生産を大幅に増やすことが調査された。

中国のスマートフォンメーカーのOLEDの使用は、Appleのビジネスの方向性を取る姿である。中国のスマートフォンメーカーのフラッグシップモデルの名前はプロとプロプラスを使用してきた。プロはAppleが使用するモデルの名前で、プラスはサムスンが使用するモデルの名前である。しかし、今年発売されている中国のスマートフォンメーカーのフラッグシップモデルはAppleと同様にプロとプロマックスの両方を使用している。これらのモデルは、アップルのように、すべてflexible OLEDを使用する予定である。

OLED TV市場はコロナウイルスの影響を非常に大きく受けている。年初予想出荷量は490万台だったが、修正予測値は130万台が減少した360万台である。26.5%の減少が予想される。2019年の出荷台数より30万台多くのレベルである。コロナウイルスのために広州工場の量産日程が第3四半期以降に延期され、OLED TVの主要市場である日本とヨーロッパがコロナウイルスの拡散にTVの売上高が急減しているからである。実際に日本の第2四半期TVの実績は2019年の50%以下である。

しかし、サムスンディスプレイが昨年下半期から推進してきたモニター用OLEDパネル事業はコロナウイルスの影響によるゲーム産業と在宅勤務、遠隔診療、遠隔授業などにより需要が増加すると予想されている。

アップルの最後のLCDフォン、iPhone SE

アップルがスマートフォン市場を開花させたLCDスマートフォンの最後の製品iPhone SEが発売された。

アップルの2019年モデルであるiPhone11には、3モデルがあり、基本的なモデルであるiPhone11は6.06インチのLCDを使用し、高級仕様のiPhone11 ProとPro Maxはそれぞれ5.85インチと6.46インチのflexible OLEDを使用した。

サムスンディスプレイは5.85インチと6.46インチのflexible OLEDの両方を供給しており、LGディスプレーは2019年第4四半期から6.46インチflexible OLEDだけ供給している。

今年は、Appleが4モデルのiPhoneを発売する。今月から販売開始されたiPhone SE2と9月から販売をするiPhone12の3種類がある。厳密に言えばiPhone12 Proは、2モデルがあるので、OLEDを使用するiPhoneは4種類が今年の下半期に出るようになる。

現在、アップルが販売しているLCDフォンはiPhone11と新たにリリースされたSE2二つである。今年、AppleがリリースするiPhoneモデルの中で、LCDはSE2のみ使用されるものであり、SE2がアップルの最後のLCDスマートフォンになると予想される。

アップルは2019年にすでに、今後iPhoneのディスプレイはすべてOLEDに置き換えすることを言及したものである。したがって、事実上LCDフォンは、今回出てきたSE2が最後になると予想されている理由である。

最近出てくるスマートフォンはほとんどが6インチ以上であるが、今回発売されたiPhone SE2はIPS LCDを使用している4.7インチの小型モデルである。

アップルが小型ディスプレイを使用した理由は500ドル前後の中価格市場を攻略するための戦略的な製品であると推定される。現在、eBayで549.99ドルだが、アマゾンでは399ドルで販売されている。

予想されるアップルのiPhone戦略は2トラックである。まず、出荷量で市場シェア2位を維持するためには市場の幅が広い500ドル製品に出荷を合わせるものである。そして営業利益創出はflexible OLEDを使用する高価なiPhone12シリーズで合わせるものである。

しかし、今年の後半に出てくるiPhone12の基本的なモデルである5.42インチの販売量に応じて2021年以降には、LCDフォンの出荷量がますます消えると思われる。

HuaweiのOLED TV発売と、LG電子やSonyの48インチOLED TV発売によりOLED TVの影響はさらに大きくなる

HuaweiがOLED TVを発売し、LG電子とSonyが新しいラインナップである48インチOLED TVを発売する予定である。これにより、OLED TV陣営とラインナップがますます多様化する見通しだ。

まず、HuaweiはがOLED TV X65を近日発売する予定だ。LGディスプレイの65インチ大面積OLEDパネルが搭載されたX65は、24メガピクセルのカメラが装備され、ユーザーの顔と動作、姿勢を認識する「ジェスチャー追跡」機能でTVを制御して、14個のアンダースクリーンスピーカーが装着されて、自動サウンドを補正する。X65は4月8日に発売される予定である。

中国OLED TV陣営はSkyworthとKonka、Changhong、Xiaomiに続き、Huaweiまでの5つの陣営に増加した。また、中国でのスマートフォン市場を主導しているHuaweiのOLED TV発売は今後、プレミアムTV市場に大きな影響力を及ぼすことができる。

<HauweiのOLED TV ‘X65’, Source: news.mydrivers.com>

一方、OLED TV市場を主導しているLG電子とSonyは48インチOLED TVを新たに発売してラインナップをより多様にする予定である。現在OLED TVは55インチと65インチ、77インチのラインナップだけあり、LCD TVに比べラインナップが相対的に不足しているという評価を受けた。LG電子とSonyは今回の48インチOLED TVの発売を介して小型TV選好度が高い日本や欧州市場を攻略する計画だ。

<Sonyの48インチOLED TV ‘KJ-48A9S’, Source: Sony.jp>

LG電子とSonyの48インチOLED TVはそれぞれ5月と7月に発売される予定だ。

Huaweiが新たにOLED TV陣営に合流して、LG電子とSonyが最初に48インチOLED TVを発売するなど、2020年プレミアムTV市場でOLED TVはもう一度大きな影響力を発揮することができるか注目される。

サムスンディスプレイQD-OLED投資時点予想

1991年に始まった、サムスンのLCD事業が2021年に中止される。サムスンのLCD事業が30年という寿命を最後に完全にドアを閉める。サムスンは、LCD事業の限界を10年前にすでに予見して10世代の投資は停止した。代わりに、サムスン電子のLCD事業を分離してサムスンSDIのOLEDと合わせ、サムスンディスプレイを設立し、新しいディスプレイ時代を準備してきた。

サムスンがLCD事業を手離すのは二つの理由ある。第一は、中国のLCD過剰投資による収益性の悪化であり、第二は付加価値の高い新規事業に転換だ。

現代の情報化社会では、ディスプレイは必要不可欠な製品であるため、使用用途の増加に応じて、世界的に需要は徐々に増えている。また、情報量の増加により表現するデータが多くなって、ディスプレイサイズも大きくてならなければならない。これらの二つの要素によって、ディスプレイ産業は引き続き成長する動力を持っている。しかし、中国のLCD投資は、この二つの要素をはるかに超える大量の投資を長年にわたって継続している。これらの影響で、日本のLCD事業は、シャープとJDI2社のみ残っており、韓国のLCD事業も赤字のために事業を整理しなければならする時点に到達した。

サムスンディスプレイとLGディスプレーは、中国LCD企業のパネル低価格攻勢に対応するため、OLED事業を拡大して、ブランド力の高いセットメーカーが好む最高の画質を持つOLED生産に集中してきた。サムスンディスプレイは2019年スマートフォン用ディスプレイ事業ではすでに253億ドル規模の市場を確保し、LGディスプレイは、TV用OLED市場で昨年22億ドルの売上高を確保した。

サムスンディスプレイはOLED事業では強力な売上高と営業利益を享受してきたが、LCD事業は長年の赤字に悩まされてきた。サムスンディスプレイは、TV用LCDを中心にモニター用LCDを販売しているが、QD-OLEDとしてすべて置き換えることができる最適なソリューションを確保した。

サムスンディスプレイが今年から投資を開始したQD-OLED生産は8.5世代の装置を使用する。現在、サムスンディスプレイが湯井に保有している工場が8.5世代LCDラインであるため、OLED生産ラインの構築にコストを削減することができるからである。サムスンディスプレイは来年からこの工場で8K 65インチQD-OLEDパネルを生産する予定である。同時に32インチ4Kモニター用QD-OLEDも生産する。既存のサムスンディスプレイが持っていたTVやモニター用パネル事業を維持し、高価な製品の販売として収益性を確保することができる。

サムスンディスプレイは、従来の8.5世代LCD工場にQD-OLED 30Kの投資を開始したが、計画投資は合計120Kである。残りの投資規模は90Kである。サムスンディスプレイの追加投資は、来年から始まったQD-OLED生産状況に応じて規模とタイミングに変化があると予想される。生産初期から60%以上の収率が確保されれば、来年に残り90Kがすべて投資されることができる。最も望ましいのタイミングである。 LCD技術者を退社させずに活用することができる。このような状況に備えるためには、2021年上半期までLCDラインをすべて撤去しなければならない。その次のシナリオでは、QD-OLED収率が60%以下の場合である。一般的に、収率が低いと工場をフル稼働することができないため、エンジニアが多く必要としない。 歩留まり確保した後に追加の投資が適切であるため、投資を分離して、30〜60K投資し、後で残りの規模を投資する方式である。

来年にどのような状況が展開されるかわからないが、サムスンディスプレイは将来事業を確保するために一歩一歩着実に歩みを踏み出している。

 

JDI、Apple向けLCD業績悪化によって2億ドル規模のLCD設備の整理

経営再建中のJDIが日本石川県白山にあるLCD工場の設備を一部売却すると発表した。売却金額は約2億ドル(約2,448億)規模だ。

白山LCD工場は、Apple向けスマートフォンLCDパネルを量産していたが、LCDパネルの販売実績が悪くなり2019年7月から生産を一部停止した。

関係者によると、装置の売却は、AppleとSharpに売却する方向で交渉を進めており、3月末までに売却を目指していたが、コロナウイルスの影響で交渉が遅れている状態だ。

白山工場は、Appleから15億ドル規模の投資資金で設立され、2016年末から稼働を開始した。最近AppleがiPhoneにOLEDパネル搭載を増やして稼働率が低下しており、2020年2月末にはAppleに前払金を返済することがJDIには負担になってきていた。今回の装置売却を通じて得られた資金は、 前払金の返済に使用されるという方針である。

フォルダブルOLED用UTG市場、高速成長見通し

サムスン電子のギャラクシーZフリップが市場で完売を持続することにより、サムスンディスプレイが生産するフォルダブルOLED用カバーウィンドウUTG(ultra thin glass)市場が高速に成長する見込みである。

UBIリサーチの2020年第1四半期の部品素材マーケットトラックによると、今年のUTG市場は1.6億ドル規模で、2023年には6.4億ドル市場に成長すると予想している。

サムスン電子の第1世代のフォルダブルフォンギャラクシーフォルダには、プラスチック材料である透明PIがカバーウィンドウで使用されたが、第2世代のフォルダブルフォンギャラクシーZフリップではカバーウィンドウをUTGに置き換えた。サムスンディスプレイが透明PIをUTGに変えた理由は、画面がオフになっているときに、ガラスカバーが与えるきらめきが透明PIに比べてはるかに高級感を与えるからである。

サムスン電子の第1世代のフォルダブルフォンギャラクシーフォルダには、プラスチック材料である透明PIがカバーウィンドウで使用されたが、第2世代のフォルダブルフォンギャラクシーZフリップではカバーウィンドウをUTGに置き換えた。サムスンディスプレイが透明PIをUTGに変えた理由は、画面がオフになっているときに、ガラスカバーが与えるきらめきが透明PIに比べてはるかに高級感を与えるからである。

サムスンディスプレイは、第1世代のフォルダブルOLEDはDongwoo Fine-Chemが生産した透明PIを使用したが、 Dowooinsysの技術で製作されたUTGに変更した。UTG用ガラスは、Shottが提供する。サムスンディスプレイはフォルダブルOLEDエコシステムを強化するためにDowooinsysの持分27.7%を確保して、1位の株主の地位を確保した。フォルダブルOLED後発企業はようやく透明PIとしてout-foldingタイプフォルダブルOLEDを開発中であるが、サムスンディスプレイは後発企業がフォルダブルOLED市場では最初からついてこないように材料を変えてしまった。

3F、年間1100トン規模PI生産工場着工

中国がPI国産化に入っていった。LCDの生産量としては世界最多レベルに成長したが、OLEDパネル市場ではまだ数%に過ぎない。中国政府はOLED分野でも、中国が最高の生産基地に足助けするためBOEを中心にパネルメーカーに大規模の投資を継続している。しかし、OLEDを製造するために不可欠な部品素材サプライチェーンは非常に貧弱である。

中国政府は、flexible OLED製造の最初の工程であるflexible基板を作るためのPI工場への投資をした。

Changshuの3F New Materialは年間1100トンのPIを生成することができるプロジェクトを開始した。このプロジェクトには、2億1600万元が投資されて敷地2408平方メートルに3階建ての生産工場の建設が含まれている。総建築面積は7224平方メートルで、工場完成後、年間基板用PI1000トンとカバーウィンドウ用の透明PI100トンの生産能力を備えることになる。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、OLEDの売上高は、ベトナムのモジュール工場の稼動に依存する

コロナウイルスによってベトナム出張が詰まったサムスンディスプレイとLGディスプレーはwを飛ばしてOLED生産の遅れを防止するために努力している。

モバイル機器用OLEDを製造しているサムスンディスプレイは、ベトナム Bac Ninh地域にスマートフォン用OLEDモジュールラインを運営しており、サムスン電子もスマートフォンの生産工場を Bac Ninhと Tai Nguyenに保有している。サムスンディスプレイは2019年12月にフォルダブルOLEDモジュールライン30Kを設置した。このモジュール工場でサムスンディスプレイは、サムスン電子が今年から販売を開始したギャラクシーZフリップ用foldable OLEDモジュールを生産している。LGディスプレーはOLEDモジュールの生産のために2016年5月にベトナムのハイフォンに総1兆ウォンを投資して、モジュール工場を作り、その年の9月から稼動に入っていった。

ベトナム政府はコロナウイルスの拡散を防ぐために韓国からの入国を遮断している。これにより、ベトナムに工場を保有している韓国企業はベトナム出張が難しくなった。しかし、サムスンディスプレイとLGディスプレーは、そのOLEDモジュール工場正常稼働のためにチャーター機を用意してベトナム出張に出ている。

サムスンディスプレイがベトナムのモジュール工場の管理が出来なくなったら、サムスン電子は今年最大の力作であるギャラクシーZフリップ生産に支障が発生して、莫大な損失が生じる心配があるし、フォルダブルスマートフォン市場リーディングポジションにも悪影響を受ける。LGディスプレーも緊迫な状況である。昨年第4四半期からLGディスプレーはサムスンディスプレイに続いてアップルにpOLED供給を成功し、今年もアップルの向けpOLED出荷量が増加している状況である。LGディスプレーはアップルにpOLEDを供給することにより、昨年の売上高が大幅に増加した。今年はLGディスプレーのアップル供給量は1500万台水準になると予想される。

だから、この両者はOLED事業を守るためにはベトナムにあるモジュール工場管理に必死である。

Molecular Glasses、OLEDの寿命を向上させたOLEDIQ™材料特許登録

Molecular Glassesは、米国特許庁に「OLED devices with improved lifetime using non-crystallizable molecular glass mixture hosts」の特許を登録した。(特許番号U.S.10,593,886 B2)

<OLEDIQ™材料を適用して改善されたOLEDデバイスの寿命、Source:molecularglasses.com>

Molecular Glassesの今回の特許は非結晶性分子ガラスの混合物ホストを利用してOLEDの寿命を改善させた。OLEDの基本構造であるカソードとアノード、その間に配置された発光層、カソードと発光層の間に配置された電荷輸送層を含まれており、発光層は、ホスト材料とエミッタ(emitter)を含んでいる。

ホスト材料は、正孔輸送能力や電子輸送能力、ambipolar capabilitiesを含む高エントロピーアモルファス分子ガラスの混合物を含み、 ambipolar capabilitiesは正孔輸送能力および電子輸送能力を含んでいる。

Molecular GlassのCEO兼創設者であるMike Molaire氏は「OLEDIQ™材料は、非晶質の溶解性小分子としてドーパントエミッタの凝集を防止し、OLEDデバイスの寿命と信頼性を大幅に向上することができる」とし、「これは青色OLEDの効率と長寿命を実現させることができる理想的なプラットフォームになるだろう」と述べた。続いて、「OLEDIQ™材料は、従来の真空蒸着工程だけでなく、材料の変形なしにインクジェット工程にもすぐに適用することができる」と紹介した。

 

2020年OLED発光材料の市場は19億ドル規模に成長

OLED市場調査専門会社であるUBIリサーチ(UBI Research, www.ubiresearch.com)から2020年OLED用発光材料市場は19億ドルに急成長すると予想した。

UBIリサーチが四半期ごとに発行する発光材料マーケットトラックによると、2019年発光材料の市場は13.04億ドルで、2018年9.37億ドルの市場に比べて39.2%急成長した。

2019年発光市場の成長の理由は、スマートフォン用OLEDパネル市場の成長と比例している。2018年にはスマートフォン用OELD出荷量が4.07億台だったが、2019年は4.74億台に16%成長したからだ。(出典:UBI Research2020 OLED Display Market Track)。

パネル市場に比べて発光材料市場の成長がさらに大きな理由は、中国パネルメーカーの6G flexible OLED工場が稼動を開始したからである。まだ生産量は少ないが、収率が低く、基板投入量が生産量の2倍であるため、発光材料の消費量が非常に多い。また、サムスンディスプレイに比べてまだ購入量が少なく購入単価が高いのも発光材料の市場が大きくなった理由の一つである。

2019年発光材料企業別の売上高を集計した結果UDCが2.33億ドルで、全体の売上高の17.9%を占め、サムスンSDIは2.12億ドル(Novaled売上を含む)として16.2%を占めた。

2020年は、パネルメーカーのキャパと稼働率の両方が増加し、発光材料の消費も増加する見込みである。

2019年発光材料全体の消費量は73tonあったが、2020年は102tonに増加すると予想される。

材料別予想消費としてHITL材料が16.9ton、blue host材料が4.15tonかかる見通しだ。Blue hostとdopant材料は、サムスンディスプレイがQD-OLED量産を開始する2021年からは急激な増加がある予定である。

Wuhan Tianma6G OLEDライン設備のセットアップ遅延

WuhanのTianma T4工場はコロナ発生期間でも生産を継続しており、ph2 6G OLEDラインのメイン装置はすでに搬入が完了しているが、海外の装置メーカーの従業員がWuhanに入ることができない状況で、装置のセットアップが遅れている。

最近では、Wuhanを含む中国のコロナウイルス感染者数が減少することにより、第2四半期からは装置のセットアップが再開されると予想されており、量産は第3四半期以降から始まるものと思われる。

Tianma T4のph2は2018年6月1日契約され、合計145億元が投資された。Ph2セットアップが完了すると、Tianma T4工場は6G総35Kキャパとなる。

2020年OLED製造装置市場の見通し

UBI Researchの2020年の年間装置市場マーケットトラックによると、2020年OLEDの製造用の装置の市場規模は95.1億ドルになる見込みだ。2019年83.1億ドルに比べると12億ドル増加した数値である。

中国のパネルメーカーが積極的に6G Flexible OLEDラインを投資したが、高いパネル単価によって、スマートフォン市場では、中国で生産されflexible OLED採用が増えていない状態が続いて全世界的に30%以上の供給過剰が発生している。これらの理由から、韓国は6G flexible OLED投資を停止し、中国のパネルメーカーも投資時点を少しずつ遅れている。

しかし、2020年には、サムスンディスプレイの8.5G QD-OLED30Kライン投資が開始され、装置の市場は2019年の水準を維持することになった。

キャノン、有機EL材料ビジネスに参入

キャノンはスマートフォンやテレビなどで有機ELパネルの採用が広がっていることから、有機EL材料事業を検討する。有機ELパネルはキャノンのミラーレスカメラの電子ファインダーなどに使用されている。

具体的な生産時期は発表していない。研究開発部門と福井県にあるグループ会社、福井キャノンマテリアルが中心にとなり、生産に乗り出す見通しだ。

有機EL蒸着機で市場占有率トップ企業であるキャノントッキが子会社である。

キャノンは銅錯体化合物を用いたTADF発光材を開発している。(特許JP2011213643A)

OPPOが業界をリードするスクリーンを備えたオールラウンド5GフラッグシップFind X2シリーズを発売

OPPOが2020年3月6日にFind X2シリーズを発表した。これは、業界で最高のスクリーンを持って、強力なカメラエクスペリエンスとバッテリー寿命を実現する5G用スマートフォンである。

5G時代にはネットワークの改善によりユーザーはコンテンツをはるかに高速で使うことができるし、同時にコンテンツの品質に対する要求も高まる。 これらのニーズに応えるFind X2シリーズには120Hz QHD + AMOLEDスクリーン、オールラウンドのウルトラビジョンカメラシステム、業界最速の65W SuperVOOC 2.0フラッシュ充電テクノロジー、Snapdragon 865が搭載されている。 X2 Proは全ピクセル全方向フォーカス(all-pixel omnidirectional focus)と最大12ビットの写真キャプチャをサポートする携帯電話である。

Find X2およびFind X2 Proには、OPPOでカスタマイズされた120Hz 6.7インチQHD + Ultra Visionスクリーンが搭載されており、10億種類以上のカラー表示機能があり、解像度、色、リフレッシュレート、輝度にも優れたものである。3168×1440、513 ppiの解像度、超低画面反射率、最大1200nitの最大画面輝度により、あらゆる環境でクリアで快適なディスプレイを提供する。

Find X2シリーズは、前面と背面になめらかな二重曲線のボディデザインを採用している。 Find X2シリーズの前面はコーニングゴリラの第6世代ガラスパネルで覆われている。 高度なCOPパッケージング技術と67.8°の曲面設計により、視覚的に縁なしの効果が生まれ、携帯電話が丸く滑らかな感触がでる。

APシステム、重慶BOEのB12にELA装置の供給

BOEのB12ラインELA(eximer laser annealing)装置の入札でAPシステムが最終落札業者に選ばれた。

ELAはOLED用LTPS(low temperature polysilicon)TFTを作るためには必要な装置である。eximer laserはa-Siをpolysiliconに結晶化させる。高い熱を加えずpolysiliconを製作するためLTPSと呼ぶ。

BOEは、今回の入札で設備の品質だけでなく、技術競争力、容易な運用方式、メンテナンスなどを供給条件として提示し、APシステムはこれらのニーズをすべて満たして、最終的な装置サプライヤーとなった。正式POはまだ出ていない。

BOE B12は8台のELA装置を設置する計画だ。APシステムはBOEのB7とB11もELA装置を供給した。

コロナウイルスが2020年OLED市場に与える影響

年初から襲ったコロナウイルスによって、中国をはじめて韓国の産業にも暗雲が近づいている。コロナウイルス発祥地である武漢は中国のディスプレイメーカーが大規模に生産基地を建設している要衝なので、中国ディスプレイ産業に悪影響を及ぼしている。

武漢と中国内の複数の場所で進行中のラインの建設に人が不足して工場設定に支障が発生している。 同時に、中国内の部品素材メーカーも工場でエンジニアの復帰が遅れており、サプライチェーン全体の稼働率が低下した。 OLED産業の中心軸であるスマートフォン業界では、iPhoneの生産量が第1四半期に影響を受けている。 中国の漳州と深圳にあるiPhone生産用Foxconnの工場の稼働率は2月末基準50%水準である。 製造人力の工場復帰が遅れているからだ。HuaweiとXiaomi、Oppo、Vivoなどのメーカーにも部品調達が遅れで、スマートフォンの生産に支障が発生している。

それにもかかわらず、OLEDスマートフォンの生産はまだ大きな影響を受けていない。 まずスマートフォン用OLED出荷量の86.3%(2019年基準)を占めるサムスンディスプレイのパネルの生産工場は韓国にあり、モジュール工場はベトナムであって、中国の影響を受けない。また、OLEDパネル(モジュールを含む)を構成する各種材料の生産拠点もほとんど韓国にあるのでサプライチェーンも影響を受けていない。

サムスンディスプレイの2020年1月と2月のスマートフォン用OLED生産量は合計4800万台で、2019年の同期間に出荷された5000万台に比べて、200万台が少ない数値である。 この中で、中国のスマートフォンメーカーに供給された量は、2019年と2020年はそれぞれ1400万台と1700万台で、2020年にはむしろ300万台が多いと調査された。 まだサムスンディスプレイのOLED事業はコロナウイルスに影響を受けていないと判断される。

中国のOLEDパネルメーカー全体が占める2019年の市場シェアは11.7%である。2月までに中国OLEDパネルメーカーの工場稼働率は80%を維持している。 ディスプレイ製造業の特性上、ほとんどが自動化設備で行われるため、エンジニアが足りなくても工場稼働の影響は20%程度である。 中国OLEDメーカーは発光材料を含んだ主要材料はほとんど韓国と日本から輸入しているから、部品素材の調達にコロナウイルスの影響はほとんど受けていない。

中国のスマートフォンメーカーの部品調達は市場に影響を与える。Huaweiと中国企業が中国内からの部品調達が順調でない場合はスマートフォンの生産自体が支障を受けることになる。 しかし、サムスンディスプレイの中国向のOLED生産が順調に進んでいることから、中国のスマートフォンメーカーは高価ブランドであるOLEDスマートフォンの生産だけは維持する戦略を持っていると考えられる。

何よりも重要なのは、世界でコロナウイルスが広がっており、経済活動が極度に萎縮している点である。中国ではアパートの入口が封鎖され、TVの搬入が難しくなり、TV市場が収縮している。 コロナウイルス感染を気にして外出を控える人が増えてきており、店を訪問してスマートフォンを購入する人も減ることになる。消費心理が著しく低下している。

今回のコロナウイルスの事態が韓国と中国で3月に終わるという仮定の下では、2020年のスマートフォン用OLED産業が受ける影響は5%程度と分析されるが、上半期まで続くと10%程度の悪影響を受けることができる。コロナウイルスの影響を無視した2020年のスマートフォン用OELD予想出荷量は5.27億台であるが、今回の事態を考慮すると4.7億〜5億台水準になると予想される。

TV用OLED事業は様相が少し異なっている。TV用OLEDパネルを独占生産しているLGディスプレイの工場は、韓国坡州と中国広州2箇所である。坡州工場は生産に全く支障を受けていない。スマートフォン用OLEDと同様に各種部品素材はほとんど韓国と日本企業から調達されているので中国の影響は受けない。

問題は広州工場である。2019年9月からパネル生産を期待したが、パネルの寿命不良の原因で製品の供給が遅れており、今年から再びパネルの生産を開始してカスタマーから品質テストを受けているところだ。しかし、最近韓国でもコロナウイルスが流行し韓国のエンジニアが広州に行くことが困難になった。中国で第1四半期内にコロナウイルスが消えて工場が正常に稼動しても広州工場でパネルが供給されるまでにはもう少し時間がかかる恐れがある。

UBIリサーチのOLEDマーケットトラックによると、今回のコロナウイルスの事態が考慮されていない状況で、2020年の予測値は495万台であり、この中で第1四半期にLGディスプレイが生産可能なTV用OLEDパネルは75万台と予想している。55インチ以下のサイズ生産量が多ければ最大80万台まで生産が可能である。このデータは、第2四半期からは広州工場で生産されるパネルの供給が可能と見て作成された資料であるため、第2四半期にLGディスプレイのパネル供給可能量は140万台と予想した。

しかし、中国のコロナウイルスの影響ではなく、韓国のコロナウイルスのせいで、広州工場で生産されたパネルがカスタマーからの品質認証を受けることが遅れると、生産は5月以降に遅れる可能性がある。その場合には、年間TV用パネルの生産には20万台程度が減少し、全体の予想量より4%程度の追加の減少が予想される。しかし、コロナウイルスが6月まで長期化すると10%程度の悪影響が発生する。予想よりも50万台が少ない市場を考慮しなければならない。

ギャラクシーS20シリーズ、韓国の初日開通量7万台程度

サムスン電子の新しいスマートフォンギャラクシーS20シリーズの韓国内で最初日の開通量は昨年ギャラクシーS10の半分水準であった。

2月28日、韓国の移動通信業界によると、ギャラクシーS20シリーズの初日開通量は約7万800台と推算した。 この数値は、昨年3月に発売されたギャラクシーS10の初日開通量14万台レベルと比較すると、50%程度少ない値である。

業界では、ギャラクシーS20 Ultraが1億800万画素のカメラを搭載したので、カメラの機能を大幅に強化したS20シリーズは、 需要が高まると多く予想した。

ギャラクシーS20の開通量減少の理由は、新型コロナウイルスの拡散の影響によってオフラインの訪問者が減少し、ギャラクシーS20需要が減ったと推定される。

LGディスプレイ、Huaweiの新型スマートフォンP40 Pro用flexible OLEDのサプライヤーに選定

LGディスプレイはTV用OLEDパネルの生産では、独占市場を持つOLED最高の企業であるが、2019年上半期までスマートフォンflexible OLED市場では実績が低かった。

LGディスプレイはサムスンディスプレイの次にflexible OLEDラインを建設し、パネルの販売に力を傾けたが、HuaweiのP30 ProモデルにはBOEに押されflexible OLEDの供給が出来なかった。 しかし、2019年の後半には、Mate30 Pro用にHuaweiにパネル供給を成功し、AppleにもiPhone用flexible OLEDの供給を開始した。

HuaweiのP40 Proの出荷目標は1200万台であり、LGディスプレイが50%を供給すると知られている。 変数は、新型コロナウイルスである。今回の事態により、Huaweiのスマートフォン発売予定と物量に変化が起きることができる。

Huaweiは中国内需への依存度が高いので、コロナウイルスが原因で10%以上の出荷量の減少が発生すると推測される。

Compalが13インチfoldable PC FlexBook開発

ノートパソコンやモバイル機器ODMメーカーであるCompalがキーボード装着ができるプロトタイプfoldable hybrid tabletを開発した。LenovoのThinkPad X1 Foldと同様のCompalのFlexBookは13.1のtablet形として、下端に2つのスピーカーがあり、2つのUSB-C端子、側面にはボリュームボタンがある。

Tabletはfoldable OLEDと「zero gap lay flat hinge」が装備されており、半分に折り畳むことができる。半分に折らノートパソコンのように使用することができる。キーボードを取り付けると、より快適に使用することができる。この製品はstylusを使用することができる。

この製品の発売予定は未定である。

第1四半期iPhoneの出荷量が大幅に減少

今回の中国のコロナウイルスの影響により、iPhoneの生産量が前年に比べて50%程度が減少する見通しが出ている。

FoxconnのiPhone工場は中国漳州と深圳に位置しており、この二箇所でiPhoneの90%が製造されている。

Foxconnの漳州工場の製造人は16万人程度だが春節連休後の復帰した人は10%程度に過ぎず、深工場はまだ生産を再開していない。

Foxconnは3月には全体の稼働率を80%まで上げる計画を立てている。しばらくはiPhoneの生産量の減少が避けられない見通しだ。

Foxconnは工場稼働率を上げるために3月7日前に復帰する人に対して、1人当たり3000元(約400ドル)を支給する。

2020年予想OLED出荷量は6.62億台

UBIリサーチの「2020 OLED年次報告書」によると、2020年OLEDの売上高は385.3億ドルで、2019年の売上高327.8億ドルに比べ17.5%増加すると予想され、2020年に予想出荷量は2019年5.59億台以上18.4%増の6.62億台である。

2020年の出荷台数においてスマートフォン用OLEDは5.27億台、TV用OLEDは490万台、ウォッチ用OLEDは1.18億台市場を形成する見込みである。フォルダブル用OLEDの2020年予想出荷量は600万台である。

2020年スマートフォン用OLED市場での悪材料は、現在進行中のコロナウイルスCOVID-19による需要減少である。しかし、下半期にはAppleのiPhoneにOLED採用が増えflexible OLEDの需要が増加する見通しである。特に下半期から生産されるiPhone用flexible OLEDはOCTAが適用される予定でflexible OLED販価が15〜20%下落見通しであるため、iPhoneの価格も似たような範囲で下落があると期待される。1000ドル以上の高価なために交換が不備だったiPhoneの代替需要が急増することができ、flexible OLED出荷量が多くなることができる。

OLED TV市場で注目しなければならする製品は今回新たに発表された48インチ製品である。CES2020でゲーム用TVで紹介された48インチOLED TVは日本を中心に需要が多くあると期待される製品である。SonyのOLED TVの売上増大が予想される。

中国のパネルメーカーはウォッチ用OLED生産に非常に積極的である。ウォッチは1〜1.5インチ程度の小型ディスプレイを使用しますが、rigid OLED価格は10〜15ドルの水準に非常に高価な製品である。2019年ウォッチ用OLEDパネル出荷量7千万台のうち、中国企業のシェアは43.3%で最も高い。しかし、高価なflexible OLEDをサムスン電子とアップルに供給する韓国企業が売上高の割合は65.3%で、圧倒的である。

日本JDI、1000億円 規模の投資契約締結、OLEDよりは車載用液晶とセンサーに集中

ジャパンディスプレー(JDI)が31日、 いちごアセットマネジメントから最大1080億円の出資をすることで最終契約をしたと発表した。 これで同社はこれまでの債務を解消し、指紋センサーなど新規分野に投資するものとみられる。 ただ、スマートフォン向けOLEDへの投資有無はまだ明らかになっていない。

いちごは504億円で優先株を買収し、議決権44%を確保し、最大株主に上がる。 残りの504億円は議決権がない優先株を買収するが、1年後には普通株への転換が可能であり、いちごの議決権は過半数を超えることになるだろう。 今回の投資結果、いちごの社長であるスコット·キャロン氏はJDIの会長に就任する予定だ。 JDIは3月25日、臨時株主総会を開き、このような内容を正式承認されて、同月26日に資金を受領する計画だ。

JDIは米アップル社に iPhone用液晶パネルを供給しているが、アップルは中長期的にOLEDパネルの採用を増やす予定で、JDIは新たな収益源が必要だ。 JDIは、いちごから調達される資金を車載向液晶や指紋センサーなどの設備投資に活用する計画を立てている。 JDI CEOである菊岡社長は19年9月のインタビューで2020年にスマートフォン用OLEDパネルの量産するかどうかを決定するとしているが、今回の投資だけでは容易ではないものと予想される。

<JDI菊岡社長(左)といちごのスコットキャロン社長(Nikkei.com)>

スマートフォン用OLED市場の出荷量はリジッドOLEDが支配

UBIリサーチの第4四半期OLEDディスプレイ市場のトラックによると、スマートフォン用OLED市場でリジッドOLEDが2019年全体OLED市場の79.2%で、まだリジッドOLEDが主力製品であることが分かった。2019年第3四半期までの出荷量を集計して分析する結果、総出荷量は3億38百万台のうちリジッドOLEDが2億37百万台を占めた。

<出処:UBIリサーチ4四半期OLEDマーケットトラック>

世界中のディスプレイメーカーはすべてフレキシブルOLEDラインに集中的に投資してきたが、スマートフォンで使用されるOLEDはまだリジッドOLEDがメインである。これは、ディスプレイメーカーが市場の状況を正しく予測できず投資したものであることを反映しているのだ。

スマートフォン用リジッドOLEDは、サムスンディスプレイが大半を供給している。中国VisionoxとEDOもリジッドOLEDが製造しているが、まだブランドメーカーは使用せずにいる。サムスンディスプレイからリジッドOLEDを製造するA1とA2のラインはすべてフル稼働中であるため、成長するリジッドOLED市場で、サムスンディスプレイは、もはや製品を供給余力がない。

フレキシブルOLEDラインは2023年までに持続的に投資が行われ、年間生産面積が年間2千万平方メートルまで増える予定だが、リジッドOLED用ラインキャパは年間700万平方メートルを起点に投資が凍結された。

<出処:UBIリサーチ4四半期OLEDマーケットトラック>

したがって、成長するリジッドOLED市場に対応するためにはフレキシブルラインをリジッドOLEDラインに切り替えるか、リジッドOLEDラインに追加投資が必要である。

サムスンディスプレイが掌握している OLEDディスプレイ産業で差別化された市場を持つためには、後発企業はフレキシブルOLEDラインをリジッドOLEDラインに転換することを検討しなければならない時点である。

OLED TV陣営がブラックフライデー迎えて65インチのTV市場で勝負を投げた。

米国で1年の中で最も大きな幅のセールシーズンが始まる日でブラックフライデー(black Friday)を迎え、LG電子とSonyが65インチOLED TVの価格を前月より下落させ、プレミアムTV市場での価格競争をさらにさらに煽った。一方、55インチと77インチのOLED TVの価格はSonyのXBR77A9Gを除いて同じレベルである。

Bestbuy基準で、LG電子の2019年型65インチOLED TVのOLED65C9の11月の価格はUS$2,100として、10月の価格であるUS$2,400より12.5%下落した。また、SonyのXBR65A8Gの11月の価格はUS$2,000として、10月の価格であるUS$2,300より13%下落した。両方のモデルの出庫価格はすべてUS$3,500で同一である。

一方、サムスン電子の2019年型QLED TVのQN65Q90の11月の価格はUS$2,200であり、これは10月の価格であるUS$2,600より15.4%下落した数値だ。QN65Q90の出庫価格もUS$3,500である。

<LG電子のOLED65C9とSonyのXBR65A8G、サムスン電子のQN65Q90価格動向, Source: UBI Research DB, Bestbuy.com>

現在大型化されているTV市場で65インチTVは55インチTVと一緒に主流となっている。55インチOLED TVは10月から既にプレミアムTV基準であるUS$1,500の価格を形成したため、LG電子とSonyはQLED TVとの競争のために別の主流である65インチOLED TVの価格を持続的に下落させていること解釈される。

去る8月から、LG電子のOLED65C9とSonyのXBR65A8Gは、サムスン電子のQN65Q90より低い価格帯を形成しており、ブラックフライデーにもQN65Q90より低い価格で価格優位性をするために努力している。

OLED TVの普及に力を入れている、LG電子とSonyの割引攻勢がプレミアムTV市場でOLED TVの立場をさらに拡大させることができるか注目される。

 

スマートフォン用OLED主力サイズは5.5インチから6.5インチ製品

UBIリサーチの第3四半期OLEDディスプレイ市場のトラックによると、スマートフォン用OLEDのサイズが5.5〜5.99インチでから徐々に6〜6.49インチの範囲に移していることが明らかになった。

2017年スマートフォン用OLED出荷量4億3千万台のうち5.5〜5.99インチは52.5%を占めたが、2019年第3四半期までの出荷量実績では5.5〜5.99インチが49.6%に減少し、6〜6.49インチが42.3%と大幅に増加したことが分かった。

2017年には5.5インチ以上のOLEDのスマートフォンが78.5%だったが、今では5.5インチ以上91.9%となったものである。これは一般の消費者がより大きなOLEDスマートフォンを要求していることを反映しているものである。

詳細サイズ別に分析したとき5.5インチOLED出荷量が39.5%で最も多く、2番目は6.4インチOLEDが20.1%で、シェアが高かった。5.5インチの大部分はリジッドOLEDであり、ギャラクシーJシリーズとHuawei, Xiaomi, Oppo, Vivoなどの中国企業を中心に使用されたものである。6.4インチはギャラクシーAシリーズ用リジッドOLEDが主な応用製品であった。

<ソース:UBI Research3四半期OLED Market Track>

世界中OLEDスマートフォン市場でフレキシブルOLEDが採用されているギャラクシーSシリーズとAppleのiPhone Xは1000ドル以上の高価製品であるため、市場の成長が非常に遅い。 これに比べてギャラクシーAシリーズとJシリーズは 中価用のスマートフォン市場向けであるため、成長速度が速い。

サムスン電子のギャラクシーが中国市場でのシェアが消えた中で、中国のスマートフォンメーカーであるHuaweiとXiaomi, Oppo, VivoはサムスンディスプレイのリジッドOLEDを採用したスマートフォンで中国市場を拡大している。

これは、サムスン電子が中国市場を失ったが、サムスンディスプレイのOLED事業は中国市場でますます影響力を拡大していることを意味するものである。中国のスマートフォン市場でOLEDスマートフォンのシェアが拡大しているのは、今後もサムスンディスプレイがOLED市場を圧倒的に支配することができていることを示しており、売上高も年々記録を更新することを予見している。

Motorola、clamshellタイプのフォルダブルOLEDスマートフォン公開

Motorolaが現在11月13日、米国ロサンゼルスで開催される発表会でclamshellタイプのフォルダブルOLEDスマートフォンである「Moto RAZR2019」を公開した。Motorola RAZRは本のように縦に折ることがなく、横方向を軸に折ることが特徴であり、昨年10月、サムスン電子がSDC2019で公開した新しいフォルダブルポンの形態と同じである。

<Moto RAZR 2019, Source: gsmarena.com>

Moto RAZR2019には、6.2インチサイズのOLEDが搭載され、ベンダーはBOEある。OLEDはノッチタイプであり、アスペクト比は22:9、解像度は2142 x876である。また、外部には2.7インチの大きさ、600 x800の解像度の補助LCDが搭載されて通知や時間などの簡単な情報を提供する予定である。

Moto RAZR2019には、3つのカメラが搭載される予定であり、仕様は4GB/6GB RAMと128GBのストレージ容量、2730mAh、オペレーティングシステムはAndroidだ。

Moto RAZR2019の価格はUSD1,500$と予想され、12月に正式リリースされると思われる。

サムスンディスプレイ、台湾でOLEDノートPC市場の拡大始動

サムスンディスプレイは11月7日に台北グランドメイプルホテルでは、HP、Dell、Lenovo、AsusなどのグローバルIT企業とCompal、Quanta、Wistronなどの主要なODMメーカーなど計25個の顧客350人が参加した中で「サムスンOLEDフォーラム2019台北(Samsung OLED Forum2019 Taipei)」を開催した。

<サムスンディスプレイのOLEDフォーラム, Source: news.samsungdisplay.com>

この席で、サムスンディスプレイはグローバルIT企業を対象に、停滞したIT市場の新たな成長動力としてOLEDノートパソコンを提示してOLEDだけが提供できる差別化された強みを紹介した。

サムスンディスプレイは「OLEDノートパソコンの新時代(New Era of Laptop with OLED)」をテーマにOLEDだけ薄くて軽いデザイン的柔軟性、無限大のコントラスト比、DCI-P3100%の広色駅色精度、優れた屋外視認性などのプレミアムノートパソコンに不可欠な画質特性を強調した。

加えて指紋一体型ディスプレイ(Fingerprint Display)、音一体型ディスプレイ(Sound Display)などOLEDだけ強力なディスプレイセンサー融合技術ロードマップも披露した。

サムスンディスプレイはすでに今年上半期13.3インチと15.6インチのノートパソコン用OLEDを開発し、HP、Dell、Lenovo、Asusなどと協力して全13種のノートパソコンにパネルを供給したことがあり、来年中に13.3インチFHDモデルを追加で発売してミッドエンドまで製品ラインナップを拡大させ、市場の需要に積極的に対応する方針だ。

<IMID2019で、サムスンディスプレイが展示した15.6インチのマルチスクリーンOLEDノートパソコン>

LGディスプレイ2019年第3四半期の業績を発表、売上高5兆8,217億ウォン、営業損失4,367億ウォン

LGディスプレイが23日、韓国採択国際会計基準(K-IFRS)に基づいて2019年第3四半期の売上高5兆8,217億ウォン、営業損失4,367億ウォンを記録したと発表した。

売上高は、LCD工場(Fab)稼働率調整によって面積出荷が前四半期比で減少したにもかかわらず、面積当たり販売価格が高いプラスチックOLED事業が本格化してモバイル用パネルの販売拡大され、前四半期(5兆3,534億円)に比べ9%増加した。

一方、LCD TVパネルの価格が市場予想を上回る水準に急落し、関連工場(Fab)の稼働率の縮小、プラスチックOLED新工場稼動に伴う減価償却費の増加により、第3四半期の営業赤字幅は前四半期(営業赤字3,687億円)に比べて拡大されて4,367億ウォンの営業損失を記録した。

当期純損失は4,422億ウォン、EBITDAは6,118億ウォン(EBITDA利益率10.5%)を記録した。

2019年第3四半期製品別の売上高の割合は、LCD TV工場(Fab)稼働率調整による出荷減少の影響でTV用パネルが前四半期比9%p縮小された32%を記録した。モバイル用パネルは、プラスチックOLEDパネルの生産が本格化され、前四半期比で9%p増加した28%を記録した。ノートブック&タブレット用パネルは21%、モニター用パネルは、18%を占めた。

LGディスプレイCFOのソドンフイ専務は「LGディスプレイは、根源的な競争力を強化して差別的な競争力を持つために事業構造革新を進めている」と、「LCD TV部門は工場(Fab)ダウンサイジング(Downsizing、縮小)を基本で、より根本的で長期的な観点から、競争力確保案を見つけとともに、従来のLCD領域で差別化が可能なIT/コマーシャル(商業)/オート(自動車用)ビジネス能力をさらに強化する計画である。大型OLEDは、製品本来の価値を活用した市場大勢化を加速して、スマートフォン用プラスチックOLEDの事業の早期安定化基調を持続し維持していくだろう」と明らかにした。

また、「現在進行中のLCD構造の改善活動を早急に仕上げて差別価値を与えることができる技術と製品群を中心に長期ビジョンを策定し、市場とのコミュニケーションする」と述べた。

JOLEDとDensoが共同開発したsolution process OLED、Toyotaコンセプトカー「LQ」に搭載

専門家のためのsolution process OLEDを生産しているJOLEDと自動車部品の専門メーカーであるDensoが共同開発した自動車用solution process OLEDがToyotaのコンセプトカー「LQ」に搭載される。

<JOLEDとDensoが共同開発したsolution process OLED、Source:j-oled.com>

2019年10月24日から11月4日まで東京で開催されるTokyo Motor Show2019でToyotaはAIエージェントと自律走行システムが結合された「LQ」を展示する。

LQのインストルメントパネル(meter)に使われるディスプレイは、JOLEDのsolution process OLEDにより、ガラス基板の代わりにプラスチック基板を使用して形状の自由度を高めた。JOLEDはOLEDだけ高い性能と柔軟な設計が革新的で高品質のインテリアデザインの実現に貢献することができるものとした。

<Toyotaのコンセプトカー「LQ」のコックピット、Source:j-oled.com>

JOLEDは2018年12月5日から7日まで、東京で開かれた28TH FINETECH JAPANで自動車用12.3インチHD OLEDと12.2インチFHD flexible OLEDなど、さまざまな中型サイズのsolution process OLEDを展示したところがある。

サムスンディスプレイ、QD-OLEDに2025年までに13兆1000億ウォンの投資を決定

サムスンディスプレイは、次世代プレミアムTVでQD-OLEDを決定した。White OLED技術とQLED技術が両分しているプレミアムTV市場にも大きな影響を与える見通しだ。

サムスンディスプレイは、10月10日忠南牙山キャンパスで「新規投資と共存協力協約式」を開いて、2025年までにQD-OLED生産設備の構築と研究開発(R&D)に13兆1000億ウォンを投資すると発表した。

QD-OLEDの基本構造は、青色OLED、赤色と緑色quantum dotカラーフィルタ(QD-CF)で構成されている。青色OLEDで青色光を放出し、赤と緑のQD-CFは、これをそれぞれ赤と緑に変換する役割である。QDを使用すると、色純度が向上する効果があり、QLEDにも適用されている。

<QD-OLEDの予想される構造, Source: 2019 OLED Display Annual Report by UBI Research>

サムスンディスプレイは、2025年までに13兆1000億ウォンを投資して牙山1キャンパスに世界初のQDディスプレイ量産ラインである「Q1ライン」を構築することにした。新規ラインは、まず、初期3万枚(8.5世代)の規模で2021年から本格稼動を始め、65インチ以上の超大型QDディスプレイを生産する。このため、従来の8世代LCDラインを段階的にQD OLEDラインに転換し、2025年までに生産能力を徐々に拡大していく計画である。

また、QD新技術の商用化を早めるために、既存LCD分野の人材をQD分野に転換配置する一方、QD材料研究とプロセス開発の専門人材も新規に採用する方針だ。サムスンディスプレイは、「投資が本格化されると、新規採用に加えて、5年間で約8万1000人の雇用が作成されるだろう」と展望した。

イ・ドンフン、サムスンディスプレイ社長は「自然色に近い光を出す半導体粒子であるQDは、大型ディスプレイ産業の将来の成長ビジョン」と、「今回の投資でプレミアムディスプレイ市場を主導していく」と強調した。

フレキシブルOLED今年予想市場は183億ドルに成長

フォルダブルスマートフォンがサムスン電子で販売開始に応じてフレキシブルOLED(フォルダブルOLEDを含む)産業がさらに弾力を受けて成長を続ける見込みである。

UBIリサーチのイチュンフン代表は、フレキシブルOLEDパネル市場は今年183億ドルに成長し、2023年には327億ドルの市場に拡大すると予想した。

<Source: Flexible & Foldable OLED Report, UBI Research>

イ・チュンフン代表によると、現在フレキシブルOLEDが適用された製品はスマートフォンやフォルダブルポン、ウォッチ、自動車の4種類があり、来年にはモニター市場でもフレキシブルOLEDが使用されると述べた。LG電子はローラーブOLED TVの販売を開始しますが、販売台数が少なすぎて、まだ市場を形成するには多くの時間がかかると予想した。サムスン電子が販売を開始したフォルダブルスマートフォンは、今年の年末までに80万台が市場に供給されると予想している。

また、イチュンフン代表は、フレキシブルOLED市場の拡大に合わせて、中国のパネル企業のフレキシブルラインの生産規模が非常に急速に拡大するものと予想した。

2019年現在、韓国のディスプレイメーカーの年間基板面積は7.3万平方メートルであり、中国は4.6百万平方メートルであるが、2023年には、中国の生産設備の規模が11万平方メートルに拡張され、全体の生産設備の57%を占めるだろうと述べた。

中国はLCDに続き、フレキシブルOLED生産にも世界最大規模の施設を持つ見通しだ。

<Source: Flexible & Foldable OLED Report, UBI Research>

 

【SID Vehicle Display2019】サイドミラーの代替ディスプレイはOLEDが最適

過去2018年10月に、サムスンディスプレイは世界の自動車メーカーであるAudiのe-Tronのサイドミラーの代替用OLEDを供給する事を明らかにして多くの注目を集めた。e-Tronは、従来のサイドミラーの位置にカメラが設置されており、カメラで撮影された映像を車両内に設置されているOLEDを介して運転者が周囲を確認することができる。

2019年9月に開催されたSID Vehicle Display2019のパネルディスカッションの席でミラーレス自動車についての議論を行った

この席でDrew Harbachは「既存のサイドミラーは、トンネルのような空間内でグレアの影響が大きいこともある」と指摘し、「カメラとディスプレイは、これを低減することができ、より良い夜景(night view)を提供することができている」と言及した。

彼は、ディスプレイの解像度ももちろん重要だが、コントラスト比とFOVも非常に重要な要素と言及まし良い。また、どのような環境条件でも物事を把握できるようにコントラスト比は非常に高くなければならないと強調した。

高コントラスト比は暗い夜だけでなく、昼間の強い日差しの下でも物事を認知するのに非常に役立つ要素と言及した。

パネリストたちが言及したディスプレイはLCDとOLED、micro LEDなど多様であるが、現在の大量生産が可能な環境でのコントラスト比が高く、視野角が広いディスプレイは、OLEDが独特である。だけでなく、OLEDは応答速度も非常に速く、画質が非常に重要なVR機器や専門家向けのモニターにも多く使われている。

OLEDはサイドミラー用ディスプレイの有力候補で言及されており、クラスタまたはCID(center information display)などの内部ディスプレイにもたくさん使われると予想されている。すでに韓国と中国のパネルメーカーは自動車用OLEDを積極的に開発しており、サムスンディスプレイは、自動車用OLEDパネルが2022年の300万枚レベルに大きく増えると予想したこともある。

第2四半期OLED発光材料の市場、前年同期比41.1%急成長

UBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が四半期ごとに発行されるOLED発光材料マーケットトラックによると、第2四半期の実績は3.29億ドルで、前四半期2.82億ドルに比べて16.6%増加した数値であり、前年第2四半期2.33億ドルと比較すると41.1%が高い売上実績である。

<Source: 3Q2019 UBI Research OLED Emitting Material Market Track>

第2四半期の売上高が高い発光材料メーカーとしてUDCが7270万ドルで、市場全体の22.1%を占め、出光が12%、メルクとダウケミカル、Novaledが10%を超えるシェアを示した。韓国発光材料メーカーの中では10%のシェアを超える企業はなかった。

UDCの売上高が最も多い理由は、米中貿易紛争で燐光ドーパント材料を購入するのは難しいと予想したBOEが6ヶ月分ドーパント材料を購入したからだ。燐光レッドホストと燐光グリーンホスト、p +材料がすべて3,000万ドルを超えた。

材料の使用量を分析してみると、2四半期全体材料の使用量は21.3トンで、前四半期より21%が多く、昨年同四半期と比較すると49%の高い数値となった。金額に比べて材料の使用量が高く現れたのは、中国パネルメーカーの使用量が高くなるにつれて価格が小幅低下の結果として解釈される。

第2四半期OLED売上69億ドルに増加

UBI Researchが発行した第3四半期OLEDマーケットトラックによると、第2四半期OLEDの売上高は69億ドルに増加したことが分かった。この数値は、前四半期に比べて9.5%増の数値であり、昨年同四半期より18.5%増加した金額である。

売上高の増加の最大の理由は、OLED産業をリードしているサムスンディスプレイの中国向OLEDの売上高の増加に伴うものである。HuaweiをはじめOppoとVivo、XiomiのOLEDの使用量が昨年に比べて1.5倍以上に増加して、第2四半期のサムスンディスプレイの売上高は55億ドルを記録した。ここで、LGディスプレーのWRGB OLED売上高の増加とBOEのflexible OLED販売好調が加えて69億ドルまでの市場が拡大したものである。

サムスンディスプレイの売上高シェアは79.9%を占めており、BOEは6%までシェアを引き上げた。

<Source: 3Q2019 UBI Research OLED Market Track>

第3四半期は売上高がさらに増大する見通しだ。サムスンディスプレイはAppleの新モデルとHuaweiのMate用にflexible OLED出荷量がさらに増加するものであり、LGディスプレーもアップルのflexible OLEDを供給し始めており、BOEはLG電子のflexible OLEDの供給が確定されたからである。

サムスン電子とLG電子の電子の8K TV画質の戦い

LG電子がIFA2019で比較展示した8K LCD TVの画質紛争に対応して、サムスン電子がOLED TVのバーニング問題を持ち出した。

展示場で、LG電子は自社のNanoCell8K LCD TVと他の会社の8K LCD TVに同じ画面を浮かべ、同じ画面の同一部位を精密カメラで撮影した映像を拡大して、NanoCell TVのCM(contrast modulation)は、90%再現が可能であるが、他社の8K LCD TVは12%に過ぎないと強調した。他の会社はどこのベンダーであることを示されていなかったが、最近LG電子がIFAの後にサムスン電子のQLED TVを分解してQDシートを使用するQD-LCDとしては良い画質が得られないことを強調した点を推測すると、 他社の製品はサムスン電子のQLED TVで推定が可能である。

これに対応して、サムスン電子は8K OLED TVは画像のイメージスティッキングがあり、画面が消えることを公にメディアに公開した。

画質についての専門知識がない一般の消費者には非常に混乱を引き起こす紛争が発生したものである。両社の主張を総合してみると、サムスン電子の8K QLED TVとOLED TVはすべてTVとしての資格が達しない製品だ。

しかし、実際にはIFAで見た2製品はすべて現存するTVの中では、最も画質が優れた製品であった。OLED TVはコントラスト比が非常に優れていて、2次元平面の画面でも3次元TVのように遠近感がよく表示される製品であり、QLED TVはHDRが非常に優れて明るい画面から暗い画面まですべて繊細に表現がされていた。また、両社の製品は、8Kの解像度として最高の精度を持つTVであることは間違いない。

韓国メディアは、サムスンとLG電子のノイズマーケティングについて否定的な見解を多く表出しているが、むしろ両社のTVがより発展することができるきっかけに用意されたものと判断される。

実際、アップルがギャラクシーの解像度が低いと批判したとき、サムスン電子はOLEDの解像度をQHD級まで上げ世界最高の製品に成長した。また、サムスン電子がOLED TVのバーニングを指摘しネガティブ攻勢を繰り広げたが、OLED TVは2,000ドル以上のプレミアムTV市場で50%に近いシェアで市場を拡大した。もちろんバーニング現象はほとんどが解消された。

したがって、今回の戦いをきっかけに、サムスン電子も8K QLED TVの画質を世界最高のLCD TVに成長させることができる機会になるものと予想される。

両社が陰性の戦いを起こすのは、それなりに苦情があるからである。プレミアムTV市場でOLED TVのシェアが上昇し続けた場合、サムスン電子はQLED TV市場がそれだけ少なくなるため、危機感を表出したものである。8K QLED TVが価格を下しプレミアムTV市場を攻略すると、LG電子もOLED TV市場の成長を加速するためには、QLED TV市場の拡大を防ぐためである。

矛と盾が交互に変わる戦略の戦いで、両社のTVの戦いは、むしろ韓国のTVが世界最高の水準を維持することができる良い機会になるだろう。

Fraunhofer FEP shows modular OLED light strips

Almost everyone is familiar with light strips for interior design. LED strips are available by the metre in DIY stores around the corner and are just as often found as under-cabinet luminaires or in decorative articles. But also in the automotive industry the demand for light strips is enormous. Customized strips with additional functionalities play an increasingly important role, especially in the area of innovative car designs.

Scientists at the Fraunhofer FEP have now succeeded in producing light strips from individual organic light-emitting diodes (OLEDs). What is special about this innovation is that the OLED light strips act like a single luminous surface without interruption.

Claudia Keibler-Willner, head of the “Sheet-to-sheet OLED Technologies” department at Fraunhofer FEP, explains this effect in more detail: “We manufacture flexible OLEDs with appropriate control electronics in such a way that any number of OLED modules can be connected without creating visible interruptions to the active surface. This makes it possible to produce infinitely long OLED light strips. An additional highlight is the individual control of the segments. This allows additional lighting effects such as different dimmings or dynamic warnings to be realized.”

But why actually use OLEDs for car interiors or luminous clothing instead of using existing LED technology? The enormous advantage of OLEDs lies in their properties as area light sources. In contrast to LEDs as point light sources, OLEDs illuminate surfaces and are therefore homogeneous. As a result, OLED strips require no reflectors, light guides or additional optics. They also impress with their extremely low installation depth and light weight. This filigree quality of flexible OLEDs, which are manufactured on plastic substrates, for example, can hardly be achieved with conventional LED technology. In addition, the reduction of glare effects contributes to increased road safety, for example in safety clothing with lighting.

The OLED can make particularly good use of these advantages in the developed modular light strips of any length: OLED strips can be flexibly applied to curved surfaces such as car bodies or furniture. They can be transparent when switched off so that the underlying surface remains visible. Thus the OLEDs almost melt into their surroundings. Dynamic control or dimming opens up additional possibilities, such as for welcoming scenarios at the car. Designer dreams for interior design are thus within reach.

The scientists are now looking forward to concrete industry inquiries to develop prototypes or small series of these light strips for innovative designs and applications.

[中国OLEDの動向]米•中貿易紛争、中国の大型OLED市場前倒しうか?

最近、米国と中国の間の貿易紛争により、中国が集中投資育成産業の一つである半導体産業が難航を予告する中、中国政府が計画していた予算のかなりの部分がディスプレイ産業に流入している。ディスプレイ産業でも先端技術OLEDの方に集中しており、モバイル製品の生産ラインの6世代ラインの投資が大半を占めている。今年6世代ラインの基準でVisionoxとTianmaで既に行われBOEとCSOTも今年中に追加投資が行われる予定である。

 

米•中貿易紛争により相対的に牽制が少ないディスプレイ分野への投資が活発に行われながら、モバイルOLED生産ラインだけでなく、大型OLEDラインである8.5世代、10.5世代ラインも投資時期を前倒し検討中であることが分かった。

大型OLEDラインは、現在のLGディスプレーのみ量産が可能な技術として、生産ラインの中核であるOxide TFTとWhite OLED蒸着方式で生産している。サムスンディスプレイはまた、Oxide TFTとBlueベースのOLED蒸着方式にQD構造を追加することで、量産検討中である。

サムスンとLGは有機物に熱を加えて蒸着する方式の技術を採用して量産または量産準備中だが、中国OLEDパネルメーカーは、RGB Inkjet方式(Solution Process OLED)の量産ラインでの方向を持って検討していた。しかし、最近の投資が前倒しになり、量産検証がされていないRGB Inkjet方式の投資に対して専門家は懸念している。

LGディスプレーのWhite OLED蒸着方式は、既に量産実績のある技術であり、サムスンディスプレイはまた、構造が違うだけで同じ方式の蒸着方法で投資する予定だからだ。果たして、中国OLEDパネルメーカーが2位の戦略を超えRGB Inkjet方式を採用するか、再検証された技術である蒸着方法で方向を変えるか見守る必要がありそうだ。

FlexiGoの「Foldy-200」、フォルダブルOLED信頼性確保の主要機器

最近、ディスプレイ業界で最大の話題はフォルダブルOLEDだ。フォルダブルOLEDの最大の課題は折り畳み耐久性であり、関連企業は20万回以上の折り畳み耐久性を備えた製品を開発するために努力している。

折りたたみ試験は通常のフォルダブル素材の一部を固定板に固定し、他の一部は回転板に固定させて機械的に回転運動をする方式が代表的である。しかし、この方法はフォルダブル素材と回転板の軸が異なるため、回転運動時のフォルダブル素材が素材本来の回転パスではなく、回転板の回転経路に沿って行くように誘導されてフォルダブル素材に引張力が作用する可能性がある。これによりフォルダブル素材の正確な折りたたみ耐久性を評価することは難しことがある。

特に、FlexiGoで最近開発された「Foldy-200」は、チャンバー内の温度と湿度を変えてフォルダブル素材の正確な折りたたみ耐久性を試験することができるように設計された。また、チャンバーガラスを丸い形に製作して、内部と外部に熱線を設置して、高湿度で水滴などがチャンバーガラスでフォルダブル材料に落ちる問題を事前にブロックした。

「Foldy-200」は、17インチサイズ以下のフォルダブル素材を希望曲率半径の下での折りたたみとアウト折り畳み試験が可能である。また、micro&macro visionとsurface profiling、colorimeterなどの自動検査設備が搭載され、既存の折り畳み試験にかかっていた時間が大幅に減少することが期待される。

次期フルスクリーン表示のトレンドは、アンダーディスプレイカメラ

サムスン電子のGalaxy S8とAppleのiPhone X発売以来、ホームボタンが削除されたスマートフォンはスマートフォン市場のトレンドとなった。

無限に大きくなることができないスマートフォンの特性上、限られたスマートフォンサイズの中で大きな割合を持つディスプレイのサイズはスマートフォンセットメーカーの競争力と直結されている状況である。

最近発売されたサムスン電子のGalaxy S10はHIAA(hole in active area)技術が適用されたフレキシブルOLEDを搭載して大きな関心を集めた。しかし、ノッチのデザインやHIAAデザインはまだカメラのレンズがディスプレイの一部のスペースを占めるため、動画視聴やゲームをするのに邪魔になる可能性がある。

だから多くのパネルメーカーは完全なフルスクリーン表示の実装のためのアンダーディスプレイカメラ(under display camera)技術を開発中である。

アンダーディスプレイカメラ技術はフロントカメラが画面の背後に配置されて完全なフルスクリーン表示の実装が可能である。過去MWC China2019でOppoがこの技術が適用されたスマートフォンを初公開し、BOEとVisionoxもCIOC2019発表でアンダーディスプレイカメラが次期スマートフォンのトレンドになること予想した。

アンダーディスプレイカメラ技術を実装するための画面とカメラ・モジュール、アルゴリズム技術がすべて特別に設計されると予想される。具体的には、透過率を確保するためにカメラ付近の画素を低解像度にする技術や、従来よりもより大きな画素サイズのCMOSイメージセンサー搭載、写真の品質を向上させるためのアルゴリズムの技術の適用などである。

2017年から始まったフルスクリーンのスマートフォンのトレンドが、2020年以降アンダーディスプレイカメラ技術との完全なフルスクリーンのスマートフォンで花被泣く成り行きが注目されている。

【IFA2019】年々進化するソニーのOLED TV

LG電子とOLED TV市場を牽引しているソニーは、OLED TVを初めて展示した後、CESとIFAで新機能が内在されたOLED TVを展示している。

IFA2019のMedia Dayに、まずオープンされたソニーのブースに展示されたOLED TVはウーファーが見えなかった。画面で音響が出るsurface acoustic技術を使用して、ソニーはCES2019でOLEDパネルの背面にactuatorが4つを使用して、ウーファースピーカーを背面台で使用したモデルを展示した。しかし、IFA2019でーが消えた。

展示関係者によると、秘密は、パネルの背後にactuatorを2個ずつ3列、合計6個を配置して、低音から高音まですべての画面で音響を表すことができるからだと言及した。

[プレスリリース]ソリューションプロセスOLED2023年5.79億ドルに成長

インクジェットを使用しているソリューションプロセスOLED(sol OLED)は、TV用大型OLEDパネルとして主に開発されてきたが、最近のモニタ用ディスプレイ市場で脚光を浴び始めた。

スマートフォン用OLEDを製造するFMM方式の蒸着技術は、FMMのたわみ現象のため、基板を2分割または4分割して使用する。スマートフォンサイズのFMMをマスクフレームに10〜15枚貼って蒸着するため、20インチ以上の中型モニター生産時には面取数が少なく採算性が非常に低い。

これに比べてsol OLEDは、基板サイズとディスプレイサイズに関係なく、元の基板からOLEDを作製することができるので、量産性が非常に高い方式である。

 

最近ゲーム用モニターとして主に使われている27インチと32インチのOLEDパネルをFMM方式で製作すると、それぞれ4枚の生産が可能である。しかし、sol OLEDは、 基板を分割していないので、27インチは8枚、32インチは6 枚を 生産することができる。

したがって、今後のOLEDを製造する技術は、応用製品のサイズに応じて3つの技術が混在して使用することが予想される。スマートフォン用OLEDはFMMと蒸着方式、TV用大型OLEDパネルの製造は、オープンマスクと蒸着技術、そして25インチ以上のモニタはsol OLED技術に分けられる見通しだ。

現在のプレミアムモニター市場はLCDとRGB OLED、sol OLEDの3つの種類があるが、今後のプレミアムOLEDモニター市場はsol OLEDに置き換えになる。6世代級インクジェットラインが大量の投資がされると、ミドルエンドのモニター市場でもsol OLEDが主力製品で定着する予定だ。

 

UBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が発行したソリューションプロセスOLED年次報告書によると、2023年に5.79億ドルの市場を形成すると予想している。この金額は、2023年にOLEDモニター市場の85.3%に相当する。

[Press Release] Opening Ceremony of new Novaled Headquarters(Dresden, Germany, June 2019)

Investment of 30 million Euros in Novaled Headquarters with state-of-the-art R & D center for OLED cutting-edge technology in Dresden, Germany

After 2 years of construction Novaled GmbH opened its new headquarters in Dresden on June, 12th together with long-standing business partners and supporters. Besides representatives of Samsung SDI, the Prime Minister of Saxony, Michael Kretschmer, and the First Mayor of the city of Dresden, Dirk Hilbert, participated in the event.

Core of the 10,200 m² premises in the northern part of the city is a 110 m long R & D center with chemistry laboratories as well as cleanrooms of class ISO5 and ISO7 equipped at highest standards. The new location is an improvement all along the line. Additional space in cleanrooms allowed for investments in cluster tools. This increased the OLED processing capacity by around 40%. The generously planned chemistry laboratories with state-of-the-art equipment and proprietary analytics are a true quantum leap in the development of new materials for high-performance OLEDs.

Novaled is currently the only supplier of organic dopants for OLED display mass production in the industry. Know-how and materials from Dresden enhance therefore most high end smartphones, TVs and smart watches, equipped with OLED displays.

“State-of-the-art cleanrooms, three times more lab space and entirely new facilities offer the best conditions for innovation,” said Novaled CEO Gerd Günther. The company started back in 2003 with five key patents concerning organic electronics. Meanwhile there are nearly 1,000 Novaled patents granted or pending. “Our technologies and materials are established as an industry standard in the OLED display field,” said Gerd Günther. “Novaleds revenues clearly show that we are growing even stronger than the market.”

In addition to the construction of a new technical center, the former mill of the army bakery was extensively renovated and Novaled employees get to work there in loft-like, bright offices. A green outdoor area offers an attractive environment for meetings and relaxation. During the opening ceremony, a birch tree was planted by Novaled CEO Gerd Günther, Samsung SDI Executive Vice President Dr. Hyuk Chang , the Prime Minister of Saxony, Michael Kretschmer and the First Mayor of Dresden, Dirk Hilbert and. “The birch is a known symbol for light and a new beginning, representing what we do in our new premises,” explained Gerd Günther.

About Novaled

Novaled GmbH is a leader in the research, development and commercialization of technologies and materials that enhance the performance of OLEDs (organic light-emitting diodes) and other organic electronics. Novaled offers OLED product manufacturers a unique combination of proprietary technology, materials and expertise, and is currently the only company in the OLED industry licensing and selling organic conductivity doping technology and materials for use in the commercial mass production of display products. Novaled has developed strategic partnerships with key OLED innovators and producers throughout the world and, with a broad portfolio of more than 980 patents granted or pending, has a strong IP position in OLED technologies, structures and materials. Novaled is headquartered in Dresden with some 135 staff and offices in Asia. Since end of 2013 Novaled belongs to Samsung. www.novaled.com

 

About OLEDs

OLEDs (organic light-emitting diodes) are solid-state devices composed of multiple thin layers of organic materials often only a few nanometers thick that emit diffuse light when electricity is applied to them. Because they are an area light source, OLEDs are a key part of fulfilling the dream of the rapidly growing flat panel display market: paper-thin, highly-efficient displays with brilliant colors and excellent design flexibility. OLEDs may also lead to innovative decorative lighting applications and personalized environments. www.novaled.com/oleds/

[CES ASIA 2019] CONTINENTAL, 運転席向けのフレキシブルOLEDのコックピットを公開

2019年6月11日から13日まで中国上海で開かれている『CES ASIA 2019』でCONTINENTALはフレキシブルOLEDが使用された運転席用のコックピットを公開し、大衆たちの大きな関心を引き付けた。

<CONTINENTALのフレキシブルOLEDのコックピット>

CONTINENTALのOLEDコクトットはPET素材のプラスチックカバーウィンドウが使われた。 同社の関係者はドライバーの安全を図ることができ、ガラス素材より安価なためプラスチック素材を使ったと明らかにした。

またメーカーの関係者はOLEDを適用することでカーブド形態のコッフェットを製作することができたと話した。 同関係者は”OLEDは薄くてフレキシブルディスプレーが可能なため多様なデザイン具現が可能だ。 こうしたデザインの活用度は自動車メーカー各社の競争力の向上にも影響を及ぼすだろう”と明らかにした。

CES ASIA 2019で展示されたこのコックピットは現在タッチ機能はないが、後に搭載する予定だ。

この他にCONTINENTALは3D lightfieldディスプレーとLCD素材のHUDも公開した。 CONTINENTALは,顧客会社の要請を受け、HUDにもOLEDが使えること明らかにした。

<CONTINENTALの3D lightfieldディスプレイ>

[CES ASIA 2019] フォルダーブルOLED素材で注目されたUTGとシリコンヒンジ(Silicon Hinge)

中国上海から6月11日から13日まで開催されている『CES ASIA 2019』で韓国企業のECONYはフォルダブルOLED用のUTG(ultra thin glass)を公開し、多くの注目を受けた。

現在フォルダーブルOLEDのカバーウインドウで使われている”colorless PI”は、壊れないメリットがあるが折りたたみの跡が生じかねないため、これに 代われるUTGが関心を受けている。

ECONYの関係者は”ECONYは韓国で最も高い水準のスリム式角技術を有している。 ECONYのUTGは破面防止のための表面処理をしても50 um以下の厚さで製作が可能である。 曲率半径は2 mm程度であり、現在のLGディスプレーと中国のパネルメーカーへの供給を目標にしている”と明らかにした。

DOWはフォルダーブルやローラブルOLED向けのシリコン”ヒンジを広報した。 DOWの関係者は”シリコン基盤の熱硬化素材で開発されたヒンジは熱安定性が優秀で、金属素材より衝撃吸収性に優れているという長所がある”と紹介し、”三星ディスプレーとBOEに当該ソリューションを提供している”と明らかにした。

最後にDOW側では市場に発売するにはまだ早いが、早ければ1~2年以内に発売するのを期待していると言及した。

フォルダーブルOLEDの信頼性を向上させるための素材メーカー同士の競争が日増しに激しくなっている。 どの素材がフォルダーブルOLEDに適用され、市場を掌握することになるかその結果が注目されている。

[CES ASIA 2019] ディスプレイの活用が目につけているAudiのe-TronとAI:ME

2019年6月11日から13日までに中国上海で開催された『CES ASIA 2019』でAudiは第7型OLEDバーチャルエクステリアミラー(virtual exterior mirrors)が適用されたSUV車である‘e-Tron’と コンセプカの‘AI:ME’などを公開した。

まず、Audiが披露したe-Tronは一般的なサイドミラーの代わりにカメラと車両内部へ2つのOLEDを使用して大きな注目を受けた。 Audiの関係者は”OLEDは画質面で優秀で明暗碑も優れているため夜間走行にも大きく役立つ”と述べた。

Audiが披露したコンセプトカーであるAI:MEは小型車だが空間の活用を極大化し、レベル4水準の自律走行機能が適用された。 Audi側は”ディスプレーサイズが大きくして運転手が移動中にも通信やエンターテインメントなどを効果的に活用できるし、ドア側にもタッチセンサーを搭載して一部の機能を設定できるように制作した”と明らかにした。

またAudiの関係者は小型車であればあるほど大型ディスプレーを配置すれば直観性や美観が向上し、差異化ポイントになれることを強調した。 かつての数多いボタンよりタッチ機能があるディスプレーを通じて差異化ポイントになりうるという説明だ。

多数のAudi関係者たちはディスプレーが未来の自動車で核心的な役割を果たすと口を揃えた。 特に自動車内部の空間活用度がますます高まるにつれてディスプレーの活用領域が次第に広がり、その中でフレキシブルディスプレーの具現が可能なOLEDの活用度も高まる可能性があると言及した。 将来の自動車でディスプレーの大きな役割が期待される。

[プレスリリース] OLEDの生産能力が、2023年には現在の倍に拡大する。

OLED専門リサーチ会社であるUBIリサーチがOLED装置の市場を展望するレポート(2019 OLED装置レポート)を出版した。レポートによると、2019年のディスプレイメーカーの総基板面積(可動時点の基準)は、3,490万 m²であるが、2023年には6,850万 m²と見込まれ、4年後に2倍に拡大する見通しだ。

OLED基板面積の増加の最大の要因は、サムスンディスプレイとLGディスプレーが推進しているTV用OLEDライン投資である。現在、TV用OLEDの製造ラインは55インチパネルの生産に最適化されている第8世代ラインである。 しかし、プレミアムTV市場の需要は55インチから65インチへシフトしてきており、2021年頃には65インチのOLED TV市場が40%以上を占める見通しだ。このような市場の状況に対応するため、LGディスプレーは65インチパネルの生産に最も効率的な第10.5世代ラインの投資を準備している。2023年には大型OLEDラインの基板面積が全体の基板面積で42%を占めると予想される。

<世代別OLED生産能力>

第6世代ラインの基板面積は、今年13万平方メートルで、2023年には19.3百万平方メートルに拡大する見通しである。ほとんどが中国パネルメーカーの投資によるものである。中国のスマートフォン市場は世界市場の約40%を占めるため、中国のスマートフォンメーカーは膨大な国内市場を背景として世界市場シェアを急速に高めている。最近Huaweiは、旺盛な中国国内需要をもとに世界第2位の出荷量を誇るメーカーとなった。中国のパネルメーカーは、中国政府の莫大な支援の下、中国のスマートフォンメーカーを主ターゲットとして果敢に第6世代フレキシブルOLEDラインを増設している。

<国別OLED生産能力>

2019年韓国のOLED生産能力(基板面積)は、総2,787万m2で、全体の生産能力の80%を占めており、2023年には総5,482万m2に拡大する見通しである。シェアは依然として80%を維持しOLED産業をリードする。

中国のパネルメーカーはまだモバイル機器向けOLED生産ラインだけに投資しているので、生産能力シェアは20%水準にとどまる見通しだ。

韓国と中国パネルメーカーの投資によって2019年から2022年までの4年間におけるOLEDの製造装置市場(物流機器を除く)は、284億ドル規模と推定される。その中で、第6世代の機器市場は172億ドルで、全体の装置の市場の61%を占めると予想される。

<世代別の装置市場の展望(2019〜2022)>

『プレスリリース』第1四半期AMOLED実績横ばい

UBI Research(代表イ・チュンフン)が発刊した2四半期マーケットトラックによると2019年第1四半期AMOLEDの実績は2018年第1四半期に比べて誤差範囲内で小幅な減少となった。

2019年第1四半期の出荷量は1億1,000万台であり、これを2018年第1四半期と比較すると0.4%減少したことになる。

2019年第1四半期のOLED出荷実績が減少した理由は、サムスン・ディスプレイの出荷実績の減少に起因する。 サムスン・ディスプレイは2019年第1四半期に5,600億ウォンの赤字を公表した。 この中にはOLED事業の赤字も含まれている。

サムスン・ディスプレイの2019年第1四半期のAMOLED総出荷量は8,200万台で、売上は50.9億ドルであったとみられる。 2018年第1四半期の売上は56.8億ドルであったので、5.9億ドル減少したことになる。

モバイル機器用OLED市場で既に2位を確保したBOEは、2019年第1四半期には計480万台のOLED(スマートフォン用とウォッチ用)を出荷したものと見積もられる。 昨年の第1四半期には10万台レベルに過ぎなかったが、四半期別の出荷量が500万台に到達し、年間2,000万台水準へと急成長している。

BOEはHuaweiのMate 20にフレキシブルOLEDを供給しており、今年はPro 30モデルにも500万~1,000万台のフレキシブルOLEDを 供給する予定だ。スマートフォン向けフレキシブルOLED量産に成功したBOEはサムスン・ディスプレイが独占供給しているアップル向けのOLED市場に入るためon-cellタッチ装備の導入を急いでいる。 現在の状態でBOEが量産の実力を上げることになれば、2020年下半期にはアップルへのパネル供給が可能と予測される。