OLEDとマイクロディスプレイの未来が気になりませんか? OLED KoreaとeXtended Reality Koreaがその答えを差し上げます!

韓国はIT製品とディスプレイ市場で最高の位置を維持しています。OLED Koreaは、OLEDがLCDを代替できるよう、世界中のOLED産業の架け橋の役割を果たすために作られたInternational Business Conferenceです。150~200人ほどの業界専門家の参加で構成されたカンファレンスで、韓国のOLEDとともに世界のOLED産業の行方を占うことができる主要な位置に位置しています。

 eXtended Reality Koreaは、今回初めて開催されるInternational Business Conferenceです。 XR用ディスプレイでもOLEDは核心ディスプレイとして位置づけられており、韓国のマイクロディスプレイ開発方向はXR産業の未来を決定づけるキーになると思います。

OLED KoreaとeXtended Reality Koreaは2024年3月27日から29日までソウルYangjae所在の The K Hotel Seoulで同時イベントとして行われます。 サムスンとLGを中心に全世界の関連業界の最高専門家による発表とパネルディスカッションでこのイベントは行われています。 同時イベントなので、1ヶ所に登録しても両方とも参加できます。

OLED KoreaとeXtended Reality Koreaは、韓国のOLED産業とXR産業で成功するための企業に答えと最上のグローバルネットワークを提供するビジネス交流会になるでしょう。

OLED Korea : https://oledkoreaconference.com/

eXtended Reality Korea : https://extendedrealitykorea.com/

Foldable OLEDとSlidable OLEDがIT用LCDを代替する

スマートフォン市場から始まったFoldable OLED技術は、ノートブック市場でも芽吹いている。Foldable OLED技術は、スマートフォンやノートブック前面をすべて画面として利用でき、また画面を折りたためるため携帯性を強化した製品である。したがって、ますます高度化する情報化時代に欠かせない製品として位置づけられるだろう。

ノートブックはフォームファクタが折りたたんで使用する製品であるため、Foldable OLEDの最適アプリケーションでると言える。以前から携帯電話市場では折りたたみ式携帯が存在していたため、Foldable phoneも自然に現代人の生活の中に取り入れられている。Foldable Bookは20インチまで拡張が可能なため、モニター市場まで凌駕できる新しい製品としての進化を見込む。

Foldable OLED技術に続いて新たに浮上している技術がSlidable OLEDである。Slidable OLEDは、機器内部空間にあるOLEDを外部に出して画面を拡張する方式である。Slidable OLEDはFoldable OLEDと同様に画面を拡張できる技術であるため、携帯性が高い。Slidable OLEDが適用されるアプリケーションは、tablet PCを置き換えるSlidable PCである。13インチに留まっているtablet PCの代わりに17インチまで拡張できるSlidable PCは、notebook市場まで領域を拡大できる新しい製品になるだろう。

Foldable BookとSlidable PCは、LCDが使用されているIT市場の境界線を越えるゲームチェンジャーとなる可能性が高い。

2024年にUBIリサーチより初めて発行された”Foldable & Slidable OLED技術と市場展望”レポートでは、Foldable OLEDとSlidable OLEDが市場で成功するために必要不可欠な技術を詳細に取り上げ、これと共に未来市場について展望している。

▶Foldable & Slidable OLED技術と市場展望レポート Sample

2028年OLED発光材料市場、年平均5.8%の成長率で24.3億ドルと展望する

UBIリサーチより最新発刊された「4Q23_Quarterly OLED Emitting Material Market Tracker」によると、OLED発光材料市場は2023年の18.4億ドルから年平均5.8%の成長率で2028年には24.3億ドルに達するとの見通しだ。

国別では、韓国のパネルメーカーの材料購買額は2023年11.1億ドルから年平均4.2%の成長率で2028年には13.6億ドル、中国の材料購買額は2023年7.3億ドルから2028年10.7億ドルになると予想した。

想定内の結果となった場合、2028年の国別材料購入比率は韓国が56%、中国が44%となるるが、中国のパネルメーカーは中国内需向けとwhite box向けにパネルを主に量産しているため、今後パネル出荷量が増加したとしても低価格材料が使用されると予想され、中国の発光材料市場の成長率は現在の予測より更に縮小する可能性もある。

また、UBIリサーチは2028年、サムスンディスプレイの発光材料購買額を8.1億ドル、LGディスプレイは5.5億ドル、BOEは4.4億ドルに達すると予測した。

▶4Q23 OLED Emitting Material Market Track

IT用OLED出荷量、年平均41%の成長率で2027年は3,100万台の見通し

UBIリサーチが最新発刊した「IT用OLED技術と産業動向分析レポート」によると、タブレット PCとノートブック型、モニター用OLEDの出荷量は年平均41%の成長率で2027年には3,100万台に達する見通し。

今回の展望はサムスンディスプレイの5.5世代ラインと6世代ライン、8.5世代QD-OLEDライン、8.6世代(2290 x 2620mm2)IT用ライン、LGディスプレイとBOE、Visionoxの6世代OLEDラインを基準にしている。

IT用OLED 出荷量見通し

IT用OLED 出荷量見通し

IT製品としてOLEDはスマートフォンやテレビに比べて注目されていない市場だったが、新型コロナウイルス事態によるIT製品の需要増加とAppleのIT用OLED搭載の見通しにより大きく注目され始めた。

既存事業ではサムスンディスプレイが5.5世代rigid OLEDラインであるA2と8.5世代QD-OLEDラインの一部で、EDOなど一部の中国企業でIT用OLEDを少量量産する水準だったが、2024年からサムスンディスプレイとLGディスプレイは6世代ラインでAppleのiPad用OLEDを本格的に量産開始する予定であり、BOEもB12ラインでIT用OLEDを量産する計画だ。

また、サムスンディスプレイは今年初め、IT用に8.6世代OLEDラインへの投資を決定し、2026年上半期からノートブック用など多様なIT用製品を量産するものと予想される。

それだけでなく、LGディスプレイとBOEもそれぞれ投資金と顧客会社を確保でき次第、8.6世代ラインへの投資を開始するという計画であり、Visionoxもまた8.6世代ライン投資のために主要装備業者らとミーティングを行っていることが調査の結果判明した。

今後、IT用にセット業者のOLED需要が増加し、パネル業者の8.6世代ライン投資が進行されれば、スマートフォン市場に続きIT市場がOLEDの新しい高付加価値市場になる見通しである。

▶IT向けOLED技術と産業動向分析レポート Sample

スマートフォン向けOLED出荷量、2025年に中国に逆転する

UBIリサーチが発刊した「第3四半期OLEDマーケットトラック」によると、中国のスマートフォン用(フォルダブルフォン含む)OLED出荷量が2025年には韓国を上回ると予想された。

UBIリサーチが発刊した「第3四半期OLEDマーケットトラック」によると、中国のスマートフォン用(フォルダブルフォン含む)OLED出荷量が2025年には韓国を上回ると予想された。

韓国ディスプレイ企業が生産するOLEDは品質が優秀なので売上高では当分優位を維持するだろう。しかし、莫大な内需市場と政府支援を土台にした中国ディスプレイ業者等も品質が高くなっており、コスパで市場を叩くため、2028年以後には売上高部分でも逆転されかねないと予想される。

韓国がディスプレイ産業を維持するためには、中国企業がまだ市場に参入しにくいITとテレビ用OLED市場の拡張を図らなければならず、同時に新しい市場に浮上しているXR用マイクロディスプレイ産業への早い転換が要求される時点だ。

マイクロディスプレイは中国の投資が先行しているが、半導体と類似した精密工程を要求する分野であるため、韓国ディスプレイが簡単に踏み台を用意できる分野だ。 これまでは中国ディスプレイ企業が韓国を追撃する状況だったが、今は韓国ディスプレイ企業が中国を追撃しなければならない状況であることを謙虚に受け入れなければならない。

▶Small OLED Display Quarterly Market Track Sample

[IMID 2023 Keynote] LGディスプレイの車両用tandem OLED、 Hyundaiのジェネシスに搭載される

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

8月23日, BusanのBEXCOで開催された「IMID 2023」でLGディスプレイのキム·ビョング(Byeonggu Kim)オート事業グループ長は「Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow」をテーマに基調演説を行った。

キムグループ長は「電気自動車の市場は現在1,500万台から年間18%成長し、2030年には年間5,000万台の市場を達成すると予想される」と発表した。 また「自動車用のディスプレイ市場は年間10%成長し、2030年には120億ドル市場を達成する見通しであり、特に自動車用OLED市場は年間28%の高い成長率を示すだろう」と見通した。

車両に搭載されるディスプレイの数は毎年増加しており、サイズは毎年大きくなっている。 キムグループ長は「車両に搭載されるディスプレイ数は毎年増加し、2030年までに平均2.3個のディスプレイが搭載され、平均サイズは15インチ以上になる見通し」とし「数年内に50インチ以上の車両用大型OLEDを製作する」と言及した。

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

現在、LGディスプレイは車両用ディスプレイとしてラグジュアリーフラッグシップ(Luxury Flagship)であるP-OLEDとプレミアム級OLEDのATO(Advanced ThinQ LTPS LCDなどを供給している。

キムグループ長は「LGディスプレイは2019年に世界で初めて車両用tandem OLEDを量産して以来、2023年に輝度を30%改善し、40%の消費電力を削減した『Tandem OLED 2.0』を開発·量産しており、今後第2世代で輝度を20%、消費電力を20%改善した『Tandem OLED 3.0』を開発している」と強調した。

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

続いて, キムグループ長はジェネシスとベンツ、GM、ボルボ、ジャガーなどLGディスプレイのtandem OLED顧客会社を公開した。 キムグループ長はこの中Hyundai自動車のジェネシスを強調し、「Hyundai自動車グループと2年間開発協力を進め、近いうちにLGディスプレイのtandem OLEDが搭載されたジェネシスが登場するだろう」と強調した。

最後に, キムグループ長は「LGディスプレイは持続的な顧客価値実現と未来技術基盤の良質の受注を土台にa-si LCDを除く2026年自動車用ディスプレイ市場で50%以上のシェア、自動車用OLEDディスプレイ市場では60%以上のシェアを占めるだろう」と強調し発表を終えた。

[IMID 2023] サムスンディスプレイとLGディスプレイが展示したOLED

8月22日, BusanのBEXCOで開催された「IMID 2023」でサムスンディスプレイとLGディスプレイが多数のOLED製品を展示した。

まずサムスンディスプレイは「IMID 2023」で77インチQD-OLEDとlight field displayである「2D↔3D Display」、「Slidable Flex Solo」と「Slidable Flex Duet」、「Rollable Flex」、「Flex G」、「Flex Note」などのフォルダブルおよびスライド製品を展示した。 「2D↔3D Display」を除く製品は先週開催された「K-Display2023」で展示された製品で、展示規模は「K-Display2023」より小さかった。

Samsung Display 2D↔3D Display

Samsung Display 2D↔3D Display

Samsung DIsplay Light Field Display

Samsung DIsplay Light Field Display

サムスンディスプレイが展示した「2D↔3D Display」の大きさは16インチ、パネル解像度は3840×2400であり、ユーザーの視線を追跡するeyetracking技術が挿入され、40°以上の3D視野角を支援する。

LGディスプレイは「META Technology」が適用された77インチ8K OLEDと45インチおよび27インチゲーミングOLED、「34” Full Dashboard OLED」、「18” Rollable OLED」、「15.6” Light Field Display」、「0.42” OLEDoS」を展示した。

LG Display Rollable OLED

LG Display Rollable OLED

LGディスプレイが韓国で初めて公開した18インチrollable OLEDは、tandem素子構造を適用してさらに明るくなった画面を具現し、10万回以上のローリングテストを通過した。 「18″ Rollable OLED」の解像度は2560×1440、明るさは1,000nits、ローリング半径は20Rであり、カバーウィンドウ素材はTPU(Thermoplastic Poly Urethane)だ。 LGディスプレイ関係者は「18インチrollable OLEDを量産する計画はまだなく、実際製品量産時のローリング半径は5~10Rの間になるだろう」と話した。

3500ppiの超高解像度製品である「0.42″ OLEDoS(OLED on silicon)」は「K-Display 2023」で展示した製品と同じ製品であり、LGディスプレイのパネルに韓国の光学モジュール開発企業であるLetinARの光学系を接合した製品だ。

XR産業メガトレンド

現実世界に拡張現実をオーバーレイするXR(extended reality)機器は、スマートフォンがもたらしたデジタルコンバージェンスを再び更新する第2次デジタルコンバージェンスをもたらすdisruptiveデバイスとして登場している。MR(mixed reality) 機器はテレビとモニター、ノートパソコンをコンバージェンスする製品で、AR(augmented reality) 機器はスマートフォンとスマートウォッチ、タブレットPCを統合するデバイスになるだろう。

UBIリサーチは、来るべき第2次デジタルコンバージェンス時代を迎えるために、セットメーカーとディスプレイメーカー、そして部品/素材/装備メーカーが知っておくべきXR産業の過去と現在を精密分析した「XR産業メガトレンド分析」レポートを発刊した。

1989年から発売され始めたVR機器から2023年上半期まで市場に出たXR機器のすべてのモデルを分析した結果、XR機器はこれまで存在していたウェアラブル機器やモバイル機器、IT機器とは異なる、非常に複雑な産業構造で構成されていることが確認された。

MR機器の特徴は、椅子に座って使用する従来のIT製品とは異なり、動きながら作業ができる製品であり、AR機器は両手を自由にしながら、頭を動かすすべての方向に対しても能動的に最も画面が調整されて情報を提供してくれる製品である。

したがって、セットメーカーをはじめ、ディスプレイメーカーと装備/部品/素材など全ての関連企業が次世代革新製品であるXR機器産業で成功するためには、最優先的にXR機器の構成と動作原理、コンテンツを含む全ての方向性について理解し、事業方向を準備しなければならないと分析された。

XR機器の核心部品にはOpticsとディスプレイ、tracking用センサーがあり、これら3つの部品の特性によって使用されるコンテンツも異なる。従来のIT産業はハードウェアの性能や仕様によって使用されるコンテンツが決定されたが、XR機器は逆にコンテンツによってXR機器の仕様が決定される逆の方向に産業が展開されると予想される。

今年上半期に発売されたXR機器の光学系とディスプレイをまとめてみた。コンテンツの種類によって機器の仕様が決定されるため、光学系とディスプレイの相関関係の理解はXR機器産業の必須要素である。

1989年から発売され始めたすべてのXR機器の光学系とディスプレイ、トラッキング方式を分析した。

ディスプレイの傾向を見ると、LCD使用モデルの数は少しずつ減っている一方、micro-OLEDを採用したXR機器モデルは徐々に割合を増やしている。

透明なウィンドウを持つOST(optical see-through) ARでもmicro-OLEDの使用が最も多く、光学系はwaveguideとbirdbathが一緒に使用されていることが確認された。

ディスプレイメーカーは、自社が開発または生産しようとするディスプレイとどのような光学系の組み合わせが適切かを一緒に理解しなければならない。 これは、XR機器が汎用ではなく、特定の目的にのみ使用される場合が多いからである。光学系のFoV(field of view)アによって選択されるディスプレイが変わる可能性があるからだ。

AR機器の解像度のトレンドを分析した。最近発売されたAR機器では、FHDの1920×1080解像度がメイン仕様として定着しつつある。Micro-OLEDがほとんど使われている。

Micro-LEDは輝度が優れているため、AR機器のメインディスプレイとして注目されているが、0.25インチ程度のパネルサイズでFHD製品が出るには、まだパネルとLED製造技術が確立されておらず、少なくとも5年以上の時間がかかると予想される。

XR機器の特徴は、使用用途によって仕様が異なるため、ソフトウェアに関する綿密な検討が必要であり、2010年からXR用ソフトウェアを発売した178社の472製品を分析した。

国別にソフトウェア企業数を調べた結果、米国の企業数は79社で44.1%を占めていることが確認された。XR用ソフトウェア産業は米国が主導していることは明らかである。

ソフトウェア企業の活動状況を分析するため、2018~2022年の間に製品を発売した企業のジャンル別企業数を調査した。各国のジャンル別企業数を分析した結果、米国はすべてのジャンルに均等に企業が分布していることが確認された。

このレポートは、XR産業に従事しているすべてのサプライチェーン企業と今後XR産業に参入を希望する企業がXR産業の特性を理解し、成功的な事業方向を見つけるための礎となるだろう。

▶ XR産業のメガトレンド分析レポート のサンプルページ

XR業界のメガトレンド分析:XR機器とソフトウェア産業の精密分析

UBIリサーチが「XR産業におけるメガトレンド分析報告書」でウェアラブル機器とIT機器代替を目標に徐々に規模を拡大しているXR機器産業の足跡を注目し、未来市場を展望するために1989年から2023年上半期までに発売されたXR機器モデルと仕様を分析した。 この期間中に発売されたと調査されたXR機器のモデル数は327件であり、企業数は127社である。

XR機器はVRとMRそしてARに分類した。 AR機器はoptical see through(OST)製品だけをARに分類し、カメラを通じて現実世界を見ることができるvideo see-through(VST)方式はMRに分類した。 業者によってMRとVR機器に対する表記方式が混ざっており、固定方式も綿密に調査して機器分類に参照した。

XR機器のトレンドを分析するため、以下の期間別に分類した。

1) 2023年上半期にのみ発売された製品の最新動向

2) 1989年から2022年まで発売された製品分析によるXR機器全体の流れ

3) 現在、製品を発売していないか、会社の買収·合併·廃業などを考慮し、正確な現況分析のための2018~2022年までの5年間の動向

1989~2022年の間に発売されたモデル数を機器別に分析した結果、XR機器産業は2016年から開花し始めたと判断される。 機器モデルは大部分がVR用だったが、2017年に発売されたモデル数が最高点を記録した後、新しいVR機器モデル数は徐々に減少している。 特に、COVID-19が始まった2020年以降、AR機器モデル数がVR機器モデル数を上回っている。 新規発売VR機器モデル数が減少した理由の一つでは、MR機器モデル数の増加も影響を与えている。 この分析を通じて、2021年からはXR機器産業がVRからARとMR産業に転換されていることが確認された。

XR機器産業を国別に競争力も分析している。 最近デバイス産業は各国エコシステムによる変化によって全体供給網が影響を受けており、XRセット産業を主導している国と応用分野を調べた。 2018~2022年の間にXR機器を発売した業者数が最も多い国は中国として25社と確認された。 次点は米国で20社、韓国は9社として3番目に業者が多い。 応用分野別の業者数を調査した結果では、中国業者はVRとMR製品を発売した企業数が最も多いが、AR企業数では米国が1位であることが確認された。 韓国はARとVR製品分野でそれぞれ3位を占めた。

XR機器製品のモデル数を分析した時は、中国が1位であり、2位は米国、3位は台湾と分析された。

2010~2022年の間にXR用ソフトウェア企業と発売された製品、応用分野を分析した。  同期間に発売されたソフトウェア数は472件で、企業数は178社となっている。 XR用ソフトウェア発売数の増加は2016年からで、472個のソフトウェアをXR種類別に分析した時、VR用が311件として比率が66%であり、ARとVR用はそれぞれ81件と80件と集計された。 まだ、VRソフトウェアがXRソフトウェア産業を支配しているものと見られる。

国別にXR種類別ソフトウェアを分析した時、中国ではVR用が177件として最も多い製品を発売したことが分かった。 この結果は、VRソフトウェア産業は中国が主導していることを示している。 ジャンル別に分析した結果、ゲーム用が233件で全体の49%を占めており、産業用が62件として13%、娯楽用が41件として9%を占めた。

ソフトウェア会社数を国別に分析した時には、米国企業が79社として圧倒的な企業数を保有している。 一方、VR用ソフトウェアの発売が最も多い中国は企業数が12社に過ぎなかった。

▶ XR産業のメガトレンド分析レポート のサンプルページ

UBIリサーチシニアアナリストによる第33回ファインテックジャパン カンファレンスセミナー講演のお知らせ

UBIリサーチジャパン・シニアアナリスト 占部哲夫

UBIリサーチジャパン・シニアアナリスト 占部哲夫

2023年10月4日(水)~10月6日(金)、日本・千葉県(幕張メッセ)にて開催される第33回ファインテックジャパン 電子ディスプレイ産業展にて、弊社シニアアナリスト・占部哲夫が「XRメガトレンドとディスプレイ」に関するカンファレンス無料セミナーを行います。AR・VRが注目されるようになって久しいが、今年Apple社よりVision Proが発表され、いよいよXRが大きなビジネスに成長する期待が高まっており、本セミナーでは、この大きな流れを概観しながら、その中で重要な役割を担うディスプレイの進化と今後の方向について講演いたします。皆様のご参加をお待ちしております。

題目:XRメガトレンドとディスプレイ

日時:2023年10月6日(金)15時15分~16時

プログラム番号:FTJ-10

参加費:無料

なお、展示会へのご入場、セミナーの聴講には事前登録が必要です。

https://www.material-expo.jp/hub/ja-jp.html(日本語)

https://www.material-expo.jp/hub/en-gb.html(英語)

講演者プロフィール:

1974年3月、東北大学理学部修士課程修了、ソニー株式会社に入社、2007年、ディスプレイデバイス開発本部長として世界初OLEDテレビを商品化。2008年業務執行役員。2011年6月定年後ソニー シニア・アドバイザー。2014年JAPERA(Japan Printed Electronics Research Association) 顧問&常務理事。2019年 UBI Research シニア・アナリスト。現在に至る。

LG디스플레이 부스

LGディスプレイ「昨年から続いているパネル在庫調整の相当部分を進め、第4四半期に黒字転換が予想される」

LGディスプレイの2023年第2四半期実績要約

LGディスプレイの2023年第2四半期実績要約

LGディスプレイが26日に開催した2023年第2四半期実績発表カンファレンスコールで、LGディスプレイCFOのSeong-Hyeon Kim(キム·ソンヒョン)が「昨年から続いているパネル在庫調整のかなりの部分が進んでおり、今年の第4四半期には黒字転換を予想している」と発表した。

昨年からテレビ、IT製品を中心に前方産業の強力な在庫調整が続き、産業生態系全般のパネル在庫水準が低くなる中で、第2四半期にはOLEDテレビを含む中大型製品群のパネル購買需要が増えて出荷が拡大している。 前四半期対比出荷量は11%、売上は7%増加した。

第2四半期の製品別販売比重は(売上基準)テレビ用パネルは24%、IT用パネルは(モニターとノート型パソコン、タブレットPCなど)42%、モバイル用パネルおよびその他製品は23%、車両用(Auto)パネルは11%だ。

LGディスプレイは「受注型事業」中心の「事業構造高度化」を持続推進し、OLED事業の比重を拡大していく計画だ。また、大型および中小型全製品群でOLEDの比重と事業競争力も一層高めていく計画で、今年OLEDの全社売上比重は50%を超えるものとみられる。

中小型OLED部門では増設された生産能力を基盤にモバイル製品出荷の拡大のために尽力する一方、IT OLED技術リーダーシップをより一層強固にし、24年量産·供給体制を支障ないよう準備していく計画だ。 車両用ディスプレイ事業は、Tandem OLEDおよびハイエンドLCDを網羅して多様で差別化された技術競争力を基に、売上と受注拡大に集中する計画だ。

LGディスプレイのキム·ソンヒョンCFOは「昨年から持続した前方産業の在庫調整は上半期を基点にかなりの部分が遂行されたと判断される」、また「下半期には産業生態系全般の在庫の健全性回復にともなうパネル購買需要の増加が期待され、モバイル製品出荷増加など受注型事業の成果拡大の後押しを受け、第4四半期の黒字転換を予想している」と明らかにした。

LGディスプレイは2023年第2四半期の実績で売上4兆7386億ウォン、営業損失8,815億ウォンを記録したと発表している。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

OLEDパネル業者の8.6世代IT用ライン投資動向、LGディスプレイとBOEの投資遅延

Apple iPad Pro

Apple iPad Pro

サムスンディスプレイとLGディスプレイが中国パネル業者のflexible OLED低価格攻勢とLCD撤収にともなう売上減少を補完するために付加価値の高い8.6世代IT用ライン投資を進めている。

26日に行われたLGディスプレイの第2四半期実績発表カンファレンスコールで、LGディスプレイ関係者は「公示した第6世代IT用関連投資は予定通りに進行しており、来年上半期まで投資が進行されるだろう」と話した。

ただし、8.6世代IT OLED投資の可能性に関しては「まだ確定していない」と立場を明らかにした。 LGディスプレイは「技術発展の可能性と進捗度、市場需要が会社収益に寄与できる水準に発展するかなどを綿密に調べ投資を決めるだろう」と強調した。

LGディスプレイの8.6世代IT用ライン投資は営業赤字による新規ライン投資資金確保の困難によりサムスンディスプレイに比べて遅くなると展望されるが、2026年からはAppleにパネル供給が可能になると予想される。

LGディスプレイだけでなく、中国パネル業者BOEの投資も遅れている。サムスンディスプレイはサムスン電子とApple、LGディスプレイはLG電子とAppleを顧客会社として確保できるが、BOEは顧客会社確保の不確実性からBOEのIT用8.6世代ライン投資には少なくとも2年程度時間がかかるものと予想される。

また、別の中国パネル業者であるVisionoxもIT向け8.6世代ライン投資を準備している。 Visionoxは計30Kキャパの8.6世代ライン投資を9月中に発表する予定だ。

一方、サムスンディスプレイの8.6世代IT向けライン投資はすでに決まっている。サムスンディスプレイは8.6世代IT用ラインのTFTはOxideを適用し、2stack RGB OLEDで構築する予定だ。サムスンディスプレイはこれまでIT用ラインで8.6世代垂直蒸着2stack RGB OLEDを開発してきたが、投資は8.6世代水平蒸着に決定された。サムスンディスプレイのIT用ラインにはキヤノンの露光機が2024年4月に搬入される計画であり、キヤノントキとの蒸着機価格交渉はすでに完了した。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

UBIリサーチの李代表「サムスンディスプレイ、高付加価値のIT用OLED生産で収益性を強化」

サムスンディスプレイは中国パネル業者のフレキシブルOLED低価格攻勢で減少しているA2ラインの稼動率を補完するために、タブレットPCとノートブック用パネル生産に集中するものと見られている。

7月5日、 韓国・汝矣島で開かれた「2023 OLED & Micro Displayアナリストセミナー」(UBI Research主催)で、 UBIリサーチの李代表(Dr. Choong Hoon YI)は「IT OLED産業動向と市場展望」について発表を行った。

李代表は「サムスンディスプレイは中国企業等の低価格攻勢で減るA2ラインの稼動率を補完するためにtablet PCとnotebook用rigid OLED生産に集中するものと見られる。 IT用OLED生産に集中するだけにスマートフォン用rigid OLED出荷量は急減するだろうが、付加価値の高いIT用rigid OLED生産で売上維持が可能だ」と述べ、「サムスンディスプレイは2026年からIT用OLED量産を始める予定であり、LGディスプレイはサムスンディスプレイより1年、BOEはサムスンディスプレイより少なくとも2年遅く量産が始まるだろう」と展望した。

李代表 によると、LGディスプレイはLCDラインからOLEDラインへの転換が遅れて発生した赤字によって新規ライン投資資金の確保が難しく、決定が遅れている。 それでもLGディスプレイは2026年からAppleにIT用パネル供給が可能になると予想される。 ただし、まだ生産能力が確立されていないSONICシステム社の設備工程の安定化と収率確保など解決しなければならない問題が残っている。

BOEはスマートフォン用OLEDラインの3つの工場に投資したが、稼働率は1つの工場に留まっている水準であり、Apple用供給量の確保が不十分で、北京市政府は行き過ぎた投資に対して大きな不満を持っている。 加えて、IT用OLEDの顧客会社が決まっていないため、BOEのIT用OLEDライン投資には少なくとも2年がかかる見通しだ。

また、李代表は「中国パネル業者等が低価格攻勢で市場占有率を高めようとしているが、サムスン電子やAppleのような大型カスタマーを確保した国内業者等が競争ではるかに有利だ。 今後、テレビとIT用OLED産業は韓国企業中心に展開されるだろう」と強調し、発表を終えた。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

フォルダブル OLED出荷量は2027年に6,100万台へ、UTG市場も3倍以上の拡大

OLED市場の調査専門会社であるUBIリサーチが最近発刊した「2023 OLED部品素材レポート」によると、2023年のフォルダブルOLED出荷量は2,200万台を記録し、年平均29%の成長率で2027年には6,100万台まで拡大する見込み。

Ultra Thin glass(UTG)市場展望

Ultra Thin glass(UTG)市場展望

フォルダブル市場の拡大に伴い、フォルダブル用カバーウィンドウ市場も2023年4.1億ドルから2027年8.4億ドル規模に拡大する見通しだ。 ただし、サムスンディスプレイが今後もUTGのみでフォルダブルOLEDを量産する計画であり、BOEやTCL COT、VisionoxもUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発しているため、フォルダブルフォン用カバーウィンドウ市場は今後UTGが主導し、colorless PIの占有率は継続的に下落すると予想される。

UTG市場は2023年2.4億ドルから2027年7.4億ドルまで成長すると予想され、colorless PI市場は2023年1.7億ドルから2027年9,500万ドルまで縮小される見通しだ。

フォルダブルフォンのトップランナーであるサムスン電子は「Galaxy Z Fold2」から発売されたすべてのフォルダブルフォンのカバーウィンドウにUTGを適用してきた。 サムソン電子はCorningのガラスを独自加工して使用しており、サムソンディスプレイはSchottのガラス供給を受けている。

最近は、これまで技術力不足のためcolorless PIをカバーウィンドウとして採用していた中国メーカーもUTGの使用を増やしている。

Motorola社は6月にクラムシェル型の「Razr 40」と「Razr 40 Ultra」を発売した。 両製品ともパネル供給業者はTCL CSOTであり、カバーウィンドウはSchott社のUTGをSEED(赛徳)社が加工して供給する。 このうち、「Razr 40 Ultra」は、サムスン電子が発売する「Galaxy Z Flip5」と同じく既存フォルダブルフォン対比で外部ディスプレイが3.6インチ大きくなった。

Oppoは6.8インチclam-shellタイプと8.1インチbookタイプのフォルダブルフォンの発売を準備中だ。 Oppoの新製品フォルダブルOLEDパネルは全てBOEから供給予定であり、TOKENがSchottのUTGを加工して供給する予定だ。

Huaweiは今年4月、Mateシリーズの後続作「Mate X3」を発売した。 「Mate X3」のフォルダブルOLEDパネルはBOEとVisionoxが供給し、カバーウィンドウはKOLONのcolorless PIをDNPがハードコーティングして供給する。 Huaweiはカバーウィンドウ用にUTGを開発していたが、性能上の問題からcolorless PIを採用した。

今回発刊された「2023 OLED部品素材レポート」はセットおよびパネル業者別フォルダブル/ローラブルOLED開発および事業現況とMLA(Micro lens array)とQD素材、Oxide TFT、封止技術など最新OLED主要開発動向分析、OLEDパネル業者量産キャパ分析、主要部品素材市場展望などについて扱っている。

▶ 2023 OLED 部品・素材レポート のサンプルページ

[SID 2023 Keynote] Tianma、「2+1+N」戦略で世界3大ディスプレイ企業に跳躍

SID2023 Timma基調演説

SID2023 Timma基調演説

米国ロサンゼルスで開かれた「SID 2023」でTimma会長のCharles Pengが「New Trends and Strategies for the Display Industry」を主題に基調演説を行った。 Charles Peng会長はスマートフォンディスプレイに適用されるLCDの比率は持続的に減少し、AMOLEDの比率は増加して2024年には50%を超えると展望した。

Peng会長は「2025年にはLTPOバックプレーンが適用されたスマートフォン出荷量が50%に達するだと思う。 現在、TianmaはフラッグシップとフォルダブルモデルにはLTPO、ハイエンド-ミッドレンジモデルにはLTPSバックプレーンが適用されたAMOLEDを順次供給している」と伝えた。

続いてPeng会長は「現在ディスプレイ市場で150ppi以上の製品の出荷量は13%に過ぎないが、ディスプレイ全体市場収益の60%を占めており、150ppi以下の製品は87%の出荷量を占めるが、市場収益は40%に止まる」とし「高付加価値と高い解像度を持つディスプレイの優れた収益性をつかむことが重要だ」と強調した。 Peng会長は「Tianmaはこのようなトレンドに歩調を合わせ、スマートフォンと自動車用ディスプレイなど2つの核心事業とIT用ディスプレイ1つの核心成長事業、産業およびアプリケーションなど付加価値事業を拡張させる『2+1+N』戦略で世界3大ディスプレーメーカーに跳躍する」と強調した。

▶ 2023 小型有機ELディスプレイ年間報告書 のサンプルページ

Tianmaのスマートフォン向けOLED出荷量は、中国企業の中でBOEの次いで多かった

TIANMA

TIANMA

中国OLEDパネル供給業者であるTianmaが2023年第1四半期にBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを供給したことが確認されている。これまで中国企業の中でスマートフォン用OLED出荷量は、BOEの次点をVisionoxが長らく占めていたが、今回の第1四半期において初めてTianmaに席を譲った形となった。

Tianmaの主要顧客企業としては、XiaomiやVivo、Oppo、Honor、Lenovoなどがある。TianmaのOLED出荷量増加の理由の一つとしては、TCL CSOTのXiaomi向けの出荷量が一部反映されたと分析されている。

Xiaomiの受注に支えられ、Tianmaのパネル出荷量は昨年第4四半期から急増した。Tianmaの2022年第4四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は、前四半期対比約3倍増加し、2023年第1四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は850万台で前年同期対比430%増加した。

このような状況が続けば、今年はTianmaがVisionoxを抜き、中国内で初めてBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを生産する可能性があると分析される。

▶中国動向報告書の問い合わせ

2027年OLED発光材料市場、年平均7.7%成長率で25.9億ドルの見通し

UBIリサーチが最新発刊した「2023 OLED発光材料報告書」によると、発光材料全体の市場は2023年の19.2億ドルから年平均7.7%の成長率で2027年には25.9億ドルに達するとの見込み。

発光材料全体の市場

発光材料全体の市場

UBIリサーチのユン·デジョンアナリストは、「小型OLED用材料市場は2023年から年平均2.5%の成長率で2027年には16.1億ドルになる見通し。2027年サムスンディスプレイの小型OLED用材料購買額は5.6億ドル、BOEは4.3億ドル、LGディスプレイは2億ドルになると予想される」として「今後、小型OLED材料市場はスマートフォン用rigid OLED出荷量の急激な減少をfoldable OLED市場がどれだけ代替するかによって変動するだろう」と述べた。

また、ユンアナリストは「2027年大型OLED用材料市場において、LGディスプレイのWOLEDとサムスンディスプレイのQD-OLEDの出荷量は各々1200万台と300万台と見込まれ、発光材料購買額も各々4.3億ドルと1.4億ドルになると展望される」と言及した。

本レポートでは、2027年OLED蒸着方式別ではRGB OLEDが66.6%で最も多い占有率を占め、WOLEDが16.5%、RGB 2 stack OLEDが11.4%、QD-OLEDが5.5%を占めると予測している。

▶ 2023 OLED 発光材料 レポート

JOLED、資金調達問題で民事再生法申請、OLED事業撤収する

JOLED

JOLED

JOLEDが資金調達の問題で東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。 JOLEDはOLED事業から撤退するため、日本の石川県と千葉県にある工場を閉鎖し、約280人の職員を解雇する予定だ。 JOLEDの負債総額は2億5700万ドルだ。

JOLEDは2015年OLEDディスプレイの量産開発および商用化加速化を目標に、パナソニックとソニーグループとOLED事業部が統合し設立された。 だが、グローバル半導体供給不足やディスプレイ需要弱化、深刻な価格競争などで業績が悪化したため民事再生による再建を選択。

JOLEDは民事再生法の適用申請と同時に、Japan Display Inc.(以下JDI)と技術開発事業の再活性化支援に関する契約を締結した。 JDIは自社の成長を拡大し加速化するため、約100人の職員で構成されたJOLEDの技術開発陣と知的財産権を買収することで合意したと明らかにした。

JOLEDは2018年にデンソーとToyota、住友化学などの会社の投資を受けて資金を調達し、また2020年にはTCLCSOTと資本パートナーシップを締結した。 しかし、コロナウイルスの影響により2021年春までに生産ラインが閉じられ、世界的な半導体不足によって続く赤字拡大により債務超過となった。 中型OLEDパネル生産を中心としたJOLEDは、スマートフォンなどの成長需要を活用できず、大きな打撃を受けた。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

テレビ用OLEDパネルの出荷量、2023年910万台から年平均11.6%の成長率で2027年1,410万台になると予想される

UBIリサーチが最新号を発刊した「 2023中大型OLED Display年間レポート」によると、 テレビ用OLEDパネル出荷量は、2023年の910万台から年平均11.6%の成長率で2027年には1,410万台になると予想される。

テレビ用OLEDパネルの出荷量

テレビ用OLEDパネルの出荷量

2022年には全世界的な経済悪化によりテレビ需要が下落し、全世界のテレビ出荷量も2億台前半に 留まったと分析。 LGディスプレイの場合、2022年初めにモニター用まで含めて最大1,000万台以上のWOLED出荷目標を立てたが、計696万台を発売し、2021年の784万台対比88万台の下落となった出荷量を記録したサムソンディスプレイのテレビ向けQD-OLED出荷量は95万台を記録したと分析された。

2023年には経済状況が少しずつ回復傾向に向かうと期待されるため、LGディスプレイのテレビ用WOLED出荷量は760万台、サムスンディスプレイのQD-OLED出荷量は150万台になると 見込まれる。

また、UBIリサーチはLGディスプレイのmicro lens array(MLA)が適用された’OLED.EX’パネルが2023年から部分的に量産されると予想している。 一方、サムスンディスプレイのQD-OLEDの 36Kキャパ/月は2023年下半期までに 41K、2024年上半期までには45Kになると予測した。

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2023 OLED KOREA Conference “プレミアム電子製品の代名詞OLEDと未来産業の期待株マイクロディスプレイ”

ディスプレイを専門とした産業調査・コンサルティング会社であるUBIリサーチ(本社・韓国、イ・チュンフン代表取締役)が2023年4月12日から14日まで韓国・仁川のThe Central Park Hotel Songdoにて「第7回 2023 OLED KOREA」を開催する。

 第7回目を迎えるOLED KOREAは、韓国や日本をはじめとしたアジアや米国、欧州からディスプレイの世界的トップランナーが集まった韓国最大規模のディスプレイに関するビジネスカンファレンスである。

今回のカンファレンスは、プレミアム電子製品の代名詞として位置づけられるOLEDと未来産業として急浮上しているARとVR用マイクロディスプレイがメインに構成されている。

OLED分野では、OLEDテレビ市場を熱くしているサムソンディスプレイとLGディスプレイの大型OLED技術に関する発表が予定されている。

OLED産業がLCDに代わって市場の巻き返しを図るためには、燐光青色材料の出現が最も重要とみられる。 今回のカンファレンスでは、Samsung Advanced Institute of TechnologyとUDCが燐光材料の開発方向について紹介する。 燐光青色材料の商用化はディスプレイ産業を覆す分岐点となるだろう。

マイクロディスプレイは、マイクロOLEDとマイクロLEDの2種類がある。 VR用ではマイクロOLEDがリードしている反面、ARではマイクロLEDが次第に定着しつつあり、今回、AR会社とマイクロディスプレイメーカー、関連技術メーカーによる講演が予定されている。 本学会は、今後マイクロディスプレイの勝者が誰になるのかを見極める重要な機会となるはずだ。

ホームページ(https://oledkoreaconference.com/)よりプログラムを含めた詳細情報が確認できる。事前登録期間は2023年4月7日までとなっている。

サムソンディスプレイのフォルダブルOLED、2027年には出荷台数5,000万台を超えると予想される

Foldable OLED shipment ratio forecast

Foldable OLED shipment ratio forecast

UBIリサーチが最新発刊した「2023 小型有機ELディスプレイ年間報告書」によると、サムスンディスプレイのフォルダブルフォン用OLED出荷量は、2023年の1,890万台から年平均28.1%の成長率で2027年には5,090万台に達する見込み。

レポートによると、2022年サムスンディスプレイのフォルダブルOLED出荷量は1,260万台で、2022年の全世界におけるフォルダブルOLED出荷量の85.1%を占めたと分析された。 BOEとTCL CSOT、VisionoxがフォルダブルOLEDを一部量産したが、フォルダブルOLED市場を主導した業者はサムスンディスプレイだった。

今後もサムスンディスプレイのフォルダブルOLED市場の独走は続くものと予想される。 TCL CSOTとVisionoxは2027年までに年間100万台以上の出荷量を記録することは難しいと見られ、LGディスプレイも顧客会社が確保されない以上、フォルダブルフォン用パネルの量産時期は不透明だ。

最後に、レポートでは2027年全世界フォルダブルフォン用OLEDの出荷量を6,140万台と展望し、サムスンディスプレイが5,090万台で82.9%の占有率を、BOEが960万台で15.7%の占有率を占めると予想した。

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UBIリサーチ「2023 OLED KOREA Conference」を開催

ディスプレイを専門とした産業調査・コンサルティング会社であるUBIリサーチ(本社・韓国、イ・チュンフン代表取締役)が2023年4月12日から14日まで韓国・仁川のThe Central Park Hotel Songdoにて「第7回 2023 OLED KOREA」を開催する。

4月12日(水)はOLED KOREAのプログラムの一つであるチュートリアルが用意されている。大型OLEDディスプレイ実現のためのコア技術に関する発表が予定されており、OLEDテレビ製品技術、酸化物TFT、補償回路、白色OLED素子、封止技術など最新技術のトレンドを紹介する。

4月13日(木)から14日(金)まで行われるOLED KOREAカンファレンスでは、OLEDとAR/VRに関連するディスプレイをテーマに19つのプログラムが用意されている。 また、本会議には朝/昼食/晩餐が含まれており、企業ネットワーキングの場となっている。新たなビジネスチャンスの獲得、ビジネスパートナーシップの構築が可能であり、OLED産業の成長に寄与することが期待できる。

今回のカンファレンスでは、OLEDとマイクロディスプレイ関連テーマにおいて、UBIリサーチとSamsung Display、LG Display、JOLEDを含む、韓国と他の海外の専門家19が発表を予定している。講演予定企業は以下の通り。

○Samsung Advanced Institute of Technology, ○UDC, ○APS Holdings, ○Korea Photonics Technology Institute, ○ENMI, ○PlayNitride, ○Coherent, ○Amorphyx, ○OLEDON, ○Simbeyond B.V., ○LetinAR, ○Chengdu Vistar Optoelectronics, ○Yole, ○Applied Material

OLED KOREAは、ディスプレイ産業の発展に寄与するためUBIリサーチが2015年から開催している韓国最大規模のディスプレイに関するビジネスカンファレンスである。ディスプレイ産業に関連する世界的トップランナーの専門家を産業界・アカデミアから積極的に招待しており、例年世界中から多くの関心を集めている。

ホームページ(https://oledkoreaconference.com/)よりプログラムを含めた詳細情報が確認できる。事前登録期間は2023年4月7日までとなっている。

LGディスプレイ、「OLEDoSが適用されたVR用試作品はすでに開発済み」

OLED SchoolでOLEDoSについて発表するLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員

OLED SchoolでOLEDoSについて発表するLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員

2月9日から10日まで淑明女子大学(SOOKMYUNG WOMEN’S UNIVERSITY)で行われた第19回OLED SchoolでLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員は「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、試作品の一部は開発がすでに完了した」と発表した。

この日、ユ研究委員は「OLEDディスプレイの未来、メタバスとディスプレイ」について発表を行った。 ユ研究委員はメタバスとVR/ARなどmicroディスプレイに要求される仕様と技術を説明し、「一般的なVR機器では10,000nits以上、AR機器では100,000nits以上の輝度が要求されるが、これをOLEDoSに適用することは容易ではない。 現在、LGディスプレイが開発したAR用ディスプレイは輝度7,000nits以上、解像度3,500ppiを達成した」と発表した。

LGディスプレイOLEDoS製作過程

LGディスプレイOLEDoS製作過程

LGディスプレイが開発している3,500ppi以上のOLEDoSは超高精細パターンが要求され、Si-waferバックプレーンとWOLED+CoE技術を適用しなければならないため、半導体ファウンダリー企業との協力が必須だ。 ユ研究委員は「高解像度OLEDoSのためには半導体ファウンダリー業者側でウェハーを通じてディスプレイバックプレーンを作るしかない状況だ」と説明した。

ユ研究委員は最後に「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、近いうちに発売される計画だ。 AppleとGoogle、Metaなど主要IT企業向けに製品を開発しており、試作品の一部はすでに開発が完了している」と言及した。 続けて「輝度10,000nits以上など消費者の要求を充足させる製品を供給するには時間がさらに必要だが、現在開発が完了した3,500ppi級OLEDoSでもより良いVR機器生産が可能だ」と話し、続いた実際の製品供給時期が9月前なのかという質問には「まだ計画された事項はない」と答えた。

▶ AMOLED Manufacturing Process Report Ver.5 のサンプルページ

BOE B20ラインの着工式2023年2月10日に開かれる。

BOE

BOE

BOEの第6世代LTPS LCDラインであるB20が2月10日に北京で着工式を行う予定だ。 

B20ラインのキャパは月45Kであり、LTPS TFT工程中心だが月15K程度のoxide TFTラインも構築されているため、一部製品にはoxideTFT技術が適用されるものと予想される。

大まかな日程は2024年第3四半期に工場建設が完了し、2024年第4四半期に装備が搬入されるものと見られる。 モジュールラインは既存の青島や重慶、省都工場のラインを活用するものとみられる。

B20はLCDラインだが、OLED蒸着機への投資も考慮されているため、今後はOLEDラインへの活用可能性も予想される。

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タッチフィルムなしでタッチができるノートパソコンが出る…サムスンディスプレイ、世界初の「対面的」タッチ一体型OLED開発

サムスンディスプレイのタッチ一体型OLEDを適用した16インチノートパソコンコンセプト製品

サムスンディスプレイのタッチ一体型OLEDを適用した16インチノートパソコンコンセプト製品

サムスンディスプレイ(代表取締役チェ·ジュソン)が世界で初めて「対面的」タッチ一体型OLED開発に成功した。

サムスンディスプレイはスマートフォンOLEDに適用してきたタッチ一体型技術を中型「ノートパソコン用OLED」に拡大適用し、1月から本格的な量産に突入したと24日明らかにした。

2010年、サムスンディスプレイが世界で初めて開発したタッチ一体型OLED、いわゆるOCTA(On Cell Touch AMOLED)技術は、パネル表面にタッチを認識するフィルム(TSP、タッチスクリーンパネル)を取り付ける代わりに、パネル内部にタッチセンサーを形成する技術だ。 プラスチック素材のタッチフィルムと粘着剤を使わないため、環境にやさしくパネル構造が単純になり、厚さと重さが減少する効果がある。

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ関係者は「一般的にタッチフィルムが全体パネル厚さに占める比重は6~11%程度で、パネル厚さが薄いほどセットのデザイン拡張性、携帯性が良くなる」と説明した。

サムスンディスプレイは最近タッチ機能が搭載されたノートパソコン需要が増加し、OLEDノートパソコン市場が拡大したことにより「対面的OCTA技術」開発に集中してきた。

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

中小型ディスプレイのイ·ホジュン商品企画チーム長(常務)は「タッチ一体型技術はディスプレイ面積が大きくなるほど必要なタッチセンサー数が増加し技術の難易度が上がる」として「新規材料および工程技術開発を通じて大面積でも自然で柔らかいタッチを具現した」と明らかにした。

サムスンディスプレイの大面積OCTA技術を内在化したパネルは、来月公開される三星電子の次世代ギャラクシーブックシリーズの一部モデルに初めて搭載され、携帯性の高いデザインを提供するものと予想される。

また▲16対10画面比▲120Hz高走査率▲3K高解像度などディスプレイ性能を大幅にアップグレードし、一層向上した製品パフォーマンスを披露する予定だ。

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折って、伸ばして…展示動向から見たフォルダブルIT用機器動向

最近、パネル業者がフォルダブルOLED開発に拍車をかけることにより、フォルダブルフォンだけでなく、フォルダブルタブレットPC、フォルダブルノートパソコンまで多様な製品が展示されている。 パネルメーカーの展示製品をベースに開発動向を見ていく。

サムスンディスプレイが展示した「Flex Hybrid」と「Slidable Flex Duet」

サムスンディスプレイが展示した「Flex Hybrid」と「Slidable Flex Duet」

フォルダブルディスプレイの先頭走者であるサムスンディスプレイは1月に開かれたCES2023でフォルダブルとスライダブルが結合された「Flex Hybrid」と片面が増える「Slidable Flex Solo」、両面が増える「Slidable Flex Duo」を展示した。 「Flex Hybrid」は基本8インチから折れた画面を広げると10.5インチ、右側を増やすと12.4インチまで画面が拡張される。 スライダブル製品は基本13~14インチから17インチまで画面を拡張できる。

サムスンディスプレイはこれに先立ち、2022年にS型とG型、二重にフォールディングされる「FlexS」と「FlexG」、外側に伸びる「Slidable Wide」を展示しており、3製品とも最大サイズは12.4インチだった。 試作品の大きさ12.4インチはサムスン電子の「Galaxy Tab S8+」と同じだ。 実際の製品量産時にはセット業者の要求に合わせて量産を進めるものと予想される。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEのノートパソコン用フォルダブルOLED

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEのノートパソコン用フォルダブルOLED

タブレットPCのほかフォルダブルノート型パソコンの開発も進めている。 サムスンディスプレイは「IMID 2022」と[SID 2022」などで17.3インチノートパソコン用フォルダブルOLED「Flex Note」を展示した。 元々サムスンディスプレイは昨年この17.3インチフォルダブルOLEDをサムスン電子に供給するものと予想されたが、今年に日程が延ばされた。

LGディスプレーも同様に、17.3インチノート型パソコン用フォルダブルOLEDを開発中だ。 LGディスプレイは[IMID 2022」でフォールディング半径が1.5Rに改善された17.3インチ「Foldable OLED Laptop」を展示した。 LGディスプレイは現在、HP納品を目標にノート型パソコン用フォルダブルOLEDを開発中だ。

中国BOEでもIT向けフォルダブルOLED開発が真っ最中だ。 BOEは昨年5月、「SID 2022」でS型に二重フォールディングされるタブレットPCの香り12.3インチフォルダブルOLEDを展示した。 また、17.3インチノートパソコン用フォルダブルOLEDを公開し、このパネルは2022年に発売されたAsusの「ZenBook 17 Fold」に搭載された。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEが開発しているノートパソコン用フォルダブルOLEDのサイズと解像度は全て同じだ。 本格的な量産を始めれば、3社間のパネル供給競争も激しくなるものと予想される。

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QD-OLEDの新規発光構造であるQM2、サムスン電子の2023年向OLEDテレビに本格適用される

UBIリサーチがで最新発刊した「AMOLED製造工程報告書Ver.5」によると、QD-OLEDの新規発光構造であるQM2が2022年末から本格的に適用され、サムスン電子の2023年向OLEDテレビに適用されるものと予想される。

QD-OLEDのQM2発光構造、Source:AMOLED製造工程報告書Ver.5

QD-OLEDのQM2発光構造、Source:AMOLED製造工程報告書Ver.5

サムスンディスプレイで量産中のQD-OLEDは3つの青色発光層と1つの緑色発光層で構成されており、quantum dotとカラーフィルターを通じてRGB 3原色が表現される構造である。

2022年末までに量産されたQM1構造には緑色発光層にaETLとG’がなかったが、QM2構造からは全て適用されたことが確認された。 また、発光構造の変更周期も材料のリサイクルなどの理由で既存の1年から2年に長くなるものと見られる。

一方、サムスンディスプレイは従来の月30KのQD-OLED Capa.を2024年までに月45Kに拡張するものとみられる。 また、2023年からは55インチと65インチパネルの他にも49インチと77インチパネルも量産し、ラインナップをさらに拡大する計画だ。

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2023年型Gramに初のOLED搭載、サムスンディスプレイのrigid OLEDを採用

LG電子のGram

LG電子のGram

LG電子が2023年に発売するGramの新製品Gram StyleとGram Ultraslimにサムスンディスプレイのrigid OLEDパネルが搭載される。 サムスンディスプレイは、A2ラインでスマートフォンとIT製品用のrigid OLEDを生産しており、LG電子にOLEDパネルを供給するのは今回が初めてとなる。

LG電子の代表製品であるGram Style(モデル名16Z90RS·14Z90RS)は、外観に光の角度と方向によって色が変わるオーロラホワイト色、ゴリラグラス(Gorilla Glass)素材を採用した。 キーボードの下の空間には、タッチする時だけLEDライトが点灯する隠しタッチパッドが搭載された。

Gram Styleは14、16型の2種が販売される。 16型は16:10画面比の16型WQHD+(3200×2000)OLEDディスプレイを採用、デジタル映画協会(DCI、Digital Cinema Initiatives)の標準色域DCI-P3を満たしている。 パネルには光反射と眩しさを減らすAGLR(Anti-Glare & Low Reflection)を採用した。

Gram Ultraslimは15.6インチ1種が発売され、解像度はFHD(1920×1080)、998gの超軽量、厚さは10.99mmとGramシリーズ史上最も軽くて薄い製品となっている。

LG電子は、既存のGramシリーズにはIPSパネルのみを適用してきたが、今回の新製品から初めてOLEDパネルを搭載する。 LG電子はOLEDの優れた画質と没入感だけでなく、検証されたサムスンディスプレイのパネルを使用することができ、IPSと比べ価格差が少ないなどの理由でOLEDを採用したと分析される。 また、サムスンディスプレイとしては、中国の低価格攻勢で低調になったA2ラインの稼働率を回復し、新規取引先を確保する機会であるため、両方に役立つ関係が形成されたものと判断される。

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LG OLED evo、日本現地メディアから最高賞を受賞、OLEDテレビの競争力を立証

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)

LG電子のOLED evoが圧倒的な画質競争力と差別化された顧客視聴経験が認められ、日本最高テレビに選ばれた。

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)は、圧倒的な画質競争力と差別化されたカスタマー・エクスペリエンスが認められ、日本で最も権威のあるAV専門メディアの一つである音元出版が主催する「VGP(Visual GrandPrix)2023」アワードの最高賞である金賞と映像部門批評家特別大賞を受賞した。

VGPはLG OLED evoに対して「最高の没入感はもちろん、4K OLED TVが表現する繊細で立体感のある映像を楽しめるプレミアムテレビ」であるとして「圧倒的な明るさと、一気に沈み込む黒表現との高コントラストな映像表現は秀逸である。HDMI 2.1対応入力を4系統も用意するなど優れた機能面も評価」と賛辞した。

同製品は昨年、日本最高権威のAV専門メディアの一つであるHiViが選定した「ベストバイアワード(Best Buy Winter 2022)」において、50型以下OLEDテレビ部門最高製品への選出に続き、「HIVIグランプリ(HiVi Grand Prix 2022)」で銀賞(Silver Award)も相次いで受賞している。

HIVIは、「LG電子はOLEDテレビの元祖として画質はもちろん使いやすさ、美しいデザインなどを全て備えた多様なラインナップを披露している」として「特にOLEDevoは昨年他のメーカーで披露したすべての42型OLEDテレビを大きく超越した高画質を披露した」と評価した。

LG電子は、OLEDをはじめとするプレミアムテレビ選好度が高い日本で競争力を立証したといえる。 特に、日本の現地メーカーを抑えて、相次いで最高製品として認められたという点で、ディスプレイ市場主導権を継続するものとみられる。 LG電子は最近、画面の湾曲率を変えられるゲーミング用OLEDテレビであるLG OLED Flexを日本で発売するなど、技術の差別化にさらに拍車をかけている。

LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社代表取締役ソン·ソンジュ氏は「今回の受賞はこの10年間LG電子が積み上げてきた独歩的なOLED技術リーダーシップを認められた結果である」として「LG OLEDテレビだけの差別化された視聴経験を前面に出して日本消費者を魅了するだろう」と語った。

▶4Q 2022, Medium and Large OLED Display Market Trackのサンプルページ

サムソン電子、上半期中にQD-OLEDテレビで韓国市場進出

サムスンディスプレイがCES2023で展示した77インチQD-OLED TV

サムスンディスプレイがCES2023で展示した77インチQD-OLED TV

サムスン電子が2023年上半期に韓国にQD-OLEDテレビを発売する見通し。2013年以来10年ぶりの韓国内OLEDテレビ市場への再参入となる。

業界によると、サムソン電子が最近55インチOLEDテレビ(KQ55C95A)の電波認証を獲得した。 通常、認証取得後3ヵ月以内に製品発売が行われるため、上半期内に韓国市場に初めてお披露目するとみられる。 サムソン電子は、55インチに続き65インチ製品の電波認証も取得した後、55インチ製品と同時に韓国市場に出すものと予想される。

サムソン電子は昨年3月、55インチと65インチのQD-OLEDテレビを北米と欧州地域で発売した。 当時、QD-OLEDパネルの低い歩留まり率と収益性の問題などで韓国では発売されなかったが、昨年サムソンディスプレイのQD-OLEDパネル歩留まり率が90%に迫り、韓国発売議論が本格化した。 サムソン電子の55インチおよび65インチQD-OLEDテレビは、それぞれ2200ドルと3000ドルの価格で発売されたが、QD-OLEDパネルの歩留まり改善によりそれぞれ1450ドルと1800ドルまで価格が下がった。

サムソン電子は55インチと65インチのほか、米国ラスベガスで開催されたCES2023で初めて公開した77インチQD-OLEDテレビの発売も検討している。 サムソンディスプレイセット会社に足並みを合わせ、55インチと65インチのQD-OLEDパネルに引き続き、49インチと77インチのQD-OLEDパネルを生産し、QD-OLEDラインナップを多様化する計画だ。 サムソンディスプレイが使用する8.5世代(2200x2500mm)元帳でMMG(Multi model glass)工程を適用すれば、77インチパネル2枚と49インチパネル2枚、計4枚のパネル生産が可能である。

▶Medium & Large OLED Display Market Track

2022年に発売されたOLEDスマートフォンのモデル234個のうち、中国が202個で86.3%占有率を占める

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデル

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデル

2022年に発売された234個のOLEDスマートフォンのうち、中国で発売された製品は202個で86.3%のシェアを占めた。 一方、韓国は2020年に39個、2021年に20個を発売したのに続き、2022年には11個の製品だけを発売し、4.7%のシェアを占めた。 現在、韓国でスマートフォンを発売する業者はサムスン電子が唯一だ。 韓国の次には米国が8社、台湾が6社で後に続いた。

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデルのサイズ

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデルのサイズ

サイズ別では6インチ台の製品が223個で95.3%の占有率を占め、主流となった。 6インチ台の製品の中では6.5インチ以上の製品が75.8%、6.5インチ未満の製品が24.2%の占有率を占めた。 6インチ台の製品に続き、7インチ台の製品が7個、8インチ台の製品が3個、5インチ台の製品が1個発売された。 Vivoの「X Note」製品を除けば、7インチ以上の製品は全てフォルダブル製品であり、最大のフォルダブル製品はVivoの「X Fold」だった。

ディスプレイデザイン別ではパンチホールモデルが193個で82.5%を占め、ノッチモデルが21個、narrow-bezelモデルが12個、under display camera(UDC)モデルが8種発売された。 パンチホールモデルは2年間でシェアが30%増加し、ノッチモデルのシェアは25%減少した。

最後に、スマートフォンサイズ対比ディスプレイ比率であるD.A(display area)では80~90%に属する製品が196個で83.8%の占有率を占め、90%以上の製品は38個で16.2%の占有率を占めた。 2022年に発売されたOLEDスマートフォンの平均D.Aは87.1%で、2018年から年平均1.2%ずつ着実に上昇している。 D.Aが最も高い製品はHonorの「Magic4」とZTEの「Axon 40 Ultra」で93.1%D.Aを示した。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

モバイル機器用OLED部品素材市場、年平均4.6%成長率で2027年に167.3億ドルの見通し

モバイル機器用OLED部品素材市場の展望

モバイル機器用OLED部品素材市場の展望

モバイル機器用OLEDを構成する基板とTFT、encapsulation、タッチセンサー、adhesive、カバーウィンドウなどの主要部品素材19種を展望したUBIリサーチの「4Q22 AMOLED Materials and Components Market Track」によると、2023年モバイル機器用の部品素材市場は139.1億ドル規模で形成すると見込まれ、年平均4.6%成長率で2027年には167.3億ドルになるものと予想される。

基板別ではfoldable OLEDを含むflexible OLED用部品素材市場が80%以上のシェアを持続的に維持していたが、2025年からは90%以上のシェアを獲得するものと予想される。Rigid OLED用素材市場は2023年18.9億ドルで年平均13.5%下落し、2027年には10.7億ドル規模になるものとみられる。これはrigid OLED出荷量の大半を占めているサムソンディスプレイのrigid OLED出荷量が2023年1.3億台で持続的に減少すると予想されるからだ。

Flexible OLEDとfoldable OLED用部品素材市場は2023年120.2億ドルで年平均7%成長率で2027年には156.6億ドルに達する見通しだ。これは、サムソンディスプレイの2027年foldable OLED予想の出荷量8,000万台が反映された数値だ。

国別では、韓国の部品素材の購買額が50%以上のシェアを持続的に獲得するものと予想される。韓国の主要部品素材の購買額は2023年75億ドルで年平均3.2%の成長率で2027年には87.9億ドルに達すると予想されている。中国の主要部品・素材の購買額は年平均6.2%の成長率で2027年に79.4億ドルに達する見通しだ。

▶AMOLED Materials and Components Market Track

10インチ以上の中大型OLED出荷量、2027年までに6,950万台に拡大

UBIリサーチが10インチ以上OLEDの実績と展望を総合した「4Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、2027年中大型OLEDは2022年2610万台から2027年6950万台に拡大すると予想される。

2027年までの売上高基準で中大型OLED市場を主導するのはテレビ用OLEDとみられる。グローバル景気低迷により今後の予想出荷量は直前四半期より減少したが、年平均11.2%の成長率で2027年に計1480万台が出荷され91.8億ドルの売上高を記録するものと展望される。これは2027年の中大型OLED全体売上高の62.8%だ。

Notebookやtablet PC、モニターなどIT用OLED市場は2024年から少しずつ開花するものと予想される。IT用OLED市場はnotebook用OLEDが主導するものと見られ、年平均22.9%成長率で2027年には1970万台が出荷されるものと予想される。2024年にはAppleのiPad用OLEDが本格的に発売され、tabletPC用OLED市場が拡大するものと見られる。2023年にtablet PC用OLED出荷量は200万台と予想されるが、2024年には720万台、2027年には2330万台と予想される。2023年からの年平均成長率は85.7%だ。

車両用OLEDも2022年から54.7%年平均成長率を記録し、市場が持続的に拡大するものと予想される。

中大型OLED出荷量比率展望

中大型OLED出荷量比率展望

▶Medium & Large OLED Display Market Track

LGディスプレイ、2023年に発売されるiPhone15にLTPOパネルだけを供給する見通し

iPhone15の予想ラインナップ

iPhone15の予想ラインナップ

LGディスプレイが2023年に発売されるiPhone15シリーズのうち、LTPOモデル2つのパネルだけを供給するという見通しが出た。既存に供給していた6.1インチLTPSモデルはパネルを供給しないものと見られる。LGディスプレイは2019年に発売されたiPhone11 Pro maxに初めてOLEDパネルを供給し始め、今年発売されたiPhone14 Pro maxに初めてLTPO TFTが適用されたパネルを供給した。

来年発売されるiPhone15にLGディスプレイがLTPOパネルを供給する見通しを受け、LTPOモデルはサムソンディスプレイとLGディスプレイが共同で供給するものと見られる。来年発売されるiPhone15にサムソンディスプレイは4種全体、LGディスプレイはプロモデル2種、BOEは6.1インチLTPSモデルにパネルを供給するものと予想される。BOEが6.7インチLTPSモデルにパネルを供給するかどうかはまだ未知数だ。

AppleがiPhoneにOLEDを適用し始めたのは2017年からだ。LTPO TFTを適用したのは昨年発売されたiPhone 13 proシリーズからであり、LTPO TFTが適用されたパネルはサムスンディスプレイが初めてAppleに供給した。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

スマートフォン向けのrigid OLED、年平均12.9%下落して2027年には9,600万台になると予想

UBIリサーチが四半期別発刊する「4Q22 Small OLED Display Market Track」によると、全世界スマートフォン用rigid OLEDの出荷量が持続的に減少するものと予想される。

2022年下半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量が大幅に減少し、第3四半期には前年同期対比半分にも満たない1900万台が出荷されたことが調査された。このような流れは第4四半期にも続いており、これに伴いサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量は2022年から年平均20.8%下落し、2027年には5千万台にとどまるものと見られる。全世界スマートフォン用のrigid OLED出荷量は年平均12.9%下落し、2027年に9600万台になると予想される。

反面、スマートフォン用flexible OLEDの出荷量は2022年から年平均7.4%成長率で持続的に増加するものと展望される。UBIリサーチはサムスンディスプレイが年平均2.2%成長率で2027年に2.2億台のflexible OLEDを、BOEが年平均13%成長率で2027年に1.4億台のflexible OLEDを出荷するものと予想した。

全世界のfoldable OLED出荷量も持続的に拡大するものと予想される。2022年、全世界のfoldable OLEDの出荷量は1900万台と予想され、2027年には9000万台になるものと予想される。今後、全世界のfoldable OLED市場を主導するのはサムスンディスプレイであり、2027年には全世界のfoldable OLED出荷量のうち89.1%のシェアを占めるものと見られる。

10インチ以下の小型OLED市場の中でfoldable OLEDの占有率は2022年に2.7%と低い水準だが、2027年には9.6%まで拡大し、rigidOLEDと似た水準の占有率を記録するものと展望される。 

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

▶4Q22 Small OLED Display Market Track

BLACK FRIDAY終了、一部プレミアムTV価格回復開始

プレミアムテレビの価格

プレミアムテレビの価格

12月1日に確認した情報によると、10月~11月の間にBLACK FRIDAYとカタールワールドカップの影響で価格が下落したサムスン電子とSonyのプレミアムテレビ製品の価格が大部分回復した。2022年プレミアムテレビ市場で全体的に価格が復旧したのは今回が初めてだ。LG電子のOLEDテレビは全体的に価格を維持し、一部の製品は価格を回復した。

サムスン電子のNeo QLED製品は、それぞれ最低100ドルから最大500ドルの価格を回復し、10月以前の価格帯を取り戻した。ただ、65インチと75インチNeo QLED Q85B普及型モデルとQ95Bハイエンドモデルの価格は、従来の下落した価格を維持した。価格維持の理由は、Neo QLEDテレビの中でも人気のある製品群の販売量を維持するためのサムスン電子のマーケティングポイントと分析される。サムスンのQD-OLEDテレビであるS95Bは55インチが250ドル、65インチが200ドルの価格を回復した。

Sonyの製品は8Kハイエンド製品を除いてすべての製品の価格が上昇した。 Mini LED TVモデルであるX95Kの価格帯は平均233ドル引き上げられ、WOLED TVであるA80KとA90Kは少なくとも100ドルから最大300ドルまで価格を回復した。サムスンディスプレイからパネルを供給されるQD-OLEDテレビであるA95Kは55インチ価格が300ドル、65インチ価格が200ドル上昇した。

サムスン電子とSonyとは異なり、LG電子のOLEDテレビ製品は大部分10~11月の間に下落した価格帯を維持した。全体的なOLEDテレビ製品の価格は11月と同じだったが、普及型OLEDテレビモデルA2シリーズ65インチ価格が100ドル、中級型OLEDテレビモデルC2シリーズ42インチが100ドル、77インチが200ドル、83インチが500ドル、高級型モデルG2シリーズ77インチが200ドル引き上げられた。

55インチと65インチ市場でLG電子の製品はほとんど下落した価格を維持した反面、サムスン電子はほとんど価格を回復させた。 下落した価格を維持し、競争力を備えたLG電子のOLEDテレビにサムスン電子がどのように対応するのか、帰趨が注目される。

▶2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

2027年OLED発光材料市場、年平均8.6%成長率で27.5億ドルの展望

UBIリサーチが最新発刊した「4Q22 OLED Emitting Material Market Track」によると、2022年第3四半期の全世界パネル業者のOLED発光材料購買額は4.96億ドルと集計された。これは前四半期対比20.9%、前年同期対比10.9%上昇した数値だ。

2022年第3四半期にはサムスンディスプレイのrigid OLED出荷量が2,000万台以下に減少し、rigid OLED用発光材料市場は縮小されたが、iPhone14シリーズ用にパネル業者等の新規パネル供給が増加し、重水素置換技術が適用された材料の使用拡大、為替レート上昇などが購買額増加に影響を及ぼしたと分析された。

一方、UBIリサーチは2022年の全体発光材料市場が18.2億ドルから年平均8.6%成長率で2027年には27.5億ドルに達すると展望した。

OLED発光材料市場展望

OLED発光材料市場展望

UBIリサーチのDae Jeong YOONアナリストは「小型OLED用材料市場でサムスンディスプレイはrigid OLED出荷量が持続的に減少するだろうが、foldable OLED出荷量が2027年までに8000万台に拡大し、2027年発光材料購買額は6.8億ドルと予想される。また、BOEとLGディスプレーの発光材料購買額は2027年にそれぞれ3.8億ドルと2.3億ドルと展望される」と明らかにした。

続いてYOONアナリストは「2027年大型OLED用材料市場でLGディスプレイのWOLEDとサムスンディスプレイのQD-OLEDの出荷量が各々1200万台中盤と200万台序盤と予想されることにより、発光材料購買額も各々4.2億ドルと1.3億ドルと展望される」と言及した。

レポートでは2027年OLED蒸着方式別にRGB OLEDが69.1%で最も多い占有率を占めると展望し、WOLEDが15.2%、RGB 2stack OLEDが11.1%、QD-OLEDが4.6%を占めると予想した。

▶OLED Emitting Material Market Track

IT用OLED、年平均39%の成長率で2027年には4,880万台出荷

UBIリサーチが最新発刊した「2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート」によると、今後tablet PCとmonitor、notebookなどのIT用OLED出荷量が2022年950万台から年平均39%の成長率で2027年には4880万台に達すると展望した。

レポートによると、2024年までにIT用OLED市場はnotebook用が主導するものと見られ、2024年から本格的にtablet PC用OLEDが大量生産に突入し、2025年からはtabletPC用とnotebook用OLEDが市場をリードするものと予想される。

IT用OLEDの出荷量展望, Source: 2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

IT用OLEDの出荷量展望, Source: 2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

また、AppleがiPadシリーズの一部にOLED採用を計画し、韓国と中国パネル企業のIT用OLEDライン投資が予想される。 サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEは新規で8.7世代ライン投資を計画しており、最近はVisionoxが第6世代ラインであるV3ラインにR&D用に縦型蒸着方式を発注したことが調査された。

8.7世代ライン投資はサムスンディスプレイとLGディスプレイが中国パネル企業より速いと予想され、BOEとVisionoxは韓国企業の投資以後に投資を進めるものと予想される。

▶2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

中国第6世代flexible OLEDライン再編するか

UBIリサーチが最新発刊した「2022小型OLEDディスプレイ半期レポート」によると、中国内の第6世代flexible OLEDラインが再編されると展望した。

中国でスマートフォン用flexible OLEDを生産する代表的な業者はBOEとTCL CSOT、Tianma、Visionoxがある。 EDOもflexible OLEDラインを一部保有中だが、rigid OLED中心にパネルを量産している。

このうち、TCL CSOTとVisionoxが最近経営難が続き、中国内のflexible OLEDラインが再編される可能性が提起されている 。

TCL CSOTはXiaomiに主にパネルを供給したが、最近はパネル性能イシューとTianmaのプロモーションによって月45K規模のT4ラインの第3四半期稼動率が10%水準に止まっていることが調査された。 特に、ph-3はph-1,2の低調な稼働率により稼動が無期限に延期されている状況である。 また、AppleにiPhoneシリーズ用パネル供給のためのプロモーションを試みたが、良い結果は得られなかったものと見られる。

2022年8月までに調査されたTCL CSOT T4ラインの稼働率, Source : 2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

2022年8月までに調査されたTCL CSOT T4ラインの稼働率, Source : 2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

Honorにflexible OLEDを主に供給しているVisionoxは最近月30K規模でV3ラインを稼動しているが、パネル価格が30ドル以下に策定され売上高に大きな影響を受けている。 確実な顧客会社を確保し稼動率が保障される反面、収益が保障されない状況であるのだ。

このような理由から、TCL CSOTのT4ラインとVisionoxのV3ラインはBOEで買収するのではないかという可能性が提起されている。 UBIリサーチのDae Jeong YOONアナリストは”T4ラインの場合、今後BOEがB20 LTPSラインにOLED設備が投入されればTCL CSOTのT4ラインを買収し、これを活用する可能性とVisionoxでV3ラインを売却した後、T4ラインの一部を買収する可能性がある。 V3ラインの場合、Hefei政府がBOEに買収を提案したという話も聞こえる”と明らかにした。

直ちに中国の第6世代flexible OLEDラインが急激に変化する可能性は低いが、市場沈滞と以前から持続的に過剰投資と評価されている状況の中で、中国パネル業者が今後のライン運用をどのように持続するのか帰趨が注目される。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

今年第2四半期の部品素材35.5億ドル、前四半期比7.9%下落

UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 OLED Components & Material Market Track」によると、2022年第2四半期の主要部品素材市場は35.5億ドルと集計された。これは前四半期対比7.9%下落し、前年同期対比8.9%上昇した。前四半期対比第2四半期部品素材の市場が縮小した主な理由としては、サムスンディスプレイとBOE、LGディスプレイのFlexible OLEDパネル出荷量が減少したためだ。

2022年第2四半期のサムスンディスプレイとBOE、LGディスプレイのFlexible OLED出荷量はそれぞれ4350万台と1410万台、570万台と分析された。これは前四半期対比それぞれ17.3%と29.9%、40.6%下落した数値だ。 DriverIC & COFは2022年第2四半期に17.7億ドルの市場を、工程用フィルムは6,320万ドルの市場をOCAは5,240万ドルの市場を形成したと分析された。

2022年第2四半期OLED部品素材市場

2022年第2四半期OLED部品素材市場

OLEDの主要部品素材市場を国家別(韓国、中国)に区分し、今後2026年までの予想市場を100%基準の累積グラフで示した。

OLED部品の主要市場

OLED部品の主要市場

中国パネルメーカー各社らの部品素材の購買額は2022年61.1億ドルで年平均2.5%増加して2026年には67.6億ドルに達すると見込まれ、韓国パネルメーカーらは2022年90.9億ドルで年平均2.1%の成長率で2026年には98.8億ドル規模で素材を購買するものと予想される。

部品素材の購買額基準で今後5年間、パネルメーカー別シェアは、サムスンディスプレイが40%を占めるものと予想され、LGディスプレイとBOEがそれぞれ20%と17%のシェアを占めるだろうと予測した。中国パネルメーカーの中ではBOEとVisionox、TCL CSOT、Tianmaの順で材料購買額が高くなると見込まれる。

“3Q22 OLED Components & Material Market Track”はOLEDの主要部品素材会社20ヵ所を選定し、市場調査した。Substrate、TFT、Encapsulation、Touch sensor、Polarizer、Adhesive、Cover window、Module 8つに区分して四半期別の市場を調査し、会社別、Application別(TV、Mobile)でmarket shareを分析した。また今後2026年までの部品素材星の供給量と市場を予測した。マーケットトラック期の報告書はOLED産業をリーダーする業界関係者に必要な情報を提供してあげている。

関連レポート:OLED マーケットトラック

2022年中大型OLEDディスプレイ出荷量、2630万台展望

UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、2022年第2四半期の中大型OLEDディスプレイ市場は16.7億ドルと集計された。中大型OLEDディスプレイは10インチ以上のディスプレイを意味する。

2022年第2四半期の中大型OLEDディスプレイ市場は前期比22.9%上昇し、前年同期比11.2%上昇した。中大型OLED出荷量の増加幅が最も大きいのはノート型パソコン用OLEDだ。第1四半期の出荷量は114万台だったが、第2四半期の出荷量は218万台で、前四半期の約2倍の水準だ。

中大型OLEDディスプレイ市場(2022年第2四半期)

中大型OLEDディスプレイ市場(2022年第2四半期)

ウクライナの戦争が持続的に延長され、欧州を中心にプレミアムテレビ市場が大きな打撃を受けている。 2022年のテレビ用OLEDパネルの予想出荷量は、前四半期は920万個だったが、修正された出荷量は910万個だ。第2四半期のOLEDテレビの出荷量は196万台で、第1四半期の171万台から25万台増えた。このうちWRG BOLEDパネル出荷量は171万台、QD-OLEDテレビパネルは25万台だ。

サムスン電子が来年QD-OLEDテレビ販売量を100万台に拡大する計画であるだけに、2023年にはテレビ用OLED出荷量が1200万台に拡大するものと予想される。 LGディスプレイは収益性が悪化しているLCDパネル事業を漸進的に減らし、OLED生産量を増やすためにP7、P8ラインをOLEDラインに転換するものと見られる。

中大型OLEDディスプレイを応用製品別(TV、Tablet、Notebook、Monitor、Automotive)に分け、2027年までの予想出荷量を100%基準の累積グラフで示した。

中大型OLEDディスプレイ出荷量および展望

中大型OLEDディスプレイ出荷量および展望

2022年の中大型OLEDディスプレイ出荷量は2630万台と予想され、5年後の2027年には8420万台に増えるものと推測される。 アップルでiPadが2024年に発売されるものと予想されることから、2024年以降、Tablet出荷量が急激に増加するものと予想した。

「3Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」は10インチ以上の中大型OLEDDisplayに対するOLED生産キャパ現況、主要パネル業者別Automotive、Note PC、Monitor、TVなど主要製品群に対する四半期別出荷量と売上実績を調査した。 アプリケーションごとのASPやOLED需要/供給分析など、今後5年以降の2027年までの市場展望値分析資料も提供する。

関連レポート:OLED マーケットトラック

2022年小型OLEDディスプレイ出荷量、7億2480万台展望

UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 Small OLED Display Market Track」によると、2022年第2四半期の小型OLEDディスプレイ市場は78.7億ドルと集計された。

2022年第2四半期の小型OLEDディスプレイ市場は前期比16%減少し、前年同期比9.7%上昇した。世界最大市場である中国市場は、新型コロナウイルス感染症の余波で上海と一部地域が封鎖され、スマートフォンなどモバイル機器が萎縮した。

これに伴い、小型OLEDパネル出荷量は第1四半期1億5000万台から第2四半期では2000万台減った1億3000万台と集計された。 第2四半期のフォルダブルOLEDパネル出荷量は312万台で、第1四半期より12万台増えたが、市場規模は期待に及ばなかった。

2022年第2四半期小型OLED市場

2022年第2四半期小型OLED市場

最近、中国の一部パネル業者がスマートフォン用OLEDパネル価格を30ドル以下に出しており、リジッドOLED市場が急激に萎縮する見通しだ。

今年のFoldable OLEDの予想出荷量は1640万台で、昨年1,030万台から610万台に増える見通しだ。フォルダブルフォンはサムスン電子のギャラクシーノートに代わるものと予想されるが、追加需要は発生していない。 また、中国パネル企業のFoldable OLED用UTG購買困難は、中国スマートフォン企業のフォルダブルフォン生産に影響を及ぼしており、フォルダブルOLED市場の成長速度が速くないものとみられる。2027年、フォルダブルフォンOLED出荷量は4200万台に大きく修正された。

小型OLEDディスプレイを応用製品別(Watch, Smart phone, Foldable phone)に分け、2027年までの予想出荷量を100%ベースの累積グラフで示した。

2022年第2四半期の小型OLED出荷量および展望

2022年第2四半期の小型OLED出荷量および展望

2022年小型OLEDディスプレイパネルの総出荷量は7億2480万台と予想され、5年後の2027年には9億3780万台を記録するものと推測される。2022年応用製品別フォルダブルフォンが占める割合は2.3%であり、2027年には4.5%まで増加するものと展望される。

「3Q22 Small OLED Display Market Track」は10インチ以下の小型OLED Displayに対するOLED生産キャパ現況を分析し、主要パネル業者別、国別、世代別、基板別、TFT技術別、応用製品別(Watch、Smartphone、Foldablephone)など主要製品群に対する細部的な四半期別売上高と出荷量を調査した。アプリケーション別ASPとOLED需要/供給を分析し、今後5年以降2027年までに小型OLED Displayの市場展望分析資料を提供する。

関連レポート:OLED マーケットトラック

Intel, Audi AG, LG Display, and More Experts Join the OLED’s World Summit 2022 Agenda

(San Francisco, CA) – July 28, 2022 – Smithers, a leading provider of testing, consulting, information, and compliance services, is hosting OLED’s 2022 conference this year at the Hotel Kabuki on October 25-27 in San Francisco, CA, and virtually.

The 2022 program has been announced! Featuring expert speakers from Intel, Audi AG, LG Display, Coherent, Palomaki Consulting, Nanosys, OLEDWorks, eMagin, Yole Developpement, Omdia, Schrödinger, Applied Materials, and more.

 

This event explores the latest developments taking place within the OLED value chain, providing attendees with timely insights surrounding the impact of COVID-19, innovation and product advancements, emerging solutions and material developments, current product trends, and new opportunities for growth and increased market share. 

 

Plus, all networking breaks, lunches, and the networking reception will be shared with the co-located Phosphors and Quantum Dots attendees, doubling the networking possibilities!

 

For sponsorship opportunities, please contact Ashli Speed, aspeed@smithers.com, for more information. Don’t forget to join the mailing list to stay up to date with the latest event details.

The pricing for this event is tiered, so the earlier you book, the more you save. To learn more and register, please visit the event website: www.oledsworldsummit.com  

 

For more information about Smithers, please visit www.smithers.com.

 

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About Smithers:

Founded in 1925 and headquartered in Akron, Ohio, Smithers is a multinational provider of testing, consulting, information, and compliance services. With laboratories and operations in North America, Europe, and Asia, Smithers supports customers in the transportation, life science, packaging, materials, components, consumer, dry commodities, and energy industries. Smithers delivers accurate data, on time, with high touch, by integrating science, technology, and business expertise, so customers can innovate with confidence.

[K-Display 2022 Business Forum]Sumitomo Chemical材料性能公開

2022年8月10日から12日までソウルCOEXで開催されている「Display Business Forum 2022」で、Sumitomo Chemicalは最近まで開発されたインクジェット材料の性能を公開した。

インクジェットプリンティング技術は中大型機器に主に使われている3-stack OLEDや4-stack OLEDの工程時間と材料使用量を増やせる技術として注目される技術であり、JOLEDがモニター用にパネルを量産しておりTCL CSOTも投資を考慮している。

Sumitomo Chemicalはまずスピンコーティング方式で製作された背面発光方式のOLEDと全面発光方式のOLEDのRGB性能を公開した。 背面発光方式のOLEDは前年度と大きな差がなかったが、前面発光方式のOLEDでは材料の性能が向上したことが確認でき、特に青色材料は効率と性能が共に向上した。

Sumitomo Chemicalの材料性能

Sumitomo Chemicalの材料性能

Sumitomo Chemicalはインクジェットプリンティング技術の核心課題として不純物管理とink formation、硬化工程、jetting mechanismを言及した。 インクジェットプリンティングの工程時間や収率、性能を確保するためには、前述の4つの要素を克服しなければならない。

最後に, Sumitomo Chemicalは現在まで開発されたRGBインクジェット材料の性能を発表し、今後の材料の目標効率と寿命について言及して発表を終えた。

住友化学の開発マイルストーン

住友化学の開発マイルストーン

関連レポート: 2022年OLED発光材料レポートのサンプル

[K-Display 2022] LGディスプレイ、透明OLEDで新しい価値を創造する。

810日から12日まで開催された「K-Display 2022」でLGディスプレイは壁面型とテレビ型など多様な透明OLED製品を展示した。今回展示された透明OLEDの透過率は45%、解像度はFHD級だった。

K-Display 2022に展示されたLGディスプレイの透明OLED

K-Display 2022に展示されたLGディスプレイの透明OLED

11日に開かれた「Display BUSINESS Forum 2022」でLGディスプレイのKang Won-seok常務は透明OLEDの透過率向上と重量減少で活用度がますます高まっていると明らかにした。

Kang常務はLGディスプレイが2014年から透明OLEDを開発していると言及し、COVID-19以降増加している内部活動に合わせて透明OLEDの価値を高めると発表した。

LGディスプレイの透明OLEDロードマップ

LGディスプレイの透明OLEDロードマップ

現在、LGディスプレイはE3ラインで制限的に透明OLEDを量産している。 現在は55インチサイズの透明OLEDだけを量産しているが、今年下半期からは77インチにもラインナップを拡大する計画だ。

LGディスプレイの透明OLEDは中国で博物館用とサイネージなどに主に使われており、今後の需要増加が予想されることによりLGディスプレイはパネル価格を下げ、E3以外の生産ラインを導入して市場に対応するものと予想される。

関連レポート:ディスプレイレポートのサンプル

iPhone14에 적용되는 M12 구조의 Supply chain

サムスンディスプレイの新型材料構造M12、iPhone14 Proモデルのみ適用

サムスンディスプレイのM12構造(iphone 14に適用される予定)

<iPhone14に適用されるM12構造のSupply chain>

サムスンディスプレイが下半期に発売予定のAppleのiPhone14シリーズのうち、上位2つのProモデルにのみ新しい材料構造M12を適用する。 下位2モデルにはiPhone13に適用されたM11構造をそのまま使用する。

サムスンディスプレイはiPhone14シリーズの4種すべてにOLEDを供給する。 サムスンディスプレイはLTPS TFTが適用される下位2モデルであるiPhone14と14MaxにはiPhone13に適用されたものと同じM11構造をそのまま使用し、LTPO TFTが適用される14 ProとPro Maxには新しい構造であるM12構造を適用する。

サムスンディスプレイがiPhoneシリーズに材料構造を異なるように適用する理由はAppleのコスト削減のためと見られる。 上半期に発売されたサムスン電子のギャラクシーS22シリーズでも、UltraとPlusモデルにはM11が、一般モデルにはM10が適用されたことがある。

サムスンディスプレイの新型材料構造M12はAppleのiPhone14シリーズとサムスン電子のフォルダブルフォンZ Fold4とZ Flip4などに適用される。

関連レポート: 2022年OLED発光材料レポートのサンプル

Samsung Display's pol-less technology can reduce power consumption by 25%

サムスンディスプレイのpol-less技術、フォト工程が短縮できる

OLED市場調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」では、サムスンディスプレイのpol-less技術開発の現状と今後のロードマップについてまとめられていある。

Pol-less技術は偏光板の代わりにblack pixel define layer(BPDL)とカラーフィルタを適用し、サムスンディスプレイではon-cell film(OCF)、BOEとVisionoxではcolor filter on encapsulation(COE)と呼ばれている。

Pol-less技術は「Galaxy Z Fold 3」に初めて適用され、サムスンディスプレイは報道資料を通じてpol-less技術を適用して光透過率を33%高め、同じ明るさではパネルの消費電力を最大25%まで節減できると説明している。

サムスンディスプレイの pol-less技術。偏光板が除去されたOLEDは消費電力25%削減する。

偏光板を適用したOLEDと偏光板を除去したOLEDの消費電力比較

UBIリサーチによると、今年下半期に発売されるサムスン電子の「Galaxy Z Fold 4」にもpol-less技術が適用されて、カラーフィルタとしてRGB レジストが低反射用素材として採用されるものと見られ、今後はフォト工程を短縮したpol-less技術が適用されるものと予想される。

サムスンディスプレイのpol-less技術にはTFT側に2回のフォト工程とcolor filter側に5回のフォト工程が必要だが、今後は新しい素材を適用してフォト工程を3~4回減らして、工程時間と費用を短縮させるものと見られる。

サムソンディスプレイは、pol-less技術をさらに発展させ、今後スマートフォンだけでなくIT機器にも拡大適用するものと期待される。

▶ 2022 OLED部品素材レポートSample Download

中国政府の積極的な素材・材料・製造装置の国産化の促進政策

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最近、中国内でディスプレイ関連素材や材料、製造装置などを国産化しようとする動きが見られている。OLED市場調査専門メーカーのUBIリサーチ( www.ubiresearch.com )で最近発刊された2022 OLED部品素材報告書によれば、中国国家発展開発委員会(国家发展和改革委员会)や公信部(工信部)で中国OLEDディスプレイ関連開発企業に投資金を支援し、国産化のための動きを加速している。

 

中国公信部ではディスプレイ関連素材及び製造装置、部品事業について中国国産化のために大型支援事業を計画している。プロジェクトに選ばれた企業は中国政府の破格的な補助金の恩恵を受ける予定だ。

 

最近、公信部はFMMとそれに関連した蒸着装置、その他の装置まで支援を行ったことが判った。これと共に中国国家発展開発委員会で国産化に進めるアイテムは、3年以内に開発及び量産、5年以内で全部の国産化を進める予定だ。

 

政府事業のほか、企業の国産化の動きも活発だ。中国最大のディスプレイメーカーであるBOEでは、すでに国産化のための投資が進んでいる。去る3月、物量及び原価圧迫で多くの危機感を感じたBOEのCEOの Gao Wenbaoが購入企画部門に直接にこの政策を指示した。BOEは、コスト削減のための取引先を多元化するために、海外企業を除く中国内企業のみ投資の検討を進めた。BOEの素材と材料、製造装置の国産化のための投資金額のうち、約70%の資本がすでに投資完了していると把握され、2023年までに投資が完了する見通しだ。

 

中国政府はかつてディスプレイを国家先端戦略産業に含め、BOEやTCL CSOTなどのディスプレイメーカーに破格的な支援をしてきた。これに加え、中国政府は中国現地内で生産可能な素材及び部品に対して輸入関税を引き上げ、内需化に努めている。

 

LCDに続いてOLEDまで韓国を追撃している中国との格差を広げるために韓国政府の積極的な取り組みが必ず必要だ。韓国政府は来月4日に施行される「国家先端戦略産業特別法」でディスプレイを国家先端戦略技術に指定し、ディスプレイメーカーに対する支援および多様な恩恵を提供する予定だ。

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今年の世界のOLEDの量産能力、基板面積で47.3 百万㎡規模と予測

OLED産業の調査企業であるであるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、2022年OLEDの全体量産能力の基板面積は47.3百万㎡と予想される。 2022年にはサムスンディスプレイがA3ラインの遊休キャパを補完するために投資したLTPO TFTラインとETOの6世代rigid OLEDラインが稼動する予定であり、2023年にはLGディスプレイのE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが、2024年にはサムスンディスプレイの8.5世代ITラインが稼動すると予測される。

スマートウォッチとスマートフォン用の小型OLEDの基板面積は, 2022年rigid OLED用ラインキャパは5.29百万 ㎡として24.8%の占有率を占めており、今後はRigid OLEDの投資はないと予想される。 2022年flexible OLED用キャパは15.3百万㎡で全体の71.5%であり、2024年からサムスンディスプレイのA3ラインの一部がIT用ラインに転換され量産キャパが縮小されると展望される。 Foldable OLED用ラインキャパは2022年に0.79 百万 ㎡、2023年からは1.52百万㎡に達すると予想される。

サムスンディスプレイのIT用ラインキャパは, 2023年下半期にA3ラインがIT用ラインに転換され2024年には新規で8.5Gラインが稼動すると予想され、2025年までに2.69百万㎡に拡大すると展望される。 2023年下半期からLGディスプレイのキャパはE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが稼動し、それぞれ0.75、0.52百万㎡になると展望される。

テレビ用OLEDラインのキャパは、追加投資がない限り、2026年までに変化がないと見られる。

2022年からLGディスプレイの量産キャパは20.3百万m2で全体の85.5%を占めている。 今後、追加顧客会社の確保可否によって、キャパがさらに増加するものと見ている。

サムソンディスプレイのキャパは3.3百万㎡、BOEは0.13百万 ㎡で、それぞれ13.9%と0.6%のシェアを占めると見られる。

一方、今回発刊された「2022 OLED部品素材レポート」は最新OLED産業課題の分析とフォルダブル機器用の部品素材開発と産業現況、OLEDパネルメーカの量産キャパを分析、主要部品素材市場展望などについて扱った。 部品素材関連企業が関連技術を理解し、今後の技術方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。

今年のカバーウィンドウ向けUTG市場、2億ドル規模の予測

OLED産業の調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、スマートフォン向けのカバーウィンドウ材料市場は2022年43.5億ドルから年平均8%成長し、2026年には59億ドル規模の市場を形成すると展望した。 カバーウィンドウ用材料としては、2D glassと3D glass、Colorless PI、UTGがある。

カバーウィンドウの材料別市場展望

<カバーウィンドウの材料別市場展望>

2026年までにカバーウィンドウ材料市場の中で、2D glassと3D glass材料が全体の中89%で最も多い割合を占めるものと見られ、UTGが10%、Colorless PIが1%の割合を占めるものと予想される。

Colorless PI市場は2022年に3700万ドル、2026年に5600万ドル規模であると予測され、年平均成長率は11%となる。

カバーウィンドウ用UTG市場は2022年に2億ドル、2026年には9.3億ドル規模になると予想され、年平均成長率は47%である。 これは今後、サムスンディスプレイが量産するフォルダブル用OLEDのカバーウィンドウで、UTGが主に採用されることが反映された結果である。

サムスンディスプレイが今後もUTGだけを採用したフォルダブルOLEDを量産する計画であり、BOEやTCLCSOT、VisionoxもUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発している。

<フォルダブル用のカバーウィンドウ市場のシェア展望>

<フォルダブル用のカバーウィンドウ市場のシェア展望>

フォルダブルOLED用のColorless PIは2022年15.9%のシェアを占め、2026年には5.7%のシェアを占めるものと予想される。

フォルダブルOLED用のカバーウィンドウ市場はUTGが主導しており、Colorless PIが一部使われているが、今後も需要は多くないと見みられる。

サムスンディスプレイは今後もUTGでフォルダブルOLEDを開発する予測であり、スライダブルOLEDにColorless PIが使われることもあるが、SID 2022でサムスンディスプレイは量産をするならばUTGを使用すると明らかにした経緯がある。

中国パネルメーカ等がColorless PIでフォルダブルOLEDを少量量産しているが、全体市場での比率は低く、中国パネルメーカ等もUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発しているため、フォルダブルフォン用のColorless PI市場占有率は低いものと予想される。

フォルダブルIT機器用にColorless PIが使われることもありうるが、数量と適用時期が未知数であり、量産されても全体フォルダブルOLED市場で大きな占有率を占めることはできないものと予想される。

関連レポート:2022 OLED部品素材レポート

Micro OLED動向と展望

VR機器は2016年から台頭し、今後の未来IT事業では重要な要素になると見たが、使用された用途は非常に少なかった。 サムスンでは2017IFA VR experiment zoneでゲーム、4D形態で体で感じられる映画用として披露され、その他CES2016年にインテルでは教育用、美術用など創作活動ができるようにするアプリケーションを展示した。

VRの特徴としては没入感、臨場感に優れ、1インチ程度のディスプレイが60インチのように見えることができる。 情報を提供するディスプレイはマイクロディスプレイを使用するが、LCoS(liquid crystal on Silicon)は応答速度が遅く、色味が落ちてContrast Ratio低いため、傾向がOLEDoS(OLED on silicon)に変わっている。 ソニーはマイクロOLEDを製造しており、パナソニックは米Kopinと協力してVRを作っている。

最近VR機器はモニターに代わるための準備をしている。 高解像度に作ることになれば、それぞれVRモニター画面に10個程度の画面を表示することができ、今後は事務室にモニターが消えVR機器を使用して同時に複数の画面を表示することができる。 今後はモニター市場がVR市場に変化し、IT市場でVRは最高のダークホースに浮上する可能性がある。 VRはテレビに取って代わることもできる。 立体感がはるかに優れたヘッドスピーカーが必須だ。 映画館でも変化があり得る。 映画館でVR機器を使って臨場感の高い60インチ画面を提供し、没入感のある映画を見ることができ、映画産業にも重要な要素になりうる。

Micro OLED構成はシリコンウエハーの上にTFTを設計し、その上にOLEDが形成され、OLEDはLGDのWOLED方式を使用している。 RGB方式は、詳細なファインメタルマスクが必要だが、APシステムではレーザーを利用した2,000ppi以上可能なマスクを準備している。 WOLEDはcolor filterを使用するため、10%程度のロスが生じ、輝度面ではRGBがより有利だが、商用化をするためには解像度をはるかに高めることができ、すでに長い間開発されてきたW-OLEDが適用されると見ている。 応用分野としては軍事用、医療用、産業用、ビューファインダー、スマートグラスなど多様な用途のディスプレイになるだろう。

最近アップルはLGディスプレイとサムスンディスプレイにMicro OLEDの準備を要請し、LGディスプレイでは6月に船益システム蒸着機を発注して素早く動いている。

サムスン電子からもVRに対する要請があることが把握され、2025年にはLGディスプレイとサムスンディスプレイは多くの種類のMicro OLEDを生産できると見られる。 24年ごろにはアップルのVR機器を見ることができるものと予想される。

関連レポート: 2022年 マイクロディスプレイ技術レポート

プレミアムテレビ市場で激しい価格競争を繰り広げているWOLEDテレビとQD-OLEDテレビ、NeoQLEDテレビ

2022年上半期、2,000ドル以上の発売価格を基準にしたプレミアムテレビの価格競争がますます激しくなっている。 7月に予定されたアマゾンのプライムデー行事がテレビ価格にどのような影響を及ぼすかも関心な事だ。

まず、2022年6月までに65インチ基準で2022年型OLEDテレビの価格を分析した。 Bestbuy.comの販売価格を基準とし、SonyのQD-OLEDテレビは公式ホームページの販売価格を基準とした。

3月に発売されたLG電子のWOLEDテレビB2とC2、G2の発売価格はそれぞれ2,300ドルと2,500ドル、3,200ドルで、サムスン電子のQD-OLEDテレビであるS95Bの発売価格は3,000ドルだった。 SonyのWOLEDテレビであるA80Kの発売価格は3,800ドル、QD-OLEDテレビであるA95Kは4,000ドルだった。

6月に入ってLG電子のG2モデル価格が200ドル下落し、シリーズ別にそれぞれ500ドルの価格差を形成し、サムスン電子のS95BモデルはLG電子のハイエンドモデルであるG2より200ドル低い価格差を維持し続けている。 SonyはWOLEDテレビであるA80Kの価格を300ドル引き下げた一方、QD-OLEDテレビA95Kの価格は維持した。

価格的にサムスン電子のS95BとLG電子のハイエンドOLEDテレビであるG2が競争している点と、SonyがWOLEDテレビよりQD-OLEDテレビの価格帯を高く設定しているという点が特徴だ。

各セットメーカーのOLEDテレビとサムスン電子のmini LED技術が適用されたNeo QLEDテレビの価格競争も激しいだ。

6月基準でサムスン電子の4K Neo QLEDテレビであるQN85BとQN90B、QN95Bの価格はそれぞれ1,800ドルと2,600ドル、3,300ドルであり、8K Neo QLEDテレビであるQN800BとQN900Bは3,300ドルと4,800ドルだった。

価格的側面でサムスン電子の4K Neo QLEDテレビシリーズとLG電子の4K OLEDテレビシリーズの価格が似たように形成されており、サムスン電子の全体テレビシリーズの中ではQD-OLEDテレビが4K Neo QLEDと8K Neo QLEDの間に位置していることが確認できる。 画質で高い評価を受けているSonyのOLEDテレビシリーズは、サムスン電子の8K Neo QLEDテレビシリーズと価格競争を繰り広げている。

今年はこのような価格基調が引き続き維持されるものと見られるが、下半期のアマゾンプライム行事やカタールワールドカップ期間にともなう攻撃的なマーケティングが変数になるものと予想される。 また、来年発売されるものと予想されるmicro lens array技術が適用されたLG電子のOLEDテレビが今後プレミアムテレビ市場にどのような影響力を及ぼすかも注目しなければならないものと見られる。

着実に増加していたOLEDスマートフォン発売製品、2022年上半期には停滞している

2019年137台、2020年166台、2021年225台と着実に増加していたOLEDスマートフォンの発売製品が2022年上半期には110台に止まった。 業界の状況がこのまま続けば、2022年には2021年と似ていたり、少し少ない数のOLEDスマートフォンが発売されるものと見られる。

2022年上半期に発売されたスマートフォンは大部分が中国製品だった。 中国製品が98個、占有率89%を占め、韓国が9個、日本が2個、インドが1個を発売した。

サイズ別では6.6インチ台製品が34種で最も多く、6.4インチ台製品が31個、6.7インチ台製品が21個で後に続いた。 サイズが最も大きい製品はVivoの「X Fold」で8.03インチフォルダブル製品であり、フォルダブルを除いた中ではVivoの「X Note」が7.0インチで最も大きかった。 サイズが最も小さい製品はSonyの「Xperia 10 IV」で6.0インチだった。

デザイン別では102種がパンチホールモデルであり、narrow bezelが4種、notchが2種、UPCが2種発売された。 UPC(Under Panel Camera)が適用されたスマートフォンはZTEの「Axon 40 Ultra’」と「Nubia Red Magic 7 Pro」等2種だった。

解像度別では300ppi台製品が51台、400ppi台製品が50台、500ppi以上の製品が9台発売され、300ppi以下の製品は発売されなかった。 解像度が最も高い製品はSonyの「‘Xpeia 1 IV」で解像度は643ppiだった。

上半期に発売されたフォルダブルフォンはVivoの「X Fold」、Honorの「Magic V」、Huaweiの「Mate Xs2」など3種であり、3種ともパンチホールデザインが適用された。 「Mate Xs2」の解像度は424ppiで上半期に発売されたOLEDスマートフォンの平均より10ppiが高かった反面、「X Fold」と「Magic V」は上半期に発売されたOLEDスマートフォンの中で解像度が最も低い1、2位の製品だった。

[UBIリサーチの上半期OLEDセミナー] GrapheneLab、メッキメタルマスクでppiの限界を越える

Graphene商用化技術企業である”GrapheneLab”でGrapheneを利用した800ppi以上のFMM製造が可能だと発表した。

6月23日、UBIリサーチが開催した「2022年上半期OLEDの決算セミナー」でGrapheneLabのグォンヨンドク代表は”2000年代序盤から始まったFMM技術は、初期にはplating方式には関心がなかったが、最近にはFMM製造技術トレンドがplating方式に変化している”と述べ、”2013年度以後にはplating方式のFMM製造技術に関る特許が多く出願されたし、高解像度で行くためには現在使用されているetching方式よりplating方式を適用することが容易である”と言及した。

さらに、クォン代表は”既存の限界があったetching方式FMMから脱してplating方式のFMMを適用した結果、同じ厚さで400ppiが限界だったetching方式に比べてplating方式では600ppi以上を実現した”と述べ、”Etched metal maskは深さ20um etchingをしたら点のように尖がりくなるINVARの構造によって8um長さのdead zoneが発生するが、plated metal maskのpattern platingの際にはdead zoneの発生がない”と発表した

最後にクォン代表は”MSAP electro forming技術のために薄い厚さの低い熱膨張係数が必要で、Platedされた試料を対象にTMAを利用して熱膨張係数を測定した結果3.1ppmまでに測定されており、熱処理をしていない状態では2.5ppmまで下がった”と強調して発表を終えた。

BOE、iPhone13の物量、再生産始まるか?

iPhone13/Apple

BOEがiPhone13の再生産に向けライン稼働を始めるそうだ。

3月では、AppleとのイシューでほとんどのiPhone13物量が取り消されたBOEがiPhone13生産を再開する見通しだ。 BOEがiPhone13再生産を開始すれば、3月に下方修正されたBOEの今年のiPhone13予想生産量が再び増加すると見られる。

BOEはB11(綿陽)工場に計20個のiPhone向けモジュラインを持っている。 BOEのiPhone13再生産は6月初めに始まったと調査され、iPhone14の生産もまもなく始まるものとみられる。 B11工場ではiPhone13、14のモジュラインをすべて有しており、iPhone14のモジュール工程はiPhone12や13と異なり、それぞれのモジュラインで対応している。

BOEのiPhone13および14の予定生産物量とパネル単価、生産製品別モジュラインの詳細はUBIリサーチの「中国動向レポート」で確認できる。 UBIリサーチの「中国動向レポート」はホームページで問い合わせが可能である。

危機の中国パネルメーカー、今年のディスプレイ事業の赤字幅は増えるだろうか

<Visionoxからパネルを供給するHonor 70>

VisionoxとBOEなどの中国パネル業者が原価圧迫で赤字を免れない見通しだ。

Visionoxの稼働率は高いと分析された。 中国の大型スマートフォンメーカーであるHonorの物量の70~80%をVisionoxで専門担当して生産しているためだ。

しかし、高い稼働率に比べてVisionoxの事業現況はそれほど良くではない。 VisionoxはHonorに協力的な態度でパネルを生産し、Honorの物量の大部分を割り当てられたが、Honorでは追加的にパネル値下げを要求したと言われている。 情報によると、引き下げられたパネル価格によってVisionoxは現在約月2億人民元に達する赤字を免れないことが把握された。

中国最大のパネル業者であるBOEに状況も良くではない。 これまでVIsionoxのようにHonorのパネル生産を担当していたBOEは、Honorから生産物量をほとんど割り当てられていないことが把握てきている。 先立ってBOEは、既存のApple向けiPhone 13の物量がほとんど取り消され、一度危機を経験した。 4月BOEのGao Wenbao CEOはOLEDおよびLCD物量および価格圧迫で多くの危機感を感じ、直接原価節減に関する指示を下した。 現在、BOEのOLEDラインの稼動率は40%未満の状況であり、OLED事業部は今年約100億元の赤字が発生する可能性もあると把握される。

中国パネル業者の主要事業の一つであるLCDの販売価格が持続的に下落しており、スマートフォンセット業者のパネル需給量が遅々として進まない状況で、適切な打開策を見出せなければ中国パネル業者の赤字幅はより一層大きくなるものと予想される。

1Q22OLED発光材料市場4.2億ドル、前年同期比9%上昇

UBIリサーチが毎四半期に発刊している「2Q22 OLED Emitting Material MarketTrack」によると、2022年第1四半期のOLED発光材料の売上額は4.2億ドルと集計された。

2022年第1四半期OLED発光材料市場は前四半期5.3億ドルに対比21.1%(QoQ)減少し、前年同期対比3.9億ドルと比較すると9%(YoY)上昇した。

前四半期に比べてテレビとモバイル機器用の発光材料売上高は減少したが、IT用は660万ドルを記録した。 売上高は応用製品の季節的な需要によって増減があったが、発光材料の売上高を応用製品別に分析してみるとテレビ用の材料が次第に増加している。

2022年第1四半期の発光材料売上高1~3位の企業はUDC(0.86億ドル)、DuPont(0.41億ドル)、Duksan(0.37億ドル)の順だ。

Duksanは韓国企業として売上高1位の企業となった。 第1四半期の売上高は前四半期に比べて減少したが、UDCはむしろ売上高が増加し、Dopantの製造の核心材料である希土類金属の価格上昇によるものと推定される。

2022年発光材料予の想売上額は17億7百万ドルであり、2026年には24億ドルの規模に成長すると展望される。 応用製品別に見れば、今年のスマートフォン用発光材料の予想売上高は14億ドルで79%を占める。 2026年の予想売上高のうち、テレビ用発光材料は5.5億ドルであり、23%増加するとみられ、またIT用発光材料は2.1億ドルで9%になると予想される

「OLED Emitting Material Market Track」は毎四半期にOLED 発光材料の市場を調査/分析している。 発光層と共通層別の売上高を調査して発光材料の全体市場を把握し、国別・パネル業者別・応用製品別・layer別・OLED Method(RGB、WRGB、QD-OLED)別に分けて実績を分析した。 また、今後5年間、メーカー別発光材料の使用量と売上高を予測し、2026年までのOLEDマーケット情報を展望した。 UBIリサーチのMarketTrackはOLED産業をリーダーする業界従事者に必要な情報を提供する。

QD-OLEDに対応するためには、今後のWRGB OLEDの変化は?

2022年、サムスンディスプレイのQD-OLEDが本格的にテレビとモニターに適用する始め、これまで大型OLED市場を主導していたLGディスプレイのWRGB OLEDに対する技術的変化が感知されている。

LGディスプレイのWRGB OLEDは2021年末までに坡州でblue 2階とred+yellow green 1階でなっているWBC構造が、広州ではblue2階とred+green+yellow green1階でなっているWBE構造が生産された。 WBE構造のblueには重水素置換技術が適用された。

2022年からLGディスプレイはPajuラインでWBC構造のパネル生産を中断し、広州で生産されているWBE構造のgreenに重水素置換技術を適用した”OLED.EX”パネルを生産している。

<2022 OLED Korea ConferenceでLGディスプレイが発表したOLED.EXの写真>

SID 2022でLGディスプレイはmicro lens array技術が適用された大型OLEDパネルを展示した。 Micro lens array技術はサムスン電子の「Galaxy S Ultra」シリーズに適用され注目された技術で、大型OLEDでは初めて適用される技術だ。

LGディスプレイはmicro lens array技術を適用し、従来より20%の輝度向上を期待していると知られた。 Micro lens array技術が適用されるパネルは今年下半期から坡州で生産が予想される。

最後に、最近LGディスプレイはWRGB OLEDにyellow greenをなくした構造を開発中だと知られた。 Yellow greenをなくすことで、材料費と工程費を節約でき、一部色再現率の向上も期待される。

QD-OLEDに対抗するためのLGディスプレイのWRGB OLEDがどのように進化するか、成り行きが注目される。

<LGディスプレイがSID 2022で展示したmicro lens array技術が適用されたOLEDパネル>

[UBIリサーチの中国動向レポート]BOE、Oppoに透明PI基板が適用されたUPCパネルを提供するか

中国最大のディスプレイ業者であるBOEが透明PI基板を適用したUPC(Under panel camera)パネルを生産する。

UPCは前面カメラを画面の下に位置させ、スマートフォンのフルスクリーンを具現する技術だ。 現在商用化されているUPC技術はカソード電極をパターニングし、カメラ付近の解像度を変更する方式が代表的だったが、今回BOEがOppoに供給するUPCパネルには追加的に透明PI基板が適用されると見られる。

既存の透明PI基板はLTPS TFTの高い工程温度で量産に困難があったが、最近BOEが生産した透明PI基板が適用されたパネルはテスト結果、LTPS TFT工程温度でも大部分の条件が満足できる水準に達したことが把握された。

BOEで開発された透明PI基板が適用されたUPC OLEDパネルは、間もなくOppoが発売する製品に搭載されるものと予想される。

2022年OLED発光材料市場19億ドル規模の予測

OLED市場調査の専門会社であるUBIリサーチ(https://ubiresearch.com/ja/)は最近「2022 OLED発光材料レポート」を発刊した。

2022年OLED用の発光材料市場は19億ドルに2021年発光材料市場である17.8億ドルより6.6%成長するものと展望した。国家別では韓国パネルメーカーの材料購買比率が全体市場の70%を占めて、中国は30%を占めると予想され、会社別ではサムスンディスプレイが全体のうち42.9%の比率で1位を占めて、LGディスプレイが27.4%で2位、BOEが14.4%と3位を獲得すると予想される。

蒸着方式別で見ると、小型OLEDに使用されるRGB OLED用の発光材料が市場全体の79.6%の割合を占めてLGディスプレイのWRGB OLED用の発光材料は17.4%の割合を占めるものと予想される。サムスンディスプレイのQD-OLED用の発光材料は全体材料市場で3%の割合を占めるものと分析される。

一方、今回発刊した「2022 OLED発光材料レポート」にはOLED発光材料市場の展望(~2026年)だけではなく、発光材料メーカー別の業績分析(2019~2021)とパネル構造別ソプルラインチェーン、発光材料別の市場占有率の分析などが収録されており、発光材料関連企業の関連技術を理解し、今後技術の方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。

iPhone14のディスプレイの仕様とパネル供給業者は?

<Apple iPhone14シリーズ仕様>

Appleの2022年新規ラインナップであるiPhone 14シリーズにサムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEがパネル供給を進めると見られる。サムスンディスプレイはiPhone 13シリーズと同様に全てのモデルに、LGディスプレイは6.12インチのLTPSモデルと6.69インチのLTPOモデル、BOEは6.12インチのLTPSモデルのみパネルを供給すると予想される。

既存の5.4インチminiモデルがiPhone 14シリーズからはなくなり、6.69インチMaxモデルが追加された。 iPhone 14 Maxの大きさと解像度はiPhone 14 Pro Maxと同じで、LTPO TFTではなくLTPS TFTが適用される。

デザイン部分では、iPhone 14 Proと14 Pro Maxには既存のnotchではなくpunch holeデザインが適用される予定だ。 Appleのpunch holeデザインは各種センサーとカメラによってdouble punch holeデザインとして適用されると予想される。

一方、2022年Appleに供給される全体OLEDパネル物量は約2億1500万台と予想され、サムスンディスプレイが1億3500万台、LGディスプレイが5500万台、BOEが2500万台を供給すと展望される。 ただし、市場状況とAppleのポリシーで出荷量は有機的に調節されると予想される。

上半期小型OLED出荷量3億3350万台を記録

UBIリサーチが発刊した「2021年小型OLED Display下半期レポート」によると、2021年上半期に販売されたスマートフォン(ポールダブルフォン含む)とウォッチ用OLEDの出荷量は3億3350万台で、売上高は204億ドルと集計された。

コロナが始まった昨年上半期の売上高と出荷量は、それぞれ126億ドルと2億2580万台に比べると、今年上半期の売上高と出荷量はともに大きく増加している。

どんどん拡大しているモバイル機器用OLED市場に対処するため、BOEsms B7にLTPOラインの増設を完了した。B11にはApple専用ラインで工場構成を完了し、iPhone 13のOLEDを供給するための準備に拍車をかけている。

 

下半期で大きく成長すると予想される応用製品市場はフォルダーブルフォンだ。サムスン電子のGalaxy Z Flip3の好調により、下半期フォルダーブルフォンの予想出荷量は890万台に達する見通しだ。 フォルダーブルフォンOLEDは、2025年には5千万台の規模に成長すると予想される 。

このため、今回発刊した「2021年小型OLED Display下半期レポート」は2022年OLED事業を企画するための重要なガイドラインとなるだろう。

上半期中大型OLED出荷量1000万台突破

スマートフォン市場の成長が低迷している中、OLEDスマートフォンも同様に成長の勢いが鈍っている。

スマートフォン市場の成長が低迷の中で、OLEDスマートフォンも同様に成長が鈍化している。 こんな中で、中大型OLED市場は今年から市場の拡大が本格化になって、OLEDの新市場として注目され始めた。

UBIリサーチが発刊した「2021年中大型OLED Display下半期レポート」によると、2021年上半期に販売されたIT用(tablet PC, notebook, monitor) OLEDとテレビ用OLEDの出荷量が初めて千万台を突破し、1029万台の実績を記録した。

今年上半期のIT用とテレビ用のOLED売上高は29億ドルで、昨年上半期の12.2億ドルに比べ2倍以上成長した。

 

IT用OLED市場の成長のおかげで、サムソンディスプレイはtablet PCとnote book用のOLED生産量を増加させるため、A2リジッドOLEDラインのスマートフォン用パネル生産キャパをIT用に次第に拡大している。下半期には40~50KのA2ラインがIT用OLED生産に投入されると見通しだ。

さらにAppleのiPad用OLED生産も年末から予想されており、2022年はIT用OLED市場の爆発的な成長が予想されている。 このような傾向に早期に対応するため、サムソンディスプレイはIT向け8.5Gラインの投資を急いでいる。

LGディスプレイもIT用OLED市場を確保するため、Pajuに6Gライン投資を確定した 。

OLEDテレビ市場は想像を絶するほど急膨張している。昨年上半期の出荷量は126万台だったが、今年上半期は340万台を記録している。 下半期にはブラックフライデーがあり、上半期より出荷量がさらに増えるものと予想される。

このため、今回発刊した「2021年中大型OLED Display下半期レポート」は2022年OLED事業を企画するための重要なガイドラインとなるだろう。

2021年第2四半期の小型OLED実績

UBIリサーチが発行した10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックによると、第2四半期期の売上高と出荷量はそれぞれ約95億ドルと1億6170万台である。前期比(QoQ)売上高と出荷量は、それぞれ-14.0%、-5.8%減少した。前年同四半期比(YoY)売上高と出荷量はそれぞれ70.1%、56.3%増加した。

第3四半期には、サムスンディスプレイの第6世代LTPO TFTラインCapaが6万台に増設される予定である。LGディスプレーはP6 ph3のLTPO TFTラインに1万5000ドルを投資することにした。予想装置の設置時期は2022年第2四半期だ。6世代フレキシブルOLEDライン投資を検討したBOのEB15は、ITの製造8.5世代ラインに変更された。2021年下半期には、AppleのiPhone13の量産に売上高と出荷量が増加すると予想される。

2021年第2四半期中大型OLED実績

UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。応用製品には、TV、モニター、ノートパソコン、tablet PCなどがある。

UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第2四半期の総売上高は約15億ドルで、前四半期比6.5%(QoQ)、前年同四半期比(YoY)129.6%増加した。第2四半期の出荷台数は、合計510万台で、前四半期に比べて-3.6%(QoQ)、前年同四半期に比べたら40.4%(YoY)増加した。サムスンディスプレイの第2四半期のノートパソコン用OLED出荷量は約90万台であった。 LGディスプレイは2021年第2四半期に180万枚のTV用パネルを出荷した。

サムスン電子が販売中のスマートフォン用OLEDの減少によってリジッドOLEDラインの稼働率の低下が気になったが、A2のラインは徐々にノートパソコン用OLED生産に転換されている。上半期にはノートパソコン用OLED生産に12Kラインの2つが投入され、下半期には3〜4つのラインに増える見込みである。

サムスンディスプレイが年末から量産に入るアップルアイパッドはLTPO TFTとハイブリッドOLED(リジッド基板+ TFE)を使用する。

 

サムスンディスプレイ2021年第4四半期のQD-OLED量産開始

サムスンディスプレイ2021年第4四半期のQD-OLED量産開始、大型OLED市場の新たな成長の機会

サムスンディスプレイが2021年第4四半期から本格的にQD-OLED量産に突入する予定だ。量産規模は8.5世代30K /月であり、65インチの4K解像度のパネルを中心に量産されると予想される。 8.5世代から65インチパネルは3枚の生産可能なため、年間100万台程度のパネルが量産されるものと思われる。

過去2020年の後半に行われた決算セミナーで劉備リサーチは、サムスンディスプレイのQD-OLEDが2021年に20万台、2022年に60万台、2025年に80万台生産されると予想した。ただし、サムスンディスプレイが第2四半期のカンファレンスコールでQDディスプレイがTVよりも小さいモニター製品も披露こと明らかにしただけに、製品の比重に応じて生産量は変わると思われる。

第4四半期から量産に突入すれば、QD-OLED TVは2022年に米国ラスベガスで開催されるCES 2022の展示会で初公開され、前半程度に製品が正式発売されると予想される。

サムスンディスプレイのチェジュソン社長は、最近発刊した持続可能な経営報告書で「QDディスプレイが実用化されると、長い間低迷した大型ディスプレイ産業に新たな成長の機会が作られるだろう」と強調した。

サムスンディスプレイのQD-OLED量産がLGディスプレイで主導している大型OLED市場でどのような影響力を与える成り行きが注目される。

< QD-OLEDの予想構造, Source: UBI Research>

QNED(quantum dot nano-rod LED)の構造とコア技術

サムスンディスプレイ研究所はOLEDに続く次世代のディスプレイとしてQNED開発に拍車をかけている。

サムスンディスプレイがQNEDを大型ディスプレイ事業の一環として開発している理由は、サムスンディスプレイの最大の顧客であるサムスン電子が満足できる画質を出す、唯一のディスプレイであるからである。

世界のTV市場シェア1位のサムスン電子のTV事業の方向は、QDを使用して色再現率をOLEDより良くし、高い輝度として明るい画面で階調特性が優れたHDR性能を最大化することができるディスプレイを使用して、最高レベルのTVを顧客に提供するものである。

これらのサムスン電子のニーズを唯一満足させることができるディスプレイがまさにQNEDある。

QNEDは自発光ディスプレイであり、QDを使用するため、色再現率とHDR、輝度、コントラスト比、motion blurなどのすべての特性などが最も良い、サムスン電子で期待している製品である。

QNEDが最高の特性を持つディスプレイであることは構造として確認することができる。QNEDは大型OLEDで使用される3T1CのTFT構造上にnano-rod LEDがある画素層、その上部にQDとCF(color filter)で構成されている色変換層で構成されている。

OLEDは画素に信号を伝達するための電極(陰電極、陽電極)と配線が発光材料の上下部に位置しているが、QNEDは信号伝達電極(画素電極)と配線がすべて同じ平面に位置している。QNEDは画素電極に加えて、出光効率を高めるための反射電極が追加で存在する。Nano-rod LEDを整列するための整列電極は画素電極が兼ねている。

< QNED断面構造>

< QNED画素部の構造>

< QNED画素平面構造>

QNED画素の平面構造をみると、1つの画素内には多数の画素電極が直列に接続されており、画素電極の間にnano-rod LEDが配置されている。画素電極は絶縁材料で形成されている隔壁(PW)上にあり、各画素はバンク(BNK)によって囲まれて領域が区分されている。

QNEDのコア技術は駆動技術とセンシング技術である。

駆動技術には、nano-rod LEDを整列するための駆動技術とnano-rod LED数偏差があることができる画素を均一に制御することができる駆動技術がある。整列回路には、画素ごとにスイッチング素子があり、スイッチング素子で整列信号を画素に印加する。各画素にどの整列信号を与えるかによって、nano-rod LEDの整列状態が決定される。

<整列駆動回路>

<整列状態確認用センシングトランジスタ>

 

最後に、重要な駆動技術は、画素ごとのnano-rod LEDの数が違っても、全画面に均一な輝度がでるように画素ごとに電流を供給する技術である。センシングトランジスタから読み取ったデータに基づいて、各画素を制御する方式である。

【QNED技術の完成度の分析レポート]には、パネル上にあるnano-rod LED整列状態を確認できるセンシングトランジスタとセンシング配線、センシングシグナルが詳しく紹介されている。

センシング技術としてはQNED内部に設計されたセンシング技術(センシングトランジスト)とQNED製造に使用されるセンシング技術がある。QNED製造に使用されるセンシング技術はインクジェットシステムに内在されている。インクジェットシステム内のセンシング技術としては、インク内のnano-rod LED数と溶媒の粘度分析、パネルに噴射されたnano-rod LED数の分析、nano-rod LED整列状態の分析の3つである。

<インクジェットシステムの構成>

 

QNEDはすでに2年前に4K 65インチが駆動可能であることが証明された。サムスンディスプレイはQNEDの画面均一性を確保するための仕上げ作業に集中している。

 

サムスン電子、「Galaxy Z Fold3」に新技術の適用に技術格差より得られる。

UBIリサーチで最近発刊した「2021OLED部品素材報告書」によると、サムスン電子の今年8月に発売すると予想される」Galaxy Z Fold3」には、UPC(under panel camera)とpol-less(あるいはcolor filter on encapsulation、COE)、Sペン技術が新たに適用されるものと思われる。

まず、フロントカメラを画面の下に位置させて、スマートフォンのフルスクリーンを実装する技術であるUPCは透明PI基板を使用、レーザーパターニングなど複数の技術が記載されたが、最終的には、カソード電極をレーザーでパターニングして、カメラ付近の解像度とは異なりして可能な限りの透過率を確保したものと思われる。透明PI基板はTFTの高いプロセス温度により、量産工程に適用されなかったものと分析される。

偏光板をカラーフィルタと低反射技術で置き換える技術pol-lessは、多くのパネルメーカーが開発したが、偏光板だけの外光反射防止効果を見ず、適用できなかった。偏光板は、外光の反射防止には効果的や、OLED発光層から発生する光の量を50%以上低減させる。偏光板を削除すると、同じ電力でより多くの光を外部に放出することができるので、同じ輝度を実装する場合、バッテリーの消耗を軽減することができる。サムスンディスプレイはカラーフィルタと低反射フィルム、ブラックpixel define layer(PDL)を適用してpol-less技術を実装したものと思われる。

Sペンは、最終的にelectro-magnetic resonance(EMR)方式が適用され、UTGも前作に使用された30 um厚の製品がそのまま使用されると思われる。金属製のデジタイザの柔軟性の問題のためにデジタイザが必要ないAES方式も検討がされたが、最終的には、パネルの両面にデジタイザがそれぞれ位置するようにSペンが適用されるものと予想される。

今回発刊された「2021 OLED部品素材報告書」は、フォルダブルOLED開発動向だけでなく、モバイル機器の開発動向、TV用素材の開発動向などを収録しており、モバイル機器とTV用素材の市場の見通しを扱ったので、関連企業に大きな助けになると予想される。

<’Galaxy Z Fold3’ Expected Structure ©2021 UBI Research>

2021年上半期にリリースされOLEDスマートフォン6インチの割合97.5%を占め

2021年上半期に発売された122個のOLEDスマートフォン中、6インチ台のスマートフォンが119個発売され97.5%という圧倒的なシェアを占めている。これは2018年にリリースされた6インチのスマートフォンが全体の中で78%のシェアを占めたものと比較すると、わずか3年も経たない時点で、スマートフォン市場の主流に位置だ。5インチ大のモデルは、1つ、8インチのモデルは、2つのリリースされ、7インチのモデルは発売されなかった。5インチモデルは、AsusのZenfone8、8インチモデルは、XiaomiのMi Mix Fold、HuaweiのMate X2である。

ディスプレイデザイン別holeモデルが103社で最も多く発売されており、notchモデルが13個、narrow bezelモデルが6個続いた。2020年と同様にhome buttonが入った製品は、発売されなかった。

解像度別分布を見ると、400〜500ppiの製品が64個52.5%のシェアを占めており、400ppi未満の製品は、48個、500ppi以上の製品は、10個の製品が発売されました。最も高い解像度の製品は、643ppiを記録したSONYのXperia1 IIであった。

スマートフォンサイズ比ディスプレイの比率であるD.A(display area)は、80〜90%に属する製品は、88.5%の割合を占め、90%以上は11.5%、80%未満の製品は発売されなかった。これは、ホームボタンがなくなってフルスクリーンの形のスマートフォンが継続的にリリースされた結果と分析される。D.Aが最も高い製品は、94.1%でHuaweiのMate40 Pro4Gが占め、2位はHuaweiのNova8 pro、3位はHonor社View40が占めた。

最後に、国別、中国が104社で最も多く、韓国は12個、台湾4個、日本とドイツはそれぞれ1つずつ発表しました。

 

QNED完成度どこまできたか

サムスンディスプレイが次世代ディスプレイとして準備中であるQNED(quantum dot nano-rod LED)の実体が明らかになった。

サムスンディスプレイが出願した特許160件を分析した結果、QNEDを構成する構造は既に完成しており、光を出す画素内のnano-rod LED整列数を一定に維持することだけが残っている課題であることが確認された。

QNEDの収率と品質特性を決定する画素ごとに整列されたnano-rod LED数は、インク内のLED分布と画素に噴射されたLEDの数、噴射されたLEDの整列割合に応じて決定される。

ピクセルごとのnano-rod LED数分布が異なる場合、画素ごとに印加される電圧に変化が生じるため、不良が発生することになる。

サムスンディスプレイは画素ごとにnano-rod LEDの数を一定にするための方法とnano-rod LEDの数が異なる場合も、輝度を均一にすることができるアルゴリズムを既に開発したことが確認された。

今回発刊された「QNED技術の完成度分析」報告書では、94件の特許の分析を介して発行された以前の報告書の内容と、新たに追加された66件の特許として作成され、サムスンディスプレイのQNED技術完成度がどのレベルに達したかどうかがわかるように細かく分析して収録した。

今回の報告書では、これまで公開しなかったQNED特許番号と分類表、定量分析データをエクセルとして提供する。

 

2021年第1四半期の中大型OLEDの実績と展望

UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 応用製品として、テレビやモニター、ノートパソコン、tablet PC などがある。

UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期の総売上高は14.6億ドルとで前四半期(QoQ)に比べると16.9%、前年同期(YoY)と比べると156.3%増となっている。

1四半期売上高の増加理由はTV用大型OLEDパネルとノートパソコン用のOLED売上高に増大に起因する。TV用OLEDパネルは1四半期に160万台が売れ、歴代最高の実績を達成した。ノートパソコン用OLEDも今年から出荷量が急増している。

ノートパソコンは、アイコンが多くのがOLEDの最大の短所に挙げられているイメージスティキンに対する憂慮が最も高い製品だ。しかし、三星ディスプレイはスマートフォンから積んできた製造技術としてOLEDの短所を完全に克服したノートパソコン用OLEDを開発して2020年からプロモーションを進めてきた。2020年ノートパソコン用OLED販売実績は80万台に過ぎなかったが、2021年1四半期に110万台出荷を達成した。三星ディスプレイはスマートフォンに続き、IT製品にも次第に事業領域を拡大している。

1四半期売上高の割合を見ると、TV用OLEDが81.6%を占めており、ノートパソコン用OLEDは8.3%に急増した。

 

2021年第1四半期の小型OLED市場実績と展望

UBIリサーチが10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 主な応用製品はフォルダーブルフォン、スマートフォン、ウォッチである。

UBIリサーチの小型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期のスマートフォン(フォルダーブルフォンも含む)用OLED出荷量は1億4千万台と、前四半期(QoQ)に比べると13.5%減少したが、前年同期(YoY)と比較すると32.4%増加した数値となっている。

2020年第1四半期にはコロナウイルスの発生によりスマートフォンの販売が減少した影響でOLED出荷量も減少したが、今年第1四半期のYoYが32.4%増加したことを考えると、OLEDスマートフォンはコロナ状況から完全に外れたと判断される。

2020年第4四半期に比べ13.5%減少した理由は、昨年第4四半期はiPhoneの発売と販売好調で出荷量が急増したためである。

企業別の売上高を見ると、三星ディスプレイは79.0%、LGディスプレイが11.3%を占め、韓国OLEDが90.3%とで圧倒的に市場を支配していることを確認できる。

 

2020年小型OLED出荷量は3.4%増加↑、売上高は2.8%減少↓

新型コロナとHuaweiの米国制裁はスマートフォン用OLED市場にマイナス影響を与えたが、Appleiphone12の販売好調がスマートフォン用OLED市場にプラスに作用した。

サムスンディスプレーは2020年にApple向けラインのY-OCTA改造を完了し、LTPO TFT30Kになった。 2021年上半期までにApple向けラインのLTPSラインをLTPO TFTラインに転換する予定である。

2020年にサムスン電子から発売したGalaxy Z Fold(2月発売)Galaxy Z Fold2(9月発売)はどちらもインフォルディング方式で、UTG(ultra thin glass)を使用した。 Galaxy Z Fold2LTP OTFT技術を適用した製品である。

BOE202012月末にAppleiPhone12用のパネル供給の最終承認を取得した。BOEの新規ラインであるB12にはApple向けモジュールラインの設備搬入が202012月から開始され、202111月の量産を目指している

UBIリサーチが発刊した2021年小型OLED Display年間レポートによると、2020年の小型OLED出荷量は2019年に比べて3.4%増加したが、売上高は2.8%減少した。 出荷量の増加はウォッチ用OLED増加が理由で、売上高の減少はスマートフォン用OLED減少が起因した。

2020年スマートフォン用OLED売上高の総額は267億ドルで、そのうちサムスンディスプレイが210億ドルで78.8%を占めた。サムスンディスプレイは2019年には253万ドルで91.7%を占めたが。LGディスプレイは売上高が28億ドルでシェアは10.5%である。

 

2020年中大型OLEDの売上高40.2%成長

米国制裁によるHuaweiのスマートフォン生産減少によってサムスンディスプレイのRigid OLEDラインの稼働率が低くなると予想していたが、ノートブックの需要増大によってRigid OLEDラインがフル稼働すると予想される。また、来年から販売されるAppleiPadOLED生産に対応するために、A4ラインにRigid OLEDラインの投資を検討している。

車載用ディスプレイとしてP-OLEDを生産しているLGディスプレイではドイツの自動車メーカーにOLEDを供給する予定であり、サムスンディスプレイも車載用OLEDパネル生産している。

UBIリサーチが発刊した2021年中大型OLED年間報告書によると、2020年中大型OLEDの売上高は368270万ドルであり、2019262630万ドルと比べて40.2%成長した。 アプリケーション別で売上高を分析して見たらノートブックと車載用市場が著しく増加し、2021年にもこれらの市場が伸びると予想され

サムスンディスプレイのQD-OLED量産は202112月から始まると期待される。65インチパネルはSonyが使用する可能性が高い。サムスン電子は65インチは購買せず、モニター用32インチQD-OLEDだけを受けるものと予想される。

LGディスプレイの2020年のTVOLEDパネル出荷量は440万台と集計され、Guangzhou工場が第3四半期から90Kで稼動すれば、2021年の生産可能量は850万台に達すると思われる。

2025年mini-LED TV市場がプレミアムTV市場の大勢

LCDがさらに進化した製品が出現する。BLUにQD filmとmini-LEDが添加されて輝度とHDR、色再現性を大幅に向上させたLCDである。既存の最上位LCDはlocal dimming zoneが300〜500程度であるFALD(full array local dimming)BLUを使用した。

Mini-LEDを使用してlocal dimming zoneが3,000以上に多くなると、FALD BLU LCD TVよりコントラスト比が大幅に改善されてhalo effectは減る。OLEDと並ぶ性能を実現するためには、local dimming zoneが画素数だけ必要だが、LEDのサイズ縮小の限界によって、今年販売されるmini-LED TVはlocal dimming zoneが1,000〜3,000製品になるだろう。

最高のLCD TVを作るためには、mini-LED BLUをAM駆動することができるTFT基板が必要である。Mini-LED BLUを使用するLCD TVの競争ポインタはlocal dimming zoneとLEDの数を最小限に抑えながら、画質をOLEDと同様にすることができる技術である。OLEDと並ぶ画質を実現するためには、local dimming zoneが万分割以上にする必要があり、駆動のための数十万個のLEDとTFT基板が必要となり、パネル(モジュールを含む)の製造コストがOLEDと同様になる。

Mini-LED BLUのbackplaneはFR4やBTを使用して、local dimming zoneを3000分割程度にしたらmini-LED TVの製造コストをOLED TVの1/2程度に減らすことができており、LCD TVの画質は最大化しながらも、価格を下げることができている。 コスパが最高のTVが作られる。

Local dimming zoneが10,000分割以下の65インチTV用mini-LED BLUの製造コストは250〜1,100ドル水準で分析されて、TVの価格はサイズやlocal dimming分割レベルに応じて1500〜6000ドルの範囲になる予定である。2021年mini-LED TV市場は250万台を形成するものと予想される。

OLED TVとの市場シェアは、2024年以来、mini-LED TVが優位を占めることが予想される。

Mini-LED TVの開発はTCLが主導してきたが、市場はサムスン電子とLG電子が 主導する。

OLED市場が急成長から調整期に突入

サムスン電子とアップルをはじめとするスマートフォンメーカーがフラッグシップモデルにOLEDの使用量を増やすに沿って急成長していたOLED市場の成長にブレーキがかかった。

毎年3四半期は新型iPhoneの発売により、スマートフォン用OLED実績が最も良いシーズンである。UBIリサーチ(www.ubiresearch.com)のディスプレイマーケットトラックによると、今年第3四半期には1億1300万台が出荷されて前四半期670万台に比べて2633万台が増加し、30.4%の成長を見せた。しかし、この数値は錯視現象によるものである。理由は、新型コロナのせいで第1四半期と第2四半期の業績が以前に比べて非常に悪かったからである。今年第3四半期の出荷量を昨年第3四半期と比較してみると、17.9%が減少した数値である。2018年第3四半期よりも出荷量が少ない。

第3四半期にスマートフォン用OLED出荷量が減少したのは、新型コロナ19に華為制裁が加えられたためである。サムスンディスプレイとBOEの華為向け出荷量が急減したことが、第3四半期の業績を悪化させた。

華為の制裁によって、サムスン電子とOppo、Vivoなどの企業が反射利益を得るという分析もたくさんありますが、サムスン電子は現在中国で市場を失っており、OppoとVivoのブランド力は華為に及ばないので、華為が占有した中国内の高価なスマートフォン市場を代替することは厳しい状況だと思われる。したがって、OLEDを主に使用して来た華為のスマートフォンが市場から消えるされて、サムスンディスプレイとBOEの出荷も期待より減るしかない。

3億台市場を突破しOLEDを大量購入すると期待していた華為のスマートフォンの生産支障によって、スマートフォン用OLED市場は当分の間、成長が鈍化すると予想される。その結果、中国でのOLED市場は深刻な供給過剰の事態を苦しむだろう 。

QNED 商品化一歩近づいた

今回の報告書は、サムスンディスプレイがQNEDに関連して出願した特許の中で、2020年10月2週目まで公開された94件を精密分析した内容で構成されている。上半期には41件の QNED 特許を分析した。追加で確保された特許では、驚くほどの技術的な進歩が確認された。

Backplaneは7T2C TFTであり、nano-rod LEDを配置するためのoscillatorとリペア用トランスジストが一緒に配置されていると見られる。 QNED回路はモバイル機器用OLEDに使用されるTFTと同様の構造で構成されていた。QNEDも電流駆動素子であるため正確な制御が必要と思われる。大型OLEDは3T1C構造を使用している。

今回追加で確認された内容の中で最も目立つ内容は整列用トランジスタ(oscillator)が内蔵されている点である。Nano-rod LEDはインクの状態でパネルにプリントされ、パネルに印加される電界によって遺伝泳動力で整列される。この時、整列波形に基づいてnano-rod LEDの配置数と画素収率が決定される。Oscillatorは、これまでのディスプレイには使用されなかった技術である。

QNEDに関連して専門家の間で懸念していたのは収率である。画素内に10〜20個程度配置されるように見えるnano-rod LEDはすべて電気的に接続されているので、nano-rod LED自体の欠陥や整列不良によって画素のショートが発生することができる。サムスンディスプレイはこの点を解決するために、シリアル/パラレル混合の接続配線構造と、配列されているnano-rod LEDに問題が発生した場合にすぐに解決することができるリペアトランジストを配置した。Backplane製造技術は以前に予想していた構造よりもはるかに複雑であるが、事業性に直接関連する歩留まりを確保することができる技術が内蔵されていることが確認された。

このレポートには、nano-rod LEDインクの溶媒に関連する特許を収録した。Nano-rod LEDを分散させるために必要な条件と噴射された後、整列がよくなるためには粘度の調節が重要な技術である。サムスンディスプレイはプロセスの中で溶媒の粘度を変えることができる画期的な技術を使用していた。

加えて、インクジェット装置の構成について詳細に説明した。インクジェット装置はnano-rod LEDインクを噴射するユニットと噴射されたインクの位置と量を検査するモジュール、配置されたnano-rod LEDの数をセンシングするユニットで構成されていた。また、インクジェット装置は各工程で評価された結果を分析して、再びインクジェットユニットにフィードバックし、インクの粘度や量、インクジェットヘッドの位置などが変更できる技術で構成されていた。

サムスンディスプレイはQNED特許を2016年から出願し始めた。技術開発期間は4年に過ぎないが、2019年までに出願された特許として確認された技術水準は2021年に量産設備を投資しても構わない位のレベルまえ至っていると予想される。

ディスプレイの専門家であれば、本報告書で分析した内容のみでもQNED技術の完成度が量産に近づいていることを知ることができるだろう。

2021年にリリースされるサムスン電子のフォルダブルスマートフォン、タッチペン搭載とUTG厚異なりますが

劉備リサーチが最近発刊した「2020 OLED部品素材報告書」によると、2021年にリリースされるサムスン電子の次世代フォルダブルスマートフォンは、ペン機能が搭載されると予想される。

9月に発売したサムスン電子の「Galaxy Z Fold2」にペンの機能が追加されることと期待を集めたが、ペンの機能をサポートするために必要な素材であるデジタイザの柔軟性の問題とカバーウィンドウ素材であるultra thin glass(UTG)の薄さのために、最終的にペンの機能は追加されなかった。

ペン機能を追加するために、最近、サムスンディスプレイは、デジタイザを必要としないactive electrostatic solution(AES)方式を適用とUTGの厚さの変化を考慮しているものと思われる。

まず、「Galaxy Note」シリーズには、OLEDパネル下部にデジタイザがあるelectro-magnetic resonance(EMR)方式が使用されている。 EMR方式は、タッチ感度が良く、ペンに電池を内蔵していなくてもされるが、金属材料であるデジタイザの柔軟性の問題が原因でフォルダブル機器には適用をできずにいる。

EMR方式を開発している企業が、特別なソリューションを提供していない以上AES方式が次期見るダブル機器用のペンに適用される可能性が高く、この場合Y-OCTAのセンサーピッチがより密に形成されるか、またはTouch ICがより複雑に設計することができる。

AES方式は、LGディスプレーとBOEもフォルダブル機器に適用するために開発中である。

また、UTGの厚さも変化が予想される。現在商用化されている30 um厚のUTGは、柔軟性が良いフィルムのような特性のためにタッチペンで圧力を加えると跡が残り、タッチ感度にも影響を与えることができる。これを解決するために、サムスンディスプレイは、ガラス加工メーカーと共同して、60 um厚さ以上のUTGを開発している。

厚さが厚くなるほどUTGの柔軟性は低下するので、現在開発中のUTGは折る部分が薄く加工され、ガラスと同じ屈折率を持つ材料で充填するコンセプトが適用されるものと予想される。また、将来的にはUTGにPETなどの保護フィルムなしで強化工程の後に、追加のコーティング工程が追加される可能性もある。

劉備リサーチの「2020 OLED部品素材レポート」には、これらのサムスンディスプレイのフォルダブルOLED予想変化をロードマップに作成し、関連する素材の動向を分析した。レポートによると、サムスン電子のフォルダブル機器用ペン適用は2021年に見られ、今後のフォルダブル機器用カバーウィンドウ市場はUTG素材が2025年までに78%水準で市場をリードすることが期待される。

2020年第2四半期の発光材料市場は2.3億ドル規模

UBIリサーチが発刊した”2020年3四半期発光材料のマーケットトラック”によれば2020年第2四半期の発光材料市場が2.3億ドルで集計された。前四半期により30%、2019年第2四半期により24%減少した数値である。

第2四半期発光材料市場の減少はサムソンディスプレイのパネル出荷減少と在庫物量が重要原因で分析出来る。

まず、サムソンディスプレイの第2四半期パネル実績の中、中国向けは第1四半期により27%増加したがサムソン電子のGalaxy S20シリーズ販売量の不振に拠ってパネル生産量の減少と6月から量産を始めたGalaxy Note20用のパネル物量が20万台以下にとどまりして発光材料の使用量もその分縮んだ。

また第1四半期には新型コロナウイルスによって材料の受給を懸念した中国パネル企業の過剰注文により在庫物量は増加したが、在庫物量を消費するほど稼働率が高くならなかった点も市場の減少中の一因になった。

ただ、下半期にはサムソンディスプレイとLGディスプレイのApple向けパネル量増加とLGディスプレイ広州ラインの稼働等によって発光材料市場の拡大が期待される。

2020年Apple向けにサムソンディスプレイは8,000万台、LGディスプレイは2,000万台程度のパネル供給が予想され、7月から稼働に始めたLGディスプレイの広州ラインも発光材料使用量の拡大に寄与する見通した。

2020年の発光材料市場は14.1億ドル規模で2019年により10%増加されると見通している。サムソンディスプレイの発光材料仕入れ額が全体中の50%以上を所有されると予想される中で、LGディスプレイが20%、BOEが10%中盤程度で後ろを続くと予想される。

 

LPKFのレーザーガラス加工技術、UTGより厚いガラスも折り畳む。

今年下半期に発売されるサムスン電子の「Galaxy Z Fold2」にはSペンが適用されるという期待があったが、結果的には年を引き渡すことになった。

現在、三星電子の「Galaxy Z Filp」に適用されているカバーウィンドウ素材であるUTGは30 um厚さで、商用化されている一般のカバーガラスの厚さの300 umより1/10水準に薄い。 フォルダブルフォンに薄い厚さのUTGを使用して柔軟性の確保が可能だったが、フィルムのような特性によってSペンを適用するには耐久性に欠けるという問題が発生した。

これを保安するためにはUTGの厚さをさらに厚くして柔軟性も持つ技術が必要となると見られる。 ガラスの折れる部分を加工して厚い厚さでも柔軟性を確保する方式が代表的だ。

最近、ドイツのハイテク会社であるLPKFで開発して特許を出願したLIDE(Laser induced deep etching)技術が良い例になるものと予想される。 この技術はレーザーを利用した微細領域で形質の変更と化学的処理をして2段階の工程で、微細な亀裂なく30 umから900 umまでさまざまな厚さのガラスを加工することができると知られている。

LPKFはカバーウインドウガラスが折れる部分をレーザーで微細加工してガラスに柔軟性を付与して、微細パターンに反射率マッチングが可能なポリマーを使用してパターンが見えないように設計が可能だと説明している。

LPKFでLIDE関連別ブランドのVitrionのユーチューブの映像(https://youtu.be/Vh3rU4LRHaw)を見ると、500 um厚さを持ったカバーガラスをパターニングして1 mmの曲率半径を確保したことを確認することができる。

こうしたガラス加工技術により、今後は現在よりも厚いカバーガラスがフォルダーブルフォンに適用され、Sペンもサポートできるかどうかの帰趨が注目される。

サムソン電子の「Galaxy Z Fold2」イメージ流出、内部の外部ディスプレーがさらに大きくなる

7月21日、IT新製品関連情報流出家のIshan Agarwalは自身のツイッターに「Galaxy Z Fold2」のレンダリング写真と推定されるイメージを公開した。 「Galaxy Z Fold2」は来月5日、ギャラクシーアンパックイベントで公開されて以来、約2ヵ月後の9月末に発売される予定だ。

Galaxy Z Fold 2の内部には前作のGalaxy Foldの7.3インチ画面よりも大きい7.7インチフォルダーブルOLEDが搭載され、当該のフォルダーブルOLEDのカバーウィンドウ素材にはUTGが採用された。 外部にもOLEDが搭載され、大きさも6.23インチと前作より1.63インチ大きくなった。

背面には1億800万画素のメインカメラをはじめ、トリプル(3個)カメラと飛行距離測定センサー(ToF)が搭載され、内部カメラはパンチホールの形で右画面の中央に位置すると伝えられたが、今回のイメージでは確認されていない。

期待を集めたタッチペンは今回のモデルに適用されない。 出庫価格は前作より10万ウォン程度安くなった230万ウォン台になると予想される。

 

2020年上半期、中国OLED産業の動向レポート出版

UBIリサーチから2020年上半期が過ぎた時点でOLED産業関連の中国の動向レポートを発刊した。

2020年1Q、中国のOLEDの売上高は8億4200万ドルで、コロナ19事態にもかかわらず前期に比べて(QoQ) 1.7%向上しており、前年同期比(YoY) 59.4%の高い上昇率を示した。中国の2020年OLED出荷量は全体の市場の23%水準であるが、2025年には45%まで拡大すると予想された。

本報告書では、2019年から2020年上半期の間のOLED関連の中国のセットメーカーの製品発売動向と主要パネル製造メーカー別の事業と投資の状況、主な製品のサプライチェーン、様々な実績の分析と展望、そして最近発表された展示製品にの動向が含まれている。

本報告書はOLED関連パネルの製造や部品・材料、装置の分野など様々な業務に働いて人々に、中国のOLED産業を理解し、ビジネスの方向を決定することができるガイドラインとなるものである。

 

サムスンLCD P8-2ライン売却の公告中

最近サムスンの湯井にあるP8-2LCDラインの売却公告が掲示された。(6/29日付公告)

サムスンは最近まで老朽化したLCDラインの売却を進めてきたが、売却公告を掲載したことはなかったため今回のP8-2ラインの売却公告掲載は特異なことだ。

これに先立ち、P8-1ラインは新規投資されるQDディスプレーラインに一部の設備が転用になり、200K規模の全体工程装備のうちTFT 30K程度とCF 200K規模だけを中国のホフタイという会社に売却された。

サムスンP8-1ラインの設備を買収した和風台社(Shenzhen EFONLONG OPTRONICS DISPLAY CO., LTD, 深圳合丰泰光有限公司)は中国でLCDモジュール製造会社で、2008年に設立された会社で本社は深センに位置している。 和風台は中国浙江省政府の投資を誘致し浙江省に移転設備を設置·運営するという。

一方、今回のP8-2は200K規模の設備全体を売却すると知られており、サムスン物産が総括的に進めており、売却規模としては5000億ウォンに達する。

サムスンはQDディスプレーへの投資とあいまって、従来のLCD設備を優先的に転換すると見られていたが、今回の全量売却公告により、今後投資を進める際、投資設備はほとんどが新規購入が行われるものと見られる。

このような情報に照らして、現在のQDディスプレイ30K投資以降の追加90K規模の投資日程の遅延、またはQNED開発と連携した投資方向転換の可能性も慎重に予測できる。

 

Materials Science、半値幅11nmの高色純度青色発光素材の開発

現在、モバイル機器用とテレビ用ディスプレー産業を主導しているOLEDで、青色の材料は赤色と緑色と違って依然として燐光ではなく蛍光材料が使われている。

多くの発光材料関連企業は青色発光材料の効率と寿命、色純度改善のための研究を進めており、燐光とTADF、Hyper-fluorescenceなどの次世代材料だけでなく発光波長制御による発光効率の極大化開発も活発に行われている。

2015年から青色発光材料を開発してきた韓国企業 Materials Science(以下MS)は最近高色純度の実現を目指して開発し、発光波長460nm、半値幅11nmの高色純度の青色発光材料の開発に成功したと発表した。現在商用化中の青色材料の発光波長が20nm水準であることを勘案すれば、今回のMSの青色材料は大きな注目を浴びるものと見られる。

発光スペクトルにおける半置幅(FWHM, full width at half maximum)とは、発光スペクトル上の最高発光強度の半分にあたる発光強度値を持つ波長間の差を意味し、半置幅が狭ければ狭いほど高色純度の実現が可能である。LCDバックライトにQDシートを適用して色再現率が大幅に向上した三星電子のQLEDテレビが代表的な例だ。

MSで開発した青色発光材料は、発光波長制御により蛍光材料だけでなく、次世代青色材料として注目されているhyper-fluorescenceへの応用も可能になると期待されている。

<従来の青色ドー/パントの半値幅とMSで開発した青色ドーパントの半値幅比較、Source: Materials Science

ポストコロナ時代にはOLEDスマートフォンの急成長が予想

コロナウイルスによって産業と人間の暮らしに様々な変化が発生したが、OLED市場の上昇傾向は衰えていない。

スマートフォン市場のビックメーカーであるAppleはiPhoneのディスプレーをLCDからOLEDへと順次買い換えている。 2019年にはiPhoneの約25%にOLEDが使用されたが、今年は50%まで拡張されると予想され、2021年には75%に増えると予想される。 これによりサムスンディスプレイがAppleに独占的に供給していたflexible OLEDはLGディスプレイも昨年から供給を開始しており、来年にはBOEもAppleの供給企業に指定されると見られる。

中国のスマートフォンメーカーも同様に、OLEDの使用には大変積極的だ。 膨大な中国内需市場を基に、HuaweiやOppo、Vivo、XiaomiなどはOLEDスマートフォンの使用量を大幅に増やしている。 2020年上半期に発売された中国のスマートフォンメーカーの製品種類は計126種類で、このうちOLEDスマートフォンが52種類を占めている。 コロナウイルスが中国産業全般にまだ影響を及ぼしているにもかかわらず、中国スマートフォンメーカーのOLED使用量増加はOLED産業を成長させる重要な動力として作用している。

今後、スマートフォン市場はAppleと中国のスマートフォンメーカーの二頭立てによってLCDは徐々に市場を失い、その場はOLEDが占めるようになる。

UBIリサーチでは「次世代ディスプレイ技術及び産業展望」セミナーを7月16日にCOEXで開催し(http://ubiresearch.co.kr/2020_07_sem/)▷コロナによるOLED市場の変化▷中国パネル企業の事業状況▷OLED材料及び部品素材市場の展望、フォルダーブルOLED技術動向▷QNED量産化要素技術▷大型ディスプレイ競争力の分析などのテーマで発表する。

サムソンディスプレイ、A3ラインをY-OCTA製造が可能なラインに交換

モバイルに装着されるtouch panel技術はuser interface機能を遂行するために重要な技術である。 Flexible OLEDディスプレイのtouch技術は、外付け方式(Add-on type)から内蔵型方式(on cell type)へと変化している。

薄膜袋(TFE、thin film encapsulation)の上にtouch sensorが形成される内蔵型方式は、 各パネルメーカー別にY-OCTA(YOUM on-cell touch AMOLED)、ToE(touch on encapsulation)またはFMLOC(flexible multi-layer on cell touch)などの多様な名称で呼ばれる。 内蔵型方式は外装型方式と違って、別途のベースフィルムがなく封止層の上部に直接にtouch sensorが形成される。 このため内装型は外装型より工程難易度が高いが、OLEDパネルの厚さを薄く製作するのが有利で、工程コストも削減される効果がある。

最近、OLEDを利用したモバイルにこのような内蔵型方式のtouch技術を適用するため、各ディスプレイメーカーはライン改造の作業が段階的に進められている。 内蔵型方式のtouch 技術を適用するためには、4つのmask stepが追加されることになる。 工程stepの増加に対応する方法としては、増加される工程分の新規装備を追加で設置して対応する案、既存設備で共用で対応する案の2つがある。

サムソンディスプレイは既存のA3ライン(湯井)で内蔵型方式のtouch技術を使うため、既存の露光器を活用することを決め105K capacityのTFT生産ラインの改造作業を段階的に進めている。 既存工程のflow上では1500×1800mm2のmother glassでback plane工程が行われ、このglassをhalf-cuttingした1500x900m m2のglassをOLED工程で行うことになるが、half cuttingされたglassを再びback plane装備で工程するためにはcuttingされた2枚を連結して処理するjig製作方式を適用することになる。 改造後はA3 lineの生産capacityの減少が発生するだろう。 現在改造対象のA3 lineの105KはLTPS工程からLTPO工程に変更され、Y-OCTA工程と兼ねるようになる。 この場合LTPSからLTPOに変更して3つのmask stepが増え、Y-OCTAのために追加4つのmask stepが増加する。 Total 7つのmask stepが増加した結果で、A3 lineは改造後、従来の105K 生産capacityが概ね75K水準に減少すると 見られる。

中国のBOEも、B7とB11で内蔵型のtouch工程を追加構成中だ。 BOEは内蔵型方式のtouch工程を追加する案で、露光装備などを追加購入して処理する方式で進められている。 この場合生産capaの大きな変動はないものと見られる。

<Production capacity comparing with before/after modifying at SDC A3 line>

重水素置換の青色、次世代青色材料の代表走者か

現在、量産中の中小型OLEDと大面積OLEDの発光材料の中で、青色だけが唯一に蛍光材料が使用されている。

次世代の青色材料と呼ばれる燐光とTADF、hyperfluorescence材料の開発も 進められているが、最近は重水素置換技術が適用された蛍光青色材料が三星電子のGalaxy S20に適用され、大きな関心を集めている。

重水素交換技術は 水素と結合された化合物から水素を重水素で置換する技術であり、メーカーごとに化合物を合成前にまたは合成後に置換したり、部分または全体を置き換えることに違いがある。 重水素置換の代表的な開発会社はIdemitsu KosanとDuPont、SFC、JNCなどがある。

重水素置換に関する特許の明細書によると、重水素の原子質量が水素より2倍に大きな重水素で置換された化合物は、水素と結合された化合物よりもっと低いゼロ点エネルギーとより低い振動エネルギーのせいで基底状態のエネルギーが低く、分子間相互作用が弱くなって薄膜をアモルファス状態にすることができ、耐熱性がより向上されてOLEDの寿命の向上に効果的だ。

重水素で置換された化合物が適用されいるOLED素子は既存に比べて20%以上寿命を向上させることができると期待を集めている。

 

プレミアムテレビ市場で競争するためのwhite OLEDテレビの今後の変化は?

現在、プレミアムテレビ市場を主導しているOLEDテレビはLGディスプレーのwhite OLEDで製作される。 プレミアムテレビ市場を二分しているQLEDテレビだけではなく、未来のライバル製品として言及されているQD-OLEDテレビとQNEDテレビとの競争のためwhite OLEDの変化が観測されている。

一番目の可能性が高い変化は、現在発光層に使われている「yellow-green発光材料」の代わりに「green発光材料」の使用だ。 Yellow-green発光層は寿命は良いが、色再現率の拡大のためにはgreen発光層への代替が必要となる。

当初、 LGディスプレーは広州工場でgreen発光層が適用されたwhite OLEDを量産する計画だったが、工程問題によって既存のyellow-green発光層を使う計画だ。 現在、 LGディスプレーはGreen発光層が適用されたwhite OLEDを持続的に開発中であり、年内あるいは近いうちにテレビ市場で発売する計画を立てている。

<向後大面積white OLED構造の予想、Source: 2020 OLED発光材料レポート>

現在のbottom-emission方式からtop-emission方式への変化も予想される。 有機発光層で発生した光が基板TFT と基板方向に出るbottom-emission方式はTFT素子が光を遮り、輝度の損害が発生する。これまでの大面積OLEDは、TFTが光を一部遮ってもピクセル自体の発光面積が広いため大きな問題ではなかったが、次第に解像度が上がり, top-emission構造の必要性が持ち上がっている。

また、今後 top-emission方式のQD-OLEDや輝度に優れたLEDで製作されるQNEDが開発され、テレビ市場に出ることになると輝度等のスペック競争は必至となるため、 top-emission構造の開発は不可欠である。

top-emission構造を開発するためには有機発光層のmicro-cavityの設計、透明封止再開発、カラーフィルターの工程変更など材料・工程において様々な変化が必要であるが、前述のQD-OLEDやQNEDが完全に商用化されるまで、 top-emission構造の開発は十分に可能と予想される。

今後、色再現率や輝度などの性能が改善される未来のOLEDテレビへの帰趨が注目される。

 

QNED構造と製造技術に関する分析報告書の発行

UBIリサーチ(jp.ubiresearch.com)がサムスンディスプレイのQNED(quantum dot nanorod LED)公開特許41件を分析した「QNED構造と製造技術に関する分析報告書」を出版した。

本報告書に記載された内容は公開された特許41件中QNED製造に使用されるものと判断される完成度の高い技術を選別して、定性分析し構成した。

公開特許を分析した結果、QNED構造はTFTと画素、QD(quantum dot)-CF(color filter)で形成されていた。公開された特許でTFTの構造はすべて2Tr(transistor)に描かれていたが、電流駆動用TFTは少なくとも3つ必要であるため3Tr1C構造を使用と推定される。画素はnanorod LEDと電極、光効率を増大させるための光学構造で構成されていた。

これまで画素の電極構造は長方形であることが知られていたが、公開された特許を分析した結果、電極構造は円形であると推定される。特定の特許で円形電極に非対称波形を印加するとnanorod LEDの配列方向と整列特性が良くなった。 Nanorod LED配置電極と駆動は、同じ電極を使用していると判断される。

QNED製造に使用されるnanorod LEDはGaNで製作され、青色光を出すLEDであり、サイズが<1um x10umである。Nanorod LED配置の効果を高め、工程不良を減らすためにnanorod LEDの表面は絶縁膜と素子配向基で処理されているものと思われる。

 

2020年発光材料の需要量5.6%増の78.6トン

UBIリサーチが発行した2020年OLED発光材料レポートによると、2020年発光材料需要量は78.6トンで、昨年74.4トンに比べて4.2トンが増加すると予測した。スマートフォンやモバイル機器用OLEDに使用される材料は62.9トンであり、TV用OLEDの発光材料は15.7トンが使用される見込みである。

2019年全体の発光材料の市場は12.8億ドルに集計されており、全体の金額のうち43%をサムスンディスプレイが購入した。LGディスプレーが購入した割合は19.4%であり、BOEが11.6%である。LGディスプレーの発光材料の購入はTV容用が60.8%を占めた。モバイル機器向け発光材料購買順位は、サムスンディスプレイ、BOE、LGディスプレーの順である。BOEは、サムスンディスプレイに続いて、モバイル用のOLED生産量が多いからた。

TV用OLEDパネルはLGディスプレーが生産しているが、サムスンディスプレイは青色発光材料とQDを使用するQD-OLEDの事業化を準備している。また、BOEはLGディスプレーと同様のwhite OLED構造だが、光をTFT反対方向に出すtop-emission構造を開発中でいる。 数年以内に3社がTV用OLEDパネルを生産すると予想され、発光材料の市場増加が期待される。

2020年発光材料の市場は13.7億ドルで、2019年より7%増加すると予想される。発光材料の中で、今年の売上高予想上位材料としては緑と赤のホストがそれぞれ191.8億ドルと190億ドルであり、緑のドーパントとP+が137億ドルと135億ドルの順になると予想される。

コロナウイルスによる2020 OLED市場の変化

UBIリサーチが発行した「コロナウイルスによるOLED市場の変化レポート」によると、2020年OLED修正市場見通しは367億ドルの売上高と6.12億台出荷である。年初予想売上高385億ドルと出荷6.6億台に比べてそれぞれ4.8%と7.6%下落した数値である。

UBIリサーチが2ヶ月間コロナウイルスがOLED市場に与える影響を分析した結果、世界のスマートフォン市場は20%の下落が予想され、TV市場は15%減少すると予想されている。しかし、OLED産業全般に及ぼす影響は、5〜8%に過ぎないと判断された。スマートフォン用、TV用、ウォッチ用OLEDパネルは減少することを示したが、モニター用OLEDはむしろ市場が増加すると出てきた。

年初に予想したスマートフォン用OLED出荷量は5.27億台だったが、修正予測値は4.86億台として41万台が減少して7.8%だけ減少した数値である。ギャラクシーとiPhoneの市場は平均減少率よりも高いと分析されたが、中国のスマートフォンメーカーはLCDスマートフォンを減らしむしろOLEDスマートフォン生産を大幅に増やすことが調査された。

中国のスマートフォンメーカーのOLEDの使用は、Appleのビジネスの方向性を取る姿である。中国のスマートフォンメーカーのフラッグシップモデルの名前はプロとプロプラスを使用してきた。プロはAppleが使用するモデルの名前で、プラスはサムスンが使用するモデルの名前である。しかし、今年発売されている中国のスマートフォンメーカーのフラッグシップモデルはAppleと同様にプロとプロマックスの両方を使用している。これらのモデルは、アップルのように、すべてflexible OLEDを使用する予定である。

OLED TV市場はコロナウイルスの影響を非常に大きく受けている。年初予想出荷量は490万台だったが、修正予測値は130万台が減少した360万台である。26.5%の減少が予想される。2019年の出荷台数より30万台多くのレベルである。コロナウイルスのために広州工場の量産日程が第3四半期以降に延期され、OLED TVの主要市場である日本とヨーロッパがコロナウイルスの拡散にTVの売上高が急減しているからである。実際に日本の第2四半期TVの実績は2019年の50%以下である。

しかし、サムスンディスプレイが昨年下半期から推進してきたモニター用OLEDパネル事業はコロナウイルスの影響によるゲーム産業と在宅勤務、遠隔診療、遠隔授業などにより需要が増加すると予想されている。

アップルの最後のLCDフォン、iPhone SE

アップルがスマートフォン市場を開花させたLCDスマートフォンの最後の製品iPhone SEが発売された。

アップルの2019年モデルであるiPhone11には、3モデルがあり、基本的なモデルであるiPhone11は6.06インチのLCDを使用し、高級仕様のiPhone11 ProとPro Maxはそれぞれ5.85インチと6.46インチのflexible OLEDを使用した。

サムスンディスプレイは5.85インチと6.46インチのflexible OLEDの両方を供給しており、LGディスプレーは2019年第4四半期から6.46インチflexible OLEDだけ供給している。

今年は、Appleが4モデルのiPhoneを発売する。今月から販売開始されたiPhone SE2と9月から販売をするiPhone12の3種類がある。厳密に言えばiPhone12 Proは、2モデルがあるので、OLEDを使用するiPhoneは4種類が今年の下半期に出るようになる。

現在、アップルが販売しているLCDフォンはiPhone11と新たにリリースされたSE2二つである。今年、AppleがリリースするiPhoneモデルの中で、LCDはSE2のみ使用されるものであり、SE2がアップルの最後のLCDスマートフォンになると予想される。

アップルは2019年にすでに、今後iPhoneのディスプレイはすべてOLEDに置き換えすることを言及したものである。したがって、事実上LCDフォンは、今回出てきたSE2が最後になると予想されている理由である。

最近出てくるスマートフォンはほとんどが6インチ以上であるが、今回発売されたiPhone SE2はIPS LCDを使用している4.7インチの小型モデルである。

アップルが小型ディスプレイを使用した理由は500ドル前後の中価格市場を攻略するための戦略的な製品であると推定される。現在、eBayで549.99ドルだが、アマゾンでは399ドルで販売されている。

予想されるアップルのiPhone戦略は2トラックである。まず、出荷量で市場シェア2位を維持するためには市場の幅が広い500ドル製品に出荷を合わせるものである。そして営業利益創出はflexible OLEDを使用する高価なiPhone12シリーズで合わせるものである。

しかし、今年の後半に出てくるiPhone12の基本的なモデルである5.42インチの販売量に応じて2021年以降には、LCDフォンの出荷量がますます消えると思われる。

HuaweiのOLED TV発売と、LG電子やSonyの48インチOLED TV発売によりOLED TVの影響はさらに大きくなる

HuaweiがOLED TVを発売し、LG電子とSonyが新しいラインナップである48インチOLED TVを発売する予定である。これにより、OLED TV陣営とラインナップがますます多様化する見通しだ。

まず、HuaweiはがOLED TV X65を近日発売する予定だ。LGディスプレイの65インチ大面積OLEDパネルが搭載されたX65は、24メガピクセルのカメラが装備され、ユーザーの顔と動作、姿勢を認識する「ジェスチャー追跡」機能でTVを制御して、14個のアンダースクリーンスピーカーが装着されて、自動サウンドを補正する。X65は4月8日に発売される予定である。

中国OLED TV陣営はSkyworthとKonka、Changhong、Xiaomiに続き、Huaweiまでの5つの陣営に増加した。また、中国でのスマートフォン市場を主導しているHuaweiのOLED TV発売は今後、プレミアムTV市場に大きな影響力を及ぼすことができる。

<HauweiのOLED TV ‘X65’, Source: news.mydrivers.com>

一方、OLED TV市場を主導しているLG電子とSonyは48インチOLED TVを新たに発売してラインナップをより多様にする予定である。現在OLED TVは55インチと65インチ、77インチのラインナップだけあり、LCD TVに比べラインナップが相対的に不足しているという評価を受けた。LG電子とSonyは今回の48インチOLED TVの発売を介して小型TV選好度が高い日本や欧州市場を攻略する計画だ。

<Sonyの48インチOLED TV ‘KJ-48A9S’, Source: Sony.jp>

LG電子とSonyの48インチOLED TVはそれぞれ5月と7月に発売される予定だ。

Huaweiが新たにOLED TV陣営に合流して、LG電子とSonyが最初に48インチOLED TVを発売するなど、2020年プレミアムTV市場でOLED TVはもう一度大きな影響力を発揮することができるか注目される。

サムスンディスプレイQD-OLED投資時点予想

1991年に始まった、サムスンのLCD事業が2021年に中止される。サムスンのLCD事業が30年という寿命を最後に完全にドアを閉める。サムスンは、LCD事業の限界を10年前にすでに予見して10世代の投資は停止した。代わりに、サムスン電子のLCD事業を分離してサムスンSDIのOLEDと合わせ、サムスンディスプレイを設立し、新しいディスプレイ時代を準備してきた。

サムスンがLCD事業を手離すのは二つの理由ある。第一は、中国のLCD過剰投資による収益性の悪化であり、第二は付加価値の高い新規事業に転換だ。

現代の情報化社会では、ディスプレイは必要不可欠な製品であるため、使用用途の増加に応じて、世界的に需要は徐々に増えている。また、情報量の増加により表現するデータが多くなって、ディスプレイサイズも大きくてならなければならない。これらの二つの要素によって、ディスプレイ産業は引き続き成長する動力を持っている。しかし、中国のLCD投資は、この二つの要素をはるかに超える大量の投資を長年にわたって継続している。これらの影響で、日本のLCD事業は、シャープとJDI2社のみ残っており、韓国のLCD事業も赤字のために事業を整理しなければならする時点に到達した。

サムスンディスプレイとLGディスプレーは、中国LCD企業のパネル低価格攻勢に対応するため、OLED事業を拡大して、ブランド力の高いセットメーカーが好む最高の画質を持つOLED生産に集中してきた。サムスンディスプレイは2019年スマートフォン用ディスプレイ事業ではすでに253億ドル規模の市場を確保し、LGディスプレイは、TV用OLED市場で昨年22億ドルの売上高を確保した。

サムスンディスプレイはOLED事業では強力な売上高と営業利益を享受してきたが、LCD事業は長年の赤字に悩まされてきた。サムスンディスプレイは、TV用LCDを中心にモニター用LCDを販売しているが、QD-OLEDとしてすべて置き換えることができる最適なソリューションを確保した。

サムスンディスプレイが今年から投資を開始したQD-OLED生産は8.5世代の装置を使用する。現在、サムスンディスプレイが湯井に保有している工場が8.5世代LCDラインであるため、OLED生産ラインの構築にコストを削減することができるからである。サムスンディスプレイは来年からこの工場で8K 65インチQD-OLEDパネルを生産する予定である。同時に32インチ4Kモニター用QD-OLEDも生産する。既存のサムスンディスプレイが持っていたTVやモニター用パネル事業を維持し、高価な製品の販売として収益性を確保することができる。

サムスンディスプレイは、従来の8.5世代LCD工場にQD-OLED 30Kの投資を開始したが、計画投資は合計120Kである。残りの投資規模は90Kである。サムスンディスプレイの追加投資は、来年から始まったQD-OLED生産状況に応じて規模とタイミングに変化があると予想される。生産初期から60%以上の収率が確保されれば、来年に残り90Kがすべて投資されることができる。最も望ましいのタイミングである。 LCD技術者を退社させずに活用することができる。このような状況に備えるためには、2021年上半期までLCDラインをすべて撤去しなければならない。その次のシナリオでは、QD-OLED収率が60%以下の場合である。一般的に、収率が低いと工場をフル稼働することができないため、エンジニアが多く必要としない。 歩留まり確保した後に追加の投資が適切であるため、投資を分離して、30〜60K投資し、後で残りの規模を投資する方式である。

来年にどのような状況が展開されるかわからないが、サムスンディスプレイは将来事業を確保するために一歩一歩着実に歩みを踏み出している。

 

JDI、Apple向けLCD業績悪化によって2億ドル規模のLCD設備の整理

経営再建中のJDIが日本石川県白山にあるLCD工場の設備を一部売却すると発表した。売却金額は約2億ドル(約2,448億)規模だ。

白山LCD工場は、Apple向けスマートフォンLCDパネルを量産していたが、LCDパネルの販売実績が悪くなり2019年7月から生産を一部停止した。

関係者によると、装置の売却は、AppleとSharpに売却する方向で交渉を進めており、3月末までに売却を目指していたが、コロナウイルスの影響で交渉が遅れている状態だ。

白山工場は、Appleから15億ドル規模の投資資金で設立され、2016年末から稼働を開始した。最近AppleがiPhoneにOLEDパネル搭載を増やして稼働率が低下しており、2020年2月末にはAppleに前払金を返済することがJDIには負担になってきていた。今回の装置売却を通じて得られた資金は、 前払金の返済に使用されるという方針である。

フォルダブルOLED用UTG市場、高速成長見通し

サムスン電子のギャラクシーZフリップが市場で完売を持続することにより、サムスンディスプレイが生産するフォルダブルOLED用カバーウィンドウUTG(ultra thin glass)市場が高速に成長する見込みである。

UBIリサーチの2020年第1四半期の部品素材マーケットトラックによると、今年のUTG市場は1.6億ドル規模で、2023年には6.4億ドル市場に成長すると予想している。

サムスン電子の第1世代のフォルダブルフォンギャラクシーフォルダには、プラスチック材料である透明PIがカバーウィンドウで使用されたが、第2世代のフォルダブルフォンギャラクシーZフリップではカバーウィンドウをUTGに置き換えた。サムスンディスプレイが透明PIをUTGに変えた理由は、画面がオフになっているときに、ガラスカバーが与えるきらめきが透明PIに比べてはるかに高級感を与えるからである。

サムスン電子の第1世代のフォルダブルフォンギャラクシーフォルダには、プラスチック材料である透明PIがカバーウィンドウで使用されたが、第2世代のフォルダブルフォンギャラクシーZフリップではカバーウィンドウをUTGに置き換えた。サムスンディスプレイが透明PIをUTGに変えた理由は、画面がオフになっているときに、ガラスカバーが与えるきらめきが透明PIに比べてはるかに高級感を与えるからである。

サムスンディスプレイは、第1世代のフォルダブルOLEDはDongwoo Fine-Chemが生産した透明PIを使用したが、 Dowooinsysの技術で製作されたUTGに変更した。UTG用ガラスは、Shottが提供する。サムスンディスプレイはフォルダブルOLEDエコシステムを強化するためにDowooinsysの持分27.7%を確保して、1位の株主の地位を確保した。フォルダブルOLED後発企業はようやく透明PIとしてout-foldingタイプフォルダブルOLEDを開発中であるが、サムスンディスプレイは後発企業がフォルダブルOLED市場では最初からついてこないように材料を変えてしまった。

3F、年間1100トン規模PI生産工場着工

中国がPI国産化に入っていった。LCDの生産量としては世界最多レベルに成長したが、OLEDパネル市場ではまだ数%に過ぎない。中国政府はOLED分野でも、中国が最高の生産基地に足助けするためBOEを中心にパネルメーカーに大規模の投資を継続している。しかし、OLEDを製造するために不可欠な部品素材サプライチェーンは非常に貧弱である。

中国政府は、flexible OLED製造の最初の工程であるflexible基板を作るためのPI工場への投資をした。

Changshuの3F New Materialは年間1100トンのPIを生成することができるプロジェクトを開始した。このプロジェクトには、2億1600万元が投資されて敷地2408平方メートルに3階建ての生産工場の建設が含まれている。総建築面積は7224平方メートルで、工場完成後、年間基板用PI1000トンとカバーウィンドウ用の透明PI100トンの生産能力を備えることになる。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、OLEDの売上高は、ベトナムのモジュール工場の稼動に依存する

コロナウイルスによってベトナム出張が詰まったサムスンディスプレイとLGディスプレーはwを飛ばしてOLED生産の遅れを防止するために努力している。

モバイル機器用OLEDを製造しているサムスンディスプレイは、ベトナム Bac Ninh地域にスマートフォン用OLEDモジュールラインを運営しており、サムスン電子もスマートフォンの生産工場を Bac Ninhと Tai Nguyenに保有している。サムスンディスプレイは2019年12月にフォルダブルOLEDモジュールライン30Kを設置した。このモジュール工場でサムスンディスプレイは、サムスン電子が今年から販売を開始したギャラクシーZフリップ用foldable OLEDモジュールを生産している。LGディスプレーはOLEDモジュールの生産のために2016年5月にベトナムのハイフォンに総1兆ウォンを投資して、モジュール工場を作り、その年の9月から稼動に入っていった。

ベトナム政府はコロナウイルスの拡散を防ぐために韓国からの入国を遮断している。これにより、ベトナムに工場を保有している韓国企業はベトナム出張が難しくなった。しかし、サムスンディスプレイとLGディスプレーは、そのOLEDモジュール工場正常稼働のためにチャーター機を用意してベトナム出張に出ている。

サムスンディスプレイがベトナムのモジュール工場の管理が出来なくなったら、サムスン電子は今年最大の力作であるギャラクシーZフリップ生産に支障が発生して、莫大な損失が生じる心配があるし、フォルダブルスマートフォン市場リーディングポジションにも悪影響を受ける。LGディスプレーも緊迫な状況である。昨年第4四半期からLGディスプレーはサムスンディスプレイに続いてアップルにpOLED供給を成功し、今年もアップルの向けpOLED出荷量が増加している状況である。LGディスプレーはアップルにpOLEDを供給することにより、昨年の売上高が大幅に増加した。今年はLGディスプレーのアップル供給量は1500万台水準になると予想される。

だから、この両者はOLED事業を守るためにはベトナムにあるモジュール工場管理に必死である。

Molecular Glasses、OLEDの寿命を向上させたOLEDIQ™材料特許登録

Molecular Glassesは、米国特許庁に「OLED devices with improved lifetime using non-crystallizable molecular glass mixture hosts」の特許を登録した。(特許番号U.S.10,593,886 B2)

<OLEDIQ™材料を適用して改善されたOLEDデバイスの寿命、Source:molecularglasses.com>

Molecular Glassesの今回の特許は非結晶性分子ガラスの混合物ホストを利用してOLEDの寿命を改善させた。OLEDの基本構造であるカソードとアノード、その間に配置された発光層、カソードと発光層の間に配置された電荷輸送層を含まれており、発光層は、ホスト材料とエミッタ(emitter)を含んでいる。

ホスト材料は、正孔輸送能力や電子輸送能力、ambipolar capabilitiesを含む高エントロピーアモルファス分子ガラスの混合物を含み、 ambipolar capabilitiesは正孔輸送能力および電子輸送能力を含んでいる。

Molecular GlassのCEO兼創設者であるMike Molaire氏は「OLEDIQ™材料は、非晶質の溶解性小分子としてドーパントエミッタの凝集を防止し、OLEDデバイスの寿命と信頼性を大幅に向上することができる」とし、「これは青色OLEDの効率と長寿命を実現させることができる理想的なプラットフォームになるだろう」と述べた。続いて、「OLEDIQ™材料は、従来の真空蒸着工程だけでなく、材料の変形なしにインクジェット工程にもすぐに適用することができる」と紹介した。

 

2020年OLED発光材料の市場は19億ドル規模に成長

OLED市場調査専門会社であるUBIリサーチ(UBI Research, www.ubiresearch.com)から2020年OLED用発光材料市場は19億ドルに急成長すると予想した。

UBIリサーチが四半期ごとに発行する発光材料マーケットトラックによると、2019年発光材料の市場は13.04億ドルで、2018年9.37億ドルの市場に比べて39.2%急成長した。

2019年発光市場の成長の理由は、スマートフォン用OLEDパネル市場の成長と比例している。2018年にはスマートフォン用OELD出荷量が4.07億台だったが、2019年は4.74億台に16%成長したからだ。(出典:UBI Research2020 OLED Display Market Track)。

パネル市場に比べて発光材料市場の成長がさらに大きな理由は、中国パネルメーカーの6G flexible OLED工場が稼動を開始したからである。まだ生産量は少ないが、収率が低く、基板投入量が生産量の2倍であるため、発光材料の消費量が非常に多い。また、サムスンディスプレイに比べてまだ購入量が少なく購入単価が高いのも発光材料の市場が大きくなった理由の一つである。

2019年発光材料企業別の売上高を集計した結果UDCが2.33億ドルで、全体の売上高の17.9%を占め、サムスンSDIは2.12億ドル(Novaled売上を含む)として16.2%を占めた。

2020年は、パネルメーカーのキャパと稼働率の両方が増加し、発光材料の消費も増加する見込みである。

2019年発光材料全体の消費量は73tonあったが、2020年は102tonに増加すると予想される。

材料別予想消費としてHITL材料が16.9ton、blue host材料が4.15tonかかる見通しだ。Blue hostとdopant材料は、サムスンディスプレイがQD-OLED量産を開始する2021年からは急激な増加がある予定である。