プレミアムTV市場をリードする 大面積OLEDへの投資額は？

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■ WRGB OLEDとソリューションプロセスOLED、QD-OLEDへの投資額を比較分析
■ 2018年から2022年までのOLED製造装置市場は588億米ドル、検査装置市場は84億米ドル規模になる見込み

最近、プレミアムTV市場ではOLED TVのシェアが拡大を続けている。OLED TVは、WRGB OLEDにカラーフィルターを採用した構造で、現在は唯一LG DisplayがOLEDパネルを量産している。

そこで、Samsung DisplayはプレミアムTV市場でWRGB OLEDに対抗するために「青色OLED + 量子ドットカラーフィルタ（Quantum Dot Color Filter、QDCF）」を開発していると知られている。青色OLEDはOLEDから発される青色光が量子ドット層とカラーフィルターを通り抜け、赤色と緑色を実現する技術である。

<QD-OLED構造の予測>

UBI Researchは、先日6日に発行した『AMOLED製造・検査装置産業レポート』で、最近注目を集めているWRGB OLEDとQD-OLEDの構造や投資額を分析した。さらに、大面積OLEDでReal RGBを実現することができるということから、関心が高まっているソリューションプロセスOLEDへの投資額も分析し、比較を行った。

第8世代の26Kを基準に、装置への新規投資額を分析した結果、QD-OLEDへの投資額はWRGB OLEDと比べて3%高く、ソリューションプロセスOLEDへの投資額はWRGB OLEDより19%低いことが確認された。

QD-OLEDへの投資額には、個別に形成されたQDカラーフィルターを貼り合わせる追加工程に関する内容が、またソリューションプロセスOLEDへの投資額には、QDカラーフィルターが取り除かれたことや、蒸着装置の代わりにインクジェットプリンターが導入された内容が反映されている。

他にも、2018年から2022年までのOLED装置市場全体の予測も提供している。同期間中の市場規模は、1,067億米ドルに達する見込みで、そのうち製造装置は588億米ドル、検査装置は84億米ドルになると予想される。

<2018~2022年のOLED装置別市場シェアの展望>

OLED装置市場全体、2019年に315億米ドル規模へ

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■ 2018年から2022年までOLED装置市場規模は、1,067億米ドルまで拡大

■ 同期間中、中国は64%・韓国は29%のシェアで投資をリード

OLED向け装置市場全体の規模は、2018年から2022年まで1,067億米ドルに達する見込みである。

UBI Researchが発行した『1H18 AMOLED Equipment Market Track』によると、OLED向け装置市場全体の規模は、2018年から2022年まで1,067億米ドルになると予想される。投資規模は2018年に211億米ドル、2019年には315億米ドルで最大になるという。

<2018~2022年のOLED装置市場全体の展望>

UBI Researchのユン・デジョン研究員は、「今後5年のうち、2019年と2020年には、特に韓国と中国のパネルメーカーによる投資が多くなる見込みだ」と言い、「2019年まで韓国のパネルメーカーは大面積OLEDを中心に、また中国のパネルメーカーは中小型フレキシブルOLEDを中心に投資するとみられる」と明らかにした。

本Market Trackの国別OLED装置市場全体におけるシェアは、2018年から2022年まで、中国が64%、韓国が29%を占め、OLED装置への投資をリードすると予想される。2018年と2019年にグローバルパネルメーカーは、最大規模となる527億米ドルを投資するという。

<2018~2022年の国別OLED装置市場全体におけるシェアの展望>

今回のMarket Trackでは、OLED装置市場全体を分析するために、装置別と工程別、メーカー別、世代別、基板別など、詳しく分類した。各工程の物流装置と検査装置を含む投資額を算出し、タッチ関連装置は市場分析の対象から外した。

他にも、装置別平均販売価格（ASP）と2016年から2018年第2四半期までの四半期別装置の販売実績についても解説し、関連メーカーによる今後の開発方向と事業戦略策定、技術や市場トレンド分析の参考になると考えられる。

4K時代を迎えたLCDスマートフォン、OLEDスマートフォンはどうなるのか？

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先日のMWC 2017で、Sonyが世界初となる4K LCD搭載のスマートフォンを公開したことに続き、来る7月には実際に4K LCD搭載の‘Xperia XZ2 Premium’を発売する予定で、スマートフォンにも4K解像度の市場が本格開花すると期待されている。

<Sonyの‘Xperia XZ2 Premium’、参考：theverge.com>

既にTV市場は4Kを越えて8K市場へ移り変わっている。Samsung ElectronicsとSharpは上半期に8K TVの新製品を公開、Sonyも下半期に8K TVを発売する予定である。LG DisplayはCES 2018で、88型の8K OLED TVを展示した。このように、8K TVがプレミアムTV市場に参入することで、スマートフォンもTVの高解像度化と相まって、4K解像度に対応する製品を増やすと予想される。

しかし、LCDでは4Kスマートフォンを実現したものの、OLEDはもう4年もQHD解像度にとどまっている。

<Samsung ElectronicsのGalaxyシリーズの解像度変化、参考：UBI Research DB>

これは、OLED製造に採用されているFMM（Fine Metal Mask）技術に制約が多いためである。現在、量産に使用されているFMMの厚さは約20~30um程度で、4Kを実現するためには、厚さを10umに抑えなければならない。しかし、従来のFMM製造方式では、実現が難しい状況である。

それによって、高解像度の実現に向けたFMMの代替技術が開発されている。代表的な技術として、レーザーでパターニングするレーザーFMMと電鋳方式で製造するElectroforming、フィルムに電鋳でフレームを形成し、レーザーでフィルムをパターニングするFine hybrid mask、蒸着入射角を垂直にして高解像度を実現する面蒸発源などが開発中だ。

様々な展示会と学会で、高解像度を実現するための蒸着技術が公開されており、量産性を確保できれば、今後4K OLEDスマートフォン、ひいてはRGB方式の高解像度AR・VR機器も見ることができると考えられる。

Samsung ElectronicsがプレミアムTV市場のシェアを確保するためには？

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先日28日にUBI Researchが開催した「上半期セミナー」で、イ・チュンフン代表は2018プレミアムTV市場における重要事項と展望について発表を行った。

イ代表は、60型以上のTVに対する需要について、「2016年の1,200万台から2021年には3,300万台まで拡大することになる」と言い、「第10.5世代への投資が増え、パネルの価格が下がるからだ」と付け加えた。

2018年にはパネルの価格が下落するに伴い、TVの価格も下がる見込みだ。Samsung Electronicsの場合、2018年第1四半期のTV出荷量は970万台で、前年同期比4%の減少となり、Samsung ElectronicsのVisual Display（VD）事業部の営業利益は4%台に留まった。LG ElectronicsのHome Entertainment（HE）事業部の営業利益と比較しても10%低い。

イ代表は「Samsung Electronicsは売上高の減少にも関わらず、営業利益の拡大を優先するために、65型以上の超大型製品のプロモーションに集中すると考えられる」と語った。

現在、Samsung Electronicsは、プレミアムTV市場におけるシェアを高めるために、QD-OLEDをTVパネルとして利用する計画を持っている。QD-OLEDは、青色OLEDを発光材料に用いて、その光が量子ドットカラーフィルタ（Quantum Dot Color Filter、QDCF）を通り抜け、赤色と緑色を実現する技術である。

イ代表はQD-OLEDの成功要因に、65型以上の8K OLEDパネルの生産などを挙げる一方で、LG Displayの第10.5世代OLEDへの早期投資によるプレミアムTV市場飽和が脅威になると説明した。

UBI Researchが発行した『2018 OLED発光材料産業レポート』によると、QD-OLEDは前面発光方式であるため、TFTの方向に光が放出される背面発光方式と比べ、開口率が約70%増加し、既存のWRGB OLEDより8K解像度と高輝度を実現することが容易である。また、色再現率の高いQD材料をカラーフィルターとして採用することで、UHDの色域規格BT.2020に近づけると予想される。

<既存のWRGB OLED（左）とQD-OLED（右）構造、参考：UBI Research>

UBI ResearchはOLED TVの売上高について、年平均約30%で増加し、2022年には約57億米ドル規模まで拡大すると予測した。

JOLED、2020年に中型印刷方式有機ELディスプレイの量産を開始

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JOLEDが2020年に車載やモニターに採用できる中型サイズの印刷方式有機ELディスプレイの量産を開始すると伝えた。

先日6月26日にJapan Displayの子会社、JOLEDは7月1日から石川県能美市に「JOLED能美事業所」を開設し、2020年の稼働開始を目指すことを明らかにした。

JOLED能美事業所は、Japan Displayの能美工場に設立し、既存設備を最大限活用するほか、印刷方式有機ELディスプレイの量産に向けた追加設備や新しい製造棟などを導入する計画だ。施設規模は地上5階建て、敷地面積約10万㎡となり、基板サイズG5.5（1300×1500mm）、ガラス基板を基準に月産約2万枚の生産能力を備える予定である。

<JOLED能美事業所、参考：j-oled.com>

注力製品は、車載向けやハイエンドモニター向け中型サイズ（10～32型）の印刷方式有機ELディスプレイになるとみられる。先日3月にUBI Researchが開催した「2018 OLED Korea conference」で、JOLEDチーフテクノロジスト荒井俊明氏は、印刷方式有機ELディスプレイで中型OLED市場を攻略するという意思を示したことがある。

<2018 OLED Korea conferenceで発表したJOLEDの開発ロードマップ>

 

OLED材料メーカー、中国市場に注目する理由は

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最近OLED材料メーカーが中国にR&Dセンターを設立することを検討している。関連業界によると、LG Chemは中国成都にOLED材料テックセンター（Tech Center）を設立することが知られている。先日20日には、Merckも上海にOLED Technology Center Chinaを設立すると発表した。

Merck関係者は「OLED Technology Center Chinaの設立で、中国メーカーと緊密に協力することができ、製品の発売時期が早まると期待している」と明らかにした。また「このセンターは上海にあるため、中国メーカーと理想的なソリューションを作り出せる共同作業スペースとして活用される」と述べた。

このようなOLED材料メーカーの動きは、拡大が続く中国市場を攻略するためだと考えられる。中国に拠点を置くと、中国市場に特化した戦略の展開や供給メーカーの確保が有利になる。UBI Researchは、中国のOLED市場は売上高を基準に年平均75%で成長しているという。これは現在最大規模の韓国市場と比較して4倍以上早い。

また、6月に発行した『2018 OLED発光材料産業レポート』では、「韓国のOLED発光材料市場が、年平均21%で成長していることに対し、中国のOLED発光材料市場は年平均69%で成長し、2022年には16億1,000万米ドルに達する見込みだ」と説明した。この規模はOLED発光材料市場全体の約38%程度である。

国別発光材料市場の展望、参考：UBI Research

フルスクリーンの実現に向かう変化、どこまで進んでいるのか

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2017年Appleがさらに広いフルスクリーンを実現するために、ノッチ（切り欠き）デザインのOLEDを採用したiPhoneXを発売して以来、HuaweiとVivo、Oppoなど、多くのスマートフォンメーカーが同じデザインのスマートフォンを次々と発売した。

 

2017年から今まで公開されたノッチデザインのOLEDスマートフォンは、全36種でOLEDスマートフォン全体の10%を占めているとみられる。

スマートフォンメーカーがノッチデザインのディスプレイを採用したのは、サイズの制限があるにも関わらず、消費者に大画面を提供するためだと考えられる。

しかし、カメラと前面スピーカーがあるため、ノッチデザインはスマートフォン全体に占めるディスプレイの割合を示すDA（Display Area）を拡大することに制約があり、スマートフォンメーカーは、カメラをポップアップ型に搭載する方式を採用している。

先日12日、VivoはDAが91.2%のスマートフォン‘NEX’を公開した。Vivo NEXはポップアップカメラを内蔵、ディスプレイ自体がスピーカーと指紋認証センサーとなり、ベゼルを最小化することでフルスクリーンを実現した。

Oppoは19日（現地時間）、フランス・パリで、‘Find X’を公開した。フルスクリーンを実現するために、Oppo Find XにもVivo NEXと同様に前面カメラをポップアップ型に採用し、3D顔認証センサーを備えた。Oppo Find XのDAは93.8%で、Vivoと比べて約2.7%大きい。これは、2017年にDAが最も大きかったSamsung ElectronicsのGalaxy S8+より約10%、次のiPhone Xより11%程大きくなったと言える。

<Vivo NEXとOppo Find X、参考：netmag.pk、GSMArena>

ノッチデザインのスマートフォンが発売された、2017年第4四半期から2018年第2四半期までのデザインや形別に平均DAを分析してみると、従来のスマートフォン（ノッチデザインを除く）に比べてノッチデザインのDAは約9%、ポップアップ型カメラのDAは17%で、大きくなったことが分かる。前面カメラをポップアップ型に転換することで、90%以上のDAを実現することができたのである。

このように、スマートフォンメーカーは、フルスクリーンの実現に向けて様々な変化に取り組んでいる。どのような方法で、ベゼルを最小化し、DAを拡大したスマートフォンを発売することができるかに注目が集まる。

間もなく発売されるOLEDスマートフォンのディスプレイサイズ、さらなる拡大へ

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最近のスマートフォン市場には、ホームボタンを無くし、大型のフルスクリーンOLEDを採用したスマートフォンが多く発売されている。

関連業界によると、今年の8月に発売予定のSamsung ElectronicsのGalaxy Note 9には、6.4型級のOLEDが採用される見込みだ。Galaxy Noteシリーズ初のホームボタンを無くしたモデルとなるGalaxy Note 8に比べ、0.1型大きい。

また、Appleも下半期に発売するiPhoneシリーズに、6.5型級のOLEDを採用したスマートフォンを発売すると見込まれる。2015年にiPhone 6+を発売してから、ディスプレイサイズを拡大し続けてきたAppleは、今年の下半期にiPhone Plusモデルに6.5型級のOLEDを採用するという。

他にも、Huaweiが下半期に発売予定のMate 20に、6.9型OLEDを採用するそうだ。中国市場での主導権を確保するために、ディスプレイサイズが大きいスマートフォンを好む中国消費者を狙った戦略だという分析が多い。

OLEDスマートフォンの平均ディスプレイサイズは、2016年に5.45型、2017年に5.58型で、5.5型程度に留まっているが、2018年には5.8型以上のOLEDスマートフォン多く発売され、平均サイズは5.98型に拡大した。

先に記したOLEDスマートフォン以外にも、Samsung ElectronicsのGalaxy A6 Star、XiaomiのMi 8 Explorer、AsusのAsus ROG Phoneなど、6型以上のOLED搭載スマートフォンが間もなく多く発売される予定だ。

最近、スマートフォンでコンテンツを利用する人が増え、スマートフォン市場が拡大する中、ディスプレイサイズで差別化を図るセットメーカーの戦略によって、OLEDスマートフォンの平均サイズは、6.0型以上に拡大すると予想される。

Vivo、DA（Display Area）90%以上のOLEDスマートフォン発売

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現地時間で6月12日、中国スマートフォンメーカーのVivoは、前面がディスプレイで覆われているフルスクリーンOLEDスマートフォン‘NEX’をフラッグシップモデルとして新たに発売する予定だと明らかにした。

NEXは今年2月のMWC 2018でVivoが披露した‘APEX’の量産モデルで、Vivoはカメラをスマートフォンの上部に隠し、ディスプレイに指紋認証機能を内蔵することで、スマートフォン前面において、ディスプレイが占める割合を示すDA（Display Area）を91.2%まで実現した。

カメラはアプリケーションとの連携で、写真を撮影する場合にだけ、ポップアップ型で提供される。スピーカーはOLEDディスプレイに内蔵されており、ディスプレイが音響を届けることになる。

<Vivoの新フラッグシップモデル「NEX」、参考：netmag.pk>

一方、DAが90%を越えるOLEDスマートフォンはNEXが初めてだ。ホームボタンが消えた最初のフルスクリーンOLEDスマートフォンGalaxy S8のDAは83.6%で、それまでDAが最も大きかったスマートフォンVivo X20 Plus UDのDAは85.8%である。.

GSMARENAによると、NEXのハイエンドモデルとなるNEX Sには、6.59型FHD OLEDにSnapdragon 845のプロセッサー、8GBのメモリー、128/256GBのストレージ容量、4000mAhのバッテリーが、また低価格モデルのNEX Aには、同じディスプレイにSnapdragon 710、6GBのメモリー、128GBのストレージ容量が用意されている。

車載用OLED、車載用ディスプレイ市場をリードする

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Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro（E-トロン クワトロ）」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。

<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考：insideevs.com>

さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。

自動車部品サプライヤー（部品製造業者）のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。

一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。

Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID（Center Information Display）と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。

<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>

6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD（Head Up Display）など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。

BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。

<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>

車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。

Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。

プレミアムTV市場、OLEDの割合拡大

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Bang&OlufsenとSONYに続いて、先日11日にPhilipsも韓国でOLED TVを発売した。

LG DisplayのOLEDパネルを採用したPhilipsのOLED TVは、55型と65型の2モデルで、クアッドコアCPUとHDR 10、Dolby Vision、DTSサラウンドなどの機能を備えている。

<PhilipsのOLED TV、参考：Philips>

今年9月にはドイツのLoeweもLG Displayのパネル採用した65型OLED TV 3種（bild5・bild7・bild7 edition）を韓国で発売し、Hisense（海信）も早ければ今月からOLED TVの発売を開始するとみられる。

 

特に、中国TV市場の先頭に立っているHisenseがOLED TVを発売する場合、中国内にOLED TVの認知度が向上するだけでなく、プレミアムTV市場でOLEDの割合を拡大する要素にもなると考えられる。

 

4月にLG Displayのキム・サンドン最高財務責任者（CFO）は、カンファレンスコールで従来のOLED陣営は13社から、2社増えて15社に拡大したと説明し、タクトタイムの短縮による生産性向上と中国でのファブ建設、必要に応じてLCDファブをOLEDファブに転換するなど、市場の需要増加に積極的に対応していく計画だと明らかにした。

UBI Researchが開催した「OLED／ディスプレイセミナー」で、Shinhan Investment Corp.のソ・ヒョンチョル理事は、Sonyが12年ぶりにプレミアムTV市場で1位を記録したことを述べ、Sonyの株価が2013年比445%上昇した原動力の一つがOLED TVだったと説明した。

昨年、LG ElectronicsのHE（ホームエンターテインメント）事業本部の営業利益率は8.1%で過去最高値を達成した。主要なセットメーカーは、OLEDが企業の売上高増加とプレミアムTV市場におけるシェアを高める要素だと判断しているように見える。それによって、今後のプレミアムTV市場で、OLEDの割合はさらに拡大すると予想される。

一方、UBI Researchは今年2月に発行した『2018 OLED Panel Industry Report』で、OLED TVの売上高は年平均約30%で増加し、2022年には約57億米ドル規模まで拡大すると予測した。

Samsung Display、第1四半期の出荷実績減少、 第2四半期には回復見込み

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UBI Researchが発行した第1四半期のディスプレイ「Market Track」によると、Samsung Displayのスマートフォン用OLED出荷量は、前四半期比26.0%、前年比4.7%減少した8,800万個と集計された。

一方、売上高は前四半期比32.4%減少、前年比30.4%増加した53億7,000万米ドルになるという。

<Samsung Displayにおける第1四半期のスマートフォン用OLED実績>

リジッドOLEDは、Samsung Electronicsによる低価格モデルへの継続的なLCD採用と中国セットメーカーによる需要減少で、第1四半期に量産ラインの稼働率が低下した。同様に、フレキシブルOLEDもAppleの需要減少とGalaxy Sシリーズの実績不振で稼働率が低下した。

UBI Researchは「第1四半期にはセットメーカーによる需要減少で実績が下がったが、4月からフルスクリーンリジッドOLEDの需要が増加し、リジッドOLED量産ラインの稼働率も次第に高まり始めた。6月からは前年と同レベルまで回復するとみられる。また、フレキシブルOLEDの量産ラインも、Samsung Electronicsによる次期モデルの早期量産とAppleによる新モデルの量産開始で、再びフル稼働に戻ると期待される」と明らかにした。

OLED全体市場規模は、2018年第1四半期に61億2,000万米ドルと集計され、このうちスマートフォン用OLED市場は91.1%、大面積OLED市場は5.7%を占めた。

2018年のスマートフォン用OLED出荷量は4億4,000万個になる見込みで、Samsung Displayが占める割合は93.4%になると予想される。

<2018年OLED市場展望>

2022年のOLED材料および部品の市場規模、 370億米ドルの見込み

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UBI Researchが発刊した『2018 OLED材料および部品産業レポート』と「Market Track」では、OLED材料および部品市場全体が2022年まで年平均29%で成長し、370億米ドルに達すると見込まれた。

<OLED材料および部品市場展望>

本レポートに記載されているOLED材料および部品市場全体の予測は、パネルメーカーによる供給可能量を基準とし、OLEDに採用される全ての材料および部品を含んだ数値である。

 

2017年のOLED材料および部品市場全体は97億9,400万米ドルと集計され、2018年には35%成長した132億6,400万米ドルになる見込みだ。

 

主な成長要因としては、Samsung DisplayとLG Display、中国のパネルメーカーにおける第6世代フレキシブルOLED量産ラインの生産能力拡大が挙げられる。

 

UBI Researchは「Samsung Displayは第1四半期に量産ラインの稼働率が落ちたものの、第2四半期から正常化に向かっており、LG Displayと中国のパネルメーカーも今年中に本格的な量産を目指している。特にSamsung DisplayのA4とLG DisplayのE5・E6、BOEのB7ラインが正常稼働するかどうかが、2018年材料および部品市場全体の成長に大きな影響を与えるとみられる」と明らかにした。

 

今回発行される『2018 OLED材料および部品産業レポート』では、基板用ガラスとキャリアガラス、PI、TFT用有機材料などを始めとするモバイルと大面積OLEDに採用される20種類の主要な材料および部品の市場展望と産業動向、重要事項について取り上げている。また、「Market Track」では、各パネルメーカーの購入額と購入量について展望している。

仮想現実市場をリードする超高解像度OLEDの競争が始まった

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最近、VR機器セットメーカーとOLEDパネルメーカーがモバイル機器より優れた解像度のOLEDを採用したVR機器とVR機器用に製造された超高解像度OLEDを披露し、注目を集めている。

先日CES 2018で公開されたVIVE PROは、最近の新製品発表会で韓国で公式にローンチした。VIVE PROは解像度において、前作であるHTC VIVEの448ppiより78%向上された615ppiのOLEDを搭載した。

<HTC VIVE Pro、参考: vive.com>

それだけではなく、最近はOLEDパネルメーカーもVR機器用超高解像度OLEDを多数披露している。SID 2018でLG DisplayはGoogleと共同開発した1443ppiのVR機器用OLEDを公開した。従来のOLEDは538ppi程度だったが、LG DisplayはWRGB + CF方式を取り入れ、UHD（3840 x 4800）解像度を実現した。

<SID 2018で公開されたLG Displayの1443ppi OLED>

Samsung DisplayもSID 2018で、解像度1,200ppiの2.43型OLEDパネル2つで製造されたVR機器を展示した。このVR機器には、昨年の858ppiより解像度がさらに向上されたRGB OLEDが採用された。

Sonyも先日5月に4,032ppiのVR機器用マイクロOLED「ECX339A」の実用化を発表した。サイズは0.5型で、240fpsまでのフレーム速度にも対応できると知られている。量産開始は2018年11月の予定だ。

VR機器は目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象（Screen Door Effect）」が現れる。それによって目の疲れが悪化し、現実性が薄くなるため、パネルメーカーは高解像度OLEDの開発に集中しており、SonyやFacebook（Oculus VR）などのセットめーかーも高解像度OLEDをVR機器に採用している。

近頃は、セットメーカーだけではなく、OLEDパネルメーカーも様々な方式で従来より一層アップグレードされた高解像度のOLEDとVR機器を多く披露し、今後さらに高解像度のVR用機器が実用化されていくかに注目が集まる。

Xiaomi、2年ぶりにOLEDを再び採用

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Xiaomiが2016年に発売したRedmi ProとMi Note2以降、2年ぶりにOLEDを再び採用した。

先日の5月31日（現地時間）にXiaomiは創立8周年を記念するフラッグシップスマートフォンMi8・Mi8 Explorer Edition・Mi8 SEとスマートウォッチのMi band3を公開した。

XiaomiはMi8にノッチデザインを導入することで、フルスクリーンを実現した。Mi8に採用したOLEDのサイズは6.21型、解像度は2248×1080（402ppi）となる。スマートフォン前面において、ディスプレイが占める割合を表すDisplay Area（以下、DA）は83.8%程度である。

iPhoneXと比較してみると、ノッチデザインとOLED、垂直型デュアルカメラを搭載したという面では同じだ。しかし、ディスプレイのサイズは約0.4 inch大きくなり、DAは約0.9%広くなった。その上、iPhoneXとは異なって下部にベゼルがある。

<iPhoneXとMi8の比較、写真出典: GSMARENA>

2016年に発売したRedmi Proとの比較ではディスプレイが約21%、DAは約16%広くなり、Mi Note2との比較では、ディスプレイが約9%、DAは約13%広くなったことが示されている。

<OLEDを採用したマートフォンにおけるディスプレイのサイズとDAの比較>

Mi8 Explorer EditionのディスプレイはMi8と同様の仕様を備えている。しかし、裏面が透明になっており、スマートフォンの材料および部品を目で直接見ることができ、VivoX21のようにディスプレイ前面で指紋認証機能を利用できる。

XiaomiのMi8 SEには1080×2244（423ppi）の解像度を有する5.88型OLEDが、Mi band2の次期モデルMi band3には、0.78型OLEDが採用された。

Mi8とMi8 SEはそれぞれ6月5日と8日に発売され、2,699元（約45万ウォン）と1,799元（約30万ウォン）で販売される予定だ。Mi8 Explorerの発売日は未定だが、価格は3,699元（約62万ウォン）となる。

Sony、UXGA解像度の0.5型マイクロOLED商品化を発表

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SonyはUXGA解像度の0.5型OLEDマイクロディスプレイ「ECX339A」を商品化すると発表した。Sonyはこの製品が世界最小6.3 um画素ピッチを達成し、以前製品の「ECX337A」（0.5型QVGA (1280 × 960)）より1.6倍の高解像度化に成功したことを明らかにした。

<Sonyの0.5型マイクロOLED「ECX339A」、参考: sony.co.jp>

また、従来に比べて50%の電圧で動作する新しい駆動回路を採用し、低電力駆動とともにデュアルラインプログレッシブ（Dual-line progressive）駆動方式によって、240fpsまでのフレームレートに対応できると説明した。

.<新製品（左）と従来品（右）によるマイクロOLED解像度の比較、参考: sony.co.jp>

Sonyによると、従来のマイクロディスプレイにおける高解像度化は、画素ピッチの縮小による画質の低下と視野角特性の悪化などの問題があったが、Sonyのトランジスタのレイアウトやプロセスの最適化、補正回路によって、問題を改善したという。さらに、カラーフィルターをシリコン基板上に直接形成し、発光層との距離を縮めるとともに、カラーフィルターの色配置を工夫することで、視野角特性の向上と高解像度を実現したと説明した。

<新製品（左）と従来品（右）による構造と視野角特性のイメージ、参考: sony.co.jp>

ECX339Aの量産予定時期は2018年11月で、サンプル価格は50,000円（税抜き）で設定された。Sonyは今回の製品が、画質への要求が最も多いハイエンドカメラと仮想現実用HMD（Head Mounted Display）に採用されると予想した。

<ECX339Aの主要仕様、参考: sony.co.jp>

【2018SID】フルスクリーンにさらに一歩近づいたSamsung DisplayのOLED技術

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ロサンゼルスで開催中の2018SIDでは、スマートフォン前面にスピーカーがない新概念のOLEDが公開された。

Samsung Displayの新作「Sound on display」は、スマートフォンの上部にあったスピーカーを無くし、パネルの裏面に電気信号を振動に転換する圧電アクチュエータ（Piezo-electric Actuator）を取り付けたものだ。アクチュエータがOLEDパネルを振動させ、音を発生するメカニズムである。LG Displayが販売している「Crystal sound OLED」と同じ方式だ。

この技術を用いると、スマートフォン前面からスピーカーを無くすことができ、ディスプレイの面積が大きくなる。最近のホームボタンがディスプレイに内蔵される傾向とともに、スピーカーも内蔵される方向で、OLEDはさらなる進化を続けるとみられる。

Foldable OLEDの実用化目前、解決すべき技術課題とは

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最近、スマートフォンの携帯性はそのままに、従来のスマートフォンより大画面と高解像度を提供できるFoldableスマートフォンが注目されている。Foldableスマートフォンは、折りたたむとスマートフォン、広げるとタブレットPCになるというコンセプトで、Samsung Electronicsに次いで、HUAWEIも今年中にFoldableディスプレイを搭載したスマートフォンの発売を目指している。

UBI Researchのイ・チュンフン代表は「理想的なFoldableディスプレイは、折りたたまれる部分の曲率半径が1R以下で、30万回以上繰り返して折りたたんだり広げたりしても、問題が生じない信頼性が求められる」とし、「それを実現するためには、ディスプレイの材料と構造に多くの変化が必要だ」と明らかにした。

21日に発刊した『2018 OLED材料および部品レポート』には、曲率半径1RのFoldable OLEDディスプレイの開発に向けた重要事項と開発動向が、厚み減少と信頼性を確保できる構造変化、代替材料開発に分類して記載されている。

<曲率半径によるOLEDパネルの厚み変化、2018 OLED材料および部品レポート、発行元：UBI Research>

他にも、モバイル機器用リジッドOLEDとフレキシブルOLED、TV用大面積OLEDに採用されている主要な材料および部品の現況と開発動向、市場展望を取り上げている。また、関連材料および部品メーカーによる今後の開発方向と事業戦略策定、技術や市場トレンド分析の参考になる情報がまとめられている。

Samsung Electronics、フルスクリーンリジッドOLED採用拡大

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Samsung Electronicsが低価格モデルのGalaxy A8（2018）シリーズに次いで、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した新製品を発売する見込みで、停滞していたリジッドOLED市場が復活できるのかに注目が集まる。

5月初にSamsung Electronicsはホームボタンを無くし、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した2018年向け「Galaxy A6（2018）」と「Galaxy A6+（2018）」を公開した。Galaxy A6（2018）には5.6型HD+（1480 x 720）解像度のつリジッドOLED、Galaxy A6+（2018）には6.0型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用された。

<Samsung Galaxy A6（2018）、参考：GSM-specs.com>

先日16日にSamsung Electronicsの他の低価格モデルスマートフォンである「Galaxy J6（2018）」の公式レンダリング画像がドイツメディアWinFutureによってリークされた。

<Samsung Galaxy J6（2018）、参考：WinFuture>

Galaxy J6（2018）には5.6型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用される予定だ。Galaxy A6シリーズとGalaxy J6は全て5月末に発売される見込みだ。

最近、スマートフォン用リジッドOLED市場では、フルスクリーンLCDの登場と低価格スマートフォンにLCDが多く採用されたことで、需要が減少し、リジッドOLED量産ラインの稼働率低下につながった。UBI Researchは、リジッドOLEDの出荷量は2014年から2016年まで増加し続けたが、2017年には前年比8%下がった2億9,000万個が出荷されたことを伝えた。

しかし、昨年下半期から供給を開始したフルスクリーンリジッドOLEDは、VIVO X20とGalaxy A8への採用を始めとして、Galaxy A6シリーズとGalaxy J6など、多数のスマートフォンへ採用が拡大している。これによって、今年下半期からリジッドOLED量産ラインも正常稼働に戻ると予想され、リジッドOLEDが再び活気を取り戻すかどうかに注目が集まる。

LG OLED TV、コンシューマーリポート選定今年最高のTVに3年連続トップ

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米国の消費者情報誌コンシューマーレポートは、最近発表した2018年最高のTVにLG Electronicsの65型OLED TV「OLED65C8PUA」を全製品の中で、最も優れた製品として選定したと伝えた。

<LG ElectronicsのOLED65C8PUA、参考：lg.com>

コンシューマーリポートは、OLED65C8が価格と性能の面において、優れたバランスを有している と言い、高画質とUHD性能、無限の視野角など、画質の優秀さとともに、AIプラットフォームThinQ AIについても高く評価した。

LG ElectronicsのOLED TVシリーズは、2016年の最高製品に選ばれてから、3年連続トップの座を維持している。特に今年発売したOLED TVは、LG Electronicsが独自開発した画像処理チップ「α9」を搭載して騒音を従来の半分に下げ、より精巧な色度図を用いて正確な色を実現するなど、画質が一層向上された。

また、プレミアムTV市場でも競争力を確保しつつ、その立場を強めている。LG Electronicsは第1四半期のカンファレンスコールで、ホームエンターテインメント（HE）事業本部の実績について、売上高4兆1,200億ウォン、営業利益5,773億ウォンを記録したことを明らかにした。特にOLED TVとUHD TVを中心とするさらなる成長を目指し、営業利益率は14.0%を達成したと伝えた。今後のTV事業は収益性向上に向けて展開すると述べ、TVの総売上高に占めるOLED TVの売上高の割合が10%台後半まで成長できると期待を示した。

OLEDWorks、OLED照明とドライバーが統合された「OLEDSurface Light Module」発売を発表

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OLED照明パネルメーカーOLEDWorksは、最近、OLED照明とドライバー、フレームなどの全てがモジュールに統合された「OLEDSurface Light Module」を発売することを発表した。

OLEDSurfaceの厚さは8.1 mm、重さは90 g、色温度は3000Kまたは4000K、照度は最大300 lmで、壁や天井などの平らな表面に簡単に取り付けられ、追加放熱システムが必要ないということが特徴である。また、このモジュールには、低電圧の定電流ドライバーと0-10Vディミングに対応するドライバーが内蔵されている。

OLEDWorks事業開発部のGiana Phelan理事は「OLEDSurfaceは、ねじだけで簡単に取り付けられ、低電圧配線不要でコストを削減でき、放熱板とドライバーなどを隠すための追加装置が必要ない」と、OLEDSurfaceの利点について説明した。

OLEDSurfaceには「Brite」OLED照明パネルが採用され、消費電力5.4 Wの全ての低電圧電源（28~48VDC）で動作する。

「Brite」OLED照明パネルはOLEDWorksの主力製品の一つで、先日開かれたLight+Building 2018では、新規製品の「Brite 3シリーズ」が公開された。Brite3シリーズは、正方形と長方形リジッドOLED照明パネル、円形リジッドOLED照明パネル、曲げられるフレキシブルOLED（BendOLED）照明パネルの3種類で構成されており、リジッドOLED照明パネルの寿命と効率は10万時間と80 lm/W、BendOLEDの寿命と効率は5万時間と60 lm/Wである。

<Light+Building 2018で公開されたBrite 3シリーズのOLED照明パネル>

超高解像度を実現できるFMM、国産化の動きは加速するのか

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Fine Metal Mask（以下、FMM）は、画素とRGB有機物を蒸着する役割を担うため、OLEDの解像度と歩留まりを決定する要素となるが、現在のFMMは蒸着工程の際に熱膨張が起こったり、重さによるシャドー現象（Shadow Effect）が発生する限界にぶつかっている。

FMMは、日立金属製圧延インバーが大日本印刷（DNP）でエッチング工程を経て製造された完成品として、高い価格で全量輸入されている。

そのため、韓国国内外の関連業界はレーザー加工など、様々な方式でFMMの開発に総力を挙げているが、まだR&Dの段階に留まっている状況だ。

先日9日に韓国順天大学新素材工学科のパク・ヨンバン教授研究チームは、電鑄インバー製造技術の開発に成功したことを明らかにした。これは、電気メッキを施して陰極に付着した金属を剥離した後、FMMを製造する技術である。

<電鑄インバー製造技術による熱膨張曲線と微細組織、参考：順天大学>

この技術によって、インバーは板として製造することができ、また、パターン化された陰極の形状をそのまま複製することもできる。さらに、FMMの厚さを今の半分位の7 um程度まで抑えられ、超高画質を実現することができると研究チームは説明した。

パク教授は「電鑄インバーに対する日本の研究レベルは、私達の研究チームと同等レベルに追いつくところまできており、中国は大規模な資本を前面に出して開発に乗り出した」と言い、「韓国企業が国際競争力を先取りするためには、学界の積極的な支援が必要だ」と語った。

最後には「20年近く続けてきた研究で構築された全てのデータベースを論文に公開する決心がついた」ことも付け加えた。今まで全量を輸入に頼っていたFMMを国産化できるのかに注目が集まる。

SCREEN Holdings、滋賀県彦根市にOLED事業強化に向けた新工場建設

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SCREEN Holdingsは先日8日、滋賀県彦根市の彦根事業所にディスプレイ製造装置と蒸着装置の新工場を建設すると発表した。

<SCREEN Holdings新工場の完成イメージ、参考: screen.co.jp>

SCREEN Holdingsによると、新工場の建設は従来装置の生産量を増加させ、市場シェア拡大を目指す。総工事費約20億円が投じられ、10月に完成する予定だ。

SCREEN Holdingsは今回の投資で、微細化が求められるOLEDを始めとするフレキシブルディスプレイ製造装置の生産に対応できるクリーン環境を整えることができると期待している。

同社は2017年7月に車載用OLEDの生産装置を公開したことがあり、11月には第6世代OLED TFT用とTSP用スリットコーターを公開するなど、OLED関連装置を披露し続けている。

<SCREEN Holdingsの車載用OLED装置、参考: asia.nikkei.com>

青色OLED、WRGB OLEDの競争相手として急浮上

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プレミアムTV市場でOLED TVの占有率が増加し続け、LCDとの価格差も次第に縮小していく傾向にあり、量子ドット技術を取り入れたLCD TV（QD-LCD TV）メーカーはプレミアムTV市場で苦戦している状況だ。

OLED TVは白色OLEDとカラーフィルターを用いたOLEDパネルを採用しており（以下、WRGB OLED）、唯一LG Displayが量産している。Samsung Displayは、プレミアムTV市場でWRGB OLEDに立ち向かうための技術の一つである青色OLED + QDCF（以下、青色OLED）を積極的に開発していると知られている。

UBI Researchは先日18日に発刊した『2018 OLED発光材料産業レポート』で、Samsung Displayが前面発光方式で青色OLED + QDCFを実現すると予想し、WRGBと比べて8K解像度とBT.2020を満足するにあたって有利になると分析した。

<青色OLEDの予想スタック構造、2段スタック構造（左）・3段スタック構造（右）2018 OLED発光材料産業レポート、UBI Research>

8KとBT.2020というTVのトレンドとSamsung Displayによる青色OLEDの開発に伴い、青色材料に関する開発も積極的に行われる見込みだ。現在、OLEDに採用されている青色材料は、蛍光物質として赤色と緑色に採用されているりん光物質より効率と寿命が低下している。青色りん光材料の開発も続いているが、材料の希少性と技術の壁があり、まだ量産には使われていない状況だ。大面積OLEDパネルには蛍光青色材料を2回以上積層することで、効率と寿命を向上させるスタック構造を導入しており、青色OLEDも2段スタック以上の構造を取り入れると予想される。

このような傾向から、青色発光材料市場も成長が続く見込みだ。2017年の青色材料（ホストとドーパント）の市場は7,000万米ドル規模に成長した。UBI Researchが発刊した『2018 AMOLED Emitting Material Market Track』によると、青色材料は2022年まで年平均32%で成長し、2億7,200万米ドル規模に達する予定だ。

<青色材料（ホストとドーパント）市場展望、2018 AMOLED Emitting Material Market Track>

Foldableスマートフォン、タブレットPC市場を飲み込めるのか

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「Foldableスマートフォンが発売を開始、本格的な実用化が進んだら、高価なタブレットPC市場は消滅してしまう可能性がある」

先日26日に韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「OLED最新技術動向セミナー」で、UBI Researchイ・チュンフン代表は、最近話題になっているFoldableスマートフォンについて、このような発言をした。

イ・チュンフン代表は「Foldableスマートフォンは7.2型ディスプレイが半分に折りたたまれ、5.2型ディスプレイとして実現できると見込まれる」とし、「さらに外側には、時間やその他情報が確認できるバー型ディスプレイが追加される」と述べた。

また「Foldableスマートフォンは、停滞されているスマートフォン市場を活性化させるモメンタムを提供するだけでなく、ディスプレイ画面のサイズ拡大による、パネルの数量不足を改善するための新規投資機会も提供できるというポジティブな側面がある」と分析した。

一方、「Foldableスマートフォンが発売され、実用化を迎える場合、高価なタブレットPC市場が消滅してしまう可能性がある」と述べ、「Foldableスマートフォンは現在Appleが先駆けているタブレットPC市場を飲み込める」と説明した。

続いてFoldableスマートフォンは、一般のスマートフォンに比べて画面が大きいため、4Kの実現も可能になると予測した。現在、QHD解像度に留まっているOLEDスマートフォンは、マスクと配線の広さ、エクスポージャーの問題によって、5年内に実現することは難しいと考えられる一方、Foldableスマートフォンは、このような問題から自由であると伝えた。

最後に、Foldableスマートフォンが市場における成長要因として、価格に対する消費者の負担軽減と専用アプリケーションやコンテンツの開発、動画配信（ストリーミング）など、データを転送するための5G通信技術の急速な定着を挙げた。

イ・チュンフン代表は、Foldableスマートフォン用OLEDの出荷量について、2018年に10万台、2022年には283万台に達すると予測した。

<Foldableスマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望、参考：Q2’18 OLED panel market track @UBI Research>

マイクロLED TV、OLED TVより価格競争力はあるか

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「マイクロLEDは、今後60型と70型以上のTVに採用されるにあたり、予めOLEDなど他のディスプレイと比較して価格競争力をどのように高めていくかを考えなければならない」

先日26日に韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催されたUBI Research主催の「OLED最新技術動向セミナー」で、順天郷大学ムン・ダイキュ教授は、マイクロLED技術について説明する際、このような発言をした。

ムン教授は「マイクロLEDは、1,000ppi以上の高解像度ディスプレイを実現できる技術として注目を集めている」と言い、「LEDウェハーからフォトリソグラフィ工程を経て、マイクロLEDを個別に製造できるため、基板のサイズと形状に影響を受けないという点と輝度と寿命、低電力など、従来のLEDが持つ利点をそのまま活用できる」と説明した。

また、ウェアラブル機器のように消費電力が非常に重要な分野では、マイクロLEDの利点が有利に作用すると予測し、他にも業務用ディスプレイやデジタルウォールなど、超大型ディスプレイ分野で、ノーベゼルディスプレイを実現できるため、比較的に参入が容易な領域になると見通した。

しかし、最近話題になっているマイクロLED TVの量産について、ムン教授は「4Kを実現するためには、10 umサイズのLEDチップが2,480万個必要だが、現在実用化されている4型ウェハーからだと、4Kパネルを2回しか生産できない」と説明し、「量産性の側面においては、マイクロLEDはLCDとOLEDに比べて価格競争力があるかという疑問を持っている」と明らかにした。

さらに、マイクロLEDのTFTやピクセルの均一度を取り上げ、「TFTの均一度は、現在OLEDにも採用されている補償回路で対応できるが、もしカラーの不均衡問題が生じたら、どう解決するかを考慮すべきだ」と述べた。

マイクロLED TVは先日のCES 2018でSamsung Electronicが披露したTVで、当時多くの注目を集めたが、実用化に関しては意見が食い違った。特にLG Displayのカン・インビョン最高技術責任者（CTO）は「4KマイクロLED TVを実現するためには、約2,500万個のLEDが必要だが、LEDが1個あたり1ウォンだとしても2,500万ウォンで、回路と基板まで含めると相当高価になってしまう」と語ったことがある。

ソリューションプロセスOLEDの量産を前倒しするためには

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先日26日に韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催されたUBI Research主催の「OLED最新技術動向セミナー」で、ソ・ミンチョル教授は大型TVを製造するためのソリューションプロセスOLED工程の現況を発表した。

ソ教授はソリューションプロセスOLEDの量産を前倒しするためには、4つの技術課題が残っていると強調した。

一つ目の課題は、安定的で平らな薄膜を形成できる材料の開発である。ソリューションプロセス用発光材料が塗布される場合、溶解度と沸点などによって、溶媒（Solvent）は対流現象を起こす。そのため、領域ごとに溶媒の蒸発速度が異なり、平らな薄膜を製造することは困難になると説明した。

二つ目の課題は、架橋型HTL材料の開発である。発光材料メーカーでは各層相互の混合問題を解決するために、ソリューションプロセス用HTL材料に架橋剤を混ぜ合わせている。しかし、低分子系の架橋型材料を用いる場合、周りの低分子材料との架橋反応によるピンホールが生じる。このようなピンホールは、薄膜の均一性とソリューションプロセスOLEDの再現性や寿命を低下させるため、この問題を改善するには架橋型HTL材料の開発が必要だと言った。

三つ目の課題は、Jetting（噴射）条件である。ソ教授は4pl未満のソリューションプロセス用発光材料を20-50 umのサイズで、目標位置に落とすことで8Kを実現できるため、ヘッドごとにソリューションプロセス用発光材料の体積のばらつきを最小限に抑えられるJetting条件が求められると述べた。

最後に、ソ教授は溶媒の乾燥工程の最適化を4つ目の課題として挙げ、発表を終えた。

UBI Researchによると、ソリューションプロセスOLED工程は従来の蒸着工程に比べ、OLED構造が単純（5層）で、材料の使用効率も高い。また、第8世代以上において、マザーガラスを分割せずにRGB構造の大面積OLEDを製造可能で、主要パネルメーカーがソリューションプロセスを採用する場合、設備と装置の規模縮小だけでなく、材料費と人件費などの削減によって、OLEDの製造コストを抑えられる。

UBI Researchは『2018 OLEDディスプレイ産業アニュアルレポート』と『OLED発光材料産業レポート』で、ソリューションプロセスOLEDは2019年から本格的に量産が開始され、出荷量は2019年に20万個、2022年に920万個になると予測した。この影響でソリューションプロセス用発光材料市場は、2019年に900万米ドル規模になり、2022年には約1億1,000万米ドルに達すると見込んだ。

LG Display、「今年OLED TVの売上高は20%台半ばの見込み、必要に応じてLCDファブをOLEDファブへの転換も検討」

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キム・サンドンLG Display最高財務責任者（CFO）は、25日行われたカンファレンスコールで「大型OLEDパネルに対する顧客の需要とハイエンドのポジショニングは、成功に向かっていると考えられる」とし、「昨年、OLED TVの売上高が占める割合は10%台半ばだったが、今年は20%台半ばまで成長すると見込まれている」と明らかにした。

 

続いて「2018年に生産可能な大型OLEDパネル数は250~280万台程度で、生産能力が不足しているため、全ての需要に対応することは難しい状況だ。タクトタイムの短縮による生産性向上と2019年から中国ファブでの大型OLEDパネル量産、必要に応じてLCDファブをOLEDファブに転換するなど、市場の需要に積極的に対応していく計画だ」と述べた。

 

また偏っていた顧客構造を15つに拡大したため、来年には収益性が改善できるように努力すると意思を示した。中小型POLEDについて、キム・サンドンCFOは「内部では投資額と市場の変動性が高いだけに、かなり保守的に投資することを検討している」と言い、「適切な範囲でリスクを最大限に抑えるよう、慎重に意思決定を行う」と答えた。

 

しかし、POLEDはスマートフォンのみならず、車載用とFoldableなど、新しいデザインのフォームファクトとなることが予想されるため、それに向けて努力していると伝えた。

 

特に車載用POLEDは一次顧客からの反響と協業は順調で、POLEDに対する投資スタンスは維持しつつ、自社の適応力と市場の需要などをモニタリングし、POLEDへの投資速度と規模を見直すと言った。

 

また、最近メディアによって引き出された中小型POLEDの技術的な問題に関する質問には、事実確認が不十分なまま、開示された情報だと答えた。

 

LG Displayにおける2018年第1四半期の売上高は5兆6,753億ウォン、営業損失は983億ウォンを記録した。前年同期に比べると、売上高は7兆621億ウォンから19.6%減少し、営業利益は1兆268億ウォンから赤字に転換、当期純利益も6,794億ウォンから489億ウォンの損失となった。

 

キム・サンドンCFOは「LCDパネルの価格下落とウォン高傾向が実績不振の原因ではないかと考えられる。未来の競争力を確保するために、LCDへの投資は規模を縮小してOLED事業に転換を進めることで、長期的な収益を目指す」と明らかにした。

Samsung Electronics、2018年第1四半期 ディスプレイ事業の営業利益4,100億ウォンに

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Samsung Electronicsは4月26日に行われた2018年1~3月（第1四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は60兆5,600億ウォン、営業利益は15兆6,400億ウォンを記録し、そのうちディスプレイ事業の売上高は7兆5,400億ウォン、営業利益は4,100億ウォンであることを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比32.6%減少、前年同期比3.4%増加し、営業利益は前四半期比70.9%と前年同期比68.5%の減少となった。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台半ばの割合を占めたという。

Samsung Electronicsによると、2018年第1四半期OLED部門は、主要取引先の需要減とリジッドOLEDとLTPS LCDの競合激化に伴い、収益が減った。LCD部門は、オフシーズンによる販売量減少とパネルの販売価格低下が続いたが、大型・UHDなどの高付加価値製品販売の割合増加や継続的なコスト削減で、収益は前四半期と同水準を維持した。

2018年第2四半期にもOLEDへの需要弱化が続く見込みで、Samsung Electronicsはこれに対し、コスト削減と生産効率の向上に取り組み、競争力を確保するために力を入れるとともに、新規顧客企業を拡大していく計画を明らかにした。LCD部門は第2四半期にも、新規ラインの稼働による供給超過状態が続くとみられるが、Samsung Electronicsは差別化戦略となる高付加価値製品の適期開発と、コスト削減に向けた活動を強化し、収益性を向上させると説明した。

2018年下半期には、OLED部門でモバイル用OLEDパネルの需要が次第に回復すると期待されており、フレキシブル製品はプレミアム製品群で注力製品として採用される見込みという。新しい技術や製品による顧客基盤の確保とコスト競争力の向上で、市場シェアを拡大し、LCDとの差別化技術や新規アプリケーション創出を強化すると明らかにした。LCD部門では、中国メーカーの生産量拡大とメーカー間競争激化で、不確実性が高まると予想される。Samsung Electronicsは大型や高解像度のプレミアム製品で差別化を図り続け、主要取引先との戦略的パートナーシップを強化することで、収益を確保するつもりだ。

2018年1四半期に携帯電話8,600万台、タブレット500万台の販売量を記録した。第2四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期同様となる見込みと説明した。

Samsung Electronicsによる2018年第1四半期の施設投資は、総額8兆6,000億ウォンで、そのうちディスプレイには8,000億ウォンが投資された。今年の投資計画はまだ未定だが、昨年フレキシブルOLEDの生産拡大と新技術開発、市場成長に向けた施設投資が急増し、昨年よりは減ると予想される。

Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「現在、A4ラインの量産時期は、顧客と協議した日程に合わせ稼働を準備している」とし、「A3ラインは稼働率の低下を最小限にくい止めるために、努力している」と述べた。また、「大型TV市場は、顧客のニーズに対応するために、量子ドットと8K技術を中心に開発を準備中で、マイクロLEDを含む様々な次世代ディスプレイ技術を興味深く見ている」と伝えた。

Samsung Electronicsは「Foldableスマートフォンの商品化のために研究開発を継続し、現在は製品の完成度を高める段階に進み、様々なメーカーと協業を行っている」と明らかにした。「単純に世界初の発売というより、消費者に真の価値を与えられるように、完成度を高めることに集中している」と述べ、「Foldableを実現するための部品性能と耐久性がさらに安定し、新フォームファクターの登場によって、様々なユーズケースが出てきたら、改めて商品化時期を公開する」と伝えた。

青色OLEDはOLED TVに使用されるのか

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Samsung DisplayはLCD TVに続く次世代ディスプレイ技術として、青色OLED+QDCF(以下「青色OLED」)を選定し、開発に乗り出した。

青色OLEDはOLEDから発光された青色光がQDCF（Quantum Dot Color Filter）を通り抜け、赤色と緑色を表現する技術である（b）。OLED TVに採用しているWRGB OLEDは、白色光がカラーフィルターを通り抜けてRGB色を実現する方式である（a）。

UBI Researchが先日18日に発刊した『2018 OLED発光材料産業レポート』では、Samsung Displayが開発を開始した青色OLEDが、TV用OLEDパネルになれるかを予想した。青色OLED+QDCFの開発方向性と要求性能（効率と寿命）について分析を行い、特に青色OLEDの主要な材料である青色発光材料の現況と開発進捗状況（蛍光・りん光・TADF）を取り上げている。

Samsung Displayの青色OLEDは前面発光方式であるため、TFT方向に光を出す背面発光方式に比べて開口率が約70%増加し、従来のWRGB OLEDより8Kの解像度と高輝度の実現が容易である。また、色再現率の高いQD材料をカラーフィルターとして採用し、2012年に国際電気通信連合会（International Telecommunication Union、ITU）が制定したUHDの色域規格BT.2020に近づけると予想される。

今後プレミアムTV市場において、8KとBT.2020はディスプレイの必須条件で、WRGB OLEDも8KとBT.2020を実現するために積極的に開発を行っている。青色OLEDがWRGB OLEDがリードしているプレミアムTV市場で、どのような影響を与えるかのに期待が集まる。他にも、Soluble OLED材料とNear IR（近赤外線）材料など、新規材料の技術開発動向と重要事項を取り上げている。

2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンの平均D.A、80%を突破

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2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンを分析した結果、OLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズ、またスマートフォンサイズに対するディスプレイサイズを表すD.A（Display Area）が大きく増加している。

2018年第1四半期に行った調査によると、OLEDスマートフォンは製造メーカー5社から全13種が発売されたという。Samsung Electronicsが5種で最も多く、次いでVivoが3種、Oppoが2種、Elephoneが2種、Huaweiが1種のOLEDスマートフォンを発売した。

13種のうち、ホームボタンを無くしたフルスクリーンOLEDスマートフォンが12種、ノッチデザインを採用したスマートフォンが4種である。制限されたスマートフォンのサイズから最大の画面を実現するために、2017年下半期よりフルスクリーンOLEDを本格的に採用し始め、2018年第1四半期に多数のスマートフォンを発売したのだ。

<2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォン>

フレキシブルOLEDスマートフォンの発売に伴い、ディスプレイの平均サイズとD.Aも大きく増加した。

2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズは6.01型となった。この結果は2017年比7.7%、2016年比6.7%増加したサイズである。また81.6%のD.A（Display Area）は、2016年比71.6%、2017年比74.1%増加したものである。

<ディスプレイサイズとD.Aの年度別変化>

一方、2018年に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均ppiは422.9で、2016年に比べて5.9%増加したものの、2017年の平均ppiである422.2とほぼ同じ解像度となった。これは、2017年からQHD級以上の高解像度OLEDスマートフォンが多く発売されたため、と分析される。

OLEDに続いてLCDにもノッチデザインを採用、2018年の主流になるか

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2018年4月8日から11日まで、中国広東省深圳で開催された第6回中国情報技術エキスポ（China information technology expo、以下CITE 2018）で、多くのパネルメーカーとセットメーカーがノッチデザインを採用したディスプレイパネルとこれを搭載したスマートフォンを展示した。

CITE 2018ではBOEを始めとするTianma、CSOT、EverDisplay Optronics、GVOなどの全5社がディスプレイパネルを展示したが、そのうちBOEとTianma、CSOTがノッチデザインを採用したディスプレイパネルを出品した。

まず、BOEは6.2型OLEDパネルを披露した。今回BOEが展示会に出したOLEDパネルは、解像度2992 x 1440（537 ppi）・輝度400 nitである。

LCDパネルもノッチデザインの採用に乗り出し始めた。Tianmaは6.18型LCDパネル、CSOTは6.25型LCDパネル2種と6.18型LCDパネル1種を披露した。

<CITE 2018で展示したノッチディスプレイ>

また、スマートフォンセットメーカーのVivoも、ノッチデザインを採用したスマートフォンX21を展示した。3月に発売されたX21は、6.28型に1080 x 2280の解像度を備えている。

<ノッチデザインを採用したOLEDスマートフォン「Vivo X21」>

AppleがiPhone Xにノッチデザインを採用したOLEDスマートフォンを初公開してから、VivoとOppo、Huaweiなど、多くのスマートフォンメーカーは相次いでOLEDスマートフォンを発売した。今回の展示会では、ノッチデザインを採用したLCDパネルも多く展示され、ノッチデザインが2018年中小型ディスプレイ市場において、主流として位置付けられるかに注目が集まっている。

出光興産、中国成都市にOLED材料専門子会社を設立

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出光興産は最近のニュースリリースで、中国四川省成都高新技術産業開発区（Chengdu Hi-tech Industrial Development Zone）政府と基本合意に至り、現地法人を設立することを知らせた。

 

出光興産によると、最近中国政府が展開しているディスプレイ産業振興政策を背景に、OLED製造設備への投資が加速し、OLED材料に対する需要拡大に備え、材料の供給体制と技術支援を強化することを明らかにした。

 

中国で設立する子会社の名前は出光電子材料（中国）有限公司で、出光興産が約13億円の資本金を100%出資するという。

 

出光興産は2019年度中に工場を完成させ、OLED材料の生産を開始する計画である。

UBI Research、最新AMOLED工程を取り上げた「AMOLED Manufacturing Process」レポート発刊

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最近のスマートフォン市場ではフルスクリーンOLEDを採用したスマートフォン、プレミアムTV市場ではOLED TVが主流になっている。フルスクリーンOLEDとUHD解像度の大面積OLEDを実現するために以前とは異なる構造と工程が取り入れられたが、ディスプレイ関連メーカーがこのような情報を詳しく把握することは難しかった。

 

これに対し、今回UBI Researchは中小型と大面積AMOLEDの最新工程を分析した「AMOLED Manufacturing Process」レポートを発刊した。

 

本レポートではAMOLEDを中小型と大面積に分けて構造と工程を分析し、さらに中小型AMOLEDの検査工程も図表化したため、各メーカーはAMOLEDの構造全般と主要工程を把握できると期待される。

 

第1章では、中小型と大面積AMOLEDの基板からモジュールまでの全構造を取り上げた。第2章では、フレキシブルOLED用基板である二重PI（Polyimide）、TFT（LTPS方式とOxide方式）、OLED画素（蒸着方式とソリューションプロセス）、封止製造工程とセル、モジュール工程を順次分析した。第3章では、中小型AMOLEDの検査測定工程装置と主要装置について説明した。

 

また、第4章からはSamsung Displayにおける、9枚のマスクを用いたLTPS TFTのPad bending工程と13枚のマスクを用いたLTPS TFTのPad bending工程、LG Displayの大面積OLED用Oxide TFT工程を扱った。各工程に使用される装置と材料を分かりやすく分析し、最新TFT工程をより良く理解することができると期待される。

<アドオンタイプのリジッドOLED構造>

LG Display、中国深圳CITE展示会で88型8K OLED TVを大衆に公開

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2018年4月10日に中国広東省深圳で開催中の電子製品展示会CITEは、去年よりかなり少ない来場者数で比較的閑散としている。特にビジネス向けではない、一般来場者の注目を集めて賑やかだった去年に比べると、おそらくITに関する重要事項がなかったためではないかと考えられる。

特に家電分野のTVは、新製品の公開がなかった。大体去年や2018 CESで公開した製品を再び展示した程度だ。LG Displayは今までプライベートブースに隠していた88型8K OLED TVをブース全面に公開、CSOTは今までカンファレンスで公開してきたプリント技術により製造されたOLEDディスプレイを公開した。8K OLED TVはコントラスト比・鮮明な画質・色感など、優れたOLEDディスプレイを大画面に表示することで、プレミアムTVとしての偉容を示した。CSOTの31型ディスプレイはその品質を見せるよりも、来年に向けて20K TVラインへの新規投資を計画しているCSOTのプリントOLED技術開発の成果を紹介したということで、意味がある。展示した製品はOxide TFTに前面発光インクジェットプリント技術で製造され、144 ppiにピーク輝度は150 nitである。

<88型8K OLED TV、LG Display>

<31型インクジェットプリントOLEDディスプレイ、CSOT>

先日、ディスプレイに 指紋認証センサーが内蔵されているスマートフォンX21を世界で初めて公開したVivoは、今回もX21モデルのみを展示した。実際に指紋を登録してみると、従来より指紋を読み取るまでの時間がかかり、テストの認識率は悪くないものの、ホームボタンで画面を表示させるより応答速度が少し遅いと感じた。

 

今まで約半年間、様々な話題を集めてきた iPhone Xのノッチデザイン同様のディスプレイをパネルメーカーのほとんどが展示し、VivoとOppoなど、セットメーカーも同じノッチデザインのスマートフォンを公開した。あるパネルメーカーの関係者は、デザインの評価がポジティブではないが、アップル社の製品と同じように作ったと言いながら、個人的にはフルスクリーンのデザインを好むと語った。iPhone Xの販売成績が予想を下回る中でも、同じデザインのスマートフォンが登場していることから、市場におけるアップル社の影響力がいかに大きいかが分かる。

 

去年の 第3四半期に中国成都でフレキシブルOLED工場の稼働を開始したBOEは、プラスチック基板を用いて製造した様々なOLEDパネルを展示した。特に、展示会のある関係者は世界でプラスチック基板を用いたフレキシブルOLEDパネルを量産できるのは、Samsung DisplayとBOEしかないと自信を示した。

LG Display、「CITE 2018」で次世代OLEDの技術力を見せつける

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LG Displayは4月9日から11日まで中国広東省深圳で開催される「中国情報技術エキスポ（China Information Technology Expo）2018」に参加し、様々なアプリケーションに採用されたOLEDを見せつける。

 

今年で6回目を迎える「CITE 2018」は、中国工業情報化部と深圳地方政府が主催するアジア最大の情報・電子展示会で、毎年1,600社余りが参加、16万人が来場する。

 

LG Displayは「OLEDが既に主流だ」というスローガンを基に、画質だけでなく応用範囲とデザイン面においても限りない可能性を持つOLED製品を展示する。

 

OLEDはコントラスト比、色の正確度、視野角など、多方面から現存する最高のディスプレイとして評価されており、特にLG Displayが独自に開発している大型OLEDは、別次元の画質と新しいデザインで、消費者の多彩なニーズを満たしつつ、プレミアム市場で高い人気を得ている。

 

LG Displayは今年初めに公開した世界初の88型8K OLEDを展示し、来場者の注目を集めた。この製品は、現存するOLED TV製品の最大サイズで、UHD（3840×2160の解像度）より4倍（7680×4320の解像度）鮮明な画質を実現する。自発光ディスプレイのOLEDは、開口率減少による輝度低下が起こらないため、8K超高解像度の実現が容易である。さらに、LG Displayならではの革新的な工程・設計および補償技術が加わり、本物の8Kを実現することで、OLEDが超大型・超高解像度市場をリードし続けると期待される。

<世界初の8K OLED TV、参考：LG Display>

LG Displayはスピーカー機能を搭載した65型CSO（Crystal Sound OLED）も展示し、最も革新的な技術を披露する製品に与える「CITE 2018技術革新金賞」を受賞した。この製品はパネルにサウンドシステムを内蔵させ、画面からサウンドが直接出力される革新的な製品だ。別のスピーカーから流れる音を聞くのではなく、画面と音が同じ位置にあるため、臨場感と没入感を最大限に高める。

<65型CSO（Crystal Sound OLED）、参考：LG Display>

他にも、壁と密着させることでリビングのインテリア効果を高められる77型UHDウォールペーパーOLEDと6枚の77型UHD OLEDで構成されている丸形のピラー（Pillar、柱）製品を披露し、OLEDの多彩な活用可能性を提示する。

 

今回の展示会でLG Displayは、中国では初めてOLED照明を披露する。OLED照明は従来の光源より電力消費と発熱が少ないため環境にやさしく、自然光に近いため目の疲れを最小限にしてくれるプレミアム光源だ。OLEDディスプレイのように自由に曲面を実現できるだけでなく、唯一の面光源として均一な光を提供し、光源そのものを丸形、角形など、様々な形を作り上げることができる。

 

LG Displayのヨ・ソンドク最高マーケティング責任者（CMO）は「様々なアプリケーションに拡大できるポテンシャルを秘めているOLEDは、消費者により良い価値を提供する」とし、「特に新技術と新製品の導入スピードが最も早い中国市場で、OLED市場をリードし続ける」と語った。

 

一方、UBI Researchは去る2月に発刊した『2018 OLEDディスプレイ産業アニュアルレポート』で、OLED市場規模は2018年に357億米ドルとなり、年平均22%で成長して2022年には782億米ドルまで拡大すると予想した。

スマートフォン用OLEDパネル市場の変化

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UBI Researchが発刊した『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』によると、スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、2018年の4億7,000万台から2022年に8億5,000万台まで増加し、年平均15.8%の成長を記録するという。この値は、2017年第4四半期に予測した年平均成長率（CAGR: Compound Annual Growth Rate）の25.4%より9.6%下回る結果である。

<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望>

UBI Researchによるスマートフォン用OLEDパネルの出荷量予測値が減少したのは、最近スマートのトレンドが反映されたからだと言える。スマートフォンの買い替えサイクルが延び、新技術が不足するなどでスマートフォン市場は停滞している。また、予想よりも早く拡大されているスマートフォンの平均サイズは、Foldable OLEDの発売予定などで今後も続くと予想され、様子で市場の成長は鈍化傾向となる見込みだ。

他にもフレキシブルOLEDは、Samsung Displayへの依存度が高いことから供給不足が起こり、ASP（平均販売価格）が上昇し、中国のセットメーカーはフレキシブルOLEDの高い価格で採用をためらっている。ここで、低い価格のフルスクリーンLCDが登場し、中国のセットメーカーはリジッドスマートフォンにOLEDよりLCDを採用しようとする傾向が強まり、リジッドOLEDへの需要は減少すると見られる。

韓国と中国のパネルメーカーは、2016年と2017年に第6世代OLEDラインへ攻撃的な投資を進めた。しかし、今年からはスマートフォンの需要状況を観察しつつ、量産ラインの稼働時期と投資を見直している。スマートフォン用OLEDパネルは、OLEDパネル市場全体の9割以上を占めているため、パネルメーカーの投資動向に重要な要素となる。

一方、『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』は、UBI Researchが過去15年間重ねてきた市場成果および予測システムを基盤に、パネルの販売実績、今後の市場見通し、需要および供給分析、パネル製造メーカーの競争力分析、サプライチェーン分析、パネルの製造コスト分析、投資現況分析、ASPの全8つのモジュールで構成されている。

ノッチデザインのOLEDスマートフォン、2018年のトレンドとなるのか

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AppleがiPhone Xにノッチ（切り欠き）デザインのOLEDスマートフォンを初めて公開して以来、多くのスマートフォンメーカーがOLEDスマートフォンを相次いで発売すると予想され、ノッチデザインOLEDスマートフォンが2018年スマートフォン市場でトレンドとして位置づけられるのか、注目が集まっている。

初めてノッチデザインのOLEDスマートフォンを発売したAppleは、2018年に3つのiPhoneモデル全てノッチデザインを採用して発売すると見られる。Mac Rumorsによると、Appleは2018年の下半期に5.8型OLEDを採用したiPhone Xの次期モデルと6.5型OLED iPhone X Plus（仮称）、6.1型LCD iPhone 9（仮称）を発売する予定だ。

<2018年発売予定のiPhoneシリーズ、参考：appleinsider.com>

他にも、Oppo R15、Vivo X21、Huawei P20 Proなど、ノッチデザインのOLEDスマートフォン発売に関する発表があり、最近はXiaomi Mi 7とLG G7にノッチデザインのOLEDが採用されるという報道が相次いでいる。

Huaweiは現地時間27日にフランス・パリで開かれた公開イベントで、フラッグシップスマートフォンHuawei P20とHuawei P20 Proを公開した。Huawei P20とP20 Proは全てノッチデザインで、P20には5.8型LCD、P20 Proには6.1型OLEDを採用し、AOD（Always On Display）機能を提供する。さらにノッチ部分を非活性化できる機能の追加で、ノッチデザインを隠せると知られている。

<Huawei P20 Pro、参考：bgr.com>

一方、Xiaomi Mi 7にもノッチデザインのOLEDが採用されるそうだ。ボンファンマン（凤凰网）コリアは、XDA開発者が流出されたファームウェアファイルを分析した結果、Xiaomiの運営体制「MIJU 9」のワーディング設定にノッチ関連内容が含まれていることから、ノッチデザインが採用される可能性が高いと伝えた。現在、飛び交っている様々な噂をまとめてみると、Xiaomi Mi 7はノッチデザインのOLED採用とともにAOD機能を提供するという。

LG G7にもノッチデザインのOLEDが採用される見込みだ。XDA DevelopersのレンダリングイメージとYouTubeチャンネルのScience and Knowledgeが製作したコンセプトレンダリング映像によると、LG G7には19対9のアスペクト比と1440 x 3120の解像度に対応する6型OLEDが採用されたという。関連業界では4月末に韓国国内で公式発表、5月中に正式発売を開始すると予想されている。

<LG G7のレンダリングイメージ、参考：xda-developers.com>

ノッチデザインは制限されたスマートフォンのサイズから、最大の画面を実現するために採用したフルスクリーンディスプレイの一つである。2018年スマートフォン市場において、ノッチデザインのOLEDスマートフォンが新たなトレンドになれるのか、今後の動向に注目が集まる。

QD-OLED TV、次世代プレミアムTVになれるか

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Samsung Electronicsは現在「PL-QD（Photoluminescence Quantum Dot）技術」を採用したQD-LCD TVで、プレミアムTV市場で影響力を強めている。この技術は外部の光によって刺激される物質が再び発光するメカニズムを有する。

 

このようなQD-LCD TVを担当する家電部門（CE）において、昨年の営業利益は1兆ウォン以上落ち、営業利益は3.6%に留まった。

 

一方、LG Electronicsのホームエンターテインメント（HE）事業本部は、昨年OLED TVで営業利益1兆5,667億ウォン、営業利益率8.1%の過去最高値を更新した。SONYもOLED TVを前面に押し立て、プレミアムTV市場で急速に立地を進め、営業利益を黒字に転換させた。

 

OLED TVが企業の売上向上への貢献効果を生み出したと言える。

 

これに対し、Samsung ElectronicsはプレミアムTV市場に占める割合を高めるために、EL-QD（Electroluminescence Quantum Dot）技術を採用したEL-QLEDの開発に取り組んでいるが、QLEDの材料であるQuantum Dotの効率と寿命、量産技術はまだ確保されていないようだ。

 

最近青色OLEDを照明パネルとして採用し、その光がQDCF（Quantum Dot Color Filter）を通り抜け、赤色と緑色を実現するQD-OLED TV技術が注目されている。

<QD-OLED構造予測、参考：Samsung Displayブログ>

QDCFを用いるとQD材料のサイズを調整し、実現したい色を簡単に作リ出すことができ、色再現率の向上も可能となる。これによって、色の領域をBT2020まで拡大し、自然な色に近くより鮮明でリアルな画質を提供することができると見られる。また、QD-OLED TVは前面発光構造で、開口率を確保することが容易であるため、解像度と画面の均一度を向上させることもできる。

 

しかし、QD-OLED TVには青色OLEDの寿命と効率、インクジェットプリント工程技術の確保など、これから解決しなければならない様々な問題点がある。これに対し、業界では事業検討がまだ初期であることを鑑みると、QD-OLED TVの量産時期は2020年以降になると予測している。

 

QD-OLED TVがプレミアムTV市場に参入し、どのような変化の波を起こすのかに注目が集まる。

L+B 2018　OLED照明市場でもフレキシブルが本格化

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OLED照明市場でもフレキシブルなデザインへの変化が本格化を迎えている。

Light+Building 2018ではLG Displayだけでなく、OLEDWorks、Sumitomo ChemicalもフレキシブルOLED照明を展示し、LED照明との差別化を図った。

特にOLEDWorksとSumitomo Chemicalは初めてフレキシブルOLEDパネルを公開し、多くの来場者から注目された。

OLED Worksは薄板ガラスを採用したフレキシブルOLEDパネル「Brite 3 FL300C」を公開した。スペックは1万時間と57 lm/W@8,300 cd/m2、または5万時間と63 lm/W@3,000 cd/m2となる。

Sumitomo Chemicalが公開したフレキシブルOLEDパネルは、PI基板を用いてソリューションプロセス工程で製造し、効率は50 lm/W@1,500 cd/m2、寿命は約2万時間程度である。

<OLEDWorks（左）とSumitomo Chemical（右）のフレキシブルOLED照明パネル>

2社が公開したフレキシブルOLED照明パネルはプロトタイプで、現在量産を進めているLG Displayのフレキシブル照明OLEDパネルの性能である55 lm/W、3万時間と同様レベルだ。この2社がフレキシブルOLEDの量産を開始したら、フレキシブルOLED照明市場に大きな変化が起きると期待されている。

一方、OLED照明市場の先頭に立っているLG Displayは、昨年12月にOLED照明ブランド「Luflex」をローンチして以来、初めての展示会となるLight+Building 2018で、フレキシブルOLED照明で実現できる多彩なデザインの照明を展示し、来場者から大きな注目を集めた。LG OLED Design Competition 2017で受賞した6作品が展示され、フレキシブルOLED照明の特長を最大限に活かしたデザインによるLED照明との差別化が目立ったという評価が多かった。

<LG OLED Design Competition 2017の受賞作>

ドイツのOLED関連メーカーと研究所10カ所、「OLED Licht Forum」を設立

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現地時間で3月19日、ドイツ・フランクフルトで開催されている世界最大の照明・建築展示会「Light & Building 2018」で、ドイツのOLED関連メーカーと研究所10カ所は「OLED Licht Forum」を設立したことを発表した。

 

「OLED Licht Forum」はOLEDWorksとOSRAMを始めとするMerck、BASF coatings、EMDE、Fraunhofer、Hema electronic、Irlbacher、APEVA、WALO-TLなど、ドイツのOLED関連メーカーと研究所10カ所が参加し、OLED照明技術を開発・広報するという。

 

このフォーラムを構成するメーカーと研究所は独自のOLED照明関連研究と技術など専門知識を共有し、OLED照明の新しい応用分野を発展させる計画である。

 

フォーラムは継続的な会話と専門家交換、カンファレンス、講義、機関訪問を行い、未来の照明ソリューションとしてOLEDを開発・活用し、さらにOLED照明を活用できる広範囲な基盤を提供する。このような活動の第一歩として、多くの人がOLED照明を直接体験できるようにOLEDショールームを設ける予定だ。

 

一方、MerckのOLEDと量子材料責任者Michael Grund氏は「このフォーラムを設立した目的は、OLEDを様々な応用分野における持続可能な照明パネルとしてさらに発展させるために、各メーカーの専門知識を活用することである」と述べ、「様々な活動を通じ、経験とノウハウを交換することで、OLED照明産業分野の共同体を育成できる」説明した。

自動車のリアランプ向けOLED照明は本格化するか

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2018年、自動車のリアランプにOLED照明を採用した製品が再び市場に出される予定だ。

 

3月18日からドイツ・フランクフルトで開催中の展示会「Light+Building 2018」で、LG DisplayはMercedes-BenzのS-Class Coupeに採用する予定のリアランプを展示した。今回展示したOLEDリアランプは、昨年10月に開催されたフランクフルトモーターショーで初めて公開され、33つのリジッドOLEDとLEDが組み合わせられたデザインで構成されたいる。

<LG Displayで公開したMercedes-Benz S-Class CoupeのOLEDリアランプ>

LG Displayの関係者は「リジッドOLEDリアランプは15年の寿命と-40~80℃の温度テストなど、完成車メーカーから提示された要求事項を全て満たすことができた」と述べ、今後リジッドOLEDリアランプ市場への期待感を示した。また「OLEDならではの自由なデザインは他の照明では実現できないレベルで、フレキシブルOLEDに対する完成車メーカーの要求事項を満たす場合、自動車のリアランプ向けOLED照明市場は大きく成長できる」と語った。

 

OLEDリアランプを採用したMercedes-BenzのS-Class Coupeは、今年の上半期中に発売される見込みで、限定版として約2万台を生産する予定だ。

 

UBI Researchは車載用OLED照明市場について、2018年から2023年まで年平均81.1%で成長し、2023年には6,700万個を出荷すると予想した。

<車載用OLED照明パネルの出荷量展望>

一方、LG Displayは今回の展示会で、フレキシブルOLED照明パネルを採用したリアランプのプロトタイプと世界で初めてCrystal Soundを搭載したOLED照明、フレキシブルOLED照明パネルを採用した多彩なデザインの照明を披露し、来場者から大きな注目を集めた。

<LG DisplayのフレキシブルOLED照明パネルを採用したリアランプのプロトタイプ>

デンソー、車載用ディスプレイ市場で韓国のパネルメーカーと競い合うために　JOLEDへ300億円投資

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<CES 2018でデンソーが公開したJOLEDのOLEDパネル、参考：asia.nikkei.com>

日経新聞によると、自動車部品メーカー・デンソーがJOLEDに300億円を投資し、車載用ディスプレイ市場で韓国のパネルメーカーと競い合うことになるという。

 

デンソーは今回の投資で、JOLED株式の約15%を持ち、産業革新機構（Innovation Network Corporation of Japan）の大株主になる。ジャパンディスプレイ もJOLED株式の15%を保有している。

 

次世代自動車には、運転者が様々なセンサーとカメラから収集された情報を簡単に取得できるディスプレイシステムが非常に重要となる。JOLEDは自動車用電子装置や制御システムに通じているデンソーとパートナシップを締結することで、車載用ディスプレイ市場に積極的に進出しようとすることが明らかになった。

 

JOLEDとデンソーはデジタルダッシュボードとミラーカメラシステム用OLEDを開発する計画を持っている。OLEDはLCDに比べ、フレキシブルな形状を実現することができるため、自動車の内部に合った設計を行うことができる。

 

JOLEDは2018年1月にインクジェット技術を採用し、21.6型4K OLEDパネルをASUSに供給したことがある。JOLEDはインクジェットを基盤とするOLEDを2019年に量産する予定だ。

 

また、JOLEDはパナソニックとソニー、住友化学、SCREENホールディングスより、それぞれ50億円を募金している。石川県にあるディスプレイ工場でOLEDパネルを量産する計画である。

次世代発光材料の開発はどこまで来ているのか

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第4回OLED KOREA CONFERENCEで、次世代発光材料開発の先導企業であるKyuluxとCYNORAが研究結果と今後の開発方向についてを発表した。

Kyuluxの最高経営責任者（CEO）安達淳治氏は「従来の蛍光材料ホストとドーパントにTADFドーパントを添加するHyperfluorescenceを開発している」と説明した。Hyperfluorescenceの発光半値幅はTADFの約35%レベル、輝度は約2倍以上で、この材料がTADFの欠点（広い半値幅と低い輝度など）を同時に解決できると強調した。

 

安達惇治氏が公開した最新Hyperfluorescenceの効率は、赤色28 cd/A、黄色43 cd/A、緑色81 cd/Aで、寿命はLT50（1000nit）を基準に10,000時間、62,000時間、48,000時間である。色度図は赤（0.64, 0.36）、黄色（0.46, 0.52）、緑（0.28, 0.65）である。

一方、CYNORAの最高マーケティング責任者（CMO）Andreas Haldi氏は、現在CYNORAが開発した青色TADFエミッタの色図表は0.16、EQEは24%、寿命（LT97@700nit）は10時間だと明らかにした。このような性能は現在OLEDに使用されている青色材料より2倍高い効率で、色図表（0.10）は同様のレベルであるものの、寿命は短いと説明した。青色TADFエミッタの開発は2018年で終了し、2019年には量産への採用が開始されると付け加えた。

 

また、従来の低効率材料の代わりに高効率の青色TADFエミッタを使用すると、製造コストの削減のみならず消費電力も抑えられ、バッテリーの消耗を最小限に軽減できると語った。同時にOLEDの解像度を向上できるため、主要パネルメーカーの大規模真空工程ラインへ採用できると期待を示した。

 

CYNORAは青色TADFエミッタの開発終了後（2018年目途）、緑色TADFエミッタ、赤色TADFエミッタの順に開発を進め、2020年までRGB TADFエミッタの開発を全て終了する予定だ。

進化を続けるOLED TV

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3月7日UBI Researchが主催した「第4回2018 OLED Korea Conference」でLG Displayのハン・チャンウク首席研究委員は、OLED TVの発展過程を紹介し、OLEDの画質（Image quality）とデザインの柔軟性（Design flexibility）、拡張性（Expandability）を強調した。

まず、OLED TVに採用されているTFT技術とOLEDスタック技術、補償回路など、3つの主要技術を紹介した。ハン首席研究員は「FHDに採用していたボトムゲート（逆スタガ型）から、UHD実現に向けてトップゲート（スタガ型）のコプレーナ構造にTFTを変更した」と説明し、「輝度と色再現率を向上させるために、2段スタック構造から3段スタック構造にWRGB OLED画素の構造を変更し、8Kの大型画面でもOLEDに影響を与えないように補償回路を設計した」と明らかにした。

続いて、OLEDが持つ最大の特長に「ローカルディミングによって画素を制御するLCDとは違って、OLEDはピクセルディミングで画素を制御するため、完璧な黒の表現ができる上に、輪郭周辺が光っているように見えるハロー効果が低い」と強調して話した。

OLEDはバックライトが必要ない自発光ディスプレイであるため、デザインの表現と拡張性を実現することができるという。その例として、屋内に適用可能なミラー型ディスプレイと透明型ディスプレイ、CES 2018で披露した世界初の88型8K OLED TVと65型丸められる（Rollable）OLED TVを挙げた。

一方、ハン首席研究員は「2018年には生産ラインの拡大と歩留まり改善によって、大型OLEDパネルの生産量が2016年より約3倍に増加する見込みだ。また、韓国坡州（Paju）市と中国広州（Guangzhou）市に工場を増設し、2020年には600万枚以上の大型OLEDパネルを出荷することができる」と明らかにした。2016年には全体ディスプレイの5%程度に留まっていたOLEDパネルの生産量を2020年まで40%以上に引き上げると述べた。

GoogleとLG Display、世界初「1443ppiのVR機器用OLED」公開予定

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GoogleとLG Displayは、今年5月に米国ロサンゼルスで開かれるSID 2018で、世界初となる1443ppiの超高解像度VR機器用OLEDディスプレイを公開する予定だ。

<GoogleとLG Displayが公開する予定のVR機器用OLED、参考：Androidpolice>

テクノロジーに関するレビューやニュースを掲載するウェブサイトThe Vergeによると、SID 2018で公開するVR機器用OLEDは、4.3型で5657 x 3182（1443ppi）の解像度を有するという。

 

これは現在HMDに対応するVR機器の中で最高解像度の1400 x 1600（607ppi）を持っていると知られているSamsung ElectronicsのOdyssey（Model no. XQ800ZAA-HC1KR）より約2.4倍高い数値である。また、2017年8月に開催されたiMiD 2017でSamsung Electronicsが展示したVR機器用OLED（1824 x 1824、806ppi）よりも約1.9倍高い解像度である。

 

VR機器は、目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象（Screen Door Effect）」が現れる。また、低解像度は目の疲れを悪化させ、不正確なグラフィック情報（画像の歪み）によって現実感を低下させる要因になる。このような欠点を補うために、各メーカーは高解像度のVR機器用パネルを開発している。

<解像度によるVR画面の比較、参考：speedvr.co.uk>

GoogleとLG Displayが展示するVR機器用OLEDは垂直走査周波数（120Hz）においても、世界初となる。垂直走査周波数が高いほど、同じ時間内により多くの画面を表示し、酔い現象を最小限に抑えられ、リアルに近い自然な映像を実現することで没入感を高める。そのため、VR用ディスプレイにおける垂直走査周波数の基準について、Oculus VRとHTC、韓国情報通信技術協会は90Hz以上、SONYは120Hzで規定したことがある。

 

UBI Researchは2017年7月に発刊した『AR／VR用ディスプレイ市場レポート』で、2014年から2016年までの間に発売されたVR機器の垂直走査周波数は、LCDが約65Hz、OLEDが約86Hz程度で、高い垂直走査周波数を実現するためには、LCDより速い応答速度と低い電力消費を持つOLEDが有利であると説明した。

飛行機内で青い空と星を美しく飾るOLEDディスプレイ

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「OLEDは天井と壁などに設置され、顧客に多彩なイメージを提供する。未来には飛行機内で、夜には天井から光る星、昼には晴れの青空を見ることができると期待される」

 

先日8日UBI Researchの主催で開催された「2018 OLED Korea conference」で、Boeing社Associate tech fellowのJulian Chang博士はこのように述べ、今後の飛行機に採用されるOLEDの様々な利点を挙げた。

Julian Chang博士は「OLEDは完璧な黒と優れた色再現率を特長とする」と言い、「顧客に実際の青空のようにリアルな夜空を提供できる」と説明した。また、「飛行機の内部は曲面が多いため、フレキシブルを実現しやすいOLEDが他のディスプレイに比べ、有利な特長を持っている」と語った。

続いて、OLEDは狭い空間で多くの情報を必要とする顧客と乗務員が視野角の制限を受けることなく、情報を提供できると説明し、睡眠を妨げるブルーライト（青色光）の軽減効果とLEDに比べ低い消費電力による燃料の節約、二酸化炭素の削減が実現できると述べた。

 

一方、OLEDが飛行機産業に進出するためには、最大輝度の向上とバーンイン現象の改善、FAA規定の遵守、設置と修理の容易性などが必要だという。

 

現在のOLEDは、モバイル機器とプレミアムTV市場を超え、自動車やウェアラブル向け市場にその領域を次第に広げている。OLEDが飛行機内に採用され、顧客にリアルな空を提供できるのかに注目が集まる。

第11世代超大型OLED量産ライン、インクジェットで先取り

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3月7日UBI　Researchの主催で、ノボテルアンバサダーソウル江南ホテルで開催された第4回「OLED Korea Conference」で、JOLEDのChief technologist荒井俊明氏とTCLのDeputy chief engineer James Lee氏はソリューションプロセスOLEDをテーマに発表を行った。

 

JOLEDの荒井俊明氏はソリューションプロセスOLEDで10~30型台のタブレット用中型OLED市場を集中的に攻略することを明らかにした。荒井俊明氏は「モバイル機器用OLEDは、現在500 ppiを超え、800 ppi以上を目標にしており、今のプリント技術では難しいが、タブレット用中型OLEDは300 ppi程度であるため、今の技術でも十分に競争力がある」と説明した。

 

続いて「現在採用されている蒸着技術は、マザーガラスを分割することが必須だが、JOLEDのOxide TFTとソリューションプロセスOLEDは第8.5世代だけでなく 、第11世代においてもマザーガラスを分割せずに、工程を実施することができるため、パネルの生産量も大幅に拡大する」と予想した。

TCLのJames Lee氏は「次世代プレミアムTVは70型以上の大型画面と完璧な黒の表現、8K解像度の高画質、スリム&フレキシブルなど、差別化されたデザインである」と述べた。また「ソリューションプロセス技術は、大型RGB OLEDの実現と画質を向上させることが可能で、使用材料も少ないため、コスト削減にも貢献できる。TCLは現在、ソリューションプロセス技術を開発中で、第11世代生産工場に取り入れられると見込まれる」と明らかにした。

 

また「現在65型を基準とするOLED TV価格は、LCD TV価格に近づいている。2021年にはOLED TVとLCD TVの価格差はなくなり、OLED TVがプレミアムTV市場の主流として位置付けられる」と説明した。

それに加え「第11世代OLEDはMura free技術を向上する必要があるが、75型OLEDパネルを6枚生産可能で、第8.5世代に比べ生産量は3倍増加、切断効率（Cutting efficiency）は95%以上を達成することができる」と説明し、OLED TVがTV市場の主流になるためには、第11世代ソリューションプロセスOLED工場を必ず設立しなければならない」と強調した。

商業化に向けた生産準備中の青色TADF（熱活性化遅延蛍光）エミッタ

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来週、韓国ソウルで開催される第4回OLED Korea Conferenceで、主要OLED産業関係者が次世代ディスプレイに関する新しい技術について論議する予定である。期待を集めている技術の一つはTADF（熱活性化遅延蛍光）技術で、このテーマは今回UBI Researchが主催するカンファレンスで重要に扱われる。

 

TADF 技術は青色発光材料の効率を改善するための方法として、大きく注目されている。高効率青色材料を採用したOLEDはまだ市場に出ていないが、この材料への需要は毎年増え続けている。

 

高効率青色TADFを使用すると、ディスプレイ製造メーカーはディスプレイの電力消費を低減することができる。そのため、消費者は携帯機器のバッテリー節約と大型ディスプレイの電力消費を抑えることができる。また、高効率青色材料を用いることで、ピクセルのサイズが小さくなり、解像度と画質を向上させることができる。

 

この2つの改善事項は、消費者の満足度を大きく高める。TADFのリーディングカンパニーであるCYNORAは青色TADF材料が高効率青色エミッタの性能を飛び越えたことを示している。CYNORAによる材料の最新性能は、顧客の要求事項にかなり近づいていると言えるが、一方では市場参入の障壁になる可能性もある。今回のOLED Korea ConferenceでCYNORA最高マーケティング責任者（CMO）のAndreas Haldi博士は、CYNORAにおけるTADFエミッタの現況および次世代AMOLEDディスプレイの実現に関するアップデート情報について発表する予定だ。Haldi博士は、最新OLEDデバイスに効率的な青色材料を採用した結果とCYNORAの量産に向けたOLED製造メーカーとの緊密な協力方案について詳しく説明する。

Samsung Display、OLEDへの独走は今年も続く

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UBI　Researchが発刊した2018年第1四半期のOLED Market Trackによると、2017年第4四半期AMOLEDの売上高と出荷量は、それぞれ88億6,000万と1億3,000万個に集計された。売上高は前年同期比100.2%増加した数値である。Samsung Displayの売上高と出荷量は、AMOLED市場全体で91.6%と94.5%の割合を占め、絶対的な位置を表している。

 

第4四半期スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は1億2,000万個で全体の95.5%を占め、この中でSamsung Displayが販売したスマートフォン用AMOLEDは1億1,900万個で97.5%となった。

 

2018年スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は4億7,000万個になる見込みで、Samsung Displayは4億3,000万個を出荷し、91.5%を占めると予想される。

<4Q’17 AMOLED market>

<2018 AMOLED market for smartphone>

LG Electronics、2018 MWCで新規スマートフォンの発表を先延ばしし、V30Sモデルを公開

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2018 MWCでLG Electronicsはこれまで様々な記事により、多くの関心を集めたモバイルラインアップの全面的なアップグレードに関する立場を発表した。

 

展示関係者によると、今年は様々な戦略を繰り広げる方針で、競合他社を追いかけるように新モデルを発売することはもうなくなる。GシリーズとVシリーズモデルの改良においても、しばらくの間は大きな変化を与えるより、スマートフォンの本質に集中したいという意見を表した。また、V30Sの公開につき、V30との違いはカメラに AIを搭載し、照度改善により暗い場所でも明るくて鮮明に写真を撮ることができることと、ステレオシステムが向上されたことを明らかにし、V30の利用者はもうすぐソフトウェアのアップグレードで同様の性能を体験できると伝えた。

 

今回MWC展示では公開していないが、今年発売する新規プレミアムモバイルモデルにも「ThinQ」を採用する予定だと述べた。別に設けられたプライベートブースではV30の後を継ぐ新モデルを公開したが、発売時期はまだ決まっていない。

 

今回の展示において、主要トレンドの一つである5Gは、北米などで開発活動が急速に展開されており、LG ElectronicsもFoldableスマートフォンの技術開発とともに注力して取り組みを進めていると説明した。

 

様々な時計モデルを展示した昨年と異なり、LG Electronicsによる今回のMWCブースは、次回に備えるために規模を縮小したように感じられる。OLEDディスプレイを採用した製品はV30Sが唯一で、展示のほとんどがヘッドセットを着用してHi-Fi QUADステレオシステムを体験、暗室でカメラのブライトモードを体験するなど、向上したV30Sの性能を披露する展示にとどまった。他にも今回の展示で、普及型モデルのK10（K10・K10+、5.3型HD）シリーズを公開した。

Samsung Electronics、2018 MWCでS9公開と市場での位置付け維持戦略を共有

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毎年スペイン・バルセロナで開催される「Mobile World Congress（MWC）」は、スマートフォンメーカーによって今年一年間の新規モデルが公開される場として知られている。しかし、今年Samsung Electronicsを始めとする多くのスマートフォンメーカーが公開・展示した新規ラインアップには大きな変化は見当たらない。

 

特に2018年2月26日月曜日に行われた記者懇談会で、Samsung Electronicsはスマートフォン市場において、全体的に交換周期が延び、次第に成長率が鈍化するという懸念に対し、いくつかの戦略を紹介した。

 

関係者によると、今後の戦略の方向性は3つに分けられる。平均交換周期になっている2年以内にGalaxy S7や特定の他社スマートフォンを返却すると、残存価額を補償するグローバルトレーディング制度を設けたり、顧客の離脱を防ぐと同時に新規顧客の確保に注力することを計画しているが、Appleは既にリサイクリング制度で実施している。

 

また、顧客データを活用したターゲットマーケティングで交換周期を早め、Galaxy StudioとGalaxy関連の様々な機能を直接体験できる体験マーケティングでは、顧客のロイヤルティも確保する戦略である。

 

Note 8の販売は当初目標の1,100万台を下回るが、B2Bの需要が続いているため固定顧客を獲得している。Note 9の発売計画は大体決まっており、他モデルの顧客層との差別化に向けて取り組んでいることを明らかにした。今回の展示で公開したS9は発売時期を前倒しした計画で、S8の販売より肯定的な結果が期待されると伝えた。

 

今回MWCで公開した新規モデルS9に重点を置いたのは、カメラ、改善された5.8型 インフィニティディスプレイ、ステレオサウンド、IoT中心のスマートフォン、スーパースローモーションカメラ、低照度、AR Emojiなどである。現在までの展示は予想より高く評価され、来場者は自分の姿を絵文字化する体験を楽しんでいる。

 

他にも新たにOLEDディスプレイを採用するA8モデル（5.6型FHD+）とA8+（6.0型FHD+）、Galaxy Gear Fit2 Pro、Gear  Sportなど、OLEDを採用した様々なモデルが展示された。

UBI Research 「2018 OLED KOREA Conference」3月7~8日に開催

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主要内容

– 韓中日主要パネルメーカーの発表、Samsung Display、LG Display、Visionox、JOLED、TCL

– ソニー、Boeing、Microsoftなど様々なディスプレイアプリケーションメーカーの発表による未来ディスプレイ市場先読み

グローバルOLED Conferenceの「OLED Korea Conference」が3月7日（水）から8日（木）まで開催される。今回「OLED with opportunity & adding value to your business」をテーマに、二日間ノボテルアンバサダーソウル江南ホテルで行われる第4回OLED Korea Conferenceは、テーマ別発表と様々な意見交流の場になると期待されている。

成長傾向を継続しているOLED産業は、今年中小型市場におけるLCDの占有率を超過し、大型TV市場も大きく成長すると見込まれている。OLED専門調査機関UBI Researchによると、モバイル中小型OLEDパネルの出荷量は今年6億3,000万台で前年比53.2%成長し、TV用OLEDパネルの出荷量は約240万台で前年比47.2%の成長になると予想した。

特にOLED市場の成長傾向の影響で、主要メーカーによる投資も目に見えて増加している。最近LG DisplayはOLED設備に昨年約6兆7,000億ウォン、今年約9兆ウォンを投資する予定で、メーカー関係者は「 中華圏ディスプレイパネルメーカーによるOLEDへの攻撃的な投資が進められている」と明らかにした。これに対し、今回2018 OLED KOREA Conferenceには、韓国・中国・日本の主要パネルメーカーであるSamsung Display、LG Display、Visionox、TCL、JOLEDが集まり、2018年パネルメーカーにおける主要事業の重要事項について発表する予定のため、業界関係者から高い関心を受けている。

「Vision and Idea about Future Applications」というテーマに行われるディスプレイアプリケーションメーカーにの発表は、ディスプレイ市場の現在と未来を確認する機会になると考えられる。特に昨年OLED産業において、重要事項の一つであるソニー初のOLED TVにつき、小野芳裕TV事業部長はOLEDの採用理由、Bravia OLED TVの開発ヒストリー、他社製 OLEDとの差別化点について発表する。また、Microsoftのハードウェア／ディスプレイを総括しているJoel S Kollin博士が韓国で初めてHMDについて発表し、今後ディスプレイ市場にどのような影響を与えるかを確認することができると予想される。

他にも3M、Applied Materials、Corning、Cynoraなど、先導企業を含め OLED パネルメーカー、セットメーカー、材料／装置メーカー、大学／研究所などOLEDディスプレイに関する韓国国内外の専門家28名が▲ View from Panel Makers about OLED Market ▲ Solution Process Technology, yet to come ▲ New Performance Development from Major SCMs ▲ New Technology Discussions for Next Generation Display or Better Processをテーマに発表を行う予定だ。また、UBI Researchとみずほ証券、フランス市場調査企業Yole developmentによる「Opinion from Business and Industry Analysts」をテーマにした講演も計画されている。

特にOLED産業の動向と発展方向を確認できる第4回OLED KOREA Conferenceは、200余名の韓国国内外主要専門家および産業関係者が参加すると予定され、ネットワークの機会を提供すると同時に関連情報やノウハウを継続的に交流できるような企画で、多くの関心を集めている。詳しい情報はwww.oledkoreaconference.comから確認できる。

 

– 以上 –
※ 【2018 OLED Conference】ウェブサイトへのリンク→ http://www.oledkoreaconference.com/

Galaxy S9、Foldableスマートフォンの発売を控えたSamsung Electronicsの戦略

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Foldableスマートフォンの発売以来、Galaxy S9とNote 9への熱い関心が集まっている。技術の段階的な発展に伴い、多くの人がGalaxy S9とNote 9でFoldableスマートフォンのスペックを予測しようとしている。しかし、今まで公開された内容だけでは、Foldableスマートフォンのスペックを予測することはできない。

 

全般的に前モデルのS8と比べ、大きな違いは見当たらない。まず、昨年から期待を集めていた前面指紋認証センサーは採用されず、虹彩認証と後面指紋認証センサーが採用されるそうだ。インフィニティディスプレイ（Infinity Display）という名前で、ディスプレイのサイズを拡大し注目されていたS8とは異なり、デザインコンセプトにおいては大きな変化がなく、CPUは欧米向けモデルを除き、SamsungのExynos9810チップを搭載することで向上される。

 

今年Galaxyシリーズの戦略はどうなるのか。巷ではiPhoneXの販売量をおいて、失敗作と言われているが、2つの新規モデルラインアップにiPhoneXを追加し、3つのモデルラインアップに変更したことを念頭に置くと、全体的に見てAppleの実績向上は成功したと言えるだろう。今までOLEDディスプレイの採用で優れた画質を実現し、優位にあったGalaxyフラッグシップモデルに、新たな戦略が必要になりそうだ。性能が少し改善されるという点の他は特別な変化はないGalaxy S9は、Foldableスマートフォンの発売に集中しようとするSamsung Electronicsの計画的な意図なのか知りたい。

<Galaxy フラッグシップモデルのスペック比較>

UDC、2017年売上高3億3,560万米ドルと営業利益1億4,620万米ドルを記録

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UDCはプレスリリースで、2017年第4四半期売上高が前年同期の7,460万米ドルから約55%増加した1億1,590万米ドルを記録したことを発表した。また、材料の売上高は前年同期の2,920万米ドルから105%増加した5,980万米ドル、営業利益は前年同期の2,310万米ドルから150%増加した5,790万米ドルを達成したことを明らかにした。

2017年大きな成長を成し遂げたUDCの総売上高は、材料の売上高増加に伴い、ロイヤルティーやライセンス料の収入増大によって、前年比69%増加した3億3,560万米ドルを記録した。同年の営業利益は7,780万米ドル増加した1億4,620万米ドルで、114%の上昇となった。

2018年の売上高は3億5,000万~3億8,000万米ドルになると見込まれる。これはiPhone Xの出荷量とSamsung Displayの稼働率が低いためだと考えられる。2019年末まではOLED生産面積が約50%増加し、大幅な成長を記録すると予想される。

UDCは先日14日、Samsung DisplayとOLEDロイヤルティーの再契約を締結したことを明かした。契約期間は2022年までと知られており、具体的な契約条件は公開されていない。

『AMOLED Display Market Track』発刊 – 市場実績（Market Performance）、市場展望（Market Forecast）、平均販売価格（ASP）、供給および需要分析

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UBI Researchが2018年2月に発刊した『AMOLED Display Market Track』の市場実績（Market Performance）データによると、2017年全体AMOLEDの出荷量は4億4,000万台、売上高は271億米ドルで、前年比それぞれ13.6%、62.3%増と集計された。

 

2017年スマートフォン用AMOLEDが占める出荷量の割合は、AMOLED市場全体の95.1%と示され、売上高の割合は89.7%を記録した。フレキシブルAMOLEDの出荷量は2017年に前年比約2.1倍増加となった1億4,000万台に達し、2018年には2億3,000万台で全体の46%まで増加するという分析だ。

 

2017年TV用AMOLEDの出荷量は前年比約1.8倍増加した172万台を記録し、LG Displayによる中国の第8世代工場が2019年下半期から稼働を開始すると予想され、TV用AMOLED市場は成長を続ける見込みだ。

<AMOLED市場全体の展望>

2018年以降はAMOLED市場に大きな変化が生じると見込まれる。

 

供給面においては、スマートフォン用AMOLEDパネルサイズの増加加速化とSamsung DisplayリジッドAMOLEDラインの車載用・Foldable用への転換により、世界のディスプレイメーカーにおける生産能力に比べ出荷量が減少すると予想される。

 

需要面においても、スマートフォン用AMOLEDパネルに対する需要の増加幅が減少する見込みだ。2018年には低価格フルスクリーンLCDの登場とフレキシブルAMOLEDパネルの価格上昇によって、フレキシブルAMOLEDパネルに対する中国セットメーカーからの需要が減少するという。

 

『AMOLED Display Market Track』の市場展望（Market Forecast）データによると、AMOLED市場全体における出荷量は2022年まで年平均17%で成長し約9億5,000万台になり、売上高は2022年まで年平均22%で成長し、市場規模は805億米ドルに達する。

<中小型AMOLEDの需要および供給分析>

UBI Researchイ・チュンフン代表は「2021年まで20%台の供給過剰が予想されるが、それ以降は中国パネルメーカーがフレキシブルAMOLED市場に参入することでパネルの価格が落ち、2022年には11%の供給過剰に収まる」と述べた。

 

一方、2018年2月に発刊された『AMOLED Display Market Track』では、AMOLED市場の実績と展望につき、四半期・年度・アプリケーションごとに詳しく説明しており、平均販売価格（ASP）と需要および供給分析（Supply and Demand analysis）など、様々な側面から分析したデータとグラフをエクセルファイルにて提供している。

UBI Research、2017年OLED産業指標を分析した「2018 OLEDパネル産業レポート」発刊

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UBI Researchは2017年一年間のOLED産業指標を分析した「2018 OLEDパネル産業レポート」を先日12日に発刊した。

 

本レポートはリジッドからフレキシブル、ソリューションプロセスまでOLED全般において、パネルメーカーの開発動向、重要事項、採用製品の現況、市場など様々な観点から分析を行い、今後ディスプレイ市場の注力となるOLED産業を展望する上で有用な情報になると考えられる。

 

また、2017年におけるOLED採用製品の現況をスマートフォンとTVなど様々なアプリケーションに分類し、その発売動向と関連重要事項について確認することもできる。

 

最近のトレンドとして注目されているフルスクリーンスマートフォンにはフレキシブルOLEDのみを採用可能で、COG（Chip on Glass）方法を用いるリジッドOLEDの場合、上下部にモジュール空間を確保しなければならないため、採用することが困難であると説明した。それによって、パネルメーカーは減少傾向にあるリジッドOLEDの需要と付加価値を向上させるために、現在の形状（長方形）ではなく、ノッチ形状のフルスクリーンを実現すると予想した。

 

UBI Researchによると、2018年にはリジッドOLEDが2億7,000万個、フレキシブルOLEDが2億3,000万個出荷され、それぞれの売上高は125億米ドル、239億米ドルになる見込みである。第8世代以上でマザーガラスを分割せずにRGB構造の大面積OLEDパネルを製造できるソリューションプロセスは、2019年から本格的に量産を開始し、2019年に20万個、2022年に920万個のソリューションプロセスOLEDを出荷すると分析した。

<フレキシブルOLEDの出荷量展望>

Visionox、UDCとOLED評価契約締結発表

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UDC（Universal Display）はVisionoxがOLED評価契約に署名したと発表した。今回の契約で、UDCはVisionoxにディスプレイアプリケーション用りん光OLED発光材料を供給する予定だ。詳細な契約内容や金額などは公開されていない。

 

2008年中国で初めてPMOLEDを量産したVisionoxは、2015年第2四半期に崑山（Kunshan）市で第5.5世代リジッドOLED量産ラインの稼働を開始した。昨年10月に開催されたIMID 2017ビジネスフォーラムでVisionoxのXiuqi Huang博士は、2018年第2四半期に固安（Guan）県での第6世代フレキシブルOLED量産計画とフレキシブルOLEDの開発ロードマップなどについて説明したことがある。

<VisionoxのOLED生産ライン現況>

Xiuqi Huang博士は「2018年から2020年まで6∼8型相当のスマートフォン用フルスクリーンOLEDと折り畳み型（Foldable）OLEDの開発を目指している。2021年以降は6∼12型相当のスマートフォンやノートパソコン用、車載用フレキシブルOLEDを開発する予定だ」と述べた。

<VisionoxのフレキシブルOLED製品ロードマップ>

ブイ・テクノロジー、次世代OLEDマスクおよび蒸着技術開に向けた子会社設立と照明用OLEDパネルメーカーLumiotecの買収決定について発表

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ブイ・テクノロジーは2月7日OLED用次世代蒸着マスク「ファインハイブリッドマスク（FHM）」の製造および次世代蒸着技術の開発に向け、山形県米沢市に「有機エレクトロニクス事業化実証施設」を設立し、OLED関連製品を開発・製造することを明らかにした。設備投資額は2~3年間で約50億円程度の計画中で、2018年4月に着工を開始し8月に竣工、10月にマスクサンプルの出荷を目指している。

 

ブイ・テクノロジーのFHMは、従来のFMM製造方式とは異なる電気鋳造（Electroforming）方式とノンテンション（Non-tension）構造を採用し、マスクの重さを従来比1／10程度まで下げたマスクである。重さの減少で自重によるマスクのたわみと影の影響（シャドー現象）問題を解決することができた。ブイ・テクノロジーは2017年4月に開催されたファインテック・ジャパン 2017で738ppiのUHDを実現可能なFHMを公開したことがある。

<ブイ・テクノロジーが公開したノンテンション構造のFHM>

またブイ・テクノロジーは照明用OLEDパネルメーカーLumiotecの全株式譲受けについて基本合したと発表した。Lumiotecは日本の照明用OLEDパネル専門会社として、室内照明の他に什器用や展示用など様々なOLED照明を供給している。

<Lumiotecのラウンジ照明、参考：Lumiotec>

ブイ・テクノロジーはLumiotecが保有している技術と事業ノウハウが自社グループの発展に貢献すると期待している。株式の譲受けは4月に行われる予定だが、譲渡価格などの情報については非公開となっている。

フルスクリーンOLEDスマートフォン、スマートフォンの新しいトレンドになる

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最近スマートフォンの仕様とデザインが上向き傾向にあるとともに、スマートフォンメーカーはディスプレイを用いた差別化戦略を行っている。特にOLEDを採用することで、制限されたスマートフォンサイズで画面の最大化を実現したフルスクリーンOLEDスマートフォンはスマートフォン市場において、新しいトレンドとして位置付けている。

 

Samsung Electronicsは2017年上半期にOLEDを採用し、ホームボタンを無くしたフルスクリーン型Galaxy S8とGalaxy S+を発売した。以降2017年下半期に入ってからAppleとLG Electronics、中国スマートフォンセットメーカーによるOLED採用のフルスクリーン型スマートフォンの発売が相次ぐなど、2017年には本格的にフルスクリーンOLEDの発売が開始された。

<2017年に発売された主要フルスクリーンOLEDスマートフォン>

2017年にOLEDを採用したフルスクリーンスマートフォンは合計15機種で、四半期別にみると第1四半期に2機種、第3四半期に4機種、第4四半期に9機種が発売された。第3四半期まではSamsung Electronics、Apple、LG Electronicsから、第4四半期にはHuawei、Gionee、Vivoなどの中国スマートメーカーからフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売された。

<2017年における四半期別フルスクリーンOLEDスマートフォンの発売機種数>

2018年には2017年より多くのフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売されると見込まれている。2018年1月にはSamsung ElectronicsのGalaxy A8を含めた3機種のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売され、2月にも少なくとも2機種以上のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売される見込みだ。

 

UBI Researchは2017年12月に発刊した『 2017 フレキシブルOLEDアニュアルレポート（2017 Flexible OLED Annual Report）』で、フルスクリーン型フレキシブルOLEDは2022年までフレキシブルOLED市場全体の平均79%を占め、先頭に立つと予想するなど、スマートフォンにおける新しいトレンドとして浮上したフルスクリーンOLEDスマートフォンの増加傾向に注目が集まる。

Merck、量子物質を利用した新しい高効率OLED ELQ-LED研究への取り組みを開始

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MerckはOLEDに量子物質を混ぜ合わせたELQ-LED（Electroluminescent Quantum Materials-based Light-Emitting Diode）の研究に取り組んだことを明らかにした。ドイツ連邦教育研究省（BMBF）より合計550万ユーロの資金援助を受けると知られているこのプロジェクトは、ディスプレイと照明産業に貢献するために量子物質を開発することであり、プロジェクトの総予算は910万ユーロである。

 

MerckはOLEDに量子物質を採用したELQ-LEDが、低生産コストで高色純度と高エネルギー効率を実現できると伝えた。しかし、量子物質の中で、毒性物質のカドミウムは使用を禁じられた。MerckのOLED・量子物質責任者Michael Grund氏は「ELQ-LEDは体系的に改善されたOLEDを紹介し、OLEDと量子物質の関係でシナジー効果を生み出すための大きな可能性を提示する」と説明した。

 

このプロジェクトはMerckとOSRAM OLED、Fraunhofer Institute for Applied Polymer Research（IAP）、アウグスブルク大学（University of Augsburg）などが参加し、Merckは構成要素とプロセス、マトリックス材料、輸送材料（Transport materials）、インクをテスト・開発する予定である。

 

Merckは全ての構成要素が生産コスト削減のために印刷材料として開発されることや、印刷された部品のテストをディスプレイと自動車のテールランプ部分に実施することを明らかにした。この研究プロジェクトは2020年夏まで3年間続く予定だ。

Samsung Electronics、2017年ディスプレイ事業の年間営業利益 5兆ウォン突破

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Samsung Electronicsは31日に行われた2017年10~12月（第4四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高65兆9,800億ウォン、営業利益15兆1,500億ウォンを記録し、特にディスプレイ事業では、売上高11兆1,800億ウォン、営業利益1兆4,100億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前期比35%、前年同期比50.7%増加し、営業利益は前期比45.4%、前年同期比5.2%増加となった。2017年ディスプレイ事業の年間売上高は34兆4,600億ウォン、営業利益は5兆3,900億ウォンを達成し、最大実績を記録した。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台後半の割合を占めたことを明らかにした。

Samsung Electronicsによると、2017年第4四半期にはOLED部門で、主要顧客企業のフラッグシップスマートフォン向けパネルの供給が増え、前期に比べ実績が改善された。LCD部門はオフシーズンの需要減少とパネルの価格下落によって、利益が下がったと説明した。

2018年第1四半期OLED部門において、スマートフォン市場がオフシーズンに入ると同時にLTPS LCDとの競争が激化し、OLEDの需要が鈍化する可能性があるため、収益性の低下が懸念されている。Samsung Electronicsはフラッグシップ製品用パネルの販売を拡大し、顧客企業の多様化や製品の生産性向上などで収益性確保への取り組みを進めると説明した。

LCD部門については、オフシーズンにも関わらずTVの高解像度・大型化傾向が続き、上半期スポーツイベントの影響によるライン稼働率の安定化に期待感を示した。また、歩留まり改善とコスト削減に向けた活動を強化し、UHD・大型・量子ドットなど高付加価値製品の販売を拡大し、収益性の見直しを行う計画だ。

2018年にはOLEDがモバイル市場で主流になると期待され、Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーからの需要に積極的に対応し、LTPS LCDとの技術のさらなる差別化を図り、市場シェアを高めていく計画を明らかにした。また、技術とコストの競争力に基づき、IT、電装など、新規応用分野の力量も強化し、新成長動力の確保に乗り出すと伝えた。LCD部門については、中国メーカーによる生産能力の拡大と競争深化により、市場の不確実性が高まる局面が見られると述べた。

Samsung Electronicsは2017年第4四半期に携帯電話8,600万台、タブレット700万台の販売量を記録した。2018年第1四半期の販売量は前期比小幅減少となるそうだ。

2017年の設備投資は総計43兆4,000億ウォン規模で行われ、その中でディスプレイに13兆5,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの高まる顧客需要に対応するための生産能力拡大に積極的に投資し、昨年の総投資規模は2016年に比べ大きく増加した。2018年の投資計画はまだ未定だが、前年比減少が見込まれるという。

Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「特定顧客企業へのモバイルOLED売上高の依存度を下げるために、中国の顧客企業を獲得し続けており、iPhone Xの注文量減少が一時的な需要変動には大きく影響されない」と説明した。引き続き「顧客の需要に応じた折りたためる（Foldable）ディスプレイを始めとする様々なアプリケーションを準備しており、市場と消費者が求めるレベルまで完成度を上げることが重要であるため、持続的な研究開発を通じて時期を早めるために努力するつもりだ。建設中の新工場（A5）については、稼働時期や生産製品、生産量など、具体的に決まったことはまだ何もない」と付け加えた。

LG Electronics、OLED TVの出荷量は2020年に500万台を突破

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LG Electronicsは25日に行われた2017年10~12月（第4四半期）経営実績のカンファレンスコールで「TV市場におけるピークシーズンの需要増とプレミアムTV販売によって、HE（Home Entertainment）事業本部の売上高が前年同期比10%以上増加した」と明らかにした。

 

2018年の年間見通しについては「為替変動のような外部環境リスクはまだ存在しているが、スポーツイベントで、グローバルTV市場はさらに拡大する」と付け加えた。

 

それによってHE事業本部はプレミアムTVを中心とするマーケティングに取り組みつつ、売上高増加とコスト削減に向けた活動を通じ、安定的な収益構造を維持していくとしている。

 

OLED TVの出荷量が500万台を突破する時期を尋ねる質問に対して「2017年のOLED TV出荷量は2016年に比べ2倍増加し、2018年の販売量増加もほぼ同水準になると見込まれる。このような基調が続いたら、その時期は2020年になる」と述べた。

 

また、出荷量よりもTV市場においてOLED TVがプレミアムとしての位置づけを固めており、その領域をどう拡大するかが重要であると強調した。

 

MC（Mobile Communication）事業本部は、昨年第4四半期にOLEDを採用したプレミアムスマートフォンLG V30の発売で、前四半期比9%成長した3兆655億ウォンの売上高を達成したが、メモリなどスマートフォン主要部品の単価上昇とマーケティング費用などによって、2,132億ウォンの営業損失を記録した。

 

このような営業損失を改善するために、MC事業本部は製品の完成度と信頼性を高める戦略を繰り広げ、顧客の満足度向上に取り組む予定である。

 

MC事業本部は「次期戦略モデルは競合他社の発売時期に影響を受けず、競争力を確保した上で準備ができたと判断したら上半期中に公開する」と明らかにした。

 

次期戦略モデルにはLG Electronicsの強みになるAI機能とオディオ、カメラ機能などを強化すると付け加えた。次期戦略モデルを発売するまで、LG V30とG6のアップグレードバージョンと中低価格モデルを発売し続けると同時に、LG Electronicsならではのプラットフォームでコスト削減を実現し、営業損失を最小限に抑えると説明した。

AMOLED Display Market track – Investment & MP Line Status発刊

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UBI Researchが発刊した『AMOLED Display Market Track』の投資動向データによると、世界におけるAMOLEDの生産可能面積は2018年から2020年まで年平均48%で成長する。

 

装置の生産能力によるガラス面積を分析したところ、2017年にAMOLEDの生産可能面積は1,300万㎡であったが、2020年には約3倍以上増加した4,000万㎡に達すると予想される。

 

大面積AMOLEDの生産可能面積は、2017年の400万㎡から2020年に840万㎡となり約2倍に増加し、中小型AMOLEDの生産可能面積は同期間で910万㎡から3,200万㎡へ約3.5倍に増加する見込みだ。

 

2018年から2020年まで各メーカーによるAMOLED全体の生産可能面積は、LG Displayが690万㎡の増加で最も大きな成長を見せるようになり、次にSamsung Displayが580万㎡、BOEが440万㎡増加すると考えられる。

 

また、中小型AMOLEDの生産可能面積のみを比較すると、Samsung Displayが580万㎡の増加で、最も多く投資されると見込まれ、次にBOEが400万㎡、LG Displayが290万㎡増加すると見られる。

<各メーカーによる中小型AMOLEDの生産可能面積>

UBI Researchイ・チュンフン代表はLG Displayによる中国大面積AMOLED量産ラインへの投資で、2020年にAMOLED全体の生産可能面積においては、LG DisplayがBOEより2倍以上高い。しかし中小型AMOLEDの生産可能面積においては、2019年からLG DisplayがBOEに先を越される見込みだ。

 

AMOLED Display Market Trackは投資データ（Investment data）、市場実績（Market performance）、市場展望（Market forecast）、平均販売価格（ASP）、コスト分析（Cost analysis）、競争力分析（Competitiveness analysis）などで構成されている。今回発刊した投資データには、各メーカーにおける投資ヒストリーと現況、3年後の投資展望について、生産ラインごとに詳しく解説されており、様々な観点から分析したデータとグラフをエクセルファイルで提供する。

LG Display、2017年の年間営業利益が2兆ウォン突破

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LG Displayは23日行われた2017年10~12月（第4四半期）の決算カンファレンスコールで、2017年の売上高は27兆7,902億ウォン、営業利益2兆4,616億ウォンを記録し、売上高は前年比4.9%、営業利益は87.7%増加したことを明らかにした。LG Displayが2兆ウォンの年間営業利益を突破したのは今回が初めてとなる。

2017年第4四半期の売上高は7兆1,261億ウォン、営業利益は444億7,600万ウォンを記録したと発表した。売上高は前四半期比2%増加、前年同期比10.2%減少となった。営業利益は前四半期比92%、前年同期比95.1%減少したが、23四半期連続で営業利益の黒字化を達成した。

第4四半期営業利益が減少したのは、昨年末における販売価格の下落とウォン高、2018年のOLED事業を拡大するための新規顧客向け製品開発、プロモーション費用、一時費用の一部が増加したことによるものであり、今年第1四半期末に安定化する見込みと伝えた。

LG Displayは2020年まで大型および中小型OLEDを中心に9兆ウォン規模の投資を実施する予定で、OLEDとOxideなど未来向けの新技術に注力し、OLEDへの事業転換を加速化する計画だと明らかにした。また、中国広州市にある第8世代OLEDへの投資は、政府の承認遅れで計画が3カ月先延ばしされたが、2019年下半期には稼働を開始できるように努力するという意思を示した。

TV用OLEDパネルは2017年の170万台から2018年には250~280万台出荷すると期待されている。今年は収益性を確保することを最優先目標にし、平均販売価格（ASP）を例年並みを維持するように努力すると付け加えた。

最高財務責任者（CFO）のキム・サンドン副社長は「今回CES 2018で確認されたように、OLEDパネルが多く採用され、壁紙（Wall-paper）、クリスタルサウンドOLED（CSO）、丸められる（Rollable）ディスプレイなど、OLED TVに対する需要増加が激しくなる」と強調した。

中小型OLEDにおいては、龜尾（Gumi）の第6世代E5工場で量産安定化と生産性向上に向けて取り組み、坡州（Paju）の第6世代E6向上では今年第3四半期までの量産開始を目標に準備を進めているという。スマートフォンの競争力を確保し、折りたためる（Foldable）ディスプレイなど、次世代製品を先取りして未来に備え、追加的なPOLED設備投資の拡大は市場状況と顧客の需要によって、適切な時期に実施すると説明した。

2017年第4四半期売上高を基準にした製品別販売に占める割合を見ると、TV用パネルが40%、モバイル用パネルが28%、ノートパソコンおよびタブレット用パネルが18%、モニター用パネルが14%になることが示されている。

第10回カーエレJAPANで多くのメーカーが車載用OLEDディスプレイと照明を展示

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By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)

車の内外にOLEDディスプレイと照明の活用範囲が広がると予想される。

 

Samsung ElectronicsはCES 2018でOLEDを採用したインストルメントパネルを公開、LG Electronicsは14型台のOLEDを採用したセンターフェイシア（Center Fascia）を公開するなど、OLEDセットメーカーによる車載用OLEDアプリケーションの展示が続いて行われている。

 

17日東京ビッグサイトで開催された第10回国際カーエレクトロニクス技術展（カーエレJAPAN）においても、TianmaとTrulyを始めとする多くのメーカーが車載用OLEDディスプレイと照明を展示した。

 

Tianmaは4.2型、5.46型、5.99型OLEDパネルを展示した。5.99型OLEDはフルスクリーンタイプで、関係者は「視覚的な影響を大きく受ける車載用ディスプレイの特性上、フルスクリーンはモバイル機器のみならず、CIDとナビゲーションなど、車の内部にも採用される」と明らかにした。また、5.46型と4.2型OLEDパネルの輝度は650 cd/m2で、日差しの強い屋外でも視認性を確保しなければならないため、高い輝度のOLEDパネルを製造したと付け加えた。今回展示されたOLEDは全てリジッドタイプであるが、今後Unbreakable（割れない）フレキシブルタイプのOLEDも製造すると説明した。

<Tianmaが製造した車載用OLEDパネル>

Trulyは5.5型OLEDパネルを展示した。関係者は詳細仕様は公開できないが、現在車載用ディスプレイとして採用するためには、信頼性をの面でさらなる発展を遂げるべきだと語った。続いて、自律走行車のように車はこれから発展していく要素が多いだけに、視覚的な情報を提供できるディスプレイの重要性もますます増え、それに向けた投資も進められることを明らかにした。

 

最後にNippon Electric GlassはOLEDWorksと共同で製造したOLED照明を公開した。これについて、関係者は「車の室内照明と尾灯（テールライト）向けに製造した」と説明し、「OLED照明基板をIEL（Internal Extraction Layer）に用いることで、室内照明に採用すると効率向上、尾灯に採用すると視認性改善の効果がある」と述べた。

<Nippon Electric Glassが展示したOLED照明>

LG DisplayとOsramなどのOLED照明パネルメーカーは、Mercedes-BenzとBMWのような完成車メーカーに尾灯用OLED照明を納品したことがあり、特にLG Displayは昨年12月に第5世代OLED照明パネルの量産ラインが稼働を開始したことを発表するなど、OLED照明市場が本格的に開花すると期待されている。

PMOLEDとマイクロOLED、ウェアラブル機器市場で真価を発揮する

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東京ビッグサイトで1月17日から開催中の第4回ウェアラブルEXPOで、多くのメーカーがOLEDウェアラブル機器とOLEDパネルを展示し、来場者の注目を集めた。特に今回の展示会ではPMOLEDとマイクロOLEDを採用したウェアラブル機器が多数展示され、OLEDの無限な発展可能性を再確認できる機会となった。

 

まずColorLink JapanはマイクロOLEDを採用したVR機器とAR機器を披露した。マイクロOLEDはOLEDパネルをマイクロサイズまで抑え、小さいながらも高解像度が実現できるパネルである。ColorLink JapanのVR機器に採用したマイクロOLEDは、0.7インチサイズのFHD解像度で、関係者はマイクロOLEDの採用によって、コンパクトで希少性のあるVR機器を製作することができたと述べた。

<マイクロOLEDを採用したColorLink JapanのVR機器とAR機器>

FitbitとiWOWNfitはPMOLEDを採用したスマートバンドを展示した。PMOLEDはスイッチング素子のTFTが採用されていないパッシブマトリクスOLEDのことを意味し、高解像度が必要な機器よりは、数字や文字を表す低解像度対応機器に多く採用されている。2社の関係者はPMOLEDの採用によって消費電力が大幅に削減されただけでなく、OLED価格も大きく低下しているため、十分な価格競争力を備えていると説明した。

 

一方、OLEDパネルメーカーも多くのウェアラブル機器用OLEDパネルを展示した。1997年に初めてFM文字放送受信用モノカラーPMOLEDを量産したPioneerは、PMOLEDやこれを活用した様々な機器を披露し、来場者を魅了した。PioneerはPMOLEDを採用したBluetoothスピーカーとスマートウォッチ、AR機器を多く披露し、PMOLEDを中心として事業を多角化する目標を明らかにした。

<PioneerのPMOLEDパネルとAR機器>

RiTdisplayもPMOLEDを採用したウェアラブル機器とパネルを多数披露し、注目を集めた。RiTdisplayの関係者は「AMOLED市場は既に韓国に先取りされてしまい、生産力と価格競争力が劣るのは仕方ない。しかし、PMOLEDを用いることで、AMOLEDに比べ低コストでもカスタマイズすることができるので、ウェアラブル機器市場においては競争力がある」と語った。スマートバンドはスマートウォッチやモバイル機器よりppiが低くても問題ないため、この市場を積極的に攻略することを明らかにした。

<RiTdisplayのPMOLEDパネルと応用機器>

このようにモバイル機器とTV市場をリードしているAMOLED以外にも、PMOLEDとマイクロOLEDなどの様々な方式のOLEDがウェアラブル機器へ本格的に採用され、その勢力を増している。さらに活用の幅が広がっているOLEDの未来が期待される。

【CES 2018】昨年と比べOLED TVの展示品17種増加、OLED陣営のさらなる拡大に期待

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By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)

CES 2018に展示されたOLED TVはCES 2017に比べ、17種増えた31種で製品数が大幅に拡大した。OLED TVを展示したメーカーはLG Electronics、Sony、Panasonic、Skyworthなど全7社である。

 

今回展示されたOLED TVは55型6種、65型19種、77型6種。特に65型OLED TVの割合が多く、現在注力製品として期待感を示した。77型OLED TVも55型と同様に6種の製品が発売され、主要ラインアップに含まれていることが明確になった。

 

また、展示されたOLED TVの解像度は全てUHDで、高画質TVに対する消費者のニーズが反映されたことだと考えられる。2015年まではFHD解像度のOLED TVが展示されてきたが、2016年からはUHD解像度のOLED TVのみ展示された。

 

LG Displayのハン・サンボム副会長は現地時間の8日に開かれた記者懇談会で「2020年まで総売上高の中でOLEDが占める割合を最大40%に引き上げる」ことを明らかにし、OLED TV市場のさらなる拡大を示唆した。

 

続いて中国の主要メーカー2社がOLED陣営に参入する予定だと付け加えた。これによって、OLED陣営はLG Electronic、Sony、Panasonicなど、既存の13社から15社に増える。

 

現在プレミアムTV市場をリードしているOLED TVの成長傾向は今後も続くと期待される。

【CES 2018】これからはコネクテッド（Connected）時代

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By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)

CES 2018で公開された展示品の中で、多くのメーカーが注目しているテーマは「コネクテッド（Connected）」である。今後は家の内と外にあるTV、洗濯機、冷蔵庫、自動車など家電製品と人をつなげ、人工知能（AI）によって動作する。

 

LG ElectronicsとSamsung Electronicsなど、多くのセットメーカーは今年のCESで、電子製品の単独機能を越え、連結と融合による利用者とのつながりや電子製品そのものが利用者の「ライフスタイル」になることを強調する製品を披露した。新しく公開したLG ElectronicsのThinQブランドからSamsung ElectronicsのConnected City、スマートフォンと家電製品を連結したライフスタイルの提案、IntelのAIを導入した様々なアプリケーション、自律走行車に至るまで「連結」と「拡張」による新たな時代のコミュニケーション方法を見せる。

<LG ElectonicsのThinQ>

このような電子製品の「コネクテッド」を容易に実現するためにディスプレイは変化を続けている。過去にディスプレイは単純に映像を送り出す機能を果たしているものと認識されたが、今は「コミュニケーション」の道具としての役割を果たしている。ディスプレイで利用者を認識し、単純な情報の出力からAIを活用した正しい情報の分別や選択まで可能になり、ディスプレイのない「コネクテッド」は不完全とも言える。

 

OLEDは柔軟性を活かした自由な製品のデザインと優れた色表現でTVとモバイルのみならず、自動車を含めた様々な電子製品に採用され、今後5GとAIの活用領域拡大にも有利に働くと期待される。

<IntelのAI>

<Samsung ElectronicsのConnected city>

UBI Research、「2018 OLED KOREA Conference」3月7~8日に開催

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グローバルOLEDカンファレンス「OLED Korea Conference」が3月7日（水）から8日（木）まで開催される。

 

今回で第4回を迎えるOLED Korea Conferenceは、二日間韓国ソウル江南ノボテルアンバサダーで『OLED with opportunity & adding value to your business』をテーマとする様々な講演や情報交換・意見交流の場になると期待されている。

 

高成長が続いているOLED産業は、今年LCDが占める中小型市場における割合より高い割合となり、大型TV市場も大きく成長すると見込まれている。OLED専門調査機関UBI Researchによると、モバイル機器用中小型OLEDパネルの出荷量は、今年約6億3,000万台で昨年比53.2%成長し、TV用OLEDパネルの出荷量は約240万台で昨年比47.2%成長するという。

 

今回のカンファレンスではMicrosoft、Boeing、Sonyなどのグローバル企業と3M、Applied Materials、Corning、Cynoraなどのリーダー企業を始めとするOLEDパネルメーカー、セットメーカー、材料・装置メーカー、大学・研究所など、OLEDディスプレイに関する韓国国内外の専門家25名が▲ View from Panel Makers about OLED Market ▲ Solution Process Technology, yet to come ▲ New Performance Development from Major SCMs ▲ New Technology Discussions for Next Generation Display or Better Processというテーマで講演行う予定である。他にもUBI Research、みずほ証券、フランスの市場調査動向企業Yole developmentによる『Opinion from Business and Industry Analysts』をテーマにした講演も計画されている。

 

特に2017年OLED産業で話題になったソニーの初OLED TV発売について、ソニーのTV事業部長Yoshihiro Ono氏は『Designs for BRAVIA OLED TV and Expectations for large screen OLED devices』をテーマにOLED採用理由とBRAVIA OLED TVの開発ヒストリー、他社のOLED TVとの違いなどを発表する予定だ。

 

OLED産業の動向と発展方向が確認できる第4回OLED KOREA Conferenceには、国内外における主要専門家200余名や産業関係者が参加すると予想され、ネットワーキングの機会とともに様々な情報やノウハウの長期的な交流が可能な企画で、多くの関心を集めている。詳しくはウェブサイトwww.oledkoreaconference.comで確認できる。

【CES 2018】主要セットメーカーのOLED TV展示

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2018年1月8日から米国ラスベガスエンクルレイブコンベンションセンター（Enclave Convention Center）で、最大規模のエレクトロニクスショーCESが開催された。

 

LG ElectronicsとSonyを中心とするVestel、Changhong、Skyworthなど、大手家電メーカーが主要展示品の一つにOLED TVを紹介している中、Samsung Electronicsが展示した「マイクロLED」に対する関心も大きかった。Samsung Electronicsは世界初の「マイクロLED」技術を採用した146型モジュラーTV「ザ・ウォール（The Wall）」を公開し、製品を見るために集まった人波でごった返していた。これに対し、Samsung Electronicsは究極の画質、サイズ、形状の制限がない未来スクリーンであることを強調した。今回の展示会で公開した「The Wall」はローカルディミング3000を実現し、従来のディスプレイに比べ輝度、コントラスト比、色再現力、表現などを改善した。

<Samsung ElectronicsのマイクロLED TV「The Wall」>

特に今回は「The Wall」と従来の「ミニLED」製品を比較展示し、「マイクロLED」の優秀性を一層強調した。「ミニLED」製品は画面の上にピクセルと各モジュールのラインが見えるため、大きいディスプレイとして認識できなかった。

 

LG Electronics、Sony、ChanghongなどはSound Acoustic OLED TV製品を中心に、65型と77型OLED TVを展示した。特にKonkaは中国の伝統美を活かしたセットデザインを公開し、TVは単純な電子製品ではない、家具の一部というトレンドを反映した。これに加え、多くのセットメーカーが「壁紙（Wall Paper）TV」と「Slim」をコンセプトに、軽くて薄いOLED TVの特性を活用している。

<SonyのA8F Bravia OLED TV>

<KonkaのOLED TV>

QLED TV陣営で活躍しているTCLは今まで展示会で公開した製品より画質、色再現率など、様々な要素で発展した水準のQLED TVを披露した。TCL関係者によると、現在の市場状況ではQDが優れているため、量子ドット（Quantum dot）LCDを製造して使用しているが、今後OLED TVの発売も検討中で、中国にOLEDのみを生産する工場を建設していることを強調した。

 

LG ElectronicsはOLED TV市場をリードしており、数十個のOLED TVをつないで作ったトンネルを展示し、世界初のOLED TVセットメーカーとしての威容を示し、発展を続けているOLEDを見せつけた。2018年初めてのエレクトロニクスショーCESで、今後成長を加速するOLEDへの期待が高まる。

LG Display、CES 2018で次世代OLED製品公開

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LG Displayが1月9日から12日まで、米国・ラスベガスで開催される「CES（Consumer Electronics Show）2018」の展示会期間中顧客企業向けに独自の技術力を披露し、積極的なマーケティング活動に取り組む。

 

今回の展示会でLG Displayは画質だけでなく、応用範囲やデザインの面においても、差別化されたOLED製品を日常生活の中で活用される様々な形で展示し、顧客が直接OLEDの価値に触れるようにした。

 

LG Displayは65型UHD Rollable（丸められる）ディスプレイと55型透明ディスプレイなど、OLEDならではの独自の価値を実現した製品を公開した。

 

特に65型UHD Rollableディスプレイは、新しい形状と経験を提供し、多くの顧客にディスプレイの未来を提案すると期待される。この製品は65型超高解像度（UHD、3,840 x 2,160）で、くるくると丸められるディスプレイである。

 

ディスプレイを使わない時には画面を丸めて隠し、スペース活動の価値を高め、従来のディスプレイでは実現できない新たな価値を提供する。また、画面を丸めると移動や設置が簡単になり、消費者の使用目的に応じて、最適化された画面サイズと比率に調整できるため、いつでもどこでも気軽に好きなコンテンツが楽しめる。LG Displayは今回公開したRollableディスプレイいで、新しい市場を創造できるOLEDの無限な可能性を証明してみせた。

 

LG DisplayはOLEDで実現した88型8K TVを展示し、クリスタルサウンドOLED（Crystal Sound OLED）TVも音響機能を従来の2.1chから3.1chサウンドにアップグレードした。他にも55型透明ディスプレイ、77型の壁紙（Wallpaper）TVなど、OLEDの特性を活用した製品を多数展示し、OLEDへの確信を顧客に伝えるつもりだ。

<LG DisplayのRollable（丸められる）ディスプレイ、参考：LG Display>

CSOT、中国武漢市に第6世代LTPS OLED工場建設完了

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先日12月28日に中国武漢市にあるCSOTの第6世代LTPS OLED（T4 fab）の生産ラインが当初計画より4カ月早く完成したことが知られている。CSOTは昨年6月からT4 fabの建設を開始し、199日で約60万坪規模の工場を建設した。総投資額は50億8,000万米ドルという。

<CSOTにおけるT4生産ラインのレンダリング画像、参考：China Daily>

CSOTのT4 fabは中国最初の第6世代フレキシブルLTPS OLED生産ラインとして注目を浴びた。T4 fabは月4万5,000枚の生産能力を保有しており、中小型フレキシブルOLEDと折りたたみ型（Foldable）OLEDを量産する計画であると伝えられている。

 

CSOTは次のステップとしてクリーンルーム構築と装置導入を始めると明らかにし、2019年の量産開始を目指していると述べた。

CES 2018、中・低価格帯スマートフォンのガチンコ対決に向けた前哨戦となる

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Samsung ElectronicsとLG ElectronicsがCES 2018で、注力スマートフォンではない中・低価格帯スマートフォンを公開することが知られている。

Samsung ElectronicsはCES 2018で5.6型Galaxy A8と6型Galaxy A8 Plusを披露する。Galaxy A8（2018）シリーズはベゼルがほとんどないGalaxy S8のデザインと同様に18：9比率（アスペクト比）のフルスクリーンOLEDを採用するという。

<Samsung ElectronicsのGalaxy A8、参考：news.samsung.com>

LG ElectronicsはK3、K4、K8、K10のKシリーズ4機種を披露する。その中でK10は5.3型FHD LCDを採用し、韓国ではXシリーズという名前で1月末に発売開始する予定と知られている。

 

しかし、今回Samsung ElectronicsとLG Electronicsの中・低価格帯スマートフォンの公開について、北米スマートフォン市場への進出を宣言したHuaweiを牽制するための動きという観点もある。

 

Huaweiは最近AT&Tと提携し、2018年2月から米国でMate 10シリーズの販売を予定している。Mate 10は5.9型IPS LCDを採用、Mate 10 PROは6型OLEDを採用した製品である。Huaweiは今年Appleを追い抜き、世界第2位のスマートフォンメーカーとして位置付けるために北米市場へ積極的に進出すると宣言したことがある。

 

Samsung ElectronicsとLG Electronicsが注力スマートフォン以外の中・低価格帯スマートフォンの仕様をプレミアムレベルにアップし、注力スマートフォンの新製品が発売されるまでスマートフォン市場を牽引し続け、Huaweiを始めとする他メーカーを牽制するためであると考えられる。

 

北米で発売されるHuawei Mate 10シリーズの価格と通信会社など、詳しいことはCES 2018で公開される予定だ。

<HuaweiのMate 10 Pro、参考：GSMArena.com>

LG Display、世界初88型8K OLEDディスプレイ開発

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LG Displayは先日1日にFHD（1920×1080）より16倍、UHD（3840×2160）より4倍（7680×4320）鮮明な3,300万画素の88型8K OLEDディスプレイを世界で初めて開発したことを明らかにした。

 

今回の製品は今までのOLED TVラインアップにおける超大型・超高解像度のプレミアム製品で、8K時代を目前に控え、LCDに比べOLEDは繊細な画質の実現に技術的な限界があるという意見を払拭しながらOLEDの歴史を書き換えることができたと評価された。

 

一般的にディスプレイの解像度が高くなると微細な表現が可能で鮮明な画質を実現できる一方、画面を構成する画素（Pixel）のサイズが小さくなるとともに開口率の低下が起こるため、輝度の実現は難しくなる。

 

OLEDは自ら光を発するディスプレイとして、開口率低下による輝度低下が発生しないため、8Kの超高解像度実現が容易である。さらにLG Displayならではの革新的な工程／設計や補償技術を基に、8Kまで実現できる技術を確保した以上、OLEDが超大型／超高解像度市場をリードし続けると期待される。

 

OLEDは8Kという高解像度でも従来のスリムなデザインを維持できるが、LCDは輝度を実現するためにバックライトの追加が必要となり、重量と体積が増えることもある。

 

現在の技術でLCDは、ディスプレイのベゼル部分にバックライトを搭載するエッジタイプで4Kまでは製造できるが、8Kの場合4K相当の輝度や画質を実現するには、パネルの後面にバックライトを結合するダイレクト方式を採用しなければならないため、必然的に製品は重く、厚くなる。

 

一方、自発光ディスプレイのOLEDに関しては、薄くて軽い製品デザインを特徴に超高解像度市場をリードし続けるという計画がある。

 

LG Display最高技術責任者（CTO）のカン・インビョン氏は「LG Displayは世界初8K OLEDディスプレイの開発に成功することで、8K時代を迎える準備を先立って行うと同時にOLEDの圧倒的な技術力を立証した。今後もOLEDで顧客と市場が求める差別化された製品を提供するために研究開発をより一層加速化する」と述べた。

 

LG Displayは2018年1月9日から12日まで米国ラスベガスコンベンションセンターで開かれるCES 2018の展示会期間中に特別展示館を設け、8K OLEDを始めとする革新的な製品を披露する予定である。

LG Display中国工場承認、大型OLEDの絶対強者としての位置づけを固め

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LG Displayによる中国広州に第8.5世代OLEDパネル工場への投資計画が承認を得た。今まで技術流出を懸念し承認を先延ばしにしてきた政府が「条件付きで承認」を決定し、TV用OLEDパネルの製造工程建設が本格的に実施される。

 

産業通商資源部は先日26日政府委員と民間委員20余名が参加する「第17回産業技術保護委員会」を開催し、LG DisplayによるOLEDパネル製造技術の海外展開案を承認した。政府は国広州に第8.5世代OLED設備投資を許可するにあって、装置・材料の国産化率維持、現地でのセキュリティ対策強化、韓国国内における次世代技術への投資など、3つの条件を提示した。

 

今回の承認でLG DisplayはTV用OLEDパネルの生産性向上と市場競争力強化を実現できると見られる。また、中国TV市場での売上高増大と関税削減の効果も期待される。先日8日に韓国釜山にあるBEXCOで開催されたIMID 2018でLG Display最高技術責任者（CTO）のカン・インビョン氏は「最近OLED TVは北中米とヨーロッパのプレミアムTV市場におけるLCD TVの占有率を追い越したものの、中国市場においては状況が異なる。世界最大のTV市場として挙げられている中国で、OLED TVの市場占有率をさらに引き上げるべきだ」と明らかにしたことがある。

<グローバルOLED TV市場占有率、参考：LG Display>

LG Displayは今回承認された中国広州の第8.5世代OLEDラインと同時に韓国坡州の第10.5世代ラインを迅速に建設し、大型OLEDにおける位置づけを固めるという計画を示している。UBI ResearchはLG Displayによる55型以上の大型OLEDパネルの出荷量について、2018年に240万台になる見込みで、2022年には1,000万台にまで増加すると予想した。

<55型以上のOLEDパネル出荷量展望>

OLED採用の「Galaxy Book 12.0」 日本でも発売開始

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<Galaxy Book 12.0、参考：news.samsung.com>

Samsung ElectronicsはWindowsタブレット「Galaxy Book 12.0」を発売した。12型OLEDディスプレイを採用、アスペクト比は3:2で解像度は2,160 × 1,440である。サイズは291.3 × 199.8 × 7.4 mm（WLH）、重量は754g、公式販売価格は139,800円を予定している。

 

Galaxy Book 12.0は今年2月26日にスペインバルセロナで開かれた世界最大の移動通信展示会MWC 2017で公開された製品で、韓国では4月に事前予約販売が実施された。MWC 2017でSamsung Electronics関係者は「Galaxy Bookをベースに、タブレットPCとノートパソコン市場を同時に攻略できると予想し、AMOLEDパネルの欠点になるバーイン現象もノートパソコン用に使用できるほど改善された」と明らかにしたことがある。

 

今までモバイル機器とTVに多く採用されてきたOLEDは、最近タブレットとノートパソコンにも採用されつつ、アプリケーションへの採用範囲を徐々に広げている。2017年初にはAlienwareが13.3型OLEDを採用した‘13 R3 2017’を発売し、Lenovoも2017年7月に14型OLEDを採用した‘X1 Yoga 2017’を発売した。

 

最近、様々アプリケーションに採用されることで、ディスプレイの主流として位置付けているOLEDがタブレットとノートパソコン市場においても、その影響力を発揮し続けられるかどうかに注目が集まる。

5.5型OLED採用の「Nokia 9」発売予定

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Nokiaの次期フラッグシップスマートフォンモデル「Nokia 9」にOLEDが採用されることが見込まれている。GSMARENAは先日19日に米国連邦通信委員会（FCC）の資料を基に、Nokia 9のスペックを公開した。GSMARENAによると、LG Displayの5.5型OLEDディスプレイを搭載し、1440 x 2560の解像度と16:9のアスペクト比を持つ。旧モデルのNokia 8には5.3型のIPS LCDが採用された。

<Nokia 9のイメージ、参考：gsmarena.com>

Nokia 9の後面には1,200万画素と1,300万画素のデュアルカメラ、前面には500万画素のカメラが搭載される。ストレージは128GB、チップセットはQualcomm Snapdragon 835を搭載、バッテリー容量は3,250mAhになる。価格と発売日などはまだ未定である。

<Nokia 9の主要スペック、参考：FCC>

NokiaがOLEDを採用したモバイル機器を発売するのは、今回が初めてではない。Nokiaは2011年6月に4型OLEDを採用した‘X7-00’、第3四半期には3.5型OLEDを採用したT7、11月には3.7型OLEDを採用したLumia 800を発売するなど、2011年にOLEDを採用したモバイル機器を多数発売したことがある。

 

今回発売予定のNokia 9は、9月に中国Baiduで流出されたレンダリングイメージのようにフルスクリーンの曲面ディスプレイと3Dカバーガラスが採用されると考えられる。

LG V30+、日本とインドで販売開始

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日本のITmeadiaによると、NTT docomoはLG Electronics製スマートフォン‘V30 + L-01K’と‘JOJO L-02K’の事前予約の受付を12月20日12時からdocomoの販売店とウェブサイトで開始したことを明らかにした。V30 + L-01Kの発売時期は2018年1月末、JOJO L-02Kの発売時期は2018年3月を予定している。

<JOJO L-02K、参考：nttdocomo.co.jp>

V30 + L-01Kには6型QHD OLEDを採用、1,650万画素と1,310万画素のデュアルカメラを搭載し、もう1つの広角カメラを使ってワイドな写真を撮影できる。

 

JOJO L-02Kは「ジョジョの奇妙な冒険」の連載30周年を記念してコラボレーションした製品。1万台限定で販売価格は12万5,712円（税込）予定である。また、AR撮影モードを搭載し、キャラクターがそばにいるような効果もあることが知られている。

 

一方、V30+はインドでも12月18日に発売された。価格は4万4,990ルピー（約7万円）で、Aurora BlackとCloud Silverの2色が先に発売され、他の色は今後追加されるという。1回無料でディスプレイを変更できるのが特徴で、amazon.inでのみ購入できる。

OLED専門グローバルリサーチ機関UBI Research、中国深圳ディスプレイ協会の海外専門家として招聘され

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<右側： 中国深圳ディスプレイ協会の副社長兼事務局長Jeff Kwok（郭灝明、Executive Deputy）
左側： UBI Research代表イ・チュンフン（李忠壎)>

先日11月25日に中国の深圳ディスプレイ協会の副社長兼事務局長Jeff Kwok（郭灝明、Executive Deputy）はOLED専門グローバルリサーチ機関UBI Researchの代表イ・チュンフン（李忠壎）を協会の海外専門家として正式に招聘した。

 

深圳ディスプレイ協会は2005年1月に約30社の主要企業が先駆けて設立し、2009年にはタッチスクリーン分会を設立した。中国で初めて設立したディスプレイ協会で、会員は全て韓国国内外を問わず、深圳市の地域的限界を超え、現在中国における最大規模と影響力を持ちながら、産業発展のために積極的に活動している。

 

2014年深圳ディスプレイ協会は専門家委員会を設立し、会員単位及び産業に関わる企業の要求事項を満たすために努力を惜しまず、技術指紋サービスなど、様々なサービスを提供している。

 

協会の専門家委員会は全て各領域の技術専門家や業界トップレベルのアナリストで構成されている。構成員は韓国国内外ディスプレイ産業の全分野にわたり、企業、学校、化学研究機関、業界分析機関などから招聘されており、中国ディスプレイ産業の健全な発展に向け、強い人材基盤を構築するために努力している。

 

UBI Researchは深圳ディスプレイ協会の専門家委員会への参加によって、OLED産業においてグローバルリサーチ機関として韓国や中国、さらに世界OLED産業の発展に貢献するために力を尽くす決意を示した。重要市場として認識されている中国ディスプレイ産業で、様々な企業と関係を築き、OLED産業における信頼度高い市場分析サービスと提供する予定である。

RGBインクジェットプリント技術、中小型OLEDにも採用されるのか

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先日12月7日に韓国ソウル三成洞にあるCOEXで開催された「OLED/ディスプレイ下半期セミナー」で、Unijetのキム・ソクスン代表は、インクジェットプリント技術によって、550ppi以上のRGBピクセルを形成し、中小型OLED工程にもインクジェットプリント技術を採用できると発表した。

現在量産している5.5型モバイル機器のQHD解像度は550ppi程度で、Pentile構造であることを鑑みると実際には400ppi相当である。一方、RGBピクセルを形成するためのインクジェットプリント技術は、現在150~200ppi程度で、55型以上のOLEDに8Kの解像度まで実現できるが、中小型OLED工程への採用はまだ難しい。キム代表の発表通り、中小型OLED工程に550ppiを形成可能なインクジェットプリント技術が採用されると、5.5型でPentile構造を基準にUHD解像度を実現できる。

<サイズと解像度によるppi>

キム代表は「2012年にSingle droplet measurement技術による吐出量のバラツキは2.5%程度で、RGBプリントには実現できない技術だった。2017年にLaser droplet measurement技術で0.1um以下に吐出量を制御できるようになり、リアルタイムで内部の圧力を調整し、バラツキを0.1%以下に抑えた」と述べた。これにより、ピクセル構造とは無関係に550ppi以上のRGBピクセルを形成できると説明した。

最後にOLED RGBピクセル用インクは、溶媒の純度が非常に重要であると述べ、「パネルメーカーが求めるインク材料の開発が先に行われた上で、インクジェットプリントを常用化できる。2020年以降になると、本格的に量産ラインへ採用できる」と予想した。

フレキシブルOLED、2019年を基点にOLEDパネル市場を主導

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■ 2019年にフレキシブルOLEDは4億8,000万個出荷、リジッドOLED出荷量を超える見込み

■ フレキシブルOLEDのうち、フルスクリーンOLEDは2022年まで平均78.3%の市場占有率で、市場を主導する見込み

■ Foldable OLEDは2019年から本格的に出荷する見込み

フレキシブルOLEDの出荷量は2019年にリジッドOLEDの出荷量を超える見込みだ。UBI Researchが発刊した「2017 Flexible OLED Annual Report」によると、フレキシブルOLEDは2019年に4億8,000万個出荷され、4億900万個のリジッドOLEDの出荷量を超える見通しとなった。また、フレキシブルOLEDの出荷量は2018年から年平均41%で成長し、2022年には12億8,500万個になり、売上高は594億米ドルを記録すると予想される。

<2018~2022年におけるOLED基板別市場占有率の展望>

最近モバイル機器において、ハードウェア技術の向上が標準化され、プレミアム市場を目指すセットメーカーはOLEDを採用し、製品の差別化に取り組んでいる。特に同一サイズモバイル機器でも、より広い画面を求める消費者のニーズが高まり、セットメーカーはフルスクリーンを実現可能なフレキシブルOLEDの採用を始めた。

 

そのため、パネルメーカーもフレキシブルOLEDの量産に向けた投資を継続的に推進している。特に2018年からBOEとCSOT、Visionoxなど、中国パネルメーカーによる第6世代フレキシブルOLED量産への投資が本格化すると予想され、中国におけるフレキシブルOLEDの出荷量は年平均59%で成長し、2022年には3億5,400万個に達すると見込まれた。

 

本レポートでは、リジッドOLED及びフレキシブルOLEDの構造と工程を比較し、Foldable OLEDを実現するための技術開発動向を層（Layer）別に分析した。また、フルスクリーンOLEDを採用しモバイル機器を発売したSamsung Electronics、Apple、LG ElectronicsにおけるフレキシブルOLEDの採用技術を比較し、2018年から2022年までのフレキシブルOLED市場をフレキシブルタイプと国別、世代別など、様々な観点から分類して予想を行った。

 

フレキシブルOLEDの中でフルスクリーンOLEDは2018年に2億6,500万個出荷され、市場占有率82.1%になり、2022年には10億2,200万個の出荷で79.5%を占め、フレキシブルOLED市場をリードすると見込まれた。また、最近大きな注目を集めているFoldable OLEDは、2019年から500万個出荷され、2022年には5,300万個に拡大することが予想された。

<2018~2022年におけるFoldable OLED出荷量展望>

LGとSonyの実績向上に貢献したOLED TV

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先日7日に韓国ソウルにあるCOEXで開催された「OLED／ディスプレイセミナー」で、ソ・ヒョンチョル理事は、OLED TVがLG Electronicsにおける2017年第3四半期営業利益率9.9%を引き上げたと述べた。特にOLED TVが3,000米ドル以下になり、需要が急増したと説明し、現在OLED TVを量産しているSonyとLG Electronicsが今後もプレミアムTV市場をリードすると予想した。

特にソ理事は、Sonyが12年ぶりにプレミアムTV市場で1位を記録したと説明し、Sonyの株価が2013年比445%上昇した原動力の一つがOLED TVだったと説明した。続いて「Sonyは55型と65型TVに注力することで収益構造を改善し始めた。2017年にはOLED TVをローンチし、安定的なTV事業構造を構築した」と評価した。

またLG Displayの第10世代OLEDラインへの投資が予想より早まるとの見通しを明らかにした。ソ理事は来年に開催される平昌オリンピックとロシアワールドカップによる大型OLED TVのニーズも増えつつあり、Sonyからの要請も予想されるため、OLEDラインへの投資は加速する見込みであることを明かした。

ソ理事はOLED TVパネルにおける歩留まり率の向上で、コスト削減の加速化が実現できると述べ、「55型LCDパネルの生産コストは232米ドルで、十分な歩留まりに達していいるため、コスト改善が容易ではないが、55型OLEDパネルの生産コストは現在の545米ドルから、歩留まり率の向上によって、378米ドルまで下がる可能性があり、価格競争力が一層激しくなる」と予想した。

最後にLG DisplayのE4-2ラインが2018年にフル稼働し、OLED TVパネルの販売量は290万台に達する見込みで、パネル事業の黒字転換によって、2019年にはOLED TV事業の営業利益率が17.3%になると予想した。

<LG DisplayのOLED TV戦略、参考：Shinhaninvest>

2017年のOLED TV製品数 昨年比約2倍増

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2015年と2016年に比べ2017年に発売されたOLED TVモデルは大きく増加したことが示された。OLED TVは2016年に16種、2017年に29種発売され、前年度に比べ製品数は約2倍近く増加した。各企業による製品数は、LG Electronicsが最多で10種、Loeweがそれぞれ5種で次に多かった。

年度別OLED TV製品数比較

今までLG ElectronicsがリードしていたOLED TV市場は、2017年初にSonyによって世界初のOLED TV発売が決定され、大きな注目を集めた。CES 2017で初めてOLED TVを公開し、スピーカーが無くても音を発することができる「Acoustic Surface」技術で、多くの関心を呼んだSonyは55型、65型、75型OLED TVを製造し、LG Electronicsと合わせてプレミアムTV市場をリードしている。

 

2018年にはOLED TVの製品数が今まで以上に増加すると予想される。FlatPanelsHDによると、2017年初に55型OLED TVを1種のみ発売したPhilipsが65OLED973、65OLED903、65OLED873、65OLED803、55OLED903、55OLED803など、6種のOLED TVを2018年初に発売することを決定した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVを高価格帯の9xxモデルと低価格帯の8xxモデルに分け、多くの消費者を引き付けるという戦略のように考えられる。

 

2018年のOLED TV出荷量も増加すると見られる。UBI Researchは55型以上のOLEDパネルにおける出荷量について、2018年に240万台、2022年に910万台になると予想した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVが2018年にその存在感をより確実に示すかに注目が集まる。

<2018~2022年、55型以上のOLEDパネルにおける出荷量展望>

LG Display、照明事業の本格化に向け OLED照明ブランド「Luflex」ローンチ及び世界最大規模生産ライン稼働開始

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LG Displayが新成長動力として集中的に展開しているOLED照明事業が本格化を迎える。LG Displayは7日、世界最大規模のOLED照明生産ラインを稼働することを公式に発表し、OLED照明ブランド「Luflex」を披露した。

<LG Displayの照明ブランド「Luflex」、参考：LG Display>

LG DisplayはOLED照明の本来の価値に焦点を当てた代表ブランド「Luflex」を公開した。「Luflex」は光、光彩を示す「Lux」と折りたたんだり曲げたりできるOLEDの構造的特徴と無限の活用可能性を示す「Flexibility」を合成した表現である。LG DisplayはOLED照明の優秀さを感性的に伝えられる「Luflex」で、市場における影響力を拡大し、OLED照明を代表するNo.1ブランドに成長させる方針だ。

 

最近本格的に量産を開始したLG Displayの龜尾（Gumi）工場の第5世代OLED照明生産ライン（1100㎜×1250㎜）は世界最大規模で、既存の月4,000枚規模の第2世代生産ライン（370㎜×470㎜）と比較し、約30倍以上多く生産できる。LG Displayは1万5,000枚で量産を開始し、徐々に生産量を増やしていく計画で、大量生産による品質向上と価格競争力確保を同時に図り、市場占有率拡大が加速すると見込んだ。

<LG Displayの第5世代OLED Lighting工場全景、Source: LG Display>

LG Display OLED照明事業担当のパク・ソンス常務は「Luflexブランドのローンチと世界最大規模の生産ラインによる量産開始は、LG Displayが持っている独自のOLED技術と市場に対する自信を基に行われたことである」と述べ、「新しいブランドでOLED照明の無限な価値を積極的に訴求する一方、OLED照明市場を先導していく」と強調した。

 

OLED照明は有機物による自発光の特性を活用する製品で、電力消費と発熱が少なく、環境にやさしい自然光に近い。また、薄くて軽いという構造的特性で、透明やフレキシブルを実現するなど、デザインの自由度が非常に優れており、未来価値が高い。

 

LG DisplayはOLED照明の光源を提供するB2B企業として、今後照明器具メーカー、自動車部品を生産する電装品メーカーなど、様々な顧客企業と共同で、広告やマーケティングにも先駆ける予定である。

 

最近LG Displayが見せてきた限界を乗り越える革新的なデザインのOLED照明作品を接してきた市場における期待が一層高まった状況であるため、照明事業の本格化は意義は極めて大きい。デザインの自由度のみならず、環境にやさしくて優秀な品質を持っているOLED照明は、世界有数自動車ブランドから尾灯の光源としてラブコールを受けており、高級ショップでの差別化されたインテリア要素としても脚光を浴び始めた。LG Displayは自動車用照明を始めとする一般照明市場へ次第に拡大していく計画である。

 

一方、UBI Researchが発刊した「2017 OLED Lighting Annual Report」では、世界OLED照明パネル市場は2020年から大きく成長し、2021年には約19億米ドル規模に達すると予想されている。

OLEDモバイル機器用AOI装置市場、2021年まで23億3,000万米ドル規模まで拡大期待

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中小型OLED検査に使用されるAOI（Automated Optical Inspection、自動光学検査）装置は、製品に光を照射し、反射される光量の差から欠陥の有無を確認する非接触検査装置である。AOI装置は繰り返されるパターンの比較によってその差を認知し、パターン不良を検出できるのみならず、Maskの異物とLLO（Laser Lift Off）工程の前後に基板の異物も検出できる。

 

そのため、AOI装置はTFTパターン検査とMaskの異物検査、OLED画素検査、封止検査、LLO前後の基板検査など、全てのOLED工程で使用されている。

 

AOI装置を製造する主要メーカーは、HB Technology、DIT、HIMS、LG PRIが代表的である。HB Technology、DIT、LG PRIはOLED工程で使用されるほぼ全てのAOI装置を製造しており、HIMSはMaskの異物検査用AOIを主に製造している。

 

最近UBI Researchが発刊した『2017 Inspection and Measuring Equipment Report for OLED Mobile Device』では、OLED装置市場全体において、検査測定装置市場は2017年から2021年まで総計66億3,000万米ドル（約7兆3,000億ウォン）規模に達すると予想されている。特にAOI装置は23億3,000万米ドルまで拡大すると見込まれる。

 

工程別に見ると、TFT工程で使用されるAOI装置市場は13億6,000万米ドルで、最大規模となる見込みで、次にOLED画素工程用AOI装置市場は4億3,000万米ドル、封止用AOI装置市場は3億9,000万米ドル、セル工程市場は1億6,000万米ドルになると分析される。

 

UBI Researchのユン・デジョン研究員は「OLED工程でAOI装置を介して不良を検出・リペアすると歩留まり率が向上し、欠陥製品の追加工程を抑えることで品質コストを削減できるという面において、AOI装置の付加価値を見つけることができる」と述べ、「AOI装置が技術的に進歩しつつ、パネルメーカーもAOI装置を積極的に導入し、検査項目を強化する傾向にあるため、AOI市場規模の拡大が期待される」と明らかにした。

<2017~2021年、OLEDモバイル機器用AOI装置市場の展望>

LG OLEDサイネージ、ソウルドラゴンシティの空を彩る

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<ソウルドラゴンシティに設置されたLG OLEDサイネージ、参考：LG Display>

韓国LG ElectronicsがOLEDサイネージで、本格的に業務用ディスプレイ市場を攻略する。

 

LG Electronicsは韓国ソウル市龍山に最近オープンした「ソウルドラゴンシティ」に、波形のOLEDサイネージウォールを設置した。設置現場に合わせて折り曲げ可能な55型OLEDフレキシブルサイネージ（モデル番号：55EF5C）39枚で曲面をつなぎ合わせた。長さ27m、幅3.4m規模の雄大な画面を披露した。

 

ソウルドラゴンシティには３棟のタワーに４つのホテルが備わっている。グランドメルキュール、ノボテルスイート、ノボテル、イビススタイルズが入った。LG Electronicsはその中で2棟の最上層の間をまるで橋のようにつなぐ空間「スカイキングダム」の31階の天井にOLEDサイネージを設置した。「スカイキングダム」にはラウンジバー、ルーフトップバー、プール、パーティールームなどがある。

 

OLEDサイネージはLCDとは異なって、バックライトが無く、一つ一つのピクセルが発光するため、高次元の画質を実現することができる。また、視野角が広く、どの角度からも色が歪曲されず、多くの人が見るサイネージに最適である。

 

OLEDサイネージは薄くて軽く、壁に掛けたり天井からぶら下げたりと空間を効率的に活用し、曲面の形状を製作しやすい。LG ElectronicsはOLEDの利点から波形、アーチ（Arch）型、トンネル型などの新しい形状のサイネージを披露したことがある。

 

LG Electronicsは今年初に第2ロッテワールドの展望台専用エレベーター内部の壁3面と天井にOLEDサイネージを敷き詰めた。複層構造の展望台エレベーター2台に60枚のOLEDサイネージが設置されたのだ。118層の展望台を登る約1分間様々な映像が流れる。

 

LG Electronicsは韓国仁川広域市永宗島にあるパラダイスシティにもOLEDフレキシブルサイネージ36枚の大型サイネージウォールを設置した。OLEDフレキシブルサイネージは、設置環境によって凸形状や凹形状に製作できる革新的なパネルである。単純なビデオディスプレイを超え、造形物のように芸術的な形状を製作することができる。

 

LG Electronics韓国B2Bグループ長のイ・サンユン副社長は「OLEDならではの別次元の画質とデザインで、サイネージ市場に新たな価値を提供する」と強調した。

IoT時代、ディスプレイを中心とするスマートインタフェース

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新しいIoT時代が到来するという2015年Googleの発言から、今後迎えるスマートインタフェース時代をテーマに中国の大型ディスプレイメーカーであるBOEの発表を皮切りに、第13回「China International Display Conference」が幕を開けた。

 

Randy Chen（BOE、営業マーケティング総括）氏は、最初の発表に合わせてIT市場全体の動向についてまとめながら、BOEの戦略を説明した。2050年には約10兆米ドルに達すると見らているIoT産業の中心には、5G通信と電子機器をディスプレイで結びつけるスマートインタフェースが、大きい役割を果たすようになり、BOEの生存戦略として8Kとフレキシブルディスプレイを強調した。その実現に向け、8K産業連盟の構築に取り組んでおり、中国四川省成都にあるG6フレキシブルラインを始めとするフレキシブルディスプレイを製造するために、投資を継続していると発表した。今年の下半期に稼働を開始した成都のB7ラインで製造されるOLEDパネルは、中国広東省深川にあるスマートフォンメーカーに納品され、来年初めには市場で見ることができると期待される。

 

続いて、PMOLEDを始め、最初にOLED製造を開始したVisionoxのXiuqi Huang（GVO、Vice President）は、スマートフォンのトレンド変化について述べながら、今後フレキシブルパネルをを採用したFordableやRollable形状のモバイル機器が登場すると語った。フレキシブルパネルの様々な形状変更によって、デザインのみならず、関連装置と材料にも技術開発が必要で、Visionoxも積極的に技術開発を進めていることを明らかにした。

 

Samsung DisplayとともにQD-LCDを製造している代表的な企業CSOTは、QLEDとOLED TVの発展可能性について述べ、後発者として技術開発と投資に拍車をかけていることを伝えた。特に、相対的に高い材料使用率と価格競争力という利点を持っている大面積インクジェットプリント技術の開発に取り組みながら、ベゼルを最小限に抑えるスマートフォン用パネルの開発目標についても共有した。

 

中国の代表的なパネル企業の発表に続き、グローバルOLEDリサーチ企業UBI Researchのイ・チュンフン代表は、既に中小型パネル市場とプレミアムTVパネル市場をリードしているOLED市場の規模を予測し、なぜOLEDが次世代ディスプレイとして急成長できたかについて語った。UBI ResearchはOLED専門リサーチ企業で、長年にわたり蓄積したデータとリサーチ経験を活かし、今後OLEDの成長の方向性を示した。

 

現在、ディスプレイ産業では、Apple、Samsung、Huaweiなど、世界の主要スマートフォンメーカーが、既に全てのフラッグシップモデルにOLEDを採用する計画を立てており、LG ElectronicsとSonyなどのTVメーカーもOLED TVがプレミアム市場で成功すると確信している。それが今後OLEDが持っている利点を極大化した様々な形状のパネルとアプリケーションの発展が期待される理由である。

変わらない熱気あふれる中国のIT産業、その中心にあるOLED

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最近中小型OLED市場をリードしている韓国Samsung Displayと大型OLED市場をリードしている韓国LG Displayによる新規投資がいつ、どこで、どのような規模で行われるかに関する情報が、ディスプレイ産業の主要ニュースとなっている。特に、政府からの支援を受け、本格的にフレキシブルOLEDラインを建設している中国のパネルメーカーと韓国の技術格差がいつになったら解消されるのかに大勢の関心が集まっている。

 

今年で19回を迎えるHi-Tech Fairは、中国IT産業にどれほど関心が集まっているかが分かる代表的なイベントである。11月16日から19日まで、中国深川で開催されるHi-Tech Fairでは、IT産業関連のほぼ全分野における展示が行われる。IT産業で重要性が高まっているディスプレイと通信は、他の分野と連携しながら発展を続けている。

 

9つの展示ホールでスマートシティ、ロボット、航空、通信、家電、ゲームなどIT関連の様々な産業における最近技術を体験することができる。その中の第1ホールでは、中国の大型パネルメーカーであるVisionoxが最も目を引き、多くの来場者が中国のディスプレイパネル技術を見るために集まっていた。

最近スマートフォンディスプレイのトレンドとなったGalaxy Edgeシリーズを代表する曲面（Curved）デザインとベゼルを最小限に抑えることで大画面を実現するベゼルレスデザインは、現在Samsung Displayがほぼ単独供給している。Visionoxは今回の展示で、フレキシブルパネルを採用した8Rの曲面デザインとリジッドパネルを採用したベゼルレスデザインのスマートフォンを公開した。

 

関係者によると、今回公開された曲面ディスプレイは2018年の初めに発売するスマートフォンに採用する計画で、中国スマートフォンメーカーと供給を協議している。また、今後FordableとRollableアプリケーションの実現を目指して開発に取り組んでいる多彩な形状のフレキシブルディスプレイも展示された。

他には、中国でOLEDを採用しVR機器を製造・販売する代表企業RoyoleがVR機器‘Noon’とともにフレキシブルセンサーなどを展示した。また、映像で0.01mmの超薄型フレキシブルディスプレイを公開し、ディスプレイ技術の開発が今後も続いていくというメッセージを伝えた。

 

他のブースでも自動車やロボットを始めとする各種電子機器に様々な形状と機能を持つディスプレイパネルが採用されていることが確認できた。特にOLEDは優れたデザイン、薄いパネル、高解像度など、技術的な利点を生かすことで、適用可能な範囲が広いため、今後のIT産業において、その重要性はますます高まっていくと見られる。

次第に領域を拡大しているOLED照明

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OLED照明が次第に採用可能領域を拡大していることで、OLED照明市場の開花への期待感が高まっている。特にLG Displayは最近OLED照明の生産ラインを稼働する準備を整え、顧客企業向けのマーケティング活動を積極的に展開しており、OLED照明市場が本格的に拡大するかに注目が集まっている。

 

LG Displayは最近韓国ソウル淸潭洞にあるbaskin robbins BROWNにOLED照明を納品したことを始め、明洞にあるコスメショップIOPEに‘Transparent Connections’が採用されたOLED照明を納品したことを伝えた。LG DisplayはOLED照明の厚さが0.88mmと非常に薄いため、審美的効果が高く、発熱が少なくて化粧品などの展示商品には影響を与えないと説明した。

<IOPEのショップで使用されているOLED照明、参考：lgoledlight.com>

今までのOLED照明市場は、モバイル機器とTVに積極的に採用されているOLEDディスプレイ市場に比べ、成長が遅れていた。しかし、OLED照明は薄くて軽く、柔らかいパネルを実現できることから、次世代照明として注目を集めつつ、そのような特性を活かし、室内照明に限らず、自動車用照明や展示用照明など、様々な分野に広く採用されている。

 

最近はIKEAが7つのOLEDパネルが採用された照明器具‘Vitsand’を発売したことを明らかにし、Mercedes-Benzは2018年型Benz S class CoupeとCabrioletのバックランプ（後退灯）にOLED照明を採用するなど、次第にOLED照明の地位が高まっている。.

 

UBI Researchが発刊した『2017 OLED Lighting Annual Report』では、OLED照明パネルの世界市場規模が2020年から大きく成長し、2021年には約19億米ドルに達すると予想している。

2017年から2021年までOLEDモバイル機器用検査測定装置市場規模、 66億3,000万米ドルになると期待

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モバイル機器のパネル問題による不便を感じる消費者が増加し、最近各パネルメーカー　は検査測定の強化に取り組んでいる。

 

検査測定は製品の品質や性能の改善のみならず、顧客満足度を向上することで、ブランドイメージを高めることができる。また、各工程において異常の有無をリアルタイムで点検できるため、工程の安定化による生産性と歩留まり率の向上も実現できると予想される。

 

UBI Researchが発刊した『2017 Inspection and Measuring Equipment Report for OLED Mobile Device』では、OLED装置市場全体における検査測定装置市場規模は、2017年から2021年まで総額66億3,000万米ドル（約7兆3,000億ウォン）になると予想されている。2018年には14億5,000万米ドル（約1兆6,000億ウォン）規模のOLED検査測定装置に対する投資が行われる予定で、2019年には16億米ドル（約1兆8,000億ウォン）の最大規模の投資が行われると予想されている。

 

イ・チュンフン代表によると、韓国のSamsung DisplayはA5の第6世代フレキシブルOLEDラインに対する投資を実施中で、LG DisplayはOLEDの売上高を増加するために大規模投資を行うと発表し、BOEとCSOTなどの中国のOLEDパネルメーカーも、OLEDラインへの投資に積極的に取り組んでいるため、検査測定装置の需要は続くと予想している。

 

本レポートには、2017年から2021年までの検査測定装置市場を様々な観点から分類し、予後を予測した内容が記述されている。2017年から2021年まで全体市場において、基板とTFTに導入される検査測定装置は50.6%と最も大きな割合を占め、セル検査測定装置は29.7%、OLED画素検査測定装置は12.7%、封止検査測定装置は7%を占めると見込んだ。また、検査測定項目別に分類された装置市場は、パターン検査が33.1%、リペア装置が21.3%、点灯検査が16.4%の順になると予想した。

 

最後に検査測定装置の中で最も主要なAOI（Automated Optical Inspection、自動光学検査）装置とレーザーリペア装置は、同期間に23億3,000万米ドルと14億1,000万米ドルになるとの見通しを示した。

<2017~2021年、OLEDモバイル機器用検査測定装置の展望>

仮想現実でリードするOLED、OlympusもOLEDを採用したスマートメガネ発売予定

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OLEDはバックライトが必要ない自発光ディスプレイであるため、小型化と軽量化に有利である。また、反応速度が速いため、Oculus Rift、HTC Vive、Sony PS VRなど、様々なHMD機器に採用されている。

 

OlympusがOLEDを採用して片目で仮想現実を体験できる‘EyeTrek INSIGHT El-10’を11月末に発売する予定であることを明らかにした。今回Olympusのスマートメガネ（メガネ型のスマートデバイス）は開発者版で価格は約1,500米ドルとなり、OlympusのウェブサイトとAmazonなどで発売される予定である。

 

今までもOlympusは、片目側にディスプレイを採用するスマートメガネの開発に取り組み、発表を続けてきたが、販売につながるのは今回が初めてとなる。Olympusによると、片目側に映像情報を表示するため利用者の視界を邪魔することなく、情報が必要な時に映像を表示するためディスプレイの存在が気にならないというメリットがある。

<Olympusの‘EyeTrek INSIGHT El-10’、参考：petapixel.com>

OlympusはスマートメガネにOLEDを採用し、高画質のリアルな映像、小型化、軽量化を実現した。‘EyeTrek INSIGHT El-10’に採用されたOLEDの解像度は640×400、FOVは13°、バッテリーを含む重量は66gと知られている。OLEDの輝度と製造会社は明らかにされていない。

 

UBI Researchが発刊したAR/VR用ディスプレイ市場レポートでは、OLEDは速い応答速度と完璧な画質で仮想現実市場をリードしており、2021年には5,200万個を出荷し、市場の80%を占めると予想される。

<AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量展望>

プレミアムTV市場における価格競争の激化、OLED TV価格がプレミアムLCD TV価格に近接

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プレミアムTV市場においても価格競争が激化している。アマゾン（www.amazon.com）で2017年3月に発売された韓国のSamsung ElectronicsとLG Electronics、日本ソニーのプレミアムTV（55型、65型、フラット型）の中で、基本モデルであるQN55Q7FとQN65Q7F（Samsung Electronics）、OLED55C7とOLED65C7（LG Electronics）、XBR55A1EとXBR65A1E（ソニー）の価格を比較した。

< 3社における55型と65型プレミアムTVの価格比較（2017~2018）>

その結果、55型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均54.8%下落し、特にSamsung ElectronicsのQN55Q7Fが3月の2,798米ドルから10月に1,598米ドルとなり、最も激しい下落率を見せた。65型においても同じ様子だった。65型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均60.0%下落し、Samsung ElectronicsのQN65Q7Fが3月の3,998米ドルから10月に2,498米ドルと最も激しい下落率を見せた。

 

ここで、注目することは、LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのQLED TVにおける価格の差である。2016年に発売された55型LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのSUHD TVにおける価格の差は、2016年12月を基準に約1,000米ドル、65型は1,500米ドルであったことに比べ、2017年に発売されたモデルの価格の差は、2017年10月を基準に55型が200米ドル、65型が300米ドルと昨年より格差が大きく縮小した。

 

このようにOLED TVの価格が急速なペースでプレミアムLCD TVの価格に追いつくことができたののは、LG Displayが生産の歩留まり率を安定化させた影響のためと見られる。

 

特に、今年の下半期から本格的に稼働を開始したLG DisplayのE4-2ラインが2018年から全面稼働に入ると、LG Displayの大面積OLEDパネルの生産量は、2017年の約170万台より41%増加した240万台になり、OLED TV市場の拡大も一層早まる見込みだ。

世界初のFoldableスマートフォンのタイトル、誰がつかみ取るか

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先日17日に中国ZTEは「AXON M」を公開した。AXON Mは2枚の5.2型HD LCDをヒンジで結合し、消費者に更なる利便性を提供した。

<ZTEのAXON M、参考：ZTEの公式ウェブサイト>

ZTEの公式ウェブサイトによると、AXON Mは角度を自由に調整しながら折りたたみ可能で、テーブルの上に立てておき、2人同時に使用できる。

 

米国ITメディアシーネットはAXON Mについて、一つの画面は動画を再生し、もう一つの画面は電子メールを確認したりフェイスブックを利用するなど、二つのアプリを同時に操作できるため、便利であると評価した。

今まで日本のソニーや京セラなどの様々なセットメーカーで、同様な形状を持つスマートフォンを発売したことがある。しかし、ヒンジ部分とディスプレイの耐久性、バッテリー消耗、専用アプリが用意されていないなどの問題あり、市場からほとんど注目を集めなかった。

 

ZTEはスマートフォンの耐久性を向上させるために米国Corningの第5世代Gorilla Glassを搭載した。しかし、AXON MはIn-Folding方式（2つのディスプレイを内側に向けて折りたたむ方式）に比べ、耐久性の弱いOut-Folding方式（2つのディスプレイを外側に向けて折りたたむ方式）が採用され、耐久性に関する疑問が続くと見られる。

 

また、AXON Mは大画面ディスプレイなどバッテリーの消耗に影響する要素が増えたにもかかわらず、バッテリーの容量は3,810mAhしかない。6月にZTEが発売したZTE nubia N2には5.5型HD LCDと5,000mAhのバッテリーが搭載されたことに鑑みると、AXON Mのバッテリー容量が不足していると感じる消費者が多くなると見込まれる。

 

AXON Mはヒンジの角度を広げると6.75型の大画面になるが、中央に隙間があるため、完璧なFoldableスマートフォンとは言えない。最近、大画面に対する消費者のニーズが日増しに増加し、折りたたんだり広げたりすることができるFoldableスマートフォンの開発が加速している。

 

米国ロサンゼルスで開催されたSID 2017で、台湾AU Optronicsと中国BOEは、現在開発中のFoldableディスプレイを公開した。2社ともに1枚のフレキシブルOLEDを機械的な方式でFoldingしたが、サイズとFolding方式は多少異なる(Au Optronicsは5型in-Folding方式、BOEは5.5型out-Folding方式) 。

<AU Optronicsの5型Foldable OLED(左)とBOEの5.5型Foldable OLED(右)>

さらに、20日にSamsung Electronicsは特許庁に多関節ヒンジを用いて片方が曲がる形状の「フレキシブル電子装置」の特許を出願し、Galaxy Note8の発売懇談会でSamsung Electronicsのゴ・ドンジン社長は 「来年の無線事業部のロードマップにFoldableスマートフォンが含まれている」と述べた。

 

このようなZTEの動向を始めとし、本当の意味でFoldableスマートフォンの開発と市場をめぐるの先取り競争はさらに激しくなると見込まれる。

 

一方、UBI Researchは2016年に発刊した「Key issue and Market Analysis for Foldable OLED」レポートで、Foldable OLEDは2019年から本格的な量産を開始すると予想した。

Samsung Electronics、第3四半期ディスプレイ事業の営業利益9,700億ウォンを記録

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韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期（第3四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。

 

Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働（Ramp-up）による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。

 

Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。

 

2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。

 

また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。

 

Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。

 

Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。

 

Samsung Displayのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable（折り畳み式）、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。

LG Display、OLED TVのプリミアム市場を席巻

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韓国LG Displayにおける10月のOLED TVパネルの販売量が、韓国LG Electronics、日本ソニー、オランダPhilipsなど、主要グローバル顧客企業による販売量急増を追い風に、前年同月比2倍以上増加した。

 

LG DisplayにおけるOLED TVパネルの販売量は、10月を基準に初めて20万台を突破し、11月には販売計画が21万台を超えるなど、年末まで販売量が増加し続けている。

 

LG Displayは今年初めてOLEDTVを発売したソニーによるOLED TV販売が好調を見せたことで、北米プリミアムTV市場（55型と65型TV）において、OLED TVセットの販売数量と金額の全てが74%という圧倒的な占有率を達成した（9月NPD北米集計基準）。

 

北米ではソニーによる9月の販売量が前月に比べ2.1倍成長し、ヨーロッパではPhilipsによる第3四半期の販売量が前四半期比べ5.9倍急増した。OLED TVの本家であるLG Electronicsの販売量も、北米とヨーロッパを通じて9月の一カ月間に、前月比1.5倍急成長するなど、主要顧客企業によるOLED TVの販売量が急増した（9月NPD北米、GFKヨーロッパ／CIS14カ国集計基準）。

 

特に7月末にはLG Displayが未来ディスプレイ市場をリードするために、投資の中心をOLEDへ移動すると宣言してから3カ月も経過していない間に、グローバルOLED TVの販売量が急成長しているため、OLEDがプリミアムTV市場の主流として迅速に位置付けている。

 

このような動きは9月に開催されたIFA展示会で、グローバルTVメーカー13社がOLED TVをプリミアムTVラインアップの前面に押し出して以降、消費者の需要が急増し、年末までの需要はもちろん、来年の物量まで増やしてほしいという顧客企業からの注文が相次いでいる。

 

これによってLG DisplayのOLEDTV販売量は、今年150万台規模を予想していた市場調査機関の展望値を越える170万台以上を記録すると予想されており、来年にも270万台以上が販売されると見込まれている。

 

LG Displayは下半期に本格的な稼働を開始した坡州（パジュ）E4-2ラインの稼働率を最大化し、急増する顧客の需要に対応するという方針である。

 

LG Displayのハン・サンボム副会長は「OLEDはプリミアムTV市場の主流として迅速に位置づけており、当社の生産能力増加とともに成長し続けている」と述べた。

 

このようにOLEDへの関心が高まる中、LG Displayは最近中国とヨーロッパで「OLED Day」のイベントを開催し、OLEDの優秀性を積極的に知らせた。また、中国の8大主要都市にOLED体験館を設け、OLEDの可能性と未来技術を消費者に直接体験させ、OLED技術を継続して広めている。

プレミアムTV市場をリードするOLED TV、LG Electronics HE部門で営業利益最大化

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先日26日に韓国LG Electronicsは、カンファレンスコールで2017年7~9月期（第3四半期）の決算実績を発表した。LG Electronicsにおける第3四半期の連結売上高は15兆2,241億ウォン、営業利益は5,161億ウォンを記録した。売上高と営業利益は前年同期比、各々15.1%、82.2%の増加となった。売上高は過去同四半期の中の最高値を更新した。

 

特にプレミアムTV販売の増加で、ホームエンターテインメント（HE）事業本部は、営業利益（4,580億ウォン）と営業利益率（9.9%）で、四半期別実績において過去最高を記録した。また、生活家電、TVなどを含む家電事業全体においても、同じ第3四半期を基準に、営業利益（8,829億ウォン）と営業利益率（9.2%）が最も高い。

 

LG ElectronicsのHE事業本部の売上高は4兆6,376億ウォン、営業利益は4,580億ウォンで、売上高はOLED TVとUltraHD TVなど、プレミアムTVの販売が続々と増加し、前年同期比12.0%増加したと発表した。プレミアム製品の販売拡大による収益構造の改善で、営業利益と営業利益率（9.9%）は、四半期を基準に史上最高値を記録したことが知られている。

 

LG Electronicは先日10月11日に、韓国国内でLG OLED TVの販売量が1カ月間で初めて1万台を超え、急速なペースで大衆化を迎えていると述べたことがある。LG OLED TVは、今年米国と英国を含めた11カ国の非営利消費者マガジンが実施した性能評価で、全て1位を獲得しただけに、優れた画質を認められており、55型OLED TVの販売価格が200万ウォン台半ばまで下がったことから、合理的な価格も販売好調の理由として挙げられている。

 

LG OLED TVはLG Electronicsの韓国国内TV部門売上高の約30%を占めながら、市場において確実な安定化を達成した。LG Electronics関係者は「HE事業本部は、OLED TVやUltraHD TVなど、プレミアム製品を中心に売上高の成長と安定した収益構造を固めていく」と今後の計画を明らかにした。

【iMiD 2017】次世代高解像度OLEDを実現するためのソリューション多数公開

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先日18日から19日までの二日間、韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「IMID 2017」では、高解像度OLEDを実現するための様々なソリューションが公開された。現在実用化されている中小型OLEDの解像度がQHD程度に留まっていることから、今回公開されたソリューションはディスプレイ関係者らから大きな注目を集めた。

 

まず、面蒸発源FMM蒸着技術を開発している韓国OLEDONのファン・チャンフン代表は、Business Forumで「2,250ppiの超高解像度OLEDを製造するための唯一の解答は、現在開発中の面蒸発FMM蒸着技術だ」と発表した。ファン代表は「a-stepでShadow Distanceを測定したところ、0.38umという数値が出た。このようなShadow Distanceを持って初めて2,250ppiのOLED素子が製造できる。現在Shadow-Freeの工程条件を探っている」と述べた。

<点蒸発源と面蒸発源におけるShadow Distanceの差>

また、ファン代表は「ホスト材料とドーパント材料を金属面に同時蒸着（Co-Deposition）した後、蒸着された緑色のN型有機薄膜を再蒸発させることで、同一のPL波長を持つ薄膜を製造することができた。面蒸発源で製造した薄膜のカラー制御は、N型有機薄膜のドーパント分子の量によって変わるため、色の調整が簡単に行えると予想する」と明らかにした。

<OLEDONによる面蒸発源の同時蒸着資料>

最近、USPL（Ultra-Short Pulse Laser）方式を採用し、1,000ppiのFMMの開発に成功したことを発表した韓国AP Systemsは、今回825ppiの5.28型FMMと677ppiの4.72型FMMを展示した。関係者は「Burr-free Laser Processを開発し、製造工程で発生する熱によるバリ（Burr）の問題を解決し、このような方式で、1170ppiのFMMのみならず、様々な形状のFMMも製造できる」と述べた。

<AP Systemsによる825ppiの5.28型FMM>

最後に、韓国Philopticsは電気鋳造（Electro Forming）で製造したFMMを公開し、今回特に注目された1,200ppiのFMMは、VIPルームに展示された。関係者は「現在1,200ppiのFMMの製造するために、工程を安定化させることができた。来年の上半期にはパネルメーカーにサンプルを納品する予定で、今後2,000ppi相当のFMMを開発することを目指している」と語った。

<電気鋳造方式で製造されたPhilopticsのFMM>

今回iMiD 2017では、OLED画素を高解像度でパターニングするためのソリューションが公開された。最近は、仮想現実のコンテンツなど、高解像度OLEDが必要なコンテンツが増加することで、スマートフォン利用者の関心が徐々に高まっている。どのソリューションによって中小型UHD OLEDの時代が開花されるかに注目が集まる。

LG Display、2018年までOLEDの売上高比率2倍に拡大

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韓国LG Displayは25日に行われた2017年7~9月期（第3四半期）の決算カンファレンスコールで、2018年までOLEDの売上高比率を10%から2倍の20%に引き上げることを明らかにした。

 

LG Display の キム・サンドン 常務は「大型OLEDの生産能力拡大によって、OLED TVの出荷量が増加しており、壁紙（Wall Paper）とCSO（Crystal Sound OLED）などの新しいプレミアム製品が良い反響を得ている。LCD TVとの違いが認められている」と説明した。

 

これにより「2017年OLED TVパネルの出荷量は170万台になると予想している」とし、「出荷量は2018年に250万~280万台、2020年には650万台以上に達すると期待している」と述べた。LG Displayは「OLEDパネルの収益性を確保するために経済に関わる活動の規模を拡大している」と説明した。同時に「材料費と諸費を削減するために中国にOLEDパネル工場を設立し、効率的なラインと規模の経済、エコシステムの導入拡大などで、コストを削減できる」と付け加えた。

 

2017年10~12月期（第4四半期）の出荷面積は「年末及び来年の春節などシーズン対応の影響によって１桁台の伸びを示し、販売価格は製品やサイズ別需給状況によって多少違いはあるものの、全体的に下落傾向にある。この傾向は徐々に弱まる」と予想した。
モバイル用ディスプレイについては、現在「LCDからPOLEDへと変わっている。LCDパネルの売上高は総売上高の30%を示しているが、売上高は2019年の投資終了時点から本格的に増加する」と説明した。

 

続いて「LG Displayは未来に対する長期的な計画として、今後OLEDを中心とする投資を進めていく中で、困難な市場環境が続くという保守的な見込みから、LCDならではの特性を持つ製品による収益性の最大化やOLED事業拡大による収益性改善のために努力を続ける」と付け加えた。

 

LG Displayは販売価格の下落傾向にも関わらず、2017年第3四半期基準の売上高は6兆9,731億ウォン、営業利益は5,860億ウォンで、営業利益は22四半期連続の黒字を達成した。売上高はOLED TV製品を拡大するなどプレミアム製品の強化やシーズンによる中小型モバイル製品の出荷量増加などの影響から、前四半期の6兆6,289億ウォンに比べ5%、前年同期の6兆7,238億ウォンに比べ4%増加した。
2017年第3四半期の売上高基準の製品別販売比率は、TV用パネル40%、モバイル用パネル27%,、ノートパソコン及びタブレットPC用パネル17%、モニター用パネル16%となった。

【iMiD 2017】JOLED、プリント方式を採用したOLEDの開発動向と未来ロードマップを発表

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先日18日から19日までの二日間、韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「IMID 2017 Business Forum」で、日本JOLEDの最高技術責任者（CTO）荒井俊明氏は、JOLEDのプリント技術と今後のロードマップなどについて発表を行った。

<JOLEDの最高技術責任者（CTO）荒井俊明氏>

荒井俊明氏は、現在220ppi程度で安定的なJetting（噴射）技術を確保したことを明らかにし、第8.5世代で300ppi以上の高解像度OLEDを開発しているものの、Jettingの正確度と安定性などの重要な問題があると述べた。また、プリント方式のOLEDに採用されるTG-TAOS（Top Gate-Transparent Amorphous Oxide Semiconductor）TFTを紹介し、低価格ながら優れた性能を発揮するため、OLEDのコスト削減に貢献できると説明した。

 

続いて、JOLEDの未来戦略を紹介し、韓国企業がリードしている小型と大型OLEDではなく、200ppi以上のタブレット用やモニター用中型OLEDを優先して取り組むことを明らかにした。JOLEDはOLEDパネルメーカーの中で唯一、2017年にプリント工程で21.6型4K RGB OLEDを公開し、試験的な出荷も実施した。

<プリント方式を採用したJOLEDの21.6型4K OLED>

日本経済新聞によると、JOLEDは本格的にプリント方式を採用したOLEDを量産するために、1,000億円規模の投資を打診していることが明らかになった。また、荒井俊明氏は今年の4月からプリント工程で製造したOLEDの試をセットメーカーに提供し始めたと述べ、2018年下半期の量産開始を目指していると明らかにして発表を終えた。