韓国を超えた中国Gen8 LCDライン…「転換投資が最も有力な対策」

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中国のGen8 LCDラインが、すでに韓国を超えた。(写真出典= BOE).

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

Gen8ラインなどで大面積LCDを出荷している中国の攻勢に対応するため、韓国のパネルメーカーは、大面積LCDラインを有機ELに転換投資するのが最も有力な対策であるという分析が出た。

UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、中国と台湾のパネルメーカーのGen8以上のLCD量産ラインは、2016年第1四半期現在、総690k規模である。これは、韓国のGen8 LCD生産能力（capa）を超えた数値である。

中国は、現在も大型LCDの量産ラインの増設に積極的な動きをみせている。今後3年後には中国と台湾が新規構築する大面積LCDの量産ラインは、韓国の現在の量産ラインの生産能力の80％に達する規模であるとUBIリサーチは見込んでいる。

このレポートは、このような中華圏のLCDでの物量的な攻勢に韓国企業が対応するためには、韓国のパネルメーカーが大面積LCDラインを有機ELラインに転換させるのが有力な対応策であると強調する。

Gen8ラインの場合、中小型ラインとは異なり、LCDラインを有機ELラインとしてコストを効率よく転換することができ、転換投資の主要対象として考慮される。

特にフォトマスク工程数が少ないoxide TFTとWRGB+ CF技術を適用すれば、既存の大面積a-Si LCDラインの設備をそのまま活用できることも利点である。

UBIリサーチの関係者は、「a-Si LCDラインのbackplane装置と、color filter装置をそのまま利用することができるというのが転換投資の利点」とし、「a-Si lineのキャパを最大限に活用するためには、フォトマスク工程数が少ないTFT工程の開発が不可欠である」と説明した。

サムスンディスプレイ、20〜30k Gen5.5 rigid 有機ELラインの増設急ぐ…中国の需要爆発

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Picture Source = SDC

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

サムスンディスプレイ5世代有機ELライン増設が必要であると分析される。

サムスンディスプレイが急増している有機ELスマートフォンの需要に対応するためにはGen5.5 rigid 有機ELラインの追加増設と、V1ラインの移設が避けられないものと分析される。

現在、中国のスマートフォン用有機EL需要は爆発的である。UBIリサーチの調査によると、中国で来年までに必要とする量は2億枚にも達する。

したがって、サムスンディスプレイはA2工場でより多くの有機ELパネルを生産するために、透明有機ELを製造するV1ラインをLCD用Gen8の工場であるL8に移動する必要があると判断される。

有機EL用V1ラインはGen8装置で製造されたTFT基板を6分割して使用してきたので、V1ラインをこのGen8の工場に移転することがパネルの生産と物流管理のうえで最も望ましいものと考えられる。

UBIリサーチのイ・チュンフン代表は、「中国の今後のモバイル有機ELの需要はBOEなど、中国の主要パネルメーカーが供給するには不可能な量であることはもちろん、サムスンディスプレイでも現存する量産ラインでは、十分な供給が容易ではない」とし、 「このためにサムスンディスプレイは、少なくともGen5.5のA2ラインに20～30k規模の有機EL量産ラインの増設が必要になるであろう」と予想した。

今後5年間で8世代LCD→有機EL転換投資、世界で7.6兆ウォン規模…韓国が81％

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SID 2016で展示されたLGの有機ELテレビ

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

2016年から2020年までの今後5年間の世界の第8世代転換投資（LCD→有機EL）は、総額米ドル66億7400万ドル（約7兆6180億ウォン）規模になるものと予想される。

UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、今後5年間、韓国の第8世代転換投資は54億ドルになるものと予想される。これは、世界規模である66億7400万ドルの81％に相当する。特に、LGディスプレイを中心に大面積LCDラインの有機ELへの転換投資が本格的に行われる見込みである。

中国は大面積LCD新規ラインを2016年から本格的に稼働すると予想される。これに対応するため、韓国のパネルメーカーは、2016年から韓国の8世代a-Si LCDラインを有機ELラインに本格的に転換するものと予想される。

グローバルディスプレイ市場では、中国にLCDで対抗するには、中国LCDメーカーの物量攻勢と価格競争力があまりにも強力なので、韓国のランナーは有機ELに目を向けて、この市場を育てるために力を集中しなければならない状況であると解釈される。

大面積パネルの量産ラインである第8世代LCDラインが転換投資の主要対象となった理由は、中小型LCDラインに比べて有機ELへの転換が容易だからである。8世代LCDラインでバックプレーンに使用されるa-si TFTは、第8世代有機ELラインで使用されるoxide TFTでコスト効率に転換されることがあるというのが専門家の説明である。

第2四半期のLGディスプレイ、65インチ有機EL出荷量が急増…有機ELテレビ大型化で羽ばたく

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LGDがSID2016で展示した65インチ有機ELテレビ用パネル

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

LGディスプレイが、2016年第2四半期に65インチ有機ELパネル出荷量を大幅に増やしたことがわかった。これは、有機ELテレビが本格的な市場の成長と、大型化の傾向に入っているものと考えられる。

UBIリサーチの調査によると、LGディスプレイは2016年第2四半期は、約14万枚のテレビ用有機ELパネルを出荷した。このうち、大型テレビ用で65インチパネルは、約2万8000枚であった。これは、前期に比べて約2倍ほど増えた数値である。

LGディスプレイが、このように65インチ有機ELパネルの出荷量を大幅に増やしたのは、グローバルテレビ市場で有機ELパネル搭載テレビを発売するメーカーが増えており、50インチ台を超え、60インチ台の大型化の需要が高まっている状況に対応する動きであると解釈される。

実際、最近ドイツのレーベ(Loewe)、メス(Metz)など、多数のテレビメーカーが有機EL陣営に合流したことがわかった。UBIリサーチの調査によると、 メーカーのスカイワース(Skyworth)の場合、今年現在までにLGディスプレイから3万枚ほどのテレビ用有機ELパネルの供給を受けた。

サイズが大きいパネルほどLCDとの価格競争力の格差が減るという点も、LGディスプレイが60インチ以上のパネルに集中するよう1つの要因であると分析される。

テレビ市場で有機ELのトップメーカーであるLG電子は、これまで有機ELテレビの値下げを断行してきた。有機ELパネルを搭載したテレビがLCDテレビに比べて価格競争力が低く、消費者の購買意欲をそそらせるために困難があったからである。しかし、サイズが大型になればなるほど有機ELとLCDの間の価格差が減るというのが専門家の説明である。

LG電子は19日、77インチの有機ELパネルを搭載したテレビを発表した。このように、LGは超大型有機ELテレビ市場の開拓に力量を集中している。

上半期のグローバルLCDテレビパネル量6％減少…それでも中国は引き続き増加

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中国はLCDテレビパネルの投資を増やしている。

2016年上半期LCDテレビパネルの出荷量が前年同期比約6％減少したとデジタイムズがあるコンサルティング会社の資料を引用して報じた。一方、中華圏のメーカーは、このような傾向とは反対の大型LCDの生産量を伸ばしており、注目されている。

報道によると、上半期のグローバルテレビ用LCDパネルの出荷量は1億2400万枚に2015年上半期に比べて約5.9％ほど減少した。しかし、全体のLCDパネルの出荷量は4％増加した。これは、平均サイズのパネルの数が増加したためである。

しかし、中国の動きは、このような流れとは対照的である。上半期のグローバルLCD市場では、大型LCD出荷量が減少したが、中国の主要パネルメーカーは、むしろ増やしたことが分かった。

BOEは、上半期2250万枚のテレビ用LCDパネルを出荷した。これは、前年同期比47％増えた数値である。CSOTは1470万枚のテレビ用LCDパネルを出荷、前年同期比30％増加した。

一方、UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2018年末までに中国や台湾で投資が決定されたり検討されている大型LCD量産ラインの月生産能力（キャパ）は、総528kである。

これは、韓国の現在の大型LCD量産ラインの80％に達する規模に該当する。

中国、投資大型LCDライン、3年後には韓国のLCDライン80％に達する

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3年後、中国の新規大型LCDラインが3年後には韓国の80％に達する見込みである。（写真出典= BOE）

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

中国が今後3年後には韓国の現在の大型LCD量産ラインの80％に達する規模の新規大型LCDラインを備えるようになるとみている。

UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2018年末までに中国や台湾で投資が決定されたり検討されている大面積LCDの量産ライン月生産能力（キャパ）は、総525kである。

これは、UBIリサーチがBOE、HCK、CEC Panda、CSOT、AUO、Innoluxなど、中国と台湾メーカーの2016年第3四半期から2018年第4四半期までの投資計画を調査した結果である。

この計画が滞りなく進むと仮定すれば、2018年第4四半期までに発注を終え、その後機器の設置などを経て、稼働準備が完了する時期は、今から3年後の2019年になるものと予想される。

月525kは、韓国の現在の大型LCD量産ラインの80％に達する規模である。月525kの新規ラインが稼動を開始すれば、大型パネルの供給過剰が本格的に現れるものとみえる。

ＵＢＩリサーチの関係者は、「中国と台湾の量産ライン投資が計画通りに進めば、今後、韓国と日本で生産される大面積LCDは、中国パネルの競争力を持つことが容易ではないだろう」と予想した。

AUO、第2四半期LCD、多く販売して儲けは少なく…台湾LCD業界、価格下落の影響変わらず

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Source = AUO

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

AU Optronics（AUO）が2016年第2四半期にLCD出荷量は増加したが、売上高は減少した。

最近AUOは、第2四半期に800億9000万台湾ドル（米ドル約24億7800万ドル）の売上高を記録したと発表した。これは、前四半期比12.6％増加した金額であるが、前年同期比では13.2％減少した数値である。

同社は、第2四半期に7096万枚のパネルを出荷した。10インチ以上のパネルが2846万枚、10インチ以下のパネルが4250万である。10インチ以上のパネル出荷量は、前期比16.5％増加、前年同期比14.3％増加した。10インチ以下のパネル出荷量は、前期比12.6％、前年同期比11.5％上昇した。

もっと多く売って少なく儲けたというわけである。LCD価格下落の影響が第2四半期にもつながったという話である。

一方、台湾のLCDドライバICメーカーであるNovatは、2016年上半期の売上高が、2015年上半期より10.9％減少した。LCDサーフェスマウント（surface mount）メーカーであるTSMT第2四半期の売上高が、前年同期比10.1％下落した。

Intel, LG Display, Dolby Laboratories, Audi and more slated to preset at the OLEDs World Summit 2016

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Join top OLED display, lighting and material developers at the 18th annual OLEDs World Summit, taking place September 20-22 at the Paradise Point Resort & Spa in San Diego, CA. For nearly two-decades, the OLEDs World Summit has served as a homecoming for the display and lighting industries and provided a platform for them to highlight successes, address challenges and network. This year you can expect a complete overview of the industry.

The OLEDs World Summit 2016 will kick off by examining flexible display applications including wearable devices, smart phone applications and more. Over the course of the event, attendees will also explore chemicals and tools for OLEDs, new applications, challenges for OLED materials in displays and much more.  As an attendee you can expect to hear discussions such as:

  • OLEDs Flexible Display Screens for Smart Phone Applications
  • AMOLEDs for Personal Computer/Notebook PC Opportunities
  • OLEDs in Aviation
  • InkJet Printing: Tackling the “Achilles’ heel” of OLED Displays
  • And Much More

>>>View the 2016 Agenda

In addition to the presentations and dynamic discussions, there are four keynote presentations by some of the biggest names in the industry. You’ll hear from:

  • Joo Soo Lim, Director of OLED Technology Strategy, LG Display
  • Timo Kunkel, PhD, Staff Researcher, Color Science & Video Processing, Advanced Technology Group, Dolby Laboratories, Inc.
  • Juergen Kreis, Director of Business Development, Aixtron SE
  • John Hamer, PhD, Co-Founder and Chief Operating Officer, OLEDWorks, LLC

 

 

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Questions?

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Agenda Questions-DeAna Morgan at dmorgan@smithers.com

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[Analyst Column]有機ELができなければ、QLEDはありえない！

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QLEDが次世代テレビ技術でイシューとなっている。 （写真出典= Samsung Elec.)

ＵＢＩリサーチの主席アナリスト、イ・チュンフン

 

最近、QLEDが次世代テレビ技術でマスコミでイシューとなっている。サムスン電子が、現在販売中のSUHDテレビの次期製品でQLEDテレビを指定したためである。しかし、QLEDテレビ用ディスプレイがelectroluminescence quantum dot技術を利用する製品であれば、ディスプレイのことについて知らないにもほどがある。

Quantum dot技術を利用するディスプレイは、光を出すメカニズムに基づいて2つに分類される。 photoluminescence quantum dotと、electroluminescence quantum dot技術である。photoluminescence quantum dot技術とは、外部の光によって刺激された物質がもう一度光を出すメカニズムで、現在LCDテレビに適用されているQD技術である。

バックライトから出る青色の光にquantum dot sheetを付けてバックライト・ユニットに使用している製品で、サムスン電子SUHDテレビがまさにこの製品である。photoluminescence quantum dotは色再現範囲が広く、NTSC基準110％以上の光を表現することができ、LCDテレビとしては最高の製品であることに間違いない。別のphotoluminescence quantum dot技術としては、color filterにquantum dotの物質を分散させて色を表現する方法を開発中である。

これに比べてelectroluminescence quantum dot技術は、電気を加えたとき、自ら光を出す自発光物質として有機ELと類似している。光を出す材料のみ無機物で、構造は有機ELと似ている。有機ELは、光を出すため正孔がHIL層を介して電極から入って来て、この正孔がHTL層を通じて発光物質に到達する。

電子がEIL層とETL層を経て発光材料に到着すると、電子と正孔によってエネルギー準位が急上昇した発光材料は、不安定な状態から脱するために光を発散して基底状態に戻る。HILとHTL、EIL、ETL層が有機ELに必要な理由は、電子と正孔が発光材料に到達するためのエネルギー準位の調節機能をするからである。

したがってelectroluminescence quantum dotが光を出すためには、有機ELと同様に、HILとHTL、EIL、ETL層が必要である。electroluminescence quantum dot技術を開発しているサイエンティストたちは、HILとHTL、EIL、ETL材料は、有機EL用を用いている。まだ専用の材料が開発されておらず、技術レベルはまだ初歩の段階である。技術という領域というより、まだ科学という領域に属しているのである。

さらにelectroluminescence quantum dotは溶液に分散させてプリンティングする方式を用いており、ink-jetまたは類似の危機の開発が不可欠である。もちろん、HILとHTL、EIL、ETLも溶液で塗布しなければならない。

ここで気になる点は、サムスン電子が言っているQLEDテレビがphotoluminescence quantum dotを使用している既存のQD技術であるか、electroluminescence quantum dotを使用している技術であるかである。一般的にQLEDはelectroluminescence quantum dot技術を意味するので、サムスン電子が本当にelectroluminescence quantum dotを使用しているQLEDテレビを数年以内に販売することができれば、科学の新記録を樹立する地上最高の革新企業になるに違いなく、非常に期待がされている部分である。

しかし、有機ELの発光物質を開発している材料メーカーはナンセンスだと一蹴している。溶液工程で製作する有機EL用発光材料と、HIL、HTL、EIL、ETL材料もまだ確実に開発されておらず、商用化には5年ほどの時間がかかるであろうとみているが、QLEDを数年以内に具現することは不可能であるということがメーカー共通の声である。QLED専用HIL、HTL、EIL、ETL材料は、まだ開発されていないのが業界の現実である。

プリンティング用機器においても、まだ商用化された製品がない。electroluminescence quantum dot技術を開発する学界でも、ようやく可能性がみえた程度であるとされている中、先走りすぎていると指摘している。

QLEDをするためには、経由するステップがある。溶液プロセスを用いるQLEDが商品化されるには、少なくとも溶液プロセス有機ELが出現してから次に進むしかない。有機ELが商品化されるまで到達した履歴を見ると、早くても10年かかる。

有機ELでテレビを作れないサムスン電子が、QLEDで3年以内にテレビを作ると語ったことについて、「さすがサムスンだ」と感心するべきか、それとも「どうしたサムスン？」と思うべきなのか……。

Apple用AMOLED装置市場、5年間で15兆ウォン規模、6Gフレキシブル装置の全体の半分

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Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

2016年から2020年までの5年間で、Apple用AMOLED装置市場の規模は、米ドル130億ドル(約15兆1400億ウォン)規模に達すると予想される。

UBIリサーチが7月に発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2016年から2020年までに全世界の6世代フレキシブルAMOLED装置市場は、米ドル284億1100万ドル(約33兆ウォン)規模を形成するものと予想される。このうち、Apple用だけでも130億ドルで47％のシェアを占める。

これは、Appleが2017年に発売する新iPhoneのシリーズの一部のモデルにフレキシブルAMOLEDを適用して、2018年発売する新モデルからは全量フレキシブルAMOLEDパネルを適用すると仮定した数値である。

Appleは、年間2億台以上のスマートフォン販売量により、スマートフォン市場の全体の約15％を占めているだけに、今後フレキシブルAMOLEDパネル市場の拡大に大きな影響を与えるものと予想される。

グローバル全体フレキシブルAMOLEDパネルの出荷量は、2021年には10億枚を突破するものと予想される。このうち、AppleのiPhoneに適用されるフレキシブルAMOLEDパネルは2017年20％のシェアを記録し、2021年には50％を超えるというのがUBIリサーチの展望である。

UBIリサーチ関係者は、「AppleのフレキシブルAMOLEDパネルの需要を満たすために必要なパネルの生産能力（キャパ）は、2017年の30kに続いて2021年には300kになると分析される」とし、「これにより、パネルメーカーの量産ライン投資も拡大されており、特に、サムスンディスプレイは、Apple用として毎年30kずつ投資するものと予想される」と説明した。

一方、UBIリサーチの今回の報告書によると、2016年から2020年までの全体の有機EL機器市場は、米ドル約439億2700万ドル規模を形成するものと予想される。

「韓国の有機EL競争力、製造コストを削減させる装置の技術にかかっている」

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サムスンディスプレイのノ・チョルレ常務が基調講演をしている。

韓国の有機EL産業がグローバル市場で主導権を失わないためには、生産コストを下げることができる設備の技術がカギであると専門家が口をそろえた。

5日、ソウルのサムジョンホテルで、産業通商資源部主催の韓国ディスプレイ産業協会が開催した、第3回有機ELフロンティア・フォーラム「有機EL装置産業の今日、そして明日」において、メーカーおよび学界の専門家が有機EL装置技術の発展の方向性について論じた。

基調講演を務めたサムスンディスプレイのノ・チョルレ常務は、「フレキシブル有機ELは、第1世代のカーブド、続いて第2世代のベンダブル、3世代のフォルダブル/ローラーブルを経て、第4世代のデフォーマブル、ストレッチャブルまで発展するだろう」とし「未来のディスプレイであるフレキシブル有機EL市場は、革新的な製造設備の開発が前提条件である」と強調した。

ノ常務は「ディスプレイ市場の成敗は、高品質、高性能フレキシブルのディスプレイ製品を生産するための装置技術の早期確保にかかっている」とし、「素材とプロセスの革新を通じた製造コストを下げる国産の装置技術を開発しなければならない」と述べた。

また、他の講演者であるKateevaのぺ・ギョンビン副社長は、有機EL生産におけるコスト削減のための設備としてインクジェットプロセスの優位性を強調し、自社がインクジェットベースのRGBプロセスを開発していると強調した。

副社長は、「2年以内に量産ラインにインクジェットRGB装置を供給することができるだろう」と予想した。

韓国ディスプレイ産業協会のキム・ギョンス副会長も、「韓国が有機EL市場でも主導権を持つためには、現在蒸着工程方式をインクジェットプリント工程に転換する必要があり、専門人材を養成しなければならない」と述べた。

AMOLEDのroll to rollビジョンと、開発能力について発表した成均館大学チョン・ホギュン碩座教授は、「roll to rollといっても、必ずしもプリンティングとだけ考える必要はない」とし、「ある韓国の企業で蒸着を利用したroll to roll装置が開発されており、問題はBackplane」であると説明した。

一方、この日のフォーラムでは、中国、日本が急速に韓国の有機EL産業の追撃に出ているという点が指摘された。これに韓国が対応するためには、政府と産学研の緊密な協力が必要であるという意見も提起された。

アプライド・マテリアルズ、有機ELのおかげで、第2四半期のディスプレイ装置の売上高が6倍上昇

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出展 = Applied Materials

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

アプライド・マテリアルズ（Applied Materials）が有機EL市場の成長に力を得て、2016年第2四半期のディスプレイ装置の売上高が6倍近く増えるものと予想される。

最近のデジタルタイムズによると、Applied Materialsの関係者の話として同社が2016年第2四半期に受注したディスプレイ装置の注文が、米ドル約7億ドル分に達すると報じた。これは前年同期の1億2000万ドルより5.8倍も増加した数値である。

特に、サムスンディスプレイ、LGディスプレイなど、韓国のパネルメーカーから装置の需要が急速に増加している。また、中国のパネルメーカーも韓国のパネルメーカーの技術力と生産力に追いつくために、積極的に乗り出している状況である。

Applied Materialsは、スマートフォン、スマートウォッチなど、モバイル用有機ELパネルの世界の出荷量が2016年の3億5,300万枚から2020年には7億9,900万枚に増えるものと見ている。 また、世界の自動車用有機ELパネル出荷量は、2016年の1億3400万枚から2020年には1億7600万枚に増加するものと予想している。

Huawei社、7月中にVR機器発売…中国VR市場は今年、約1兆ウォン

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出典= Huawei

中国のスマートフォンのトップメーカーHuaweiが、今月中旬にバーチャルリアリティ（VR）機器を発売する予定であると、最近中国メディアが報道した。これによって中国VR市場の成長に加速がつくものと期待される。

Huawei社が7月に発売するVR機器は、360度画面を提供し、画像の遅延率が低い。また、モバイルメッセンジャーウィジェットが設置されている。Huawei社は、このVR機器が自社のスマートフォンの販売に役立つものと期待している。

Huawei社は、これとともにVR用コンテンツの開発を促進するため、開発プラットフォームおよびソフトウェア開発キット（SDK）も提供する。Huawei社は、独立したソフトウェア開発者がこれを通じてコンテンツを開発すれば、最初の一年間は売上高の100％を与えるという方針である。

Huawei社は、今回のVR機器発売はVR市場の反応をうかがうことに意義があると説明した。この市場が成熟するためには2〜3年はかかるであろうというのがHuawei社の判断である。Huawei社は、VRビジネスのために400人のエンジニアを投入してリサーチチームを設けた。

一方、最近の中国の主要VRメーカーであるDeepoonも、AMOLEDを搭載したVR新製品「M2」の販売を開始した。シャオミも最近VR機器の新製品の写真がインターネットに流出してしまい、話題になったことがある。

このように、中国VR市場が急速に拡大している兆しがある。実際に中国の市場調査会社であるアイリサーチによると、昨年、中国VR市場の規模は15億4000万元で、今年は56億6000万元（約9714億ウォン）を記録すると予測している。

UDC、BASFの有機ELりん光材料の特許を9600万ドルで買収 …やはり材料界の特許の帝王

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Source = UDC

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

有機EL材料業界で特許の帝王として君臨しているユニバーサルディスプレイ（UDC）が、ビーエーエスエフ(BASF)の有機EL関連の特許を米ドル約9,600万ドルで買収したと28日発表した。

この特許ポートフォリオは、主に有機ELりん光材料に対するもので、既に出願された500件を超える特許とまだ出願前の86件の特許も含む。BASFのこの有機ELポートフォリオは、平均で10年間有効である。

UDCは、今回のBASF社の特許買収により、ブルー発光システムを開発するために役立つことを期待している。今回の買収でUDCは、4,000件を超える出願特許と待機中の特許を保有することになる。UDCは、米ドル3億9,570万ドルの現金を持っており、今回のIP買収の費用は十分に可能である。

今回のUDCの動きは、韓国の有機EL発光材料メーカーも注目している。有機EL材料市場は、特許競争力が左右するので、十分なIP確保が重要だからである。

UBIリサーチの調査によると、UDCは、このような特許競争力を前面に出して、2015年は前年に続いて、世界の有機EL発光材料市場で1位を占めた。徳山ネオルックスなど、韓国の材料メーカーは、UDCの強固な市場の先取りに対抗して、特許競争力の確保に積極的に乗り出している。

成均館大学高分子工学部イ・ジュンヨプ教授は、4月に開かれたフォーラムで、「UDCの特許は、これまで訴訟を経てやや縮小された部分もあるが、いまだりん光材料がほとんどすべて含まれる広いクレームを持っている」とし、「UDCは別の特許を買収するなどの対応に乗り出し、韓国メーカーもこれに対する対応策を探さなければならない」と強調した。

一方、BASFは、2015年には有機EL関連の研究開発を中断している。

ジャパンディスプレイ（JDI）、中国内の中小型LCDモジュール工場を売却… 1615万ドルで処分

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Source = Japan Display

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

日本のジャパンディスプレイ（JDI）が中国南部にある中小型LCDモジュール工場を中国のパネルメーカーである江西ホールテック（Jiangxi Holitech）に売却する予定であると、日本のマスコミが報じた。売却金額は米ドル1615万ドルである。

この工場は、台湾のLCDモジュールメーカーであるスターワールドテクノロジー（Star World Technology）の子会社であるモーニングスターオプトロニクス珠海（Morningstar Optronics Zhuhai、MOZ）に所属している工場である。台湾ディスプレイがスターワールドテクノロジーの主要株主であり、JDIが台湾ディスプレイの全体を所有している。

MOZ工場の売却を通じて台湾ディスプレイは、スターワールドテクノロジーの100％の持分を所有することになる。

JDIは三つのLCDモジュールの生産子会社を持っていた。蘇州にあるJDIデバイス、JDIエレクトロニクスと深圳にある深圳JDIである。中国のスマートフォンメーカーのためのタッチパネルの供給のためである。

日本のメディアによると、JDIは、この三つの子会社を処分することに対する詳細な計画を来る7月末までに決定する予定である。

イノルックス、8.6世代LCD工場を構築中… 50インチ・100インチテレビパネル量産

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Source = innolux

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

TFT-LCDパネルメーカーであるイノルックス（innolux）が、業界初の8.6世代LCD工場を台湾に構築していると、デジタイムズが27日報道した。デジタイムズは、この会社の副社長であるHung Mao-shengを引用して、「イノルックスが6月に設備の構築を開始し、早ければ今年末からパネルの量産に入る予定」とした。

この工場は、毎月5万枚規模のガラス基板の生産能力（キャパ）を備えており、45インチと23.6インチだけでなく、50インチ、58インチ、100インチのテレビ用パネルを量産する予定である。Hung副社長は、「イノルックスは、現在世界で最も規模が大きい23.6インチと40インチのテレビパネル供給会社である」と述べた。

イノルックスはLCDテレビの平均のサイズが増加することにより、このように決定した。市場の需要に迅速に対応し、競争力を維持するためである。この会社は、テレビ、モバイル、AII（自動車、IT、医療などの専門分野）の三部門で事業を運営している。

一方、同社は、生産の自動化を続け、職員の数を9万8千人から昨年1月には6万8千人に減らした。現在LCDモジュールの生産ラインの職員数は、既存の7万人から4万2千人に減らしたた。

[Manufacturing World Japan 2016] VR、「製造産業」にも急速に拡散

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Artcraftブースの訪問者が、VRとジョイスティックを利用して仮想の空間を眺めている。

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

バーチャルリアリティ（VR）技術が、映画、ゲームなどのコンテンツ分野だけでなく、製造産業にも急速に浸透している。特に3Dレンダリング、モーショントラッキング技術などのVRが融合し、製品デザイン、建築、施設管理など、さまざまな分野でシナジーを出すことが期待される。

6月22日から25日まで、東京ビッグサイトで行われた世界最大規模の製造分野の展示会であるManufacturing World Japan 2016の3DおよびVR関連部門の展示である3D＆Virtual Reality Expo（IVR）では、昨年より参加企業が大幅に増えた。イベント主管社のREED側によると、今年のIVR参加企業は80社で、昨年より20社が増加し、特にVR関連技術を披露する企業が目立って増加した。

今回のイベントで展示業者は、住宅建築やインテリア、自動車デザインおよび整備などに活用することができるVR関連技術を大挙披露した。

Informatix、Zenkei、Artcraftなどは、仮想の室内・屋外空間または実際空間をVRを通じて360°でありながら3Dで見ることができるコンテンツ制作およびビューアソフトウェアを披露した。ユーザーは、VRを着用すれば、住宅や室内空間、建設現場を見ることができる。Artcraftなど、いくつかの企業はジョイスティックも追加した。使用者は、ジョイスティックで前、後、左、右に動き、空間のすみずみまで見回せ、映像に表示されるドアも開閉したり、仮想の空間を実際のように体験することができる。

Crescent、Digital Gardenなどは、VRとモーショントラッキング融合して、自動車に適用した技術を披露した。 使用者がVRを着用すると、映像の中の自動車内部の部品に手を伸ばして整備をしたり、車に乗ってみることもできる。このような動きは、モーショントラッキングカメラが感知、利用者が体感する仮想の経験をグラフィカルに見せる。

Manufacturing Worldの藤原武史事務局長

会場で出会ったManufacturing World Japan 2016の藤原武史事務局長は、OLEDNETとのインタビューを通じて、「当社は、VRが製造産業で活性化されるものと以前から予想しており、24年前からIVRを開催しており、今年は日本VR元年といえるほど、今回のイベントではVRの割合が画期的に増えた」と明らかにした。

彼は「これまでVRは研究所など学術界で主に扱われてきたが、今後は建設、ゲーム、アミューズメントなど、一般の人々にも近づいており、日本全体、今年はVR元年であるといえよう」と説明した。

藤原事務局長は「製造業においてVRは、特にデザインに影響を与えるものであり、これは製品を設計するために重要な役割をするもの」と予想した。また「製造産業が非常に古い産業なので、従事者の年齢層が高くなって、若い人たちに技術を伝授するためにもVRが伝達力を高めてくれるであろう」と付け加えた。

[Manufacturing World Japan 2016] VRコンテンツ・SW大挙発売…コミックも360°で製作

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Informatixがお披露目したVR用ソフトウェア「ジャイロ・アイ」

Tokyo = Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

6月22日から25日まで東京ビッグサイトで行われている世界最大規模の製造分野の展示会であるManufacturing World Japan 2016では、VR関連するコンテンツやソフトウェアの新製品が大挙公開された。

Transmediaは、VR用3Dコンテンツの保存および編集ソフトウェアである「Drop in VR」を披露した。使用者が3DモデリングをしたコンテンツをDrop in VRのサーバーにアップロードして、音楽、映像、機能などを追加して編集することができる。

このように編集されたコンテンツは、もう一度ダウンロードして、使用者のVR機器を通じて楽しむことができる。この会社は、今回の展示でDrop in VRで編集したコミックを360°で見ることができるVRコンテンツを試演した。会場で出会った同社関係者は、「今年9月のテストを経て、年末にはDrop in VRサービスを開始する予定」と述べた。

Informatixは、住宅やオフィスの建築などに活用できる3Dビューアソフト「ジャイロ・アイ（GyroEye）」を公開した。ジャイロ・アイを使用すると、VRを通じて仮想空間を、360°で建築前、建築後を比較して見ることができる。

会場で出会った同社関係者は、「8月にジャイロ・アイと、ドイツZeiss(ツァイス)のVR機器の新製品「VR one +」を同時発売する計画」と述べた。

ZENKEIは風景鑑賞などのためのVR用プラットフォームである「ステレオ6」サービスを22日から開始した。ステレオ6は、6つのカメラで撮影した映像を360°のコンテンツで製作し、これをVRを通じて鑑賞できるようにする総括システムである。

Dynamo Amusementは、独自製作したVR用コンテンツ「メガロドン」を披露した。同社は、展示場でサムスン電子の「ギアVR」と「Galaxy S6」を使用して、4D映画でこのコンテンツを試演した。Dynamo関係者によると、メガロドンは海の中の生き物の世界をCGで製作したコンテンツでランニングタイムは5分、今年夏に発売される予定である。

[Manufacturing World Japan 2016]ギアVR +Galaxy S6 4D映画体験してみると

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Dynamo AmusementギアVRを利用してVRコンテンツ4D試演を行った

Tokyo = Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

6月22日から25日まで東京ビッグサイトで開催されるManufacturing World Japan 2016展示場では、ギアVRによる4D映画試演が行われた。

コンテンツ業者であるDynamo Amusementは、自社製作したVR用コンテンツ「メガロドン」を披露し、試演機器にはサムスン電子の「ギアVR」と「Galaxy S6」を使用した。この機器だけで見ることができるコンテンツではないが、最も多く販売されている製品なので試演に用いたという。

Dynamoブースに設置された映画館用の椅子に座ってGalaxy S6を装着したギアVRを頭につけた。ギアVRの上部にあるホイールで焦点を調節することができた。

「メガロドン」は、深海に生息する水中の生き物の世界をCGで製作したコンテンツである。椅子が前後に揺れ、時には風が出てきたりするところは従来の4Dシアターと違うところはないが、VRで見る画面は、まるで海の中に直に入っていき、水中探査をしているような効果を与え、映画館のスクリーンよりも躍動感にあふれていた。巨大な肉食サメに飲み込まれる場面もかなりリアル感があった。

しかし、画質はやや物足りなさが残った。ホイール焦点の調節をしてみても完全に鮮明な画面は出てこなかった。これは、VR機器に装着されたスマートフォンの解像度によるもので、今回の試演に使用されたGalaxy S6は、2560×1440、577ppiの解像度を備えたAMOLEDを搭載している。

Galaxy S Series Luminance Increase Trend Shows Blue Materials Luminance Needs to be Improved by 3.7 Times

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Galaxy S Series`s Blue Materials Luminance Needs to be Improved by 3.7 Times (Source = UBI Research)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

If the Galaxy S Series luminance increase trend continues, it is estimated that the luminance will reach 754 nits within 2-3 years. In order to produce Galaxy S with 754 nits, the luminance of blue emitting materials, that will be used for the product’s AMOLED, is analyzed to require improvement by approx. 3.7 times.

According to AMOLED Characteristics Analysis Report of Galaxy S Series, published by UBI Research, the analysis of luminance increase trend of Galaxy pr0oducts from S4 released in 2013 shows Galaxy S series with full white luminance of 430 nits and peak white of 754 nits is expected to be produced within 2-3 years. The Galaxy S4 luminance is 338 nits (peak white), and the luminance increased to S7’s 505 nits via S5 and S6’s 400 nits mark. Calculating based on this trend, the future product is analyzed to have 754 nits of luminance.

The report reveals that for Galaxy S7, the luminance of red materials is 142 nits, green 338 nits, and blue 26 nits. To actualize 754 nits screen, the red materials have to improve luminance by approximately 1.5 times, green 1.2 times, and blue 3.7 times. UBI Research explained that for high resolution screen with limited size, emitting materials performance improvement is a must and that technology development should be focused on blue emitting materials.

* Luminance figures (nits) quoted in the article have been measured by UBI Research, with Auto Brightness function switched off. Future luminance forecast is also without this function.

Tokki、今年、真空蒸着装置の生産キャパの2倍拡張… 有機ELの需要に注文押し寄せる

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出典= Canon Tokki

キヤノントッキ（Canon Tokki）が急速に増加している有機ELの需要に対応するため、真空蒸着装置の生産キャパを2倍に拡大することを最近ロイターが報じた。

報道によると、真空蒸着装置のリードメーカーであるキヤノントッキは、有機EL量産のための真空蒸着装置の受注が大幅に押し寄せた状態である。同社の現在のキャパを基準にしてみると、今後数年分の注文が押し寄せている。

何社かの外信によると、キヤノントッキはLGディスプレイの装置の注文を断った。すでにサムスンディスプレイの注文だけでもキヤノントッキのキャパで詰まっているからである。

このため、キヤノントッキは、今年中に装置の生産キャパを2倍に増やす計画をたてている。キヤノントッキのCEOは、「Appleが次期製品に有機ELを採用するというニュースで市場が盛り上がっている」と述べた。

一方、最近、日本の大日本印刷も市場の有機EL需要に対応するため、蒸着マスクの生産キャパを3倍に増やすものと、日本のマスコミが報じた。大日本印刷は、世界の蒸着マスク市場の50％以上のシェアを占めているメーカーである。

国内では、LG電子からインベニアが約320億ウォン規模、アバコが約52億6千億ウォン規模の有機EL製造装置の供給契約を今月受注している。このように有機EL市場の爆発需要に装置メーカーの動きが慌ただしい。

Just What is QLED…2019 QLED Mass Production is Garbage?

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Barry Young Suggested “Don`t Believe the Garbage about QLED in 2019” (Source = Samsung)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

An article by Barry Young, the managing director of the OLED Association, in Display Daily created much excitement in Korean display industry when domestic media picked up the story on 14 June. The article includes Young’s suggestion, “don’t believe the garbage about QLEDs in 2019”.

Clarifying this comment, experts unpack this to mean Young’s pessimistic outlook for QLED mass production in 2019 forecast rather than for QLED itself.

Barry Young discussed QD in an article titled Drinking the QD Kool-Aid in Display Daily. It is estimated that the comment is aimed at the recent speculation that Samsung Electronics will mass produce QLED TV as the next generation product in 2019 rather than OLED TV. While Samsung Electronics has not announced their official position regarding QLED TV mass production timing, some sectors within the market believe it will be possible by 2019. However, many have differing opinions.

QLED is a display that uses quantum dot for emitting layers’ host and dopant while maintaining the common layers used in the existing OLED. Quantum dot, emitting layer materials used in QLED, utilizes inorganic materials and can lower the production cost in comparison to OLED’s emitting layer materials. That the process does not require evaporation as it can be carried out through ink jet printing is another advantage, and some also believe that QLED color purity is superior to OLED.

Despite these, some experts point out that it is difficult for QLED to become the main force of the premium TV market, surpassing OLED, in a short time. QLED has to solve several technological issues including lifetime and emitting efficiency. When mass producing QLED, pin holes occur and reduce device lifetime, and as the hole and electron are not balanced the emitting efficiency falls. Furthermore, as even research has not been carried out regarding QLED lifetime and degradation, whether it will be commercialized by 2019 is also in question.

Meanwhile, Young refuted the argument that QD-LCD’s picture quality is superior to OLED. He proclaimed that QD Vision and Nanosys are making “very questionable statements” about how “OLED TVs were outperformed by LCD’s with QD enhanced LED backlights” without considering merits of OLED such as contrast ratio, viewing angle, response time, color accuracy, and form factor as well as luminance and color area.

「サムスンディスプレイ、有機EL量産拡大に8兆ウォン投資」

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出典= Samsung Display

サムスンディスプレイが、今年有機EL量産設備拡大のために約8兆ウォンを投入する予定であると、18日日本の日経新聞が報じた。

報道によると、サムスンディスプレイは忠清南道湯井工場の有機EL量産設備を拡充する予定である。8兆ウォンの投資は、サムスンディスプレイの昨年の投資に達する金額で、スマートフォン用パネル2億数千万枚分に相当する規模である。これは、現在の生産能力の50％を超えると日経は報じた。

サムスンディスプレイのこのような動きは、Appleや中国企業に有機ELを供給するための準備であると見られる。サムスンの大型投資は有機ELパネル市場をほぼ独占しようとする計画で、これはパネル生産競合他社への脅威になるであろうというのが日経の分析である。

一方、Appleは、2018年に有機ELスマートフォン発売方針を部品メーカーに伝えたが、一部の機種は来年に短縮される計画と知られている。

Manufacturing World Japan 2016、史上最大規模で22日に開幕…自動車、VR、医療機器など

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Manufacturing World Japan 2016が6月22日〜24日まで、東京ビッグサイトで開催される。（出典= REED）

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

日本の大規模な製造業博覧会であるManufacturing World Japan 2016が、2016年6月22〜24日東京ビッグサイトで史上最大規模で行われたと、日本最大の博覧会組織委員会のReed Exhibitions Japanが発表した。

今回の行事には、世界2,350社が参加すると予想される。これは、歴史上最大規模で、昨年より5％増加した数値である。予想来場者数は8万3500人で、展覧会3日間展示場を埋め尽くすものと期待される。事前に申し込みをした観覧客を対象にした調査では、展示メーカーから購入したいという意思が非常に高かった。

今年の展示に参加するグローバル企業数は365社と予想されており、昨年に比べて14％増加した。これも過去最大規模である。Manufacturing Worldの藤原武史展示監督は、「これはManufacturing World Japanが今後世界の展示会として成長したという意味であり、国際展示企業が日本のメーカーと新しいビジネスを開発しようとする要求が高いという意味である」とし、「国際展示企業と日本人観覧客の間で多くの会議が実現され、より良い自動車や家電製品、列車、航空機などを生産することができるイノベーションにつながることを願う」と述べた。

このイベントは、世界最高品質の製品、技術、ソリューションが一堂に集まる展示会として認識されており、金属処理、微細製造の超精密技術を観覧することができる良い機会である。

このイベントへ無料で入場するには、公式ウェブサイトを訪問し、招待状請求を申し込まなければならない。 展示会招待券の申し込みはhttp://www.japan-mfg.jp/en/inv/にアクセスする。VIP招待券の申し込みは、マネージャークラス以上のみ申し込みが可能で、http://www.japan-mfg.jp/en/vip/で申し込む。団体観覧の申し込みは6人以上となっており、http://www.japan-mfg.jp/en/To-Visit_Tokyo/Group-Visit/で申し込む。

 

内部イベントは次の通りである。

・20th機械要素技術展[M-Tech]
・27th設計・製造ソリューション展[DMS]
・7th医療機器・開発・製造展[MEDIX]
・24th3D＆バーチャルリアリティ展[IVR]

 

Manufacturing World Japan 2016の詳細については、http://www.japan-mfg.jp/en/で見ることができる。

Galaxy SからS7までの解像度、10倍増加… 「Galaxy S8は4K UHDが有力」

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Galaxy S ~ Galaxy S7 (Source = UBI Research ‘Analysis Report of Galaxy S Series’)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

2010年3月、サムスン電子で初のGalaxy Sが発売されて以来、6年間で合計9タイプのGalaxy Sシリーズがリリースされたが、画面サイズは1.5インチ大きくなっており、解像度は約10倍増加したことが分かった。

UBIリサーチが最近発刊した「Galaxy SシリーズのAMOLED特性分析報告書」によると、「Galaxy S」から「Galaxy S7 Edge」に至るまで、このシリーズに装着されたAMOLEDパネルは、4インチから5.5インチに、1.5インチが増えた解像度は480×800 WVGAから1440×2560 QHDと、9.6倍も増加した。

Galaxy Sシリーズに搭載されてきたAMOLEDの変化の推移を見ると、2017年にリリースされる「Galaxy S8」は、5インチの中・後半台になると予想され、解像度はUHD 4K（800ppi）になると予想される。

2010年3月Galaxy Sの初期モデルが4インチ画面で発売されて以来、毎年増加しており、S7とS7 Edgeは、それぞれ5.1インチ、5.5インチで発売され、初期のSに比べて約30％以上も画面サイズが増加している。

サムスン電子は6インチ台のスマートフォンも発売したが、2015年に6インチ台の製品は消え、5インチ台の画面サイズがサムスン電子全スマートフォン製品の71％を占めるようになった。

Galaxy Sシリーズの解像度の変化の推移（出典：Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析レポート）

これまでサムスン電子では、Galaxy SのWVGAを皮切りに、S3はHD、S4とS5はFHDを経て、S6とS7は、QHDまで製品の発売が行われた。

Galaxy Sシリーズは、S3のHD解像度を除いては、現在の解像度の開発サイクルが2年ごとに次の解像度に移っている。

このような傾向のままでいくと、2017年にリリースされるGalaxy S8は、5インチ代の半ばから後半の画面サイズでUHD 4K解像度を備えるものであると期待できる。

UBIリサーチの関係者は、「最近、サムスンディスプレイがサンフランシスコで開催された「SID 2016」にVR用に展示したUHD 4Kの806ppiを備えた5.5インチAMOLEDは、輝度がS7と同等レベル」とし、「生産歩留まりの改善などを考慮すると、このディスプレイは来年に発売されるGalaxy S8に採用されるものと予測される」と説明した。