スマートフォン向けOLED出荷量、2025年に中国に逆転する

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UBIリサーチが発刊した「第3四半期OLEDマーケットトラック」によると、中国のスマートフォン用(フォルダブルフォン含む)OLED出荷量が2025年には韓国を上回ると予想された。

UBIリサーチが発刊した「第3四半期OLEDマーケットトラック」によると、中国のスマートフォン用(フォルダブルフォン含む)OLED出荷量が2025年には韓国を上回ると予想された。

韓国ディスプレイ企業が生産するOLEDは品質が優秀なので売上高では当分優位を維持するだろう。しかし、莫大な内需市場と政府支援を土台にした中国ディスプレイ業者等も品質が高くなっており、コスパで市場を叩くため、2028年以後には売上高部分でも逆転されかねないと予想される。

韓国がディスプレイ産業を維持するためには、中国企業がまだ市場に参入しにくいITとテレビ用OLED市場の拡張を図らなければならず、同時に新しい市場に浮上しているXR用マイクロディスプレイ産業への早い転換が要求される時点だ。

マイクロディスプレイは中国の投資が先行しているが、半導体と類似した精密工程を要求する分野であるため、韓国ディスプレイが簡単に踏み台を用意できる分野だ。 これまでは中国ディスプレイ企業が韓国を追撃する状況だったが、今は韓国ディスプレイ企業が中国を追撃しなければならない状況であることを謙虚に受け入れなければならない。

▶Small OLED Display Quarterly Market Track Sample

[IMID 2023 Keynote] LGディスプレイの車両用tandem OLED、 Hyundaiのジェネシスに搭載される

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LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

8月23日, BusanのBEXCOで開催された「IMID 2023」でLGディスプレイのキム·ビョング(Byeonggu Kim)オート事業グループ長は「Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow」をテーマに基調演説を行った。

キムグループ長は「電気自動車の市場は現在1,500万台から年間18%成長し、2030年には年間5,000万台の市場を達成すると予想される」と発表した。 また「自動車用のディスプレイ市場は年間10%成長し、2030年には120億ドル市場を達成する見通しであり、特に自動車用OLED市場は年間28%の高い成長率を示すだろう」と見通した。

車両に搭載されるディスプレイの数は毎年増加しており、サイズは毎年大きくなっている。 キムグループ長は「車両に搭載されるディスプレイ数は毎年増加し、2030年までに平均2.3個のディスプレイが搭載され、平均サイズは15インチ以上になる見通し」とし「数年内に50インチ以上の車両用大型OLEDを製作する」と言及した。

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

現在、LGディスプレイは車両用ディスプレイとしてラグジュアリーフラッグシップ(Luxury Flagship)であるP-OLEDとプレミアム級OLEDのATO(Advanced ThinQ LTPS LCDなどを供給している。

キムグループ長は「LGディスプレイは2019年に世界で初めて車両用tandem OLEDを量産して以来、2023年に輝度を30%改善し、40%の消費電力を削減した『Tandem OLED 2.0』を開発·量産しており、今後第2世代で輝度を20%、消費電力を20%改善した『Tandem OLED 3.0』を開発している」と強調した。

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

続いて, キムグループ長はジェネシスとベンツ、GM、ボルボ、ジャガーなどLGディスプレイのtandem OLED顧客会社を公開した。 キムグループ長はこの中Hyundai自動車のジェネシスを強調し、「Hyundai自動車グループと2年間開発協力を進め、近いうちにLGディスプレイのtandem OLEDが搭載されたジェネシスが登場するだろう」と強調した。

最後に, キムグループ長は「LGディスプレイは持続的な顧客価値実現と未来技術基盤の良質の受注を土台にa-si LCDを除く2026年自動車用ディスプレイ市場で50%以上のシェア、自動車用OLEDディスプレイ市場では60%以上のシェアを占めるだろう」と強調し発表を終えた。

[IMID 2023] サムスンディスプレイとLGディスプレイが展示したOLED

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8月22日, BusanのBEXCOで開催された「IMID 2023」でサムスンディスプレイとLGディスプレイが多数のOLED製品を展示した。

まずサムスンディスプレイは「IMID 2023」で77インチQD-OLEDとlight field displayである「2D↔3D Display」、「Slidable Flex Solo」と「Slidable Flex Duet」、「Rollable Flex」、「Flex G」、「Flex Note」などのフォルダブルおよびスライド製品を展示した。 「2D↔3D Display」を除く製品は先週開催された「K-Display2023」で展示された製品で、展示規模は「K-Display2023」より小さかった。

Samsung Display 2D↔3D Display

Samsung Display 2D↔3D Display

Samsung DIsplay Light Field Display

Samsung DIsplay Light Field Display

サムスンディスプレイが展示した「2D↔3D Display」の大きさは16インチ、パネル解像度は3840×2400であり、ユーザーの視線を追跡するeyetracking技術が挿入され、40°以上の3D視野角を支援する。

LGディスプレイは「META Technology」が適用された77インチ8K OLEDと45インチおよび27インチゲーミングOLED、「34” Full Dashboard OLED」、「18” Rollable OLED」、「15.6” Light Field Display」、「0.42” OLEDoS」を展示した。

LG Display Rollable OLED

LG Display Rollable OLED

LGディスプレイが韓国で初めて公開した18インチrollable OLEDは、tandem素子構造を適用してさらに明るくなった画面を具現し、10万回以上のローリングテストを通過した。 「18″ Rollable OLED」の解像度は2560×1440、明るさは1,000nits、ローリング半径は20Rであり、カバーウィンドウ素材はTPU(Thermoplastic Poly Urethane)だ。 LGディスプレイ関係者は「18インチrollable OLEDを量産する計画はまだなく、実際製品量産時のローリング半径は5~10Rの間になるだろう」と話した。

3500ppiの超高解像度製品である「0.42″ OLEDoS(OLED on silicon)」は「K-Display 2023」で展示した製品と同じ製品であり、LGディスプレイのパネルに韓国の光学モジュール開発企業であるLetinARの光学系を接合した製品だ。

XR産業メガトレンド

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現実世界に拡張現実をオーバーレイするXR(extended reality)機器は、スマートフォンがもたらしたデジタルコンバージェンスを再び更新する第2次デジタルコンバージェンスをもたらすdisruptiveデバイスとして登場している。MR(mixed reality) 機器はテレビとモニター、ノートパソコンをコンバージェンスする製品で、AR(augmented reality) 機器はスマートフォンとスマートウォッチ、タブレットPCを統合するデバイスになるだろう。

UBIリサーチは、来るべき第2次デジタルコンバージェンス時代を迎えるために、セットメーカーとディスプレイメーカー、そして部品/素材/装備メーカーが知っておくべきXR産業の過去と現在を精密分析した「XR産業メガトレンド分析」レポートを発刊した。

1989年から発売され始めたVR機器から2023年上半期まで市場に出たXR機器のすべてのモデルを分析した結果、XR機器はこれまで存在していたウェアラブル機器やモバイル機器、IT機器とは異なる、非常に複雑な産業構造で構成されていることが確認された。

MR機器の特徴は、椅子に座って使用する従来のIT製品とは異なり、動きながら作業ができる製品であり、AR機器は両手を自由にしながら、頭を動かすすべての方向に対しても能動的に最も画面が調整されて情報を提供してくれる製品である。

したがって、セットメーカーをはじめ、ディスプレイメーカーと装備/部品/素材など全ての関連企業が次世代革新製品であるXR機器産業で成功するためには、最優先的にXR機器の構成と動作原理、コンテンツを含む全ての方向性について理解し、事業方向を準備しなければならないと分析された。

XR機器の核心部品にはOpticsとディスプレイ、tracking用センサーがあり、これら3つの部品の特性によって使用されるコンテンツも異なる。従来のIT産業はハードウェアの性能や仕様によって使用されるコンテンツが決定されたが、XR機器は逆にコンテンツによってXR機器の仕様が決定される逆の方向に産業が展開されると予想される。

今年上半期に発売されたXR機器の光学系とディスプレイをまとめてみた。コンテンツの種類によって機器の仕様が決定されるため、光学系とディスプレイの相関関係の理解はXR機器産業の必須要素である。

1989年から発売され始めたすべてのXR機器の光学系とディスプレイ、トラッキング方式を分析した。

ディスプレイの傾向を見ると、LCD使用モデルの数は少しずつ減っている一方、micro-OLEDを採用したXR機器モデルは徐々に割合を増やしている。

透明なウィンドウを持つOST(optical see-through) ARでもmicro-OLEDの使用が最も多く、光学系はwaveguideとbirdbathが一緒に使用されていることが確認された。

ディスプレイメーカーは、自社が開発または生産しようとするディスプレイとどのような光学系の組み合わせが適切かを一緒に理解しなければならない。 これは、XR機器が汎用ではなく、特定の目的にのみ使用される場合が多いからである。光学系のFoV(field of view)アによって選択されるディスプレイが変わる可能性があるからだ。

AR機器の解像度のトレンドを分析した。最近発売されたAR機器では、FHDの1920×1080解像度がメイン仕様として定着しつつある。Micro-OLEDがほとんど使われている。

Micro-LEDは輝度が優れているため、AR機器のメインディスプレイとして注目されているが、0.25インチ程度のパネルサイズでFHD製品が出るには、まだパネルとLED製造技術が確立されておらず、少なくとも5年以上の時間がかかると予想される。

XR機器の特徴は、使用用途によって仕様が異なるため、ソフトウェアに関する綿密な検討が必要であり、2010年からXR用ソフトウェアを発売した178社の472製品を分析した。

国別にソフトウェア企業数を調べた結果、米国の企業数は79社で44.1%を占めていることが確認された。XR用ソフトウェア産業は米国が主導していることは明らかである。

ソフトウェア企業の活動状況を分析するため、2018~2022年の間に製品を発売した企業のジャンル別企業数を調査した。各国のジャンル別企業数を分析した結果、米国はすべてのジャンルに均等に企業が分布していることが確認された。

このレポートは、XR産業に従事しているすべてのサプライチェーン企業と今後XR産業に参入を希望する企業がXR産業の特性を理解し、成功的な事業方向を見つけるための礎となるだろう。

▶ XR産業のメガトレンド分析レポート のサンプルページ

XR業界のメガトレンド分析：XR機器とソフトウェア産業の精密分析

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UBIリサーチが「XR産業におけるメガトレンド分析報告書」でウェアラブル機器とIT機器代替を目標に徐々に規模を拡大しているXR機器産業の足跡を注目し、未来市場を展望するために1989年から2023年上半期までに発売されたXR機器モデルと仕様を分析した。 この期間中に発売されたと調査されたXR機器のモデル数は327件であり、企業数は127社である。

XR機器はVRとMRそしてARに分類した。 AR機器はoptical see　through(OST)製品だけをARに分類し、カメラを通じて現実世界を見ることができるvideo see-through(VST)方式はMRに分類した。 業者によってMRとVR機器に対する表記方式が混ざっており、固定方式も綿密に調査して機器分類に参照した。

XR機器のトレンドを分析するため、以下の期間別に分類した。

1) 2023年上半期にのみ発売された製品の最新動向

2) 1989年から2022年まで発売された製品分析によるXR機器全体の流れ

3) 現在、製品を発売していないか、会社の買収·合併·廃業などを考慮し、正確な現況分析のための2018~2022年までの5年間の動向

1989~2022年の間に発売されたモデル数を機器別に分析した結果、XR機器産業は2016年から開花し始めたと判断される。 機器モデルは大部分がVR用だったが、2017年に発売されたモデル数が最高点を記録した後、新しいVR機器モデル数は徐々に減少している。 特に、COVID-19が始まった2020年以降、AR機器モデル数がVR機器モデル数を上回っている。 新規発売VR機器モデル数が減少した理由の一つでは、MR機器モデル数の増加も影響を与えている。 この分析を通じて、2021年からはXR機器産業がVRからARとMR産業に転換されていることが確認された。

XR機器産業を国別に競争力も分析している。 最近デバイス産業は各国エコシステムによる変化によって全体供給網が影響を受けており、XRセット産業を主導している国と応用分野を調べた。 2018~2022年の間にXR機器を発売した業者数が最も多い国は中国として25社と確認された。 次点は米国で20社、韓国は9社として3番目に業者が多い。 応用分野別の業者数を調査した結果では、中国業者はVRとMR製品を発売した企業数が最も多いが、AR企業数では米国が1位であることが確認された。 韓国はARとVR製品分野でそれぞれ3位を占めた。

XR機器製品のモデル数を分析した時は、中国が1位であり、2位は米国、3位は台湾と分析された。

2010~2022年の間にXR用ソフトウェア企業と発売された製品、応用分野を分析した。  同期間に発売されたソフトウェア数は472件で、企業数は178社となっている。 XR用ソフトウェア発売数の増加は2016年からで、472個のソフトウェアをXR種類別に分析した時、VR用が311件として比率が66%であり、ARとVR用はそれぞれ81件と80件と集計された。 まだ、VRソフトウェアがXRソフトウェア産業を支配しているものと見られる。

国別にXR種類別ソフトウェアを分析した時、中国ではVR用が177件として最も多い製品を発売したことが分かった。 この結果は、VRソフトウェア産業は中国が主導していることを示している。 ジャンル別に分析した結果、ゲーム用が233件で全体の49%を占めており、産業用が62件として13%、娯楽用が41件として9%を占めた。

ソフトウェア会社数を国別に分析した時には、米国企業が79社として圧倒的な企業数を保有している。 一方、VR用ソフトウェアの発売が最も多い中国は企業数が12社に過ぎなかった。

▶ XR産業のメガトレンド分析レポート のサンプルページ

UBIリサーチシニアアナリストによる第33回ファインテックジャパン　カンファレンスセミナー講演のお知らせ

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UBIリサーチジャパン・シニアアナリスト　占部哲夫

UBIリサーチジャパン・シニアアナリスト　占部哲夫

2023年10月4日（水）～10月6日（金）、日本・千葉県（幕張メッセ）にて開催される第33回ファインテックジャパン　電子ディスプレイ産業展にて、弊社シニアアナリスト・占部哲夫が「XRメガトレンドとディスプレイ」に関するカンファレンス無料セミナーを行います。AR・VRが注目されるようになって久しいが、今年Apple社よりVision Proが発表され、いよいよXRが大きなビジネスに成長する期待が高まっており、本セミナーでは、この大きな流れを概観しながら、その中で重要な役割を担うディスプレイの進化と今後の方向について講演いたします。皆様のご参加をお待ちしております。

題目：XRメガトレンドとディスプレイ

日時：2023年10月6日（金）15時15分～16時

プログラム番号：FTJ-10

参加費：無料

なお、展示会へのご入場、セミナーの聴講には事前登録が必要です。

https://www.material-expo.jp/hub/ja-jp.html（日本語）

https://www.material-expo.jp/hub/en-gb.html（英語）

講演者プロフィール：

1974年3月、東北大学理学部修士課程修了、ソニー株式会社に入社、2007年、ディスプレイデバイス開発本部長として世界初OLEDテレビを商品化。2008年業務執行役員。2011年6月定年後ソニー シニア・アドバイザー。2014年JAPERA（Japan Printed Electronics Research Association) 顧問＆常務理事。2019年 UBI Research シニア・アナリスト。現在に至る。

LG디스플레이 부스

LGディスプレイ「昨年から続いているパネル在庫調整の相当部分を進め、第4四半期に黒字転換が予想される」

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LGディスプレイの2023年第2四半期実績要約

LGディスプレイの2023年第2四半期実績要約

LGディスプレイが26日に開催した2023年第2四半期実績発表カンファレンスコールで、LGディスプレイCFOのSeong-Hyeon Kim（キム·ソンヒョン)が「昨年から続いているパネル在庫調整のかなりの部分が進んでおり、今年の第4四半期には黒字転換を予想している」と発表した。

昨年からテレビ、IT製品を中心に前方産業の強力な在庫調整が続き、産業生態系全般のパネル在庫水準が低くなる中で、第2四半期にはOLEDテレビを含む中大型製品群のパネル購買需要が増えて出荷が拡大している。 前四半期対比出荷量は11%、売上は7%増加した。

第2四半期の製品別販売比重は（売上基準）テレビ用パネルは24%、IT用パネルは（モニターとノート型パソコン、タブレットPCなど）42%、モバイル用パネルおよびその他製品は23%、車両用（Auto）パネルは11%だ。

LGディスプレイは「受注型事業」中心の「事業構造高度化」を持続推進し、OLED事業の比重を拡大していく計画だ。また、大型および中小型全製品群でOLEDの比重と事業競争力も一層高めていく計画で、今年OLEDの全社売上比重は50%を超えるものとみられる。

中小型OLED部門では増設された生産能力を基盤にモバイル製品出荷の拡大のために尽力する一方、IT OLED技術リーダーシップをより一層強固にし、24年量産·供給体制を支障ないよう準備していく計画だ。 車両用ディスプレイ事業は、Tandem OLEDおよびハイエンドLCDを網羅して多様で差別化された技術競争力を基に、売上と受注拡大に集中する計画だ。

LGディスプレイのキム·ソンヒョンCFOは「昨年から持続した前方産業の在庫調整は上半期を基点にかなりの部分が遂行されたと判断される」、また「下半期には産業生態系全般の在庫の健全性回復にともなうパネル購買需要の増加が期待され、モバイル製品出荷増加など受注型事業の成果拡大の後押しを受け、第4四半期の黒字転換を予想している」と明らかにした。

LGディスプレイは2023年第2四半期の実績で売上4兆7386億ウォン、営業損失8,815億ウォンを記録したと発表している。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

OLEDパネル業者の8.6世代IT用ライン投資動向、LGディスプレイとBOEの投資遅延

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Apple iPad Pro

Apple iPad Pro

サムスンディスプレイとLGディスプレイが中国パネル業者のflexible OLED低価格攻勢とLCD撤収にともなう売上減少を補完するために付加価値の高い8.6世代IT用ライン投資を進めている。

26日に行われたLGディスプレイの第2四半期実績発表カンファレンスコールで、LGディスプレイ関係者は「公示した第6世代IT用関連投資は予定通りに進行しており、来年上半期まで投資が進行されるだろう」と話した。

ただし、8.6世代IT OLED投資の可能性に関しては「まだ確定していない」と立場を明らかにした。 LGディスプレイは「技術発展の可能性と進捗度、市場需要が会社収益に寄与できる水準に発展するかなどを綿密に調べ投資を決めるだろう」と強調した。

LGディスプレイの8.6世代IT用ライン投資は営業赤字による新規ライン投資資金確保の困難によりサムスンディスプレイに比べて遅くなると展望されるが、2026年からはAppleにパネル供給が可能になると予想される。

LGディスプレイだけでなく、中国パネル業者BOEの投資も遅れている。サムスンディスプレイはサムスン電子とApple、LGディスプレイはLG電子とAppleを顧客会社として確保できるが、BOEは顧客会社確保の不確実性からBOEのIT用8.6世代ライン投資には少なくとも2年程度時間がかかるものと予想される。

また、別の中国パネル業者であるVisionoxもIT向け8.6世代ライン投資を準備している。 Visionoxは計30Kキャパの8.6世代ライン投資を9月中に発表する予定だ。

一方、サムスンディスプレイの8.6世代IT向けライン投資はすでに決まっている。サムスンディスプレイは8.6世代IT用ラインのTFTはOxideを適用し、2stack RGB OLEDで構築する予定だ。サムスンディスプレイはこれまでIT用ラインで8.6世代垂直蒸着2stack RGB OLEDを開発してきたが、投資は8.6世代水平蒸着に決定された。サムスンディスプレイのIT用ラインにはキヤノンの露光機が2024年4月に搬入される計画であり、キヤノントキとの蒸着機価格交渉はすでに完了した。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

UBIリサーチの李代表「サムスンディスプレイ、高付加価値のIT用OLED生産で収益性を強化」

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サムスンディスプレイは中国パネル業者のフレキシブルOLED低価格攻勢で減少しているA2ラインの稼動率を補完するために、タブレットPCとノートブック用パネル生産に集中するものと見られている。

7月5日、 韓国・汝矣島で開かれた「2023 OLED & Micro Displayアナリストセミナー」（UBI Research主催）で、 UBIリサーチの李代表（Dr. Choong Hoon YI）は「IT OLED産業動向と市場展望」について発表を行った。

李代表は「サムスンディスプレイは中国企業等の低価格攻勢で減るA2ラインの稼動率を補完するためにtablet PCとnotebook用rigid OLED生産に集中するものと見られる。 IT用OLED生産に集中するだけにスマートフォン用rigid OLED出荷量は急減するだろうが、付加価値の高いIT用rigid OLED生産で売上維持が可能だ」と述べ、「サムスンディスプレイは2026年からIT用OLED量産を始める予定であり、LGディスプレイはサムスンディスプレイより1年、BOEはサムスンディスプレイより少なくとも2年遅く量産が始まるだろう」と展望した。

李代表 によると、LGディスプレイはLCDラインからOLEDラインへの転換が遅れて発生した赤字によって新規ライン投資資金の確保が難しく、決定が遅れている。 それでもLGディスプレイは2026年からAppleにIT用パネル供給が可能になると予想される。 ただし、まだ生産能力が確立されていないSONICシステム社の設備工程の安定化と収率確保など解決しなければならない問題が残っている。

BOEはスマートフォン用OLEDラインの３つの工場に投資したが、稼働率は1つの工場に留まっている水準であり、Apple用供給量の確保が不十分で、北京市政府は行き過ぎた投資に対して大きな不満を持っている。 加えて、IT用OLEDの顧客会社が決まっていないため、BOEのIT用OLEDライン投資には少なくとも2年がかかる見通しだ。

また、李代表は「中国パネル業者等が低価格攻勢で市場占有率を高めようとしているが、サムスン電子やAppleのような大型カスタマーを確保した国内業者等が競争ではるかに有利だ。 今後、テレビとIT用OLED産業は韓国企業中心に展開されるだろう」と強調し、発表を終えた。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

フォルダブル OLED出荷量は2027年に6,100万台へ、UTG市場も3倍以上の拡大

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OLED市場の調査専門会社であるUBIリサーチが最近発刊した「2023 OLED部品素材レポート」によると、2023年のフォルダブルOLED出荷量は2,200万台を記録し、年平均29%の成長率で2027年には6,100万台まで拡大する見込み。

Ultra Thin glass（UTG）市場展望

Ultra Thin glass（UTG）市場展望

フォルダブル市場の拡大に伴い、フォルダブル用カバーウィンドウ市場も2023年4.1億ドルから2027年8.4億ドル規模に拡大する見通しだ。 ただし、サムスンディスプレイが今後もUTGのみでフォルダブルOLEDを量産する計画であり、BOEやTCL COT、VisionoxもUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発しているため、フォルダブルフォン用カバーウィンドウ市場は今後UTGが主導し、colorless PIの占有率は継続的に下落すると予想される。

UTG市場は2023年2.4億ドルから2027年7.4億ドルまで成長すると予想され、colorless PI市場は2023年1.7億ドルから2027年9,500万ドルまで縮小される見通しだ。

フォルダブルフォンのトップランナーであるサムスン電子は「Galaxy Z Fold2」から発売されたすべてのフォルダブルフォンのカバーウィンドウにUTGを適用してきた。 サムソン電子はCorningのガラスを独自加工して使用しており、サムソンディスプレイはSchottのガラス供給を受けている。

最近は、これまで技術力不足のためcolorless PIをカバーウィンドウとして採用していた中国メーカーもUTGの使用を増やしている。

Motorola社は6月にクラムシェル型の「Razr 40」と「Razr 40 Ultra」を発売した。 両製品ともパネル供給業者はTCL CSOTであり、カバーウィンドウはSchott社のUTGをSEED(赛徳)社が加工して供給する。 このうち、「Razr 40 Ultra」は、サムスン電子が発売する「Galaxy Z Flip5」と同じく既存フォルダブルフォン対比で外部ディスプレイが3.6インチ大きくなった。

Oppoは6.8インチclam-shellタイプと8.1インチbookタイプのフォルダブルフォンの発売を準備中だ。 Oppoの新製品フォルダブルOLEDパネルは全てBOEから供給予定であり、TOKENがSchottのUTGを加工して供給する予定だ。

Huaweiは今年4月、Mateシリーズの後続作「Mate X3」を発売した。 「Mate X3」のフォルダブルOLEDパネルはBOEとVisionoxが供給し、カバーウィンドウはKOLONのcolorless PIをDNPがハードコーティングして供給する。 Huaweiはカバーウィンドウ用にUTGを開発していたが、性能上の問題からcolorless PIを採用した。

今回発刊された「2023 OLED部品素材レポート」はセットおよびパネル業者別フォルダブル/ローラブルOLED開発および事業現況とMLA(Micro lens array)とQD素材、Oxide TFT、封止技術など最新OLED主要開発動向分析、OLEDパネル業者量産キャパ分析、主要部品素材市場展望などについて扱っている。

▶ 2023 OLED 部品・素材レポート のサンプルページ

[SID 2023 Keynote] Tianma、「2+1+N」戦略で世界3大ディスプレイ企業に跳躍

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SID2023 Timma基調演説

SID2023 Timma基調演説

米国ロサンゼルスで開かれた「SID 2023」でTimma会長のCharles Pengが「New Trends and Strategies for the Display Industry」を主題に基調演説を行った。 Charles Peng会長はスマートフォンディスプレイに適用されるLCDの比率は持続的に減少し、AMOLEDの比率は増加して2024年には50%を超えると展望した。

Peng会長は「2025年にはLTPOバックプレーンが適用されたスマートフォン出荷量が50%に達するだと思う。 現在、TianmaはフラッグシップとフォルダブルモデルにはLTPO、ハイエンド-ミッドレンジモデルにはLTPSバックプレーンが適用されたAMOLEDを順次供給している」と伝えた。

続いてPeng会長は「現在ディスプレイ市場で150ppi以上の製品の出荷量は13%に過ぎないが、ディスプレイ全体市場収益の60%を占めており、150ppi以下の製品は87%の出荷量を占めるが、市場収益は40%に止まる」とし「高付加価値と高い解像度を持つディスプレイの優れた収益性をつかむことが重要だ」と強調した。 Peng会長は「Tianmaはこのようなトレンドに歩調を合わせ、スマートフォンと自動車用ディスプレイなど2つの核心事業とIT用ディスプレイ1つの核心成長事業、産業およびアプリケーションなど付加価値事業を拡張させる『2+1+N』戦略で世界3大ディスプレーメーカーに跳躍する」と強調した。

▶ 2023 小型有機ELディスプレイ年間報告書 のサンプルページ

Tianmaのスマートフォン向けOLED出荷量は、中国企業の中でBOEの次いで多かった

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TIANMA

TIANMA

中国OLEDパネル供給業者であるTianmaが2023年第1四半期にBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを供給したことが確認されている。これまで中国企業の中でスマートフォン用OLED出荷量は、BOEの次点をVisionoxが長らく占めていたが、今回の第1四半期において初めてTianmaに席を譲った形となった。

Tianmaの主要顧客企業としては、XiaomiやVivo、Oppo、Honor、Lenovoなどがある。TianmaのOLED出荷量増加の理由の一つとしては、TCL CSOTのXiaomi向けの出荷量が一部反映されたと分析されている。

Xiaomiの受注に支えられ、Tianmaのパネル出荷量は昨年第4四半期から急増した。Tianmaの2022年第4四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は、前四半期対比約3倍増加し、2023年第1四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は850万台で前年同期対比430%増加した。

このような状況が続けば、今年はTianmaがVisionoxを抜き、中国内で初めてBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを生産する可能性があると分析される。

▶中国動向報告書の問い合わせ

JOLED、資金調達問題で民事再生法申請、OLED事業撤収する

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JOLED

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JOLEDが資金調達の問題で東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。 JOLEDはOLED事業から撤退するため、日本の石川県と千葉県にある工場を閉鎖し、約280人の職員を解雇する予定だ。 JOLEDの負債総額は2億5700万ドルだ。

JOLEDは2015年OLEDディスプレイの量産開発および商用化加速化を目標に、パナソニックとソニーグループとOLED事業部が統合し設立された。 だが、グローバル半導体供給不足やディスプレイ需要弱化、深刻な価格競争などで業績が悪化したため民事再生による再建を選択。

JOLEDは民事再生法の適用申請と同時に、Japan Display Inc.(以下JDI)と技術開発事業の再活性化支援に関する契約を締結した。 JDIは自社の成長を拡大し加速化するため、約100人の職員で構成されたJOLEDの技術開発陣と知的財産権を買収することで合意したと明らかにした。

JOLEDは2018年にデンソーとToyota、住友化学などの会社の投資を受けて資金を調達し、また2020年にはTCLCSOTと資本パートナーシップを締結した。 しかし、コロナウイルスの影響により2021年春までに生産ラインが閉じられ、世界的な半導体不足によって続く赤字拡大により債務超過となった。 中型OLEDパネル生産を中心としたJOLEDは、スマートフォンなどの成長需要を活用できず、大きな打撃を受けた。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

テレビ用OLEDパネルの出荷量、2023年910万台から年平均11.6%の成長率で2027年1,410万台になると予想される

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UBIリサーチが最新号を発刊した「 2023中大型OLED Display年間レポート」によると、 テレビ用OLEDパネル出荷量は、2023年の910万台から年平均11.6%の成長率で2027年には1,410万台になると予想される。

テレビ用OLEDパネルの出荷量

テレビ用OLEDパネルの出荷量

2022年には全世界的な経済悪化によりテレビ需要が下落し、全世界のテレビ出荷量も2億台前半に 留まったと分析。 LGディスプレイの場合、2022年初めにモニター用まで含めて最大1,000万台以上のWOLED出荷目標を立てたが、計696万台を発売し、2021年の784万台対比88万台の下落となった出荷量を記録したサムソンディスプレイのテレビ向けQD-OLED出荷量は95万台を記録したと分析された。

2023年には経済状況が少しずつ回復傾向に向かうと期待されるため、LGディスプレイのテレビ用WOLED出荷量は760万台、サムスンディスプレイのQD-OLED出荷量は150万台になると 見込まれる。

また、UBIリサーチはLGディスプレイのmicro lens array(MLA)が適用された’OLED.EX’パネルが2023年から部分的に量産されると予想している。 一方、サムスンディスプレイのQD-OLEDの 36Kキャパ／月は2023年下半期までに 41K、2024年上半期までには45Kになると予測した。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

2023 OLED KOREA Conference “プレミアム電子製品の代名詞OLEDと未来産業の期待株マイクロディスプレイ”

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ディスプレイを専門とした産業調査・コンサルティング会社であるUBIリサーチ（本社・韓国、イ・チュンフン代表取締役）が2023年4月12日から14日まで韓国・仁川のThe Central Park Hotel Songdoにて「第7回 2023 OLED KOREA」を開催する。

 第7回目を迎えるOLED KOREAは、韓国や日本をはじめとしたアジアや米国、欧州からディスプレイの世界的トップランナーが集まった韓国最大規模のディスプレイに関するビジネスカンファレンスである。

今回のカンファレンスは、プレミアム電子製品の代名詞として位置づけられるOLEDと未来産業として急浮上しているARとVR用マイクロディスプレイがメインに構成されている。

OLED分野では、OLEDテレビ市場を熱くしているサムソンディスプレイとLGディスプレイの大型OLED技術に関する発表が予定されている。

OLED産業がLCDに代わって市場の巻き返しを図るためには、燐光青色材料の出現が最も重要とみられる。 今回のカンファレンスでは、Samsung Advanced Institute of TechnologyとUDCが燐光材料の開発方向について紹介する。 燐光青色材料の商用化はディスプレイ産業を覆す分岐点となるだろう。

マイクロディスプレイは、マイクロOLEDとマイクロLEDの2種類がある。 VR用ではマイクロOLEDがリードしている反面、ARではマイクロLEDが次第に定着しつつあり、今回、AR会社とマイクロディスプレイメーカー、関連技術メーカーによる講演が予定されている。 本学会は、今後マイクロディスプレイの勝者が誰になるのかを見極める重要な機会となるはずだ。

ホームページ（https://oledkoreaconference.com/）よりプログラムを含めた詳細情報が確認できる。事前登録期間は2023年4月7日までとなっている。

サムソンディスプレイのフォルダブルOLED、2027年には出荷台数5,000万台を超えると予想される

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Foldable OLED shipment ratio forecast

Foldable OLED shipment ratio forecast

UBIリサーチが最新発刊した「2023 小型有機ELディスプレイ年間報告書」によると、サムスンディスプレイのフォルダブルフォン用OLED出荷量は、2023年の1,890万台から年平均28.1%の成長率で2027年には5,090万台に達する見込み。

レポートによると、2022年サムスンディスプレイのフォルダブルOLED出荷量は1,260万台で、2022年の全世界におけるフォルダブルOLED出荷量の85.1%を占めたと分析された。 BOEとTCL CSOT、VisionoxがフォルダブルOLEDを一部量産したが、フォルダブルOLED市場を主導した業者はサムスンディスプレイだった。

今後もサムスンディスプレイのフォルダブルOLED市場の独走は続くものと予想される。 TCL CSOTとVisionoxは2027年までに年間100万台以上の出荷量を記録することは難しいと見られ、LGディスプレイも顧客会社が確保されない以上、フォルダブルフォン用パネルの量産時期は不透明だ。

最後に、レポートでは2027年全世界フォルダブルフォン用OLEDの出荷量を6,140万台と展望し、サムスンディスプレイが5,090万台で82.9%の占有率を、BOEが960万台で15.7%の占有率を占めると予想した。

▶ 2023 小型有機ELディスプレイ年間報告書 のサンプルページ

UBIリサーチ「2023 OLED KOREA Conference」を開催

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ディスプレイを専門とした産業調査・コンサルティング会社であるUBIリサーチ（本社・韓国、イ・チュンフン代表取締役）が2023年4月12日から14日まで韓国・仁川のThe Central Park Hotel Songdoにて「第7回 2023 OLED KOREA」を開催する。

4月12日(水)はOLED KOREAのプログラムの一つであるチュートリアルが用意されている。大型OLEDディスプレイ実現のためのコア技術に関する発表が予定されており、OLEDテレビ製品技術、酸化物TFT、補償回路、白色OLED素子、封止技術など最新技術のトレンドを紹介する。

4月13日(木)から14日(金)まで行われるOLED KOREAカンファレンスでは、OLEDとAR/VRに関連するディスプレイをテーマに19つのプログラムが用意されている。 また、本会議には朝/昼食/晩餐が含まれており、企業ネットワーキングの場となっている。新たなビジネスチャンスの獲得、ビジネスパートナーシップの構築が可能であり、OLED産業の成長に寄与することが期待できる。

今回のカンファレンスでは、OLEDとマイクロディスプレイ関連テーマにおいて、UBIリサーチとSamsung Display、LG Display、JOLEDを含む、韓国と他の海外の専門家19が発表を予定している。講演予定企業は以下の通り。

○Samsung Advanced Institute of Technology, ○UDC, ○APS Holdings, ○Korea Photonics Technology Institute, ○ENMI, ○PlayNitride, ○Coherent, ○Amorphyx, ○OLEDON, ○Simbeyond B.V., ○LetinAR, ○Chengdu Vistar Optoelectronics, ○Yole, ○Applied Material

OLED KOREAは、ディスプレイ産業の発展に寄与するためUBIリサーチが2015年から開催している韓国最大規模のディスプレイに関するビジネスカンファレンスである。ディスプレイ産業に関連する世界的トップランナーの専門家を産業界・アカデミアから積極的に招待しており、例年世界中から多くの関心を集めている。

ホームページ（https://oledkoreaconference.com/）よりプログラムを含めた詳細情報が確認できる。事前登録期間は2023年4月7日までとなっている。

LGディスプレイ、「OLEDoSが適用されたVR用試作品はすでに開発済み」

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OLED SchoolでOLEDoSについて発表するLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員

OLED SchoolでOLEDoSについて発表するLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員

2月9日から10日まで淑明女子大学(SOOKMYUNG WOMEN’S UNIVERSITY)で行われた第19回OLED SchoolでLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員は「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、試作品の一部は開発がすでに完了した」と発表した。

この日、ユ研究委員は「OLEDディスプレイの未来、メタバスとディスプレイ」について発表を行った。 ユ研究委員はメタバスとVR/ARなどmicroディスプレイに要求される仕様と技術を説明し、「一般的なVR機器では10,000nits以上、AR機器では100,000nits以上の輝度が要求されるが、これをOLEDoSに適用することは容易ではない。 現在、LGディスプレイが開発したAR用ディスプレイは輝度7,000nits以上、解像度3,500ppiを達成した」と発表した。

LGディスプレイOLEDoS製作過程

LGディスプレイOLEDoS製作過程

LGディスプレイが開発している3,500ppi以上のOLEDoSは超高精細パターンが要求され、Si-waferバックプレーンとWOLED+CoE技術を適用しなければならないため、半導体ファウンダリー企業との協力が必須だ。 ユ研究委員は「高解像度OLEDoSのためには半導体ファウンダリー業者側でウェハーを通じてディスプレイバックプレーンを作るしかない状況だ」と説明した。

ユ研究委員は最後に「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、近いうちに発売される計画だ。 AppleとGoogle、Metaなど主要IT企業向けに製品を開発しており、試作品の一部はすでに開発が完了している」と言及した。 続けて「輝度10,000nits以上など消費者の要求を充足させる製品を供給するには時間がさらに必要だが、現在開発が完了した3,500ppi級OLEDoSでもより良いVR機器生産が可能だ」と話し、続いた実際の製品供給時期が9月前なのかという質問には「まだ計画された事項はない」と答えた。

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BOE B20ラインの着工式2023年2月10日に開かれる。

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BOE

BOE

BOEの第6世代LTPS LCDラインであるB20が2月10日に北京で着工式を行う予定だ。 

B20ラインのキャパは月45Kであり、LTPS TFT工程中心だが月15K程度のoxide TFTラインも構築されているため、一部製品にはoxideTFT技術が適用されるものと予想される。

大まかな日程は2024年第3四半期に工場建設が完了し、2024年第4四半期に装備が搬入されるものと見られる。 モジュールラインは既存の青島や重慶、省都工場のラインを活用するものとみられる。

B20はLCDラインだが、OLED蒸着機への投資も考慮されているため、今後はOLEDラインへの活用可能性も予想される。

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タッチフィルムなしでタッチができるノートパソコンが出る…サムスンディスプレイ、世界初の「対面的」タッチ一体型OLED開発

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サムスンディスプレイのタッチ一体型OLEDを適用した16インチノートパソコンコンセプト製品

サムスンディスプレイのタッチ一体型OLEDを適用した16インチノートパソコンコンセプト製品

サムスンディスプレイ(代表取締役チェ·ジュソン)が世界で初めて「対面的」タッチ一体型OLED開発に成功した。

サムスンディスプレイはスマートフォンOLEDに適用してきたタッチ一体型技術を中型「ノートパソコン用OLED」に拡大適用し、1月から本格的な量産に突入したと24日明らかにした。

2010年、サムスンディスプレイが世界で初めて開発したタッチ一体型OLED、いわゆるOCTA（On Cell Touch AMOLED）技術は、パネル表面にタッチを認識するフィルム（TSP、タッチスクリーンパネル）を取り付ける代わりに、パネル内部にタッチセンサーを形成する技術だ。 プラスチック素材のタッチフィルムと粘着剤を使わないため、環境にやさしくパネル構造が単純になり、厚さと重さが減少する効果がある。

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ関係者は「一般的にタッチフィルムが全体パネル厚さに占める比重は6~11%程度で、パネル厚さが薄いほどセットのデザイン拡張性、携帯性が良くなる」と説明した。

サムスンディスプレイは最近タッチ機能が搭載されたノートパソコン需要が増加し、OLEDノートパソコン市場が拡大したことにより「対面的OCTA技術」開発に集中してきた。

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

中小型ディスプレイのイ·ホジュン商品企画チーム長(常務)は「タッチ一体型技術はディスプレイ面積が大きくなるほど必要なタッチセンサー数が増加し技術の難易度が上がる」として「新規材料および工程技術開発を通じて大面積でも自然で柔らかいタッチを具現した」と明らかにした。

サムスンディスプレイの大面積OCTA技術を内在化したパネルは、来月公開される三星電子の次世代ギャラクシーブックシリーズの一部モデルに初めて搭載され、携帯性の高いデザインを提供するものと予想される。

また▲16対10画面比▲120Hz高走査率▲3K高解像度などディスプレイ性能を大幅にアップグレードし、一層向上した製品パフォーマンスを披露する予定だ。

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折って、伸ばして…展示動向から見たフォルダブルIT用機器動向

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最近、パネル業者がフォルダブルOLED開発に拍車をかけることにより、フォルダブルフォンだけでなく、フォルダブルタブレットPC、フォルダブルノートパソコンまで多様な製品が展示されている。 パネルメーカーの展示製品をベースに開発動向を見ていく。

サムスンディスプレイが展示した「Flex Hybrid」と「Slidable Flex Duet」

サムスンディスプレイが展示した「Flex Hybrid」と「Slidable Flex Duet」

フォルダブルディスプレイの先頭走者であるサムスンディスプレイは1月に開かれたCES2023でフォルダブルとスライダブルが結合された「Flex Hybrid」と片面が増える「Slidable Flex Solo」、両面が増える「Slidable Flex Duo」を展示した。 「Flex Hybrid」は基本8インチから折れた画面を広げると10.5インチ、右側を増やすと12.4インチまで画面が拡張される。 スライダブル製品は基本13~14インチから17インチまで画面を拡張できる。

サムスンディスプレイはこれに先立ち、2022年にS型とG型、二重にフォールディングされる「FlexS」と「FlexG」、外側に伸びる「Slidable Wide」を展示しており、3製品とも最大サイズは12.4インチだった。 試作品の大きさ12.4インチはサムスン電子の「Galaxy Tab S8+」と同じだ。 実際の製品量産時にはセット業者の要求に合わせて量産を進めるものと予想される。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEのノートパソコン用フォルダブルOLED

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEのノートパソコン用フォルダブルOLED

タブレットPCのほかフォルダブルノート型パソコンの開発も進めている。 サムスンディスプレイは「IMID 2022」と［SID 2022」などで17.3インチノートパソコン用フォルダブルOLED「Flex Note」を展示した。 元々サムスンディスプレイは昨年この17.3インチフォルダブルOLEDをサムスン電子に供給するものと予想されたが、今年に日程が延ばされた。

LGディスプレーも同様に、17.3インチノート型パソコン用フォルダブルOLEDを開発中だ。 LGディスプレイは［IMID 2022」でフォールディング半径が1.5Rに改善された17.3インチ「Foldable OLED Laptop」を展示した。 LGディスプレイは現在、HP納品を目標にノート型パソコン用フォルダブルOLEDを開発中だ。

中国BOEでもIT向けフォルダブルOLED開発が真っ最中だ。 BOEは昨年5月、「SID 2022」でS型に二重フォールディングされるタブレットPCの香り12.3インチフォルダブルOLEDを展示した。 また、17.3インチノートパソコン用フォルダブルOLEDを公開し、このパネルは2022年に発売されたAsusの「ZenBook 17 Fold」に搭載された。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEが開発しているノートパソコン用フォルダブルOLEDのサイズと解像度は全て同じだ。 本格的な量産を始めれば、3社間のパネル供給競争も激しくなるものと予想される。

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QD-OLEDの新規発光構造であるQM2、サムスン電子の2023年向OLEDテレビに本格適用される

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UBIリサーチがで最新発刊した「AMOLED製造工程報告書Ver.5」によると、QD-OLEDの新規発光構造であるQM2が2022年末から本格的に適用され、サムスン電子の2023年向OLEDテレビに適用されるものと予想される。

QD-OLEDのQM2発光構造、Source:AMOLED製造工程報告書Ver.5

QD-OLEDのQM2発光構造、Source:AMOLED製造工程報告書Ver.5

サムスンディスプレイで量産中のQD-OLEDは3つの青色発光層と1つの緑色発光層で構成されており、quantum dotとカラーフィルターを通じてRGB 3原色が表現される構造である。

2022年末までに量産されたQM1構造には緑色発光層にaETLとG’がなかったが、QM2構造からは全て適用されたことが確認された。 また、発光構造の変更周期も材料のリサイクルなどの理由で既存の1年から2年に長くなるものと見られる。

一方、サムスンディスプレイは従来の月30KのQD-OLED Capa.を2024年までに月45Kに拡張するものとみられる。 また、2023年からは55インチと65インチパネルの他にも49インチと77インチパネルも量産し、ラインナップをさらに拡大する計画だ。

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2023年型Gramに初のOLED搭載、サムスンディスプレイのrigid OLEDを採用

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LG電子のGram

LG電子のGram

LG電子が２０２３年に発売するGramの新製品Gram StyleとGram Ultraslimにサムスンディスプレイのrigid OLEDパネルが搭載される。 サムスンディスプレイは、A2ラインでスマートフォンとIT製品用のrigid OLEDを生産しており、LG電子にOLEDパネルを供給するのは今回が初めてとなる。

LG電子の代表製品であるGram Style(モデル名16Z90RS·14Z90RS)は、外観に光の角度と方向によって色が変わるオーロラホワイト色、ゴリラグラス(Gorilla Glass)素材を採用した。 キーボードの下の空間には、タッチする時だけLEDライトが点灯する隠しタッチパッドが搭載された。

Gram Styleは14、16型の2種が販売される。 16型は16:10画面比の16型WQHD+（3200×2000）OLEDディスプレイを採用、デジタル映画協会（DCI、Digital Cinema Initiatives）の標準色域DCI-P3を満たしている。 パネルには光反射と眩しさを減らすAGLR(Anti-Glare & Low Reflection)を採用した。

Gram Ultraslimは15.6インチ1種が発売され、解像度はFHD(1920×1080)、998gの超軽量、厚さは10.99mmとGramシリーズ史上最も軽くて薄い製品となっている。

LG電子は、既存のGramシリーズにはIPSパネルのみを適用してきたが、今回の新製品から初めてOLEDパネルを搭載する。 LG電子はOLEDの優れた画質と没入感だけでなく、検証されたサムスンディスプレイのパネルを使用することができ、IPSと比べ価格差が少ないなどの理由でOLEDを採用したと分析される。 また、サムスンディスプレイとしては、中国の低価格攻勢で低調になったA2ラインの稼働率を回復し、新規取引先を確保する機会であるため、両方に役立つ関係が形成されたものと判断される。

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LG OLED evo、日本現地メディアから最高賞を受賞、OLEDテレビの競争力を立証

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LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)

LG電子のOLED evoが圧倒的な画質競争力と差別化された顧客視聴経験が認められ、日本最高テレビに選ばれた。

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)は、圧倒的な画質競争力と差別化されたカスタマー・エクスペリエンスが認められ、日本で最も権威のあるAV専門メディアの一つである音元出版が主催する「VGP(Visual GrandPrix)2023」アワードの最高賞である金賞と映像部門批評家特別大賞を受賞した。

VGPはLG OLED evoに対して「最高の没入感はもちろん、4K OLED TVが表現する繊細で立体感のある映像を楽しめるプレミアムテレビ」であるとして「圧倒的な明るさと、一気に沈み込む黒表現との高コントラストな映像表現は秀逸である。HDMI 2.1対応入力を4系統も用意するなど優れた機能面も評価」と賛辞した。

同製品は昨年、日本最高権威のAV専門メディアの一つであるHiViが選定した「ベストバイアワード(Best Buy Winter 2022)」において、50型以下OLEDテレビ部門最高製品への選出に続き、「HIVIグランプリ(HiVi Grand Prix 2022)」で銀賞(Silver Award)も相次いで受賞している。

HIVIは、「LG電子はOLEDテレビの元祖として画質はもちろん使いやすさ、美しいデザインなどを全て備えた多様なラインナップを披露している」として「特にOLEDevoは昨年他のメーカーで披露したすべての42型OLEDテレビを大きく超越した高画質を披露した」と評価した。

LG電子は、OLEDをはじめとするプレミアムテレビ選好度が高い日本で競争力を立証したといえる。 特に、日本の現地メーカーを抑えて、相次いで最高製品として認められたという点で、ディスプレイ市場主導権を継続するものとみられる。 LG電子は最近、画面の湾曲率を変えられるゲーミング用OLEDテレビであるLG OLED Flexを日本で発売するなど、技術の差別化にさらに拍車をかけている。

LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社代表取締役ソン·ソンジュ氏は「今回の受賞はこの10年間LG電子が積み上げてきた独歩的なOLED技術リーダーシップを認められた結果である」として「LG OLEDテレビだけの差別化された視聴経験を前面に出して日本消費者を魅了するだろう」と語った。

▶4Q 2022, Medium and Large OLED Display Market Trackのサンプルページ

サムソン電子、上半期中にQD-OLEDテレビで韓国市場進出

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サムスンディスプレイがCES2023で展示した77インチQD-OLED TV

サムスンディスプレイがCES2023で展示した77インチQD-OLED TV

サムスン電子が2023年上半期に韓国にQD-OLEDテレビを発売する見通し。2013年以来10年ぶりの韓国内OLEDテレビ市場への再参入となる。

業界によると、サムソン電子が最近55インチOLEDテレビ(KQ55C95A)の電波認証を獲得した。 通常、認証取得後3ヵ月以内に製品発売が行われるため、上半期内に韓国市場に初めてお披露目するとみられる。 サムソン電子は、55インチに続き65インチ製品の電波認証も取得した後、55インチ製品と同時に韓国市場に出すものと予想される。

サムソン電子は昨年3月、55インチと65インチのQD-OLEDテレビを北米と欧州地域で発売した。 当時、QD-OLEDパネルの低い歩留まり率と収益性の問題などで韓国では発売されなかったが、昨年サムソンディスプレイのQD-OLEDパネル歩留まり率が90%に迫り、韓国発売議論が本格化した。 サムソン電子の55インチおよび65インチQD-OLEDテレビは、それぞれ2200ドルと3000ドルの価格で発売されたが、QD-OLEDパネルの歩留まり改善によりそれぞれ1450ドルと1800ドルまで価格が下がった。

サムソン電子は55インチと65インチのほか、米国ラスベガスで開催されたCES2023で初めて公開した77インチQD-OLEDテレビの発売も検討している。 サムソンディスプレイセット会社に足並みを合わせ、55インチと65インチのQD-OLEDパネルに引き続き、49インチと77インチのQD-OLEDパネルを生産し、QD-OLEDラインナップを多様化する計画だ。 サムソンディスプレイが使用する8.5世代(2200x2500mm)元帳でMMG(Multi model glass)工程を適用すれば、77インチパネル2枚と49インチパネル2枚、計4枚のパネル生産が可能である。

▶Medium & Large OLED Display Market Track

2022年に発売されたOLEDスマートフォンのモデル234個のうち、中国が202個で86.3%占有率を占める

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2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデル

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデル

2022年に発売された234個のOLEDスマートフォンのうち、中国で発売された製品は202個で86.3%のシェアを占めた。 一方、韓国は2020年に39個、2021年に20個を発売したのに続き、2022年には11個の製品だけを発売し、4.7%のシェアを占めた。 現在、韓国でスマートフォンを発売する業者はサムスン電子が唯一だ。 韓国の次には米国が8社、台湾が6社で後に続いた。

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデルのサイズ

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデルのサイズ

サイズ別では6インチ台の製品が223個で95.3%の占有率を占め、主流となった。 6インチ台の製品の中では6.5インチ以上の製品が75.8%、6.5インチ未満の製品が24.2%の占有率を占めた。 6インチ台の製品に続き、7インチ台の製品が7個、8インチ台の製品が3個、5インチ台の製品が1個発売された。 Vivoの「X Note」製品を除けば、7インチ以上の製品は全てフォルダブル製品であり、最大のフォルダブル製品はVivoの「X Fold」だった。

ディスプレイデザイン別ではパンチホールモデルが193個で82.5%を占め、ノッチモデルが21個、narrow-bezelモデルが12個、under display camera(UDC)モデルが8種発売された。 パンチホールモデルは2年間でシェアが30%増加し、ノッチモデルのシェアは25%減少した。

最後に、スマートフォンサイズ対比ディスプレイ比率であるD.A(display area)では80~90%に属する製品が196個で83.8%の占有率を占め、90%以上の製品は38個で16.2%の占有率を占めた。 2022年に発売されたOLEDスマートフォンの平均D.Aは87.1%で、2018年から年平均1.2%ずつ着実に上昇している。 D.Aが最も高い製品はHonorの「Magic4」とZTEの「Axon 40 Ultra」で93.1%D.Aを示した。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

10インチ以上の中大型OLED出荷量、2027年までに6,950万台に拡大

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UBIリサーチが10インチ以上OLEDの実績と展望を総合した「4Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、2027年中大型OLEDは2022年2610万台から2027年6950万台に拡大すると予想される。

2027年までの売上高基準で中大型OLED市場を主導するのはテレビ用OLEDとみられる。グローバル景気低迷により今後の予想出荷量は直前四半期より減少したが、年平均11.2%の成長率で2027年に計1480万台が出荷され91.8億ドルの売上高を記録するものと展望される。これは2027年の中大型OLED全体売上高の62.8%だ。

Notebookやtablet PC、モニターなどIT用OLED市場は2024年から少しずつ開花するものと予想される。IT用OLED市場はnotebook用OLEDが主導するものと見られ、年平均22.9%成長率で2027年には1970万台が出荷されるものと予想される。2024年にはAppleのiPad用OLEDが本格的に発売され、tabletPC用OLED市場が拡大するものと見られる。2023年にtablet PC用OLED出荷量は200万台と予想されるが、2024年には720万台、2027年には2330万台と予想される。2023年からの年平均成長率は85.7%だ。

車両用OLEDも2022年から54.7%年平均成長率を記録し、市場が持続的に拡大するものと予想される。

中大型OLED出荷量比率展望

中大型OLED出荷量比率展望

▶Medium & Large OLED Display Market Track

LGディスプレイ、2023年に発売されるiPhone15にLTPOパネルだけを供給する見通し

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iPhone15の予想ラインナップ

iPhone15の予想ラインナップ

LGディスプレイが2023年に発売されるiPhone15シリーズのうち、LTPOモデル2つのパネルだけを供給するという見通しが出た。既存に供給していた6.1インチLTPSモデルはパネルを供給しないものと見られる。LGディスプレイは2019年に発売されたiPhone11 Pro maxに初めてOLEDパネルを供給し始め、今年発売されたiPhone14 Pro maxに初めてLTPO TFTが適用されたパネルを供給した。

来年発売されるiPhone15にLGディスプレイがLTPOパネルを供給する見通しを受け、LTPOモデルはサムソンディスプレイとLGディスプレイが共同で供給するものと見られる。来年発売されるiPhone15にサムソンディスプレイは4種全体、LGディスプレイはプロモデル2種、BOEは6.1インチLTPSモデルにパネルを供給するものと予想される。BOEが6.7インチLTPSモデルにパネルを供給するかどうかはまだ未知数だ。

AppleがiPhoneにOLEDを適用し始めたのは2017年からだ。LTPO TFTを適用したのは昨年発売されたiPhone 13 proシリーズからであり、LTPO TFTが適用されたパネルはサムスンディスプレイが初めてAppleに供給した。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

スマートフォン向けのrigid OLED、年平均12.9%下落して2027年には9,600万台になると予想

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UBIリサーチが四半期別発刊する「4Q22 Small OLED Display Market Track」によると、全世界スマートフォン用rigid OLEDの出荷量が持続的に減少するものと予想される。

2022年下半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量が大幅に減少し、第3四半期には前年同期対比半分にも満たない1900万台が出荷されたことが調査された。このような流れは第4四半期にも続いており、これに伴いサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量は2022年から年平均20.8%下落し、2027年には5千万台にとどまるものと見られる。全世界スマートフォン用のrigid OLED出荷量は年平均12.9%下落し、2027年に9600万台になると予想される。

反面、スマートフォン用flexible OLEDの出荷量は2022年から年平均7.4%成長率で持続的に増加するものと展望される。UBIリサーチはサムスンディスプレイが年平均2.2%成長率で2027年に2.2億台のflexible OLEDを、BOEが年平均13%成長率で2027年に1.4億台のflexible OLEDを出荷するものと予想した。

全世界のfoldable OLED出荷量も持続的に拡大するものと予想される。2022年、全世界のfoldable OLEDの出荷量は1900万台と予想され、2027年には9000万台になるものと予想される。今後、全世界のfoldable OLED市場を主導するのはサムスンディスプレイであり、2027年には全世界のfoldable OLED出荷量のうち89.1%のシェアを占めるものと見られる。

10インチ以下の小型OLED市場の中でfoldable OLEDの占有率は2022年に2.7%と低い水準だが、2027年には9.6%まで拡大し、rigidOLEDと似た水準の占有率を記録するものと展望される。 

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

▶4Q22 Small OLED Display Market Track

BLACK FRIDAY終了、一部プレミアムTV価格回復開始

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プレミアムテレビの価格

プレミアムテレビの価格

12月1日に確認した情報によると、10月~11月の間にBLACK FRIDAYとカタールワールドカップの影響で価格が下落したサムスン電子とSonyのプレミアムテレビ製品の価格が大部分回復した。2022年プレミアムテレビ市場で全体的に価格が復旧したのは今回が初めてだ。LG電子のOLEDテレビは全体的に価格を維持し、一部の製品は価格を回復した。

サムスン電子のNeo QLED製品は、それぞれ最低100ドルから最大500ドルの価格を回復し、10月以前の価格帯を取り戻した。ただ、65インチと75インチNeo QLED Q85B普及型モデルとQ95Bハイエンドモデルの価格は、従来の下落した価格を維持した。価格維持の理由は、Neo QLEDテレビの中でも人気のある製品群の販売量を維持するためのサムスン電子のマーケティングポイントと分析される。サムスンのQD-OLEDテレビであるS95Bは55インチが250ドル、65インチが200ドルの価格を回復した。

Sonyの製品は8Kハイエンド製品を除いてすべての製品の価格が上昇した。 Mini LED TVモデルであるX95Kの価格帯は平均233ドル引き上げられ、WOLED TVであるA80KとA90Kは少なくとも100ドルから最大300ドルまで価格を回復した。サムスンディスプレイからパネルを供給されるQD-OLEDテレビであるA95Kは55インチ価格が300ドル、65インチ価格が200ドル上昇した。

サムスン電子とSonyとは異なり、LG電子のOLEDテレビ製品は大部分10~11月の間に下落した価格帯を維持した。全体的なOLEDテレビ製品の価格は11月と同じだったが、普及型OLEDテレビモデルA2シリーズ65インチ価格が100ドル、中級型OLEDテレビモデルC2シリーズ42インチが100ドル、77インチが200ドル、83インチが500ドル、高級型モデルG2シリーズ77インチが200ドル引き上げられた。

55インチと65インチ市場でLG電子の製品はほとんど下落した価格を維持した反面、サムスン電子はほとんど価格を回復させた。 下落した価格を維持し、競争力を備えたLG電子のOLEDテレビにサムスン電子がどのように対応するのか、帰趨が注目される。

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