Kopin、新しい技術とビジネスモデルで、mobile VRとAR用OLED microdisplay市場に進入

Mobile VRとAR、ウェアラブル(wearable)技術開発企業であるKopinは、現地時間、12月21日、モバイルVR及びARアプリケーションのためのOLED microdisplay市場に進入すると発表した。この会社の最初のOLED microdisplayは、来月に開かれるCES2017で試演される予定である。

Kopinは、ダイレクトビュー製品のサイズや重量、電力の制約無しに高速OLED-on-silicon microdisplayを具現できる新しいシリコンバックプレーン構造を開発したと発表した。このmicrodisplayは、モバイル及びウェアラブルシステムに優れたユーザーエクスペリエンス(user experience)を提供する超高解像度、低電力及び小型フォームファクタが特徴である。

Kopinは、OLED-on-silicon microdisplayは、シリコンバックプレーンとOLED放出レイヤーという二つの核心要素で構成されることを明らかにした。Kopinのビジネスモデルについての独特な点は、設計に対する専門知識は、Kopin内にある反面、二つの製造作業すべてが専用ファウンドリーにアウトソーシングされる最初のフルファブレス(full fab-less) OLED microdisplayビジネスモデルだという点である。Kopinがファブレス(fab-less)に優れた最大の理由は、、VRとAR、MR市場が成長する時、OLED microdisplayに対する需要が大幅に増加するものと見ているし、OLEDファウンドリーに対する資本投資は、負担が大きいので、他の企業の投資を活用することが、市場に備える最善の方法だと見ているからである。

KopinのCEO兼創立者であるDr.John C.C.Fanは、「Kopinは、3千万個以上のAMLCD及びLCOS製品が出荷されたmicrodisplayシステムの最も大きくて成功的な供給者の一つである」と言いながら、「Kopinは、OLED microdisplay及びモジュールを製品ポートフォリオに追加することで、顧客に様々なディスプレイ技術と光学技術を提供し、顧客が様々なデザインを評価して、これを基に目標としたアプリケーションの最適化された製品を作ることが出来るようになった。」と言及した。

最後に、Dr.Fanは「KopinのOLED microdisplayは、仮想と増強、混合現実応用分野の向上される技術をうまく活用できるように特別製作された。」と言いながら、「Kopinは、OLED microdisplay市場の成長で良い機会を捕らえることを目標としている。」と明らかにした。eMaginとSonyなど、競合先の前で、来月に開かれるCES2017でKopinがどのような新しいOLED microdisplay panelを披露するのか成り行きが注目されている。

2016年1月に公開されたKopinの世界で最も小さいsmart glass display、businesswire.com

 

LG Display、IDW2016でOLED TV及び照明用最新WOLED素子の開発動向について発表

LG Displayは、12月7日から9日、日本福岡で開かれたIDW(International Display Workshops)2016でOLED TV及び照明用最新WOLED素子の開発動向について発表し、OLED TV用最新WOLED素子の色領域がsRGB対比114%から129%に、DCI対比90%から99%まで拡大されたことを明らかにした。論文では、3stack構造を適用した55″UHD OLED TVがフルホワイトスクリーン(full white screen)で150cd/m2、ピークホワイトスクリーン(peak white screen)で500cd/m2の輝度を示し、2stack構造に比べ20%節約された消費電力効率を示した。

LG Displayの2stackと3stack WOLED照明構造、IDW2016

また、照明用WOLEDを紹介しながら、OLED TV用WOLEDは、blue/yellow-green/blueの3層タンデム構造であるのに対し、照明用WOLEDは、green-red/blue/green-redの3層タンデム構造であることを明らかにした。反射率の高いAg cathodeとlight extraction filmを適用して90lm/wの高効率を見せたし、色温度はwarm white rangeの2,850Kで、CRIは88の特性を示した。このOLED照明は、2017年第3四半期から第5世代ラインで生産を開始すると明らかにした。

LG Displayのlight extraction filmを適用した2stackと3stack WOLED照明構造、IDW2016

一方、LG displayは、9月に米国サンディエゴで開催されたOLED summit2016で800nitの65″UHD OLED TVを展示し、65″ curved QD-LCD TVと画質を比較し大きな関心を引き出した。そして、来年には輝度がもっと改善された1000nits以上のOLED TVを披露するだろうと予想されている。

65inch OLED TV(左)と65inch curved QD-LCD TVのBlack表現力の比較、LG Display、OLED Summit2016

Sony、2017年に二つのOLED TVモデルを発売確定??

噂だけであったSonyの2017年 OLED TV市場の進出が事実と明かされた。OLED associationのベリー・ヨン(Barry Young)CEOはフォーブスにこのような事実を伝えながら、Sonyは2017年に55インチと65インチの2個のOLED TVを発売する予定だと明らかにした。

ベリー・ヨンCEOは2017年の2四半期からパネルの出荷が始まり3四半期や4四半期に本格的に販売される予定であり、55インチの4K OLED TVが約8万台、65インチのOLED TVが約12万台、発売開始予定だと述べた。

Sonyは以前にもLGDのOLEDパネルを適用したモニターを発売した事があり、今回のOLED TV用のパネルもLGDから供給を受けると知られた。 注目すべきところはSony OLED TVの価格である。 ベリー・ヨンによるとSonyの55インチOLED TVの価格は約1,999ドル、65インチは約2,999ドルになる予定であり、これはLG電子で2016年の6月に販売した55インチUHD OLED TVの価格である2,297ドル(OLED55B6, Amazon), 65インチUHD OLED TVの価格である3,297ドル(OLED65B6,Amazon)よりそれぞれ300ドルずつ安く、現在LG電子が掌握しているpremium OLED TV市場でも価格競争の構図が形成されると予想される。

まだCES 2017でSonyのOLED TVの公開は確実ではないが、生産が確かになればCES 2017でその姿を確認することができると期待される。SonyのOLED TV市場の進出によってLG電子も2017年 OLED TVに対して攻撃的な価格政策を繰り広げることと予想されているため、SonyのOLED TV市場の進出がOLED TVの大衆化にどのような寄与をするようになるのか、そしてディスプレイ産業にどのような影響を及ぼすのか成り行きが注目されている。

Sonyの PVM-X550 HDR 4K OLED モニター, source : digitalmediaworld.tv

OLED TV、ディスプレイ市場のパラダイムの変化を主導

12月2日、ユービー産業リサーチの主管で、ソウル汝矣島中小企業会館で開かれた「2016 OLED決算セミナー」でイ・チュンフン、ユービー産業リサーチ代表は、「OLEDは、LCDと比べて完璧なブラックと速い応答速度などを前面に出して、ディスプレイ市場のパラダイムの変化を主導している。」と伝え、「LCDメーカーたちは、既存のLCDに比べ色再現率を高めたQD-LCDを出しているが、OLEDも進化が進んでいる。」と明らかにした。

LG電子は、今年上半期CES2016で展示ブースの照明を暗くしたが、OLED TVの輝度に対する自信を見せながら、下半期のIFA2016展示ブースでは、照明を明るくしてOLED TVを展示した。CES2016とIFA2016を通して、輝度を600nitsから800nitsに向上させたし、来年には1000nits以上のOLED TVを披露するだろうと展望した。

イ代表は、「現在のTV市場でOLEDは、LCDに比べ3倍、QD-LCDに比べ2倍以上のパネル単価を形成しているが、LGディスプレーがOLEDパネル単価を下げる場合、これ以上パネル値下げをするのが難しいLCDメーカーたちは、困難を迎えるだろう。」と伝えた。

ここに、LCDメーカーたちがOLEDとの差別化戦略によるQD-LCDに対する戦略が必要であると分析した。また、QLEDについての関心も高まっているが、QLEDは成熟度という観点から見ると、まだ胚芽の状態であると伝えた。QLEDより ソリュブルOLED(soluble OLED)が先に登場すると思われるし、QLEDの開発は少なくとも10年以上はかかるだろうと予想した。

TV用OLEDの主な争点として、サイズ、価格、輝度など3つに要約した。OLED TVのサイズは、現在、55inchがメインだが、65inch以上の市場を形成することが重要であると明らかにした。Gen10ラインに対する投資が必要であるが、現在は、インフラが弱いことと見通した。価格については、インクジェット方式で新規ラインの投資をしたら価格を大幅に下げることができると展望した。最後に、輝度については、3-stackとtop emission構造を利用すれば、輝度を大きく向上させることができるだろうと分析した。

一方、2017年OLED市場の展望については、2016年の出荷台数は3.9億台であり、2020年に15億台に成長するだろうと展望した。フレキシブルOLED(Flexible OLED)パネルはハイエンド市場(high-end市場)で、リジッドOLED(rigid OLED)パネルはミッドエンド市場(mid-end市場)を主導するだろうと予想した。売上高は、2016年17兆ウォンから2020年には60兆ウォンに成長するだろうと展望した。これは、中国企業たち(BOE、Tianma、GVOなど)の成功的な進入と成長をした場合を予想した数値である。

現在のOLED市場は、モバイルを中心に成長するだろうが、2018年以降には、TVも安定的に市場に定着し成長すると展望した。

2017年は、消費者にとってOLEDの革新性を強調できる重要な一年になると思う。

12月2日、劉備産業リサーチの主管で、ソウル汝矣島の中小企業会館で開かれた2016OLED決算セミナーで、LG経済研究院のイ・ウグン責任は、2017年が消費者にとってOLEDの革新性を強調できる重要な一年になると予想した。

イ・ウグン責任は、大型OLEDパネルから注目すべきのイッシュの一つとして、「来年のCESを迎え、現在のpremium TV市場でOLED TVはLGが市場を主導しているが、Sonyが加勢するときのインパクトを注視するべきだろう」と述べ、「まだ既存の消費者にSonyの画質に対する基本的な期待があるため、このような視点からSonyのOLED TVがどのような革新的な様子を見せるのか、また、消費者にどのような反応をもたらすかについて関心を持って観察する必要がある」と述べた。

中小型のイッシュとしてmobile phone市場でAppleのiPhone8(仮称)にOLEDパネルの採用を言及し、「Apple iPhone8にOLED displayをどんな方法で実現するか、これに通じて、果たして消費者にどれだけのインパクトを与えられるのかが重要である」と言った。また、「OLEDを適用したにもかかわらず、従来のLCDと差別化した革新性を示さなければ、消費者のOLEDへの期待が消えるかもしれない」と言い、消費者の視点からOLEDに対する意味のある反応を引き出さなければならないと強調した。

2017年にはAppleのflexible AMOLED panelが適用されたiPhoneが発売されると期待されており、SonyもOLED TV事業への進入について継続的に検討していると確認された。2017年にはOLEDを適用した製品を発売するset企業がもっと増えると期待される。消費者が、複数のメディアの報道と噂を通じて、従来のLCD製品とは違う「OLED製品だけの全く新しいもの」を期待している状況で、2017年はOLEDの革新性を強調し、商品性を打ち出すこのできる重要な一年になると思われる。

スマートフォン用OLED panel、四半期の出荷量1億台を目前に

Ubi産業リサーチによると2016年第3四半期のスマートフォン用AMOLED panelの出荷量が9,600万台で集計されたと発表した。

前期比103%, 前年同期比で148%増加した数字で、前期に引き続き四半期別最高の出荷量をさらに更新した。

Ubi産業リサーチの関係者は“ギャラクシーノート7に対する生産中断によりノート7用のflexible AMOLED panelの生産量が計画より減少したものの中国向けとギャラクシーs7シリーズ用AMOLED panelの出荷量増加が第3四半期の出荷量アップに大きな役割をしたものと分析される”と述べた。

現在スマートフォン用のAMOLED panel市場はサンスンディスプレイが91%以上を占めていて、BOEとEDO, Tianma, Visionoxなどの中国panelメーカーが少量量産している状況である。

なおAppleも2017年に発売されるiPhoneの一部モデルに対してflexible AMOLED panelを適用すると見込まれて、これからのスマートフォン用AMOLED panel市場は継続して増加する予定である。

Ubi産業リサーチはスマートフォン用のAMOLED panel出荷量は年平均成長率41%で2020年までに約14億台規模を形成すると見込まれ、この中でflexible AMOLED panelは約61%を占めると見通した。

三星電子のQD vision買収、QLED常用化を前倒しできるか。

21日業界によると三星電子は最近QD visionの買収戦に参加して優先協商対象者として選定されたことが確認された。三星電子が提案した買収金額は7000万ドルで、業界は遅くても来週中に最終買収に合意すると見ている。

Quantum dotは大きさによって具現する色が異なる物質で、三星電子は世界初でLCD BLUにquantum dot sheetを適用して色再現率を向上させたSUHD TVをプリミアムTV市場に披露し、中国メーカーも積極的に製品を発売している。

MIT出身の研究者らが成立したQD visionはカドミウム系のquantum dot分野で技術力の高い専門企業として最近は非カドミウム素材も披露している。業界では三星電子のQD vision買収がquantum dot TV市場の拡大とともにQLEDの常用化を前倒しするための礎石であると見ている。

QLEDはOLEDに比べて酸素と水分の影響が少なく、半値幅が狭くて高色純度のパネルが具現できると期待を集めているが、開発初期段階でOLEDの材料に比べて非常に低い効率と寿命が問題点として言及されている。なお、quantum dotの中心体に使われるカドミウムは有毒性が強い発癌物質であり、QD visionと Nanoco, NanosquareなどでCd-free物質を開発しているがカドミウム素材に比べて性能が低い。従って、業界ではQLEDが量産に適用されるまでは最小5年以上がかかると予想している。

一方、これに関連してソウル大学のイ・チャンヒ教授はさる10月Ubi産業リサーチが主管した「QLEDと solution Process OLED市場への進入可能性分析及びセミナー」で「大規模の投資と人力が投入されると予想より早い時期に製品を見ることができると思われ、OLEDと構造が似ていて進入障壁が低くなる可能性がある」と述べた。

三星電子のQD vision買収が大規模投資の引き金になってQLEDの常用化を前倒しできるか、それからディスプレイ産業にどのような影響を及ぼすかの成り行きが注目されている。

BOEとCSOT、OLED TV用のpanelで中国初のタイトル獲得

16日に開催された「第18回中国ハイテクフェア」でBOEは55″UHD OLED Moduleが適用されたSkyworthの55″ UHD OLED TVを展示し、大きな話題を集めた。

CSOTも従来は31inch FHD OLED panelを展示したが、今回は31inch curved FHD OLED panelを公開した。

Curved OLED panel3枚をつけて、約80inchを具現し、解像度は5760*1080、輝度は150nitsである。

両社はLG Displayで量産しているWRGB+CF構造を適用して製造した。

今回の展示を通じて、BOEとCSOTがそれぞれ55inch UHD OLEDと31inch curved OLEDで中国メーカー初のタイトルを持つようになり、今後、WRGB OLED panel市場の成長に新たな原動力になれると期待される。

BOEは、HefeiのGen8パイロットラインで、CSOTは中国ShenzhenのGen4.5 R&Dラインで、OLED TV用のpanelを製造しており、両社は、大面積OLED量産ラインへの投資を積極的に検討している。

現在、大面積OLED panel市場は、LG Displayが唯一に量産ラインを保有しており、単独でOLED panel市場を導いている。今後、BOEとCSOTが大面積OLED panel市場に加勢すると予想され、大面積OLED panel市場での競争を通じた市場の拡大が行われると期待される。

ミラーレス自動車用ディスプレーの可視化、車両用のOLED displayの青信号

昨7日、国土交通部が「自動車および自動車部品の性能と基準に関する規則」の一部の改定案を立法を予告してからサイドミラー(後写鏡)のない「ミラーリス自動車」に対する興味が高まっている。自動車の前・後方と両サイドの前ドアに超小型カメラを装着し、車内にディスプレー画面を通して視野を確保する方式で、機能エラーとデザイン開発の問題があるが、従来のサイドミラーの問題点だった死角地帯の問題が解決され、燃費とデザインの改善できることが期待される。

これによって、ミラーリス(Mirror-less)自動車用ディスプレーが自動車用ディスプレーのマーケットの新たなマーケットの動力として注目されている。自動車用ディスプレーの分野はモバイルやテレビに比べてより多いcustomizationが必要とされ、高付加価値の創出が期待される産業である。これにLGDやSDCのパネル企業がマーケット攻略のための製品を開発中であり、特に両企業ともFlexible OLEDを中心で日本・台湾の企業とは異なる差別化された戦略を展開する方針を立てたことが知らされている。

Flexible OLEDは薄くて軽い特性と曲がる性質で設置面で自由であり、新たなデザインが要求されるミラーリス自動車に有利である。また、LCDに比べて高い明暗費や早い反応速度、広い視野角で高い視認性を実現することができ、自動車ディスプレーに適合だと評価されている。去年の7月1日、自動車部品の供給企業のContinental corporationは自社のホームページを通して2枚のOLEDが適用されたミラーリス自動車の諸長所を紹介し、暗い状況や雨天時でもより良い視野提供ができると述べた。また、Alfred Eckertの未来開発部の総括担当者は『眩しさや弱い光による影響も解決できるはずだ』と言及した。

2枚のOLEDパネルが適用されたミラーリス・コンセプト・カー> (出展: www.continental-corporation.com)

最近サンスン電子からアメリカの自動車電装企業業のHarmanを引き受けて、自動車電装事業を本格的に推進してあり、業界ではサンスン電子のOLEDと半導体などの力量が電装事業の進入に大きなシナジー効果を出すことができると見られている。また、LG Displayは2018年にはOLED displayを基に車両用ディスプレーで全世界のマーケットシェアの30%を確保し、売上を2兆ウォンを達成することが目標だと述べた。

このように電子/ディスプレーの業界で電装産業での事業拡張にOLED displayが核心役割をすると予想され、ディスプレー産業の成長に新たな原動力ができると期待される。

Solution Process OLED TV 2019年の市場発売展望、Mid-end TV市場攻略

UB産業リサーチから11月14日発刊したSolution Process OLED市場への進入可能性分析レポートによると、solution processで製作されたOLED TVは2019年に市場に発売される見通しである。

Solution processは、大面積のOLED panelをGen8以上の機器で分割せずにRGB pixel構造で製造することのできる技術であり、主なAMOLED panel企業から積極的に開発を進めている。

しかし、solution processに適用される発光材料は、従来の蒸着材料をink化させるために、様々なsolventを混合のため、蒸着材料より純度が低く、発光効率が低下し、寿命が短いしかない。それにもかかわらず、solution processを主なpanel企業で積極的に開発している理由は、color filterを使用せず、発光材料を使用効率が高く、WRGB方式のOLED panelに比べて構造が単純なため、コスト削減ができるというからである。

報告書によると、「Solution process OLED用発光材料の開発が積極的に行われているが、プレミアム市場に進入するためには、WRGB方式より効率が良くなければならない。しかし、WRGBは効率を20%以上向上させることができるtop emission構造で開発中であり、蒸着材料も継続的に開発がされていて、solution process OLEDがWRGBの性能を超えることはかなり難しいと予想される。むしろ適度なレベルの寿命と効率をもとに、mid-end TV市場を攻略してLCDを代替するシナリオが最も有力である」と予想した。

今回、発刊されたSolution Process OLED市場への進入可能性分析レポートでは、solution processが適用できるOLEDとQLED、hybrid QDのイッシュと市場への進入可能性、今のsolution process OLEDとQD産業のsupply chain、主なsoluble OLED material企業の性能比較分析などを収録して企業からsolution process産業を把握することに役立つと期待される。

一方、Solution Process OLED市場への進入可能性分析レポートの55inch以上の大面積solution process OLED panel市場は、2019年から本格的に量産され始めて、2021年約US $ 1,000 millionの規模に成長して、全体の大面積OLED panel市場の約15を占めると見通した。

三星電子、前作に比べ400nit以上輝度が向上されたギャラクシーギアS3発売

11日、韓国に公式発売された三星電子のスマートウォッチ「ギアS3」が18日、米国、英国、オーストラリア、フランス、ドイツ、フランス、シンガポール、UAEなどでグローバル発売される。994人を対象に実施した米国のあるアンケート調査の結果、ギアS3を購入する意思のある回答者の割合が54%(510人)に達するほど、市場の反応も熱いと予想される。

今回発売された三星のギアS3は、1.3インチのAMOLEDディスプレイを活用して、主な内容を画面に常に表示する「常時オンディスプレイ(AOD)」機能を実装しており、バッテリーの容量も従来の250mAhより27%向上された380mAhで、1回の充電で最大3〜4日間使用が可能であり、残量が5%の場合、時計モードを設定して、最大10時間ほど使用できるようにした。また、IP68等級の防水/防塵とともに、GPSが搭載されて、高度、気圧、速度計として様々なレジャー活動や運動をする際に便利な機能が追加されたし、三星ペイも追加搭載されて、様々な利便性が増加した。特に、前作に比べ400nit以上明るさを強化して、既存の製品の問題であった明るい屋外でも鮮明な画面で様々な情報を確認できる屋外視認性の問題を解決した。

三星電子は、ソウル永登浦タイムスクエアをはじめ、パミエステーション・光化門Dタワー・CGVの全国の主要店舗などで「ギャラクシーS7エッジ」ブルーコーラルと「ギアS3」を披露し、発売を記念して、全国15カ所で月末まで大規模な体験イベントを行うと明らかにした。「ギャラクシーS7エッジブルーコーラル」や「ギアS3」の体験マーケティングに対する詳細については、三星電子のギャラクシーS7キャンペーンサイト(http://www.samsung.com/sec/galaxys7/experience)から確認できる。

一方、UB産業リサーチによると、スマートウォッチ用のAMOLEDパネル市場は、2020年まで年平均約14%で成長して、1億台以上の市場を形成すると見通した。

Merck-Idemitsu Kosan、OLED materials関連業務協約締結

MerckとIdemitsu Kosanは7日、両社のOLED materials関連特許権の一部を共同で使用するための業務協約を締結したと発表した。

両社は、OLED materialsを量産する代表企業として、長い開発の歴史と多数の特許を保有しており、現在、様々な企業にOLED materialsを供給している。

今回の協約は、長寿命と高効率を有するOLED materialsを開発するために提案された。

これにより、両社は、明示された条件の下で、相手企業の特許権の一部を活用し、OLED materialsを開発から製造、販売まで行うことができることはもちろん、高性能OLED materials研究開発に集中できるようになった。

また、両社はOLED市場を追加的に確保するために、特許権の共同使用の範囲を拡大させる議論を継続的に行う計画であることを明らかにした。

一方、ユービー産業リサーチが発刊した「OLED Emitting Material Annual Report」によると、OLED materialは後発走者の本格的な量産開始とTV用OLED panel市場の拡大によって、2016年から2021年まで年平均46%成長し、約US$4,323millionの規模になるだろうと見込んだ。

超プレミアムLGシグネチャー(SIGNATURE)OLED TV、2年連続「CES最高革新賞」受賞

LG電子の超プレミアムLG SIGNATURE(LGシグネチャー)OLED TVが「CES最高革新賞(Best of innovation Awards)を受賞した。これで、LG OLED TVは2年連続で「CES最高革新賞」を受賞し、現存する最高のTVであることをもう一度立証した。

LG OLED TVは、「ビデオディスプレイ(Video Display)」部門で「CES最高革新賞」を受けるなど、全部で6つのCES革新賞(CES2017 Innovation Awards)を受賞した。これで、LG OLED TVは、2012年から5年連続でCES革新賞を受けることになった。

主催側である米国消費者技術協会(Consumer Technology Association、以下CTA)は、LG OLED TVが▲完璧なブラックを基に実現する鮮やかな画質、▲革新的なデザイン▲優れた音響などを整えたと評価した。OLED TVは、バックライトなしで自ら光を出すため、LCD TVと違って、完璧なブラックを実現することができる。これをもとに、自然に最も近い色を具現する。

LG電子は、TV、生活家電、スマートフォン、IT、AVなどでもCES革新賞を受賞したことで、11つの部門で21つのCES革新賞を受賞した。

生活家電は、洗濯機、冷蔵庫、空気清浄機など6つの製品がCES革新賞を獲得した。LGシグネチャー洗濯機と乾燥機パッケージは、ツインウォッシュと乾燥機のデザインが同じである。ツインウォッシュは、世界で初めてドラム洗濯機の下段に、ミニウォッシュを結合させた製品である。

ブラック・ステンレスデザインのLGプレミアム冷蔵庫は、独創的な便宜機能と洗練されたデザインが好評を得た。「冷蔵庫の内のミニ冷蔵庫」と呼ばれる収納スペース「マジックスペース」に「ノックオン」機能を追加した「ノックオン・マジックスペース」を適用した。「ノックオン」は、冷蔵室の右側ドアを二度たたくとドアが透明になり、ドアを開けなくても冷蔵室の内を見ることができる機能である。

空気清浄機も初めてCES革新賞を受けた。LGプレミアム空気清浄機は、汚染物質の位置に関係なく、室内の空気をより早く、均一に浄化する。

IT部門では、スマートフォン、モニターなど5つの製品がCES革新賞を受賞した。プレミアム・スマートフォンLG V20とLG G5は、優れたオーディオとカメラの性能を有すると認められた。LG V20には、世界で初めて、「クアッドDAC(Quad Digital to Analog Converter、デジタルーアナログ変換器)」を搭載した。LG G5には、135度の世界最大画角をカバーできるカメラを搭載し、同じ距離でより広い背景を収めることができる。超軽量の優れた性能と利便性を備えたLG Gram PC、Ultra HD解像度を適用した超高解像度モニターもCES革新賞を受賞した。

AV部門では、ビームプロジェクターTV、ブルートゥース(Bluetooth)のスピーカー、LG Tone Plus Activeなど、4つの製品がCES革新賞に選ばれた。

CTAは、毎年1月初に開かれる世界最大の家電展示会CESの出品作たちを対象に「ビデオディスプレイ(Video Display)」、「生活家電(Home Appliance)」、「携帯電話(Wireless Handsets)」など、28つの部門で技術、デザイン、消費者の価値などを評価、CES革新賞を授与する。CES革新賞受賞製品のうち、各部門別最高製品には、「CES最高革新賞」の栄誉を与える。

LG電子の米国法人長ジョ・ジュワン専務は、「一歩進んだ技術と革新的なデザインでお客様に差別化された価値を持続的に提供する。」と強調した。

サムスンとアップル、最初のFull-screen displayスマートフォンのタイトルは誰が握るか。

Full-screen displayを搭載したスマートフォンをすぐ会うことができると思われる。市場調査会社のユービー産業リサーチが最近発刊した「Key issue and Market Analysis for Foldable OLED」によると、2017年までには左右ベゼル(bezel)のないベゼルレス(bezel-less)タイプのフレキシブル(flexible) OLEDが、スマートフォン市場をリードし、その後は左右だけでなく、上下のベゼルも最小化、または無くした形態のfull-screen displayが2017年から登場し、それ以降の市場を主導するだろうと見込んだ。

スマートフォン・ディスプレイの開発トレンド展望(出典:ユービー産業リサーチ)

具体的な状況も把握されている。アップルインサイダー(AppleInsider)は、11日(現地時間)、米特許庁(USPTO)の発表を引用して、アップルが最近ディスプレイに光センサーを統合した電子装置の設計特許(US20150303244A1)を出願したと明らかにした。

アップルが最近出演した光センサーを統合した電子装置のデザイン図面1

アップルは、この特許で、ディスプレイ部にセンサーを適用することを言及しながら、ディスプレイの側面に周辺光源センサー(Ambient Light Sensor)又は近接センサー(Proximity Sensor)を配置するなどの例示とディスプレイ及びセンサー回路が、ガラス又はプラスチックで作られた透明の封入層Encapsulation Layer)によって保護されるという例示も挙げた。アップルインサイダー(AppleInsider)は、このようなデザインが不要なスペースを減らし、full-screen displayを可能にするだろうと見込んでいる。

アップルが最近出演した光センサーが統合された電子装置のデザイン図面2

10月26日、サムソン・コエックス(COEX)で開催された2016 IMIDビジネスフォーラムで、サムスンDisplayのパク・ウォンサン首席によるスクリーンサイズに対するディスプレイのトレンド発表は信頼性をさらに高めた。パク・ウォンサン首席は「サイズの限界があるモバイルフォンの特性上、セットサイズ対比ディスプレイのサイズは非常に重要であり、edge displayがdisplay area(以下DA)が80%程度であったならば、full-screenが適用された携帯電話のDAは90%以上であり、今後、市場をリードすることになる一つのトレンドだ」と明らかにした。ガラス一体型指紋認識、超音波を使った指紋認識などまだ正確に議論された技術はなかったが、note7で見せてくれた左右ベゼルのないbezel-lessタイプからさらに進めて上下部分のbezelも無くして、既存とはまったく違う新しい形態のfull-screenスマートフォン登場を予告している。

サムスンディスプレイ発表資料、2016 IMIDビジネスフォーラム

LG電子もfull-screen displayに対する特許を出願したことがある。2015年6月にPatently Mobileの報道資料をみると物理的なボタンの代わりに、仮想ボタンとアプリのアイコンが適用されることを確認することができる。しかし、デザインだけでは外観のほか、どんな材料と内部部品が使用されるかは正確に把握することができないし、該当特許以降の関連ニュースも聞こえてこないことから、実際開発の可否は不確実な状態である。

LG電子が米国でflexible Displayを活用してデザインしたホームボタンのないスマートフォンデザイン(出典: Patently Apple)

このように、スマートフォンメーカーがfull-screen Displayの導入を積極的に検討している理由は、製品の没入感とともに、消費者が体感できる最大の変化としてDisplayが選ばれるためだと思われる。また、最近、VR市場の拡大に応じて、モバイルフォンを装着するゴーグル型のHMD(Head Mounted Display)に適用するためには、レイテンシ(Latency)問題がないOLEDディスプレイの適用とともに広いディスプレイ領域が必要であるとの意見も提示されている。

一方、ユービー産業リサーチの「Key issue and Market Analysis for Foldable OLED」報告書では、2017年full screen AMOLED panelが初出荷されると予想したし、2020年には全体flexible AMOLED panel市場の60%を占めており、bezel less typeのflexible AMOLED panel市場を上回ると展望した。

Flexible OLED type別の定義と市場占有率の展望(出典:ユービー産業リサーチ)

SUNICシステム1.1um shadow distanceデモ成功、1500ppiまで具現可能

SUNICシステムは、2016 IMID Business forumでplane source evaporationと厚さ100umのshadow maskで1.1umのshadow distanceの具現に成功したと発表した。1.1umのshadow distanceは、約1000ppi〜1500ppiの高解像度製作が可能な数値である。

Plane source evaporationは、metal plateにOLED発光材料を蒸着して裏返した後、metal plateに熱を加えることにより、OLEDの発光材料を垂直に蒸着させる技術である。OLEDの発光材料が蒸着されるshadow angle(Ф)が90度になると、理論的にはSD(Shadow distance、step hight/tanФ)の値が0になるので、FMMの厚さを薄く、高解像度で設計することができ、高解像度のAMOLED panel製造が可能になるという原理として、IMID2016学会で初めて発表され、大きな関心を集めた。

SUNICシステムのファン・チャンフン博士は「今回の結果を基に、shadow mask厚さを減少させ、step heightを3umまで減少させると0.37umのshadow distanceを具現可能になり、これは最大2250ppi(11K)の高解像度AMOLED panel製造が可能になる。」と言いながら、0.37 shadow distance具現のための開発に拍車を掛けると発表した。

また、今回の発表では、plane sourceでは不可能だと思われていたhostとdopantのco-evaporationに急速加熱(flashing evaporation)を適用して解決したと明らかにした。Donor filmにhostとdopantを同時蒸着した後、donor filmを 急速加熱(flashing evaporation)すると、hostとdopantを同時に蒸発させることができ、donor filmを製作する時、dopant ratioをコントロールすることにより、カラーコントロールを簡単にすることができることを証明した。

Flashing evaporationを適用したcolor control結果

1.1umのshadow distanceを具現した結果

BOE、Flexible OLEDラインに465億元規模の投資決定

10月28日、中国四川省綿陽市のラジオやTVの情報源によると、BOEが第6世代flexible OLED生産ラインに465億元(約7.8兆円)を投資することを決定した。

2016年12月に着工を開始し、2019年からの量産を目標にしており、capaは月48Kの規模である。これは、中小型ハイエンドのスマートフォンに投入される予定である。BOEは、中国成都にも第6世代flexibleの月45K規模の投資を進めている中で、追加的に増設に乗り出したのである。

最近、中国のOLEDへの投資速度が加速している。 BOEだけでなくVisonox、EDOなどの中国panel企業もGen6 flexible AMOLED panel量産ラインの投資決定や増設が進められている。

現在まで投資が決定されたり、進行中であるBOEのGen6 flexible AMOLED panel量産ラインだけをみても、三星ディスプレーのGen6 flexible AMOLED量産ラインであるA3 lineの総capaの約120kの75%規模である。他の中国panel企業の投資が決定され、capaと検討しているcapaを合わせると、三星ディスプレーとLGディスプレーの追加投資を勘案しても、韓国のflexible AMOLED panel量産capaを超える数値である。

このように、中国の積極的なflexible AMOLED panel量産ラインへの投資が進むにつれて、中国のAMOLED panel市場が急速に成長すると予想される。

LG OLED TV、LCD追い抜いて北米プレミアムTV市場掌握

10月26日三成洞コエックスで開催された2016 IMIDビジネスフォーラムで、LGディスプレーのキム・グァンジン常務は、北米でのプレミアムTV市場でOLED TVのシェアがLCDを追い抜き、今後もプレミアム市場にもっと集中すると明らかにした。

キム・グァンジン常務は「2016年第1四半期の基準で、北米でのプレミアムTV市場の中、65inch US $3,000以上では53%、55inch US $2,000以上では80%のマーケットシェアを占めた。これらの結果は、消費者がプレミアムTVにお金を使うという意味で、OLED TVがプレミアムTV市場で成功していると見ることができ、今後もプレミアム市場にOLED TVで注力していく」と発表した。

OLED TVで問題と指摘してきた寿命については、米国のTVの交換周期が8年であり、中国は6年であるのに対し、OLED TVは1日8時間の使用基準で、10年以上の寿命を確保したと発表し、画像スティッキングに関しても、補償画路とsensing、アルゴリズムなどを介して改善したし、全く問題がないことを強調した。

また、来年の市場の見通しでは、今年は約90万台、来年は150万台以上の大面積OLED TV用のpanelを生成できると見込みが立ち、TV以外にもモニターとサイネージなど、様々な分野の市場を創出すると発表した。

一方、LG Displayは今年、3回目の大面積OLED panelの量産ラインへの投資を進めており、2017年の上半期の稼働を目指している。

サムスンディスプレイ、エッジの次はフル・スクリーンへ市場が移動

10月26日三成洞(サムソンドン)COEX(コエックス)で開催された2016 IMIDビジネスフォーラムで、サムスンディスプレイのパク・ウォンサン首席は、エッジ・デザイン(edge design)のスマートフォンの次はフル・スクリーン(full screen)が市場を主導すると展望した。

パク・ウォンサン首席は、「ITとTVに続き、モバイル市場の高速成長が続いており、2016年以降にはモバイル市場がTV市場を上回ると予想される。」としながら、モバイル市場がディスプレイ産業の核心市場になると分析した。

特に、パク・ウォンサン首席は、スマートフォンはポータブルなので、サイズに限界があることから、DA(Set size対比display size、Display size/set sizeの値)が重要になり、既存のエッジ(edge)タイプが80%のDAであれば、今後は、90%以上のDAを持ったフル・スクリーンスマートフォンが発売され、市場をリードすることと述べた。

この他にも、モバイル・ディスプレイの核心技術として、低電力と内蔵センサ、高解像度、見やすさなどを強調しながらAMOLEDが最も適合したモバイル機器用ディスプレイであることを強調した。

Samsung Display発表資料、2016 IMIDビジネスフォーラム

一方、ユービー産業リサーチで10月に発刊した「Key issue and Market Analysis for Foldable OLED」報告書では、2017年フル・スクリーンAMOLEDパネルが初出荷となると展望したとともに、2020年には全体フレキシブルAMOLEDパネル市場の60%を占め、bezel-lessタイプのフレキシブルAMOLEDパネル市場を上回ると展望した。

フレキシブルOLEDのタイプ別定義と市場占有率の展望(出典:ユービー産業リサーチ)

サムスン電子、ディスプレイ事業の営業利益1兆200億ウォン記録

サムスン電子は、27日行われた第3四半期実績カンファレンスコールで、ディスプレイ事業で売上高7兆600億ウォン、営業利益1兆200億ウォンを記録したと明らかにした。第1四半期2700億ウォンの営業赤字を記録したディスプレイ事業は、第2四半期1400億ウォンの黒字に転換したのに続き、第3四半期の1兆ウォンを超える大規模黒字を記録し全体実績に寄与した。ディスプレイ事業の四半期の営業利益が1兆ウォンを突破したのは、2013年第2四半期(1兆1200億ウォン)以来、13四半期ぶりとなる。

OLEDの場合、全体的な販売量の増加とともに、フレキシブルなど高付加価値製品の比重拡大によって実績が改善された。LCDの場合、需給改善による販売価格の安定とともに、収率及びコスト改善、UHD/大型など高付加価値製品の販売増加によって、収益性が改善され、黒字転換した。TVパネル販売量の場合、数量基準で前四半期対比10%台、面積基準で前四半期対比20%台増加した。

第4四半期には、スマートフォン市場が繁忙期に進入し、製品の差別化を追求する主要顧客の会社たちのOLEDパネル採用が継続的に増加すると予想していることを明らかにした。フラッグシップモデル需要に積極的に対応し、効率的な製品ミックスの改善を通した堅調な実績成長を推進すると明らかにした。  LCDパネル部門は、第4四半期にも販売価格が安定している中、UHD TV市場の成長とサイズ大型化が持続されると明らかにした。収率及びとコスト改善活動を強化して、超大型、高解像度、カーブドなどの高付加価値製品の販売を拡大し売上拡大と収益性向上を推進すると明らかにした。  また、サムスン電子は、年末までにOLEDライン増設に10兆9000億ウォンを追加投資する計画で、これは昨年の2倍以上増加した数値である。

2017年にはOLEDパネル部門で主要スマートフォンメーカーたちの需要増加に積極的に対応するため、フレキシブル製品供給を本格化し、全年対比大幅な成長を推進するという計画である。LCDパネル部門では、中国企業のキャパ拡大持続とメーカー間の競争激化によって、難しい事業環境が予想されるが、TVサイズ大型化及び高解像度のトレンドは続くと展望していることを明らかにした。UHD TV、大型などの高付加価値製品との差別化製品を通して競争力を強化し、収益性を高める計画である。

サムスン電子の第3四半期の携帯電話販売量は8900万台、タブレットは650万台を記録した。第4四半期に、携帯電話の販売台数は、前四半期の水準を維持してタブレットの販売台数は増加すると予想した。LCD TVの販売台数は、1100万台を記録し、第4四半期には50%程度の成長が予想されると明らかにした。

LG電子、第3四半期のOLED TV販売量2倍アップ

LG電子は、27日行われた第3四半期実績カンファレンスコールでOLED TV販売量が昨年より2倍以上増加し、現在、OLED TVが全体TVの売上高で10%以上を占めていると明らかにした。第4四半期の販売量も第3四半期対比2倍以上増加すると予想していることを明らかにした。

サムスン電子のQD( Quantum Dot)TVの対応戦略については、OLED TVで価格競争をするつもりはなく、徹底的にプレミアム戦略を続け、最高のTVはOLED TVであるという認識を強化すると強調した。実際、2000ドル、3000ドル以上の市場でOLEDが占める市場規模が急激に増えていると説明した。

TV事業を担当するHE事業本部は、第3四半期に四半期史上最大規模の営業利益(3815億ウォン)と、最高レベルの営業利益率(9.2%)を達成した。売上高は4兆1415億ウォンで、前四半期(4兆1572億ウォン)と大きな変動はなかった。  LG電子は、第4四半期に本格的なシーズン入り、TV需要の増加が予想されるし、特に、OLED TV及びUHD TVのようなプレミアム製品の需要が先進市場を中心に前四半期対比さらに拡大されることと見込んだ。パネル価格の上昇、マーケティング費用の拡大などの影響で、収益性は前四半期対比減少すると予想されるが、OLED TV及びUHD TVなど大型プレミアム製品のシーズン需要に成功的に対応していくと明らかにした。

一方、ユービー産業リサーチによると、プレミアムTV市場でOLED TVは2016年16.7%から2020年に68.1%の市場を形成しながら、高速成長することと見込んだ。

LGディスプレイ、OLED投資比重、今年50%から来年70%にアップ

LGディスプレイは、26日第3四半期経営実績カンファレンスコールを開催し、今年、OLED関連の投資比重は50%であり、来年には少なくとも70%まで投資額を拡大すると明らかにした。

中小型モバイルディスプレイ市場は、LCDからPOLEDへの転換が加速化すると予想されるし、来年、上半期6世代E5ラインの量産安定性と技術競争力の確保など、ビジネス協力を強化し、OLED拡大基盤の構築元年とすると強調した。来年からは中小型OLED事業に注力することにしたのだ。  POLED生産ラインの生産計画と未来戦略も明らかにした。欧米E5-1ラインとE5-2ラインは、それぞれ月7500枚規模の生産ラインに既存のLTPS設備を転換し、POLED投資を進めている。また、坡州E6ラインも月1万5000枚規模で投資を進行中である。2018年下半期には量産できると明らかにした。

OLED TV市場は、収率及びプロセス改善、生産性向上などによるコスト削減のための努力を継続することを明らかにした。来年上半期第8世代2万5000枚キャパを成功的に量産し、顧客の多変化を通して強固なOLED TV市場を構築することを明らかにした。今年、全体TVパネルのうち、OLEDの売上比重は10%であり、OLED TVパネルのうち、55インチの量産比重は70%だったし、来年には65インチの比重がもう少し増加することが予想されると伝えた。  大型LCDでは、大型化、高解像度の領域で高い市場成長を期待すると言った。中国の追撃が激しくなっているが、OLEDなどハイエンドLCDに集中すれば、2〜3年の間に十分に収益性を確保できると強調した。

OLEDのビジネスを次世代事業として挙げた最大の理由は、従来のTV・モニター用IT機器以外に、自動車、コマーシャル用などに拡張できるし、自動車の場合、複数の会社と協業を進めていて、最近の話題であるVRまたはプラスチックOLED製品の採用に対し複数の会社が関心を示していると明らかにした。  コマーシャル用の場合、パブリックサイネージのほか、医療用、放送用など、様々な分野で実質的に顧客と開発協業を進めているし、OLED照明事業も、複数のアプリケーションを一箇所に集めて、近いうちに方向性を持って進める予定だと加えた。

LGディスプレイは、大型LCDパネルの価格上昇と全製品郡において拡大されている大面積トレンドによって、第3四半期の売上高6兆7238億ウォン、営業利益3232億ウォンを達成しながら、18四半期連続で、営業利益の黒字行進を続けた。売上高は、前四半期(5兆8551億ウォン)に比べて15%上昇した。そして、営業利益は、平均取引価格(ASP)が上昇して、UHD、IPSなど高付加価値製品の比重増加に支えられ、前四半期(444億ウォン)に比べて634%急増した。

一方、ユービー産業リサーチによると、LGディスプレイの50インチ以上の大面積OLEDパネルは2016年には90万台、来年には150万台が出荷されると予想した。

様々なスタイリングとデザインが可能なOLEDが車載用照明に最適

最近、スマート・カー(smart-car)、コネクティッド・カー(connected-car)など、自動車産業が発展するとともに、各自動車メーカーたちは自社ブランドだけのユニークなデザインと様々な機能を実現するために、LEDとOLEDなど、様々な照明の適用を拡大している。これに対して、韓国光技術院のジュ・ジェヨンセンター長は「自動車用照明は収益性が期待される事業だが、自動車産業の特性上、進入障壁が高く、後発走者として追撃することが容易ではない。最終的には購買欲求を刺激することができるかが重要である」と、現状況について言及した。また、LEDが従来のハロゲンとHIDに比べて、もっと人気を集めることができた理由は、デザインに強みを持ったためだと言いながら、LED照明の成功要因の一つとして「styling possibilities」を挙げた。

そして、「2013年を起点として、自動車用ランプ市場は、外装が内装市場を追い越したし、2014年から2019年まで年平均11.6%の成長をし、2019年には3.1B USBの市場になるだろう。」と予測しながら、特に「外装市場は毎年15%以上成長するだろうし、DRL(Daytime running lamp)とヘッドランプ(Head lamp)成長率が高く、市場をリードしている。」と言った。

また、ジュ・ジェヨンセンター長は「OLEDが市場に進入するためには、LEDを単純に代替することではなく、新しいデザインで購買欲求を刺激しなければならない。」と言及しながら、「トヨタ(Toyota)のfun-VIIコンセプトカー、または、2013年に公開されたクライスラー(Crysler)の照明のように、感性を刺激するユニークなデザインであれば可能性がある。」と言った。

ToyotaのFun-VII コンセプトカー、出典:トヨタ公式ホームページ

Chryslerで公開したfloating island bezel、出典:www.metrododgedeals.com

このように、OLEDは、薄くて軽く、曲げることができる特性を持っていて、自由なデザインが可能であるという長所があり、車載用照明だけでなく、室内照明など次世代の光源として多くの関心を集めている。ユービー産業リサーチで2016年8月に発刊された2016 OLED lighting annual reportによると、OLED照明は環境に優しく、高いエネルギー効率を持つ照明であり、輝度や寿命などの特性が、R&Dレベルでは、LEDと同等の性能を見せていることが知られているので、各車両メーカーたちが要求する輝度だけ満たすことができたら、車載用ディスプレイとして十分な競争力を持つことと思われる。

自動車用ディスプレイ、OLEDの新たな収益源となることが期待

最近、グローバル自動車用ディスプレイ市場は、毎年、約10%台の安定的な成長を続けており、これにより、LGディスプレイとサムスンディスプレイが新しいアプリケーションとして注目し投資を惜しまない。これに対して、ヤン・ソンジンLG経済研究院の責任研究員は、企業たちの自動車用ディスプレイへの進入理由は、新たな収益創出効果が期待されるためだと明らかにした。

ヤン・ソンジン責任研究員は、「自動車用ディスプレイ市場は、ディスプレイ全体市場の10%の規模で、自動車全体のコストの2%水準であるが、スマート・カー(smart-car)とコネクティッド・カー(connected-car)の開発など、自動車産業は着実に発展している。これに対し、ディスプレイ市場はますます萎縮しているし、パネル価格もだんだん下落しているため、生存に直結する問題となっている実情である。」と言った。これに対する代案の一つとして、自動車用ディスプレイ市場を言及しながら、「参加企業が少なく徹底的にカスタマイズすることが必要な自動車用ディスプレイパネルの平均価格がモバイルフォーンやタブレットPC に比べて2〜3倍高いためである。」と、その理由を明らかにした。

自動車用ディスプレイ市場は、台湾の2015年売上高の基準でInnoluxとAUO、CPT、日本のJapan display、Sharpが市場全体の約70%を掌握しており、国内では唯一のLGディスプレイが10%のシェアを記録したし、後発走者であるサムスンディスプレイは順位圏進入に失敗した。しかし、LGディスプレイは、自動車用ディスプレイを育成事業の一つとして指定しフレキシブルPOLEDを持って市場に進入するという計画を明らかにしたし、サムスンディスプレイも中小型OLED技術力を基に、自動車用ディスプレイの差別化戦略を展開する方針を立てたので、シェアもますます上昇する見込みである。

LGディスプレイFlexible Automotive Display、SID2015

現在、沈滞しつつあるディスプレイ市場で高収益を得るためには、結局、自動車用ディスプレイ市場にも集中しなければならないと思われるし、OLEDパネルが自動車用ディスプレイの厳しい要求条件を満たすことができたら、モバイルとタブレットPC市場を越えて新たな収益源をつくる機会になるものと予想される。

QLEDへの積極的な投資、QLED商用化への近道

10月14日、ソウルの中小企業会館で開催された「QLEDとソリューションプロセス(Solution Process OLED)の市場進出可能性に対する分析セミナー」でソウル大学のイ・チャンヒ教授と韓国セラミックス研究院のバン・ジウォン先任研究員がQLEDの現状況と開発動向、争点について意見を共有した。

ソウル大学校のイ・チャンヒ教授

イ・チャンヒ教授は、QLEDがOLEDより半値幅(FWHM)が20〜30nm程度狭く色純度が高いし、製作時の精度も高いレベルだということから色再現性で有利だと言いながら、現在のQLED用発光材料の効率がOLEDを追いつくほどの一定レベルまで到達したと明らかにした。しかし、QD(Quantum Dot)発光材料の寿命に対する安定性確保と重金属物質であるカドミウム(Cd)を使用しないCd-free QLEDの技術的な問題を核心争点として言及し、「業界でどれだけの資金と人材投資規模によって、商用化時点が5年、3年早まることも有りうる。」と言いながら、QLEDへの投資が商用化への近道であることを強調した。

セラミックス研究院のバン・ジウォン先任研究員

韓国セラミックス技術院のバン・ジウォン先任研究員もQLED用発光材料の発光効率と安定性(stability)、ノントキシック(Non-toxic)QDについて、共通した意見を明らかにしてから、QDを使用し、blue-LED BLU(Back Light Unit)にQD CCL(Color Change Layer)を適用したQD-LCD、WOLEDにQD CCLとC/F(Color Filter)を適用したOLED、blue-OLEDにC/FなしでQD CCLを適用したOLEDなど、QD 材料を活用して様々な方向から接近していることを発表した。

このように、QLED関連学界でQLEDの可能性を積極的に論議したことに対し、ユービー産業リサーチのイ・チュンフン代表は、QLEDと関連し、「QLEDが開発されているだけにWOLEDも開発に努めることとなり、WOLED技術が今のボトムエミッション(bottom emission)方式からトップエミッション(top emission)方式に進化し輝度がさらに向上することになれば、QLEDはプレミアムTV市場への進入がますます難しくなるだろう。」と言いながら、「新しい技術が市場に進入することができる場合は、商用化されている技術と比較し、性能と効率、コストなど、どのような面で新たな技術が良いのかを検討してみなければならない。」と発表した。

US$1,000以下の55 inch OLED TVの可能時点は?

10月14日、汝矣島中小企業会館で開催された「QLEDとソリューションプロセス(Solution Process)OLED市場進出可能性に対する分析セミナー」で、デュポンのジョン・ソンジン部長は、ソリュブルOLEDマテリアル(soluble OLED material)に対する動向と最新の開発内容を紹介した。

ジョン・ソンジン部長は、現在、ソリュブルOLEDマテリアル(soluble OLED material)と工程技術は、完成段階にあるが、これを結合し、ソリューションプロセス(Solution Process)をどのように完成するのかについての問題は、依然として争点となっていて、これに対し、Material performance)(T95>9k hr, CE>25 cd/A)とUniform printing(SRU>0.95)、Contain(performance 90% of flood print)、Conformal Drying(luminance aperture>95%)が核心要素であることを言及した。

Solution Process商用化のための4つの核心要素

既存にデュポンは、Surface Energy Modificationを利用するノズルプリンティング(Nozzle Printing)方式でソリューションプロセス(Solution process)研究開発を進めていた。この方式は、溶液を継続的に供給するための量調節が容易で、ノズルが詰まらないという長所があったが、材料消費が多くて、パネル素材による制約があった。

このような問題と最近大きくなっているインクジェット(Ink Jet)市場によって、デュポンは、インクジェット・プリンティング(Ink Jet Printing)方式でバンク(Bank)を形成した後、有機物を蒸着する方向に研究開発を進めていることを明らかにしながら、インクジェットマテリアル・パフォーマンス(Ink Jet Material Performance)を公開した。

デュポンが2016年第2回OLED Korea Conferenceで発表した資料と比較すると、レッドとグリーンは寿命、ブルーは効率を重点的に開発したものと見られる。レッドの寿命は約6%、グリーンのの寿命は2倍に向上されており、ブルーの効率は約10%増加したことが分かった。

ジョン・ソンジン部長は、「徐々に大型化が進んでいるディスプレー(display)市場でOLEDが市場拡大をするためには、ソリューションプロセス(Solution Process)の採用が不可欠であり、セットメーカーでソリューションプロセスで2020年までにUS$1,000以下の55inch OLED TVを量産することができるようにソリュブル(soluble)OLED発光材料の開発に注力する予定だ。」と強調した。

デュポンの既存のInk Jet MaterialとPerformance比較

WOLED、2025年以降にプレミアムテレビ市場を主導する見込み

Ubi産業リサーチが、韓国ソウル市の中小企業会館で「QLEDとSolution Process OLED市場への参入可能性の分析セミナ」を開催した。

イ・チュンフンUbi産業リサーチの代表は、「世界プレミアムテレビ市場においてOLED TVが2016年には16.7%のシェアを示し、2020年には68.1%のシェアでプレミアムテレビ市場を主導する見込み」と述べ、「LCD TVは低い価格と高い解像度を除くとOLED TVの性能に追いつかない」と分析した。

現在、大面積テレビ市場は中国がLCD産業に物量攻勢をしかけて韓国LCD市場を脅かしており、価格対性能比の面からも中国に押されている。これに対してLG DisplayとLG電子は、OLED TVでプレミアム市場で競争力を備え、市場に成功的に参入し、プレミアムテレビ市場の掌握と大衆化を目標として量産への投資と技術開発に拍車をかけている。

OLED TVの大衆化において最も重要な要素は価格である。2016年4~6月期基準でUHD OLEDパネルのASP(平均取引価格)は720ドルで、FHD OLEDパネルは450ドル水準である。UHD OLEDパネルが500ドル水準まで確保できるのであれば、テレビ市場を主導できると予想した。

業界では、大面積OLEDパネルの価格を引き下げるため、Solution Process(溶液工程)方式を採用するための開発が積極的に行われており、OLED TVの代案としてQLED技術も最近イシューとなっている。

これについてイ・チュンフン代表は、「Solution process OLEDやQLEDの技術の発展で常用化に近づくほど、WOLEDの技術も一歩発展することになり、solution process OLEDとQLEDの市場参入は簡単に成し遂げることができないと見込んだ。特に、サムスン電子においてOLEDに次ぐ技術としてみているQLEDは技術的なイシューが多く、量産製品までは10年ほどの研究が必要」と予想した。

なお、 solution process OLEDと市場に成功的に参入するためには、レイヤー数を画期的に減少させるなど、WOLEDに比べるコストを大幅に引き下げる技術が開発されなければならず、普及型市場をターゲットに参入しなければならないと強調した。特に、solution process OLEDが普及型市場に参入することになると、solution processで製造されるQLEDも市場参入が容易になり、2025年以降にはプレミアムテレビはWOLEDが主導し、普及型テレビ市場はsolution process OLEDとQLEDが占めると分析した。

2025年以降のテレビ市場におけるシナリオ(出所:Ubi産業リサーチ)

NHK、130inch 8K OLED Display 公開

10月4日から7日まで日本の東京で開催されたCEATEC JAPAN 2016で日本の公営放送であるNHKで未来のTVのフォームファクタと関わるリサーチの一環として130inch 8K OLED Displayを公開した。

今回公開された130inch 8K OLED Display 日本のAstro Designと共同開発され、LG Displayの 65inch 4K OLED panelを横縦2枚ずつ計4枚を頼み製作された。

パネルの厚さは約1mmに過ぎずdisplayを固定するため裏板を付けた後も2mmに過ぎない超スリムdisplayを具現した。

NHKは10年以上8K放送技術を開発し、初の開発製品は 2002年に初公開した。 またリウオリンピックで衛星を使った試験放送を流した事があり、2018年にレギュラー8K放送の開始を予告しており、リアルタイムでのサービスの提供は2020年の東京オリンピックを目指している。

コンテンツ市場はUHDに引き継いで8Kに対する開発が集中的に行われている。これに対応するためLCD陣営でも8Kに対する開発が集中的に行われており、次世代のプレミアムTV市場の核心となることと予想される。

対面的OLED displayもプレミアムTV市場でLCDとの競争のためには8Kに対する開発が積極的に行われなければならない時点だと分析される。

Bezel-lessの次はfull-screen、full-screen OLED panel 2020年60%マーケットの占有展望

スマートフォンの性能、デザイン等が進化し続けることによってスマートフォン用のディスプレーの形態も多様化されている。サンスン電子のedgeシリーズがflexible OLEDスマートフォン・マーケットに成功的に進入、他企業もflexible OLED基盤の製品を適用している。特に2017年にはアップルのアイフォンにOLEDが搭載されることと予想され、ディスプレーのマーケットに大きな変化が期待されている。

マーケット調査企業のUBI産業リサーチが最近発刊した「Foldableの実現のために核心イッシュとマーケット分析報告書」によると2017年まではdual edgeタイプから変形されたbezel-lessタイプのflexible OLEDがスマートフォン・マーケットを主導し、full-screen、foldable、rollableなど、新しいタイプのflexible OLEDが登場して多様な形態のディスプレーが搭載されたスマートフォンが登場することと見込んだ。

特に左右だけではなく、上下のbezelも最小化、または無くして前面の全体をdisplay化した形態のfull screen displayが2017年から登場、その以降のマーケットを主導することと見込んだ。

報告書ではfull-screen OLED panelが2017年約17%の占有率から2020年には約60%までbezel-less typeのOLED panelの占有率を超えると分析した。

Flexible OLEDのスマートフォンの中で最も大きなイッシュであるfoldableスマートフォンに対してはマーケットの反応を調べるために、2017年に初発売する可能性が高いと展望し、コンシューマーたちのニーズと技術開発の動向を分析してみると2019年から本格的な量産の開始が可能と見込んだ。また、Foldableスマートフォン・マーケットの規模は2020年に約1,500万台が出荷され、全体のflexible OLED panelのマーケットの2%の占有率になると予想した。

スマートフォン・ディスプレーのtpye別のヒストリー(UBI産業リサーチ)

[KVRF 2016] VR産業でもOLEDが主導

仮想現実(VR)と拡張現実(AR)産業の現在と未来をみることができるKorea VR Festival 2016(以下、KVRF2016)が10月6日から9日まで上岩(サンアム)DMCヌリクムスクェオで開催された。

 

今回の行事には、サムスン電子、サンファ企画、オキュラス、ソニーなどのグローバル企業をはじめ、企業79社が参加したし、共同制作センターと野外センター、ビジネスセンターなどに約157個のブースが設けられ、各メーカーの新技術を確認することができた。

<サンファ企画の巨大ロボットアームを用いたVRシミュレータ>

最近、ポケモンGOによって、VRとARについての関心が高まっている中、多くの見物客たちが興味を持って訪問したし、各企業は、それに合わせてFPSやスキージャンプなどのゲームコンテンツをはじめ、ローラーコースターとパラグライディング、石窟庵体験など、様々な体感型コンテンツを披露した。それだけでなく、BIOTECHでは、アイトラッキング(Eye-tracking)連動型認知集中力訓練システムを、そして、P&C Solutionでは、軍シミュレータ用VRゴーグルを披露するなど、単純にゲームに限定されず、VR産業が教育や健康、軍分野など全分野にわたり、多様に適用することができるということを示した。

<エムゲームのローラーコースター体験用VR4D シミュレーター製品>

フェスティバルに参加し、歩き回りながら興味深かった点のひとつは、大多数の高価なヘッドマウントディスプレイ(HMD:Head Mounted Display)機器には、AMOLED パネルが使われたということである。13日発売予定のソニーのソニープレイステーション(Sony Playstation) VRからサムソンギア(Samsung Gear) VR、そして中国企業のうち、Nibiruという会社でもサムソンのAMOLED製品を適用した。メーカー関係者たちの共通した意見によると、LCDの本質的問題であるバックライトユニット(BLU:Back Light Unit)とコントラスト比の対するイッシュもあるが、レイテンシ(Latency)という反応速度と関連のある問題が原因でAMOLEDを適用すると明らかにした。よく、レイテンシとは、オンラインゲームでのコンピュータとコンピュータ間の連結による遅延時間を言う。しかし、VRではユーザーの頭の動きに応じて、仮想現実も、新しいイメージを迅速にロードしなければならないが、この視線を移すたびに発生する遅延速度をLCDで具現するには無理があるからだそうだ。いくら、演算能力が優れた製品であってもスクリーンに表示される遅延時間を「0」に近づけるためにAMOLED適用は必須である。

<近日発売予定のプレイステーションのVR製品たち>

このように、展示場の多くの企業とスタートアップ企業が自社のVR技術力を誇っているし、江南では、国内で最初にVRカフェがオープンするなど、VRについての関心がますます高まっているが、国内ではまだVR関連規制が曖昧で、明確に標準化されていないため、収入モデルさえまともに設定することが難しいという現実的な話を聞いた。法規制によってビジネスモデルが変わるし、メーカーのVR産業への参加にも影響があるので、政府はVR産業のグローバル競争力強化のために、体系的な収益プラットフォームを用意するための適切なサポートと方案を提供すべきである。

CYNORA、高効率と長寿命の青色TADF(熱活性化遅延蛍光)エミッタで新たな跳躍を成す。

TADF(熱活性化遅延蛍光、thermally activated delayed fluorescence)材料のリーダであるCYNORA(サイノラ)が現地時間で2016年10月5日に、高効率と寿命二つの両方を満足する新しい青色発光材料(blue emission)を開発したと発表した。これらの成果は、OLED産業が必要とする青色発光性能が適正水準以上に達したものと評価されており、新たに開発されたTADF材料の実用化を2017年の終わりの目標にすると述べた。

2016年5月にCYNORA(サイノラ)は、高効率の青色エミッタシステム(blue emitter system)と、長寿命の青色エミッタシステム(blue emitter system)をそれぞれ開発したが、その後の約6ヶ月間で、CYNORAは、高効率と長寿命を同時に満足させる 青色TADF(熱活性化遅延蛍光)エミッタシステムを開発したと明らかにした。

CYNORAで発表したところによると、新たに開発された青色エミッタシステム(blue emitter system)で製作されたOLEDデバイスは、420時間の寿命(LT80, 500 cd/m2, λ < 480 nmの条件の下で)とともに14%の外部量子効率(External Quantum Efficiency)を示し、これらの性能は、青色発光TADFがすぐにOLEDディスプレイ産業に適用できることを示したものと評価した。
CYNORAのCSOであるThomas Baumannは、「青色TADFエミッタの持続的な発展は、TADF専門チームの成長と顧客との緊密な協力で可能することができた。また、私たちは、来年末の市場投入のために最適化された複数の種類の高性能TADF材料を開発している。」と語った。

 

CYNORAのドーパント(dopants)は完全な有機物であり、真空で蒸着することができるように作られた。また、青色TADF発光物質を溶液プロセスの2番目の段階で使用する予定である。CYNORAの青色TADF技術に基づいてパネルメーカーで高効率と長寿命の高解像度OLEDディスプレイ製造が可能になるのかCYNORAの今後の歩みが期待される。

Flexible AMOLED panelのマーケット2020年、約10億台の規模で成長

UBI産業リサーチで00日発刊した『Foldableの実現のために核心イッシュとマーケット分析報告書』によると2020年flexible AMOLED panel (smart watch向けを含む)が約10億台の規模で成長することと分析された。

報告書ではSamsung Elec.でEdge band design差別化でflexible AMOLED smartphoneのマーケットに成功的にマーケット進入し、現在、様々なset企業からも適用中でedge typeのflexible AMOLED smartphoneのマーケットが2017年に多く増加することと見込んだ。特にSamsung Elecのこれから発売するhigh-endのモデル全てにflexible AMOLED panelの適用が予想され、Appleのflexible AMOLED panelが適用されたiPhoneが2017年から発売することと予想されて、flexible AMOLED panelのマーケットは年平均70%に成長、2020年約US$ 40,000 millionの規模になると見込んだ。

また、2017年にはflexible AMOLED panelを適用したsmartphoneでfoldable smartphoneとdual edgeの変形されたモデルが発売されると予想される。

UBI産業リサーチ関係者によると『新たなtypeの固定型flexibleのスマートフォンと一緒にfoldableのスマートフォンが2017年発売する可能性が高く、特にfoldable smartphoneはマーケットの反応を確認するための目的が多くと予想される。』と述べた。

一方、報告書ではfoldable applicationの実現のために各パート別(substrate ~ cover window)核心イッシュと現状況、主要開発の動向を扱って、諸企業からtruly flexible AMOLED panelに対する開発方向を予測できると期待されている。

韓國はこれからOLEDだ!

第7回ディスプレーの日の記念式がソウル所在のマリオットホテルで10月4日夕方開催された。 祝辞でディスプレー協会長のLGディスプレーの韓相範(ハン・サンボム副会長は韓國のLCD産業が日本を凌駕したことが2004年で10年余にして中国に追撃される時期があまり残っていないことを強調して、今後ディスプレー産業が持続成長するためにはOLEDに集中する道が重要であることを表明した。
このような雰囲気は授賞者の業績にも明らかになった。 銅塔産業勲章と産業褒章、大統領表彰、首相表彰までOLEDに明確な功労がある企業所属の責任者が賞を授与した。

<左から、三星(サムスン)ディスプレーのイ・ジョンヒョク常務、インベニアのシン・ドンチャン代表、LGディスプレーユン・スヤン研究所長>

銅塔産業勲章を受賞したインベニアのシン・ドンチャン代表は8世代WOLED蒸着装備の開発の功労で賞を授与し、LGディスプレー研究所長のユン・スヤン常務は55インチ透明OLED開発の功労、三星ディスプレーのイ・ジョンヒョク常務は、OLEDの核心技術を開発して三星ディスプレーがOLEDマーケットの97%を占有できるようにした功労を認められた。

LGディスプレーOLED TV、専門家画質評価書 ‘全分野で最高’

LGディスプレー(代表取締役社長、韓相範/www.lgdisplay。com)のOLED TVが米ディスプレー専門家グループのディスプレーメート(DisplayMate)から最高画質と絶賛を受けた。

4日(米東部時間基準)、ディスプレーメートは自社のホームページに’最新LG OLED TV画質評価(2016 LG OLED TV Display Technology Shoot-Out)’というタイトルのポスティングを通じてUHD解像度の65インチOLED TVと最新のLCD TV画質比較評価結果を公開した。

ディスプレーメートの比較評価は現在市販されているUHD解像度の65インチOLED TV(モデル名:65E6)と最新のLCD TVを対象に『ブラック表現』、『HDRの実現』、『視野角』、『色/輝度の精度』、『応答速度』及び『反射率』など画質評価の全ての部分にわたって行われた。

まず『ブラック表現』評価でディスプレーメートはOLED TVはLCD TVとは異なってピクセルの一つ一つを制御するため、光漏れの現象がなく完璧なブラックを表現できたと分析した。

特に、『HDR(High Dynamic Range)実現』項目でディスプレーメートは最新LCD TVが光源(Backlight)の部分制御(Local Dimming)技術を適用したにもかかわらず、隣接した光源から出る光のせいでブラックと白を同時に満足させることができない限界を持つ反面、OLED TVは高(High)を超えて、極限(Infinite)レベルのHDRを実現できると絶賛した。

視野角の評価でディスプレーメートはLCD TVがサイドからの視聴時の色再現率の低下、色変化(Color Shift)やコントラスト比減少現象が起きている反面、OLED TVはサイドからから見ても、色と明暗の変化が全く発生しないと分析した。

色と輝度の正確度の面でもOLED TVは国際電気通信連合(ITU、International Telecommunication Union)が定めたHDTV基準(BT.709)とデジタル・シネマ標準(DCI、Digital Cinema Initiatives)と分析した際、入力データと出力映像でみられる色誤差がほとんどなく、最新のLCD TVに比べて確実な比較優位があると分析した。

応答速度の場合、ダイナミックな動画(秒当たり2,544ピクセル移動)を1/320秒で撮影したイメージで最新のLCD TVでは重なり画面(Ghost Image)が現れた反面、OLED TVは残影(Blur)が全くない完璧な映像を見せたと分析した。

さらに、反射率(Reflection)の評価でも、ディスプレーメートはOLED TVが外部の照明に対する反射率が1.1%に過ぎず、照明や太陽光の影響が大きい家庭環境でも光反射がなく鮮明な画質を実現できると分析した。 これは反射率が2.2%であるLCD TVに比べて2倍程度優秀な結果だ。

ディスプレーメートの評価結果でLGディプルレイのOLED TVは①自発光で完璧なブラックを実現、②HDRの実現に最適のTVであり、③どの角度でも色の退色がない同一のカラーを表現、④正確な色の表現と歪曲のない完璧な画質を誇り、⑤迅速な応答速度に引っ張られない鮮明な画面を見せて⑥反射率が低くて、家庭TV環境に最適であるという側面から、LCDを超えたレベルが違う技術であることを改めて立証された。

ディスプレーメートのレイモンド・ソネイラ(Raymond M.Soneira)博士はテストの総評で、『LGディスプレーのOLEDパネルを採択したUHD解像度の65インチOLED TVは画質面で完璧に近い((In terms of picture quality、the LG OLED TV is visually indistinguishable from perfect))、

『LG OLED TVは今までテストしたTVの中で最高の性能ということに疑いの余地がない(It is unquestionably the best performing TV that we have ever tested or watched)』と絶賛した。

一方、ディスプレーメートは米ディスプレー専門家集団が運営するディスプレー専門メディアで、テック関連記事引用回数が全世界のメディアのうち60位のUSA Todayに続いて61番目に多いほど、その影響力が高まって、今回の評価を進めたソネイラ博士は米プリンストン大学で理論物理学を専攻しており、AT&Tベル(Bell)研究所とCBS放送局などを経たディスプレー専門家で現在ディスプレーメイト代表を務めている。

写真出典 : LG Display

次世代の大面積技術として脚光を浴びているソリューションプロセスOLED(solution process OLED)とQLEDの市場進出の可能性

最近、プレミアムTV市場でOLED TVとQD-LCD TV間の競争が激しくなっている。SID2016で QD VisionとNanosysが、IFA2016では、サムスン電子とハイセンスがOLED TVと比較し、QD素材が適用されたTVの優秀さを強調した。これに対して、 LGディスプレイ(LG Display Co., Ltd)もOLED summit2016でQD-LCDとOLED TVを比較して、HDRに最適化されたTVはOLED TVであることを強調しながら対抗した。

現在、大面積TV市場は、普及型モデルでは、圧倒的にLCD TVが優勢を占めているが、プレミアム市場では、OLED TVが徐々にシェアを広げながら善戦している状況である。

各陣営の戦略をみると、大面積OLEDは、価格競争力の確保を通して、プレミアムから普及型まで、市場占有率を拡大するためにソリューションプロセスOLED(solution process OLED)を積極的に開発中であり、LCD TV는 OLEDに対する劣勢を克服するためにQD素材を積極的に活用し、最終的には、自発光QLEDを目標に開発に心血を注いでいる。

このように、プレミアムTV市場での競争が徐々に全体TV市場に拡大されることが予想される中、ソリューションプロセスOLED(solution process OLED)とQLEDに対する現状況と市場進出の可能性について、業界の関心が高まっている。

これによって、ユービー産業リサーチは、10月14日、汝矣島中小企業会館で「QLEDとソリューションプロセスOLED(solution process OLED)の市場進出可能性に対する分析セミナー」を開催し、現在の大面積TVとパネル市場の現状況を分析してから、QLEDとソリューションプロセスOLEDの現状況と争点、そして市場進出の可能性について取り上げる予定である。

ユービー産業リサーチのイ・チュンフン代表取締役は、大面積OLEDとQLEDの現状況と市場進出に対する可能性を分析し、今後の大面積OLED産業が進むべき方向性を提示する予定である。

デュポンのジョン・ソンジン部長は、ソリューションプロセスOLED(solution process OLED)の核心であるソリュブルOLEDマテリアル(soluble OLED material)に対する動向と最新の開発内容を発表し、ソリューションプロセスOLEDの市場進出時期について見通す予定である。

ソウル大学のイ・チャンヒ教授と韓国セラミックス技術研究院のバン・ジウォン先任研究員は、クオンタムドットマテリアル(Quantum dot material)の長所と開発問題、今後の発展の方向について議論する予定である。

今回のセミナーは、メディアと展示会を通して、イッシュになった部分をユービー産業リサーチで技術と市場の観点から分析し、意見を共有しながら、その可能性に対する可能性を論ずるという点で注目を集めている。登録及びお問い合わせ先は、下記の通りである。

ユービー産業リサーチ、オハナ(hanaoh@ubiresearch.co.kr、02 577 4940)

[OLED summit 2016] HDRコンテンツ、OLED TVが適格

ハリウッド映画会社がHDRを適用したコンテンツで2015年から制作を始め、ここ最近様々なコンテンツサービス会社でもHDRが適用されたコンテンツの提供を増やしている傾向であり、HDRを支援する4K TVが市場で話題を集めている。

HDRはサムスンが販売しているSUHD TVとLGが販売しているOLED TVにも適用中で、大半の4K TVメーカーでも支援している。

よって、HDRをどれほど上手に消化できるかがプリミアムTV市場の決め手になる見通しである。

OLED summit 2016にてLG DisplayはOLED TVがHDRコンテンツを表現する上で現存する最高のTVであることを発表した。

LG Displayのユザンジン研究委員

LG Displayの画質開発室のユジャンジン研究委員は”HDRを表現するのに最も核心的な要素はpeak highlightであり、HDR映像で最も頻度の高いpeak highlight sizeは1%以下のwindow sizeだ。 1%を超えるwindow sizeではQD-LCDのpeak輝度が1,200nit以上でOLED TVより高く測定されたが、1%以下に減少すると、QD-LCDのpeak輝度は急激に減少し、0.01%window sizeでは約100nitに過ぎない。 しかし、OLED TVは10%以下のwindow sizeで、いずれも500nit以上の均一なpeak輝度を表現することができる。 これはHDRコンテンツの表現範囲を100とした場合QD-LCD TVは40、OLED TVは60とOLED TVがQD-LCDより20%ほどHDRコンテンツを上手に表現することができる。”とし、OLED TVがHDRに最も適したTVだと述べた。

window sizeによるpeak輝度の比較

発表後に続いたOLED TVとQD-LCD TVの比較リハーサルでもOLED TVのblack表現力と広い視野角、正確な色の表現力を強調し、OLED TVが現存する最高の画質を見せられるTVであることを強調した。

QD-LCD TVも広くて豊かな色彩と表現をTVに込めるため積極的に開発されているが、BLUが必要なnon-emissive displayという限界があるため、QD-LCDの画質はOLED TVより一段階下の画質であるしかないというのがLG Displayの立場である。

[OLED summit 2016] AMOLED パネルアプリケーション、PCへの拡張は成功するだろうか?

OLED Summit 2016の初日にPC用AMOLEDパネルに対するintelとOTI Lumionicsの発表が行われた。両社は、PC用AMOLED パネルについての現在の状況分析と今後の機会をテーマに発表し、PC用AMOLED パネルが、まだ長い道のりだということを示唆した。

2016年1月、Lenovoが14インチ2550×1440解像度のAMOLEDパネルを搭載した世界最初のOLEDノートパソコン、「X1 Yoga」の発売を発表してから、次々とHPも13.3インチ2560×1600解像度のOLEDノートパソコン、「Specter X360 hybrid laptop/ tablet」を発表した。また、サムスン電子でも、年初に開かれたCES2016で「Galaxy Tab Pro S」を公開しながらPC用AMOLED パネルの可能性を証明しているようだった。

しかし、intelとOTI Lumionicsは共通で、AMOLED パネルは、LCDに比べて 消費電力と輝度、寿命、価格面で不足している状況だと発表した。OTI Lumionicsでは、 Galaxy Tab Pro SとX1 yoga、Mac bookなど3つの製品に対するテスト結果を示しながら、PC用AMOLEDパネルの改善すべき点を強調した。

特にOTI LumionicsのCEO Michael G. Helanderは、「PC用AMOLED製品のburn-in testの結果、8時間以内にLT97以下に減少したし、これは一日平均7時間使用されている事務用パソコンには、非常に重要な部分である。AMOLEDパネルが適用された製品がプレミアム級であることを勘案すると、現在の10倍程度寿命が改善されるべきものだと判断される。」としながら、PC用AMOLEDパネルの寿命が改善され、burn-in現象が減少すべきだということを強調した。

IntelのJohn F. Jacobsは、「OLEDがホワイト環境で寿命と消費電力が高いという問題があるが、最近のPC環境のトレンドは既存のオフィスやインターネット中心のホワイト環境から、様々な色のコンテンツを活用する頻度が高くなっている傾向で、白いスクリーンのデスクトップが減少している。これは、OLEDの新しい機会となるだろう。」とOLEDの機会についても強調した。

AMOLED パネルは、ホワイト表現のためにはRGBのすべてのサブピクセル(sub pixel)を駆動しなければならない。したがって、オフィスプログラムやインターネットブラウザのように、主に、ホワイト背景の画面を使用するPC環境では、消費電力が高くなり、寿命も比較的縮まる問題があるため、モニター市場でAMOLEDパネルは、医療用や放送用など、特殊用モニターによく適用されていた。

しかし、Intelからの発表のように、PCの使用環境が徐々に変化していて、OLEDの寿命も継続的に改善されている点を考慮すれば、PCでもAMOLEDパネルがもっと役割を果たす日がくると予想される。

OLEDの長所である高い明暗比と色再現率、速い応答速度、広い視野角を強調すると同時に、寿命を改善できるOLED発光材料開発がOLED産業拡大のための核心になるべきだと分析される。

Intelの John F. Jacobs

OTI Lumionicsの Michael G. Helander

[OLED summit 2016] OLED TV vs. QLED TV、OLED TVでブラック表現力が圧倒的

米国サン・ディエゴ(San Diego)で開催されているOLED Summit 2016でLGディスプレイ(LG Display Co., Ltd)が同級最高モデルである65-inch UHD OLED TVと65-inch Curved QD-LCD TVを比較し、参加者たちの大きな関心を集めた。

比較したモデルのスペックは以下の通りである。

一般のテレビ番組、映画などの様々な映像とパターンを通して、OLED TVとQD-LCD TVの多様な画質を比較できるように展示した。

LGディスプレイ(LG Display Co., Ltd)の関係者は、「OLED TVとQD-LCD TVをユーエッチディ・アライアンス(UHD Alliance)の標準であるホワイト色温度6500Kを表現するモードに設定するようになると、OLED TVがQD-LCD TVに比べ、圧倒的にブラック色をよく表現していることが分かる。基本的に、 輝度はQD LCD TVがOLED TVより高いが、基本はLCDなのでOLED TVの色味よりもっとホワイトトーンが加わり、歪曲を感じるようになる。また、視野角でもOLED TVは、ほとんど歪曲なしに表現することができるが、QD-LCDは、色が歪曲される。」と言いながら、OLED TVがQD-LCD TVより優れた画質を持っていることを強調した。

実際の展示場で上映された映像を比較してみると、下の写真のように、宇宙映像でOLED TVは、星一つ一つを鮮明に表現している反面、QD-LCD TVはかすかに見える程度に星が表現されている。視野角でもOLED TVの左右の色変化はほとんどなかったが、QD-LCD TVは色が変わることを確認できた。

65-inch OLED TV(左)と65-inch curved QD-LCD TVのブラック表現力の比較

前回、SID2016のNanosysとQD Visionが、IFA2016ではサムスン電子とハイセンスがQD-LCD TVがOLED TVより優れていることを強調した。しかし、今回のOLED Summit 2016で、LGディスプレイ(LG Display Co., Ltd)は、OLED TVがQD-LCD TVと比べ、はるかに優れていることを示した。

このように、QD-LCD TV陣営とOLED TV陣営間の画質競争がますます激しくなっている中で、今後のテレビ市場でどのようなテレビが消費者たちに認められるか、業界の関心が高くなっている。

[OLED summit 2016] LG Display、必ず開発すべきのpOLEDのcore technology発表

21日(現地時間)、アメリカのサンディエゴで開催されたOLED summit 2016でLG Displayのイム・ジュス部長は『Going forward with pOLED & future challenges』というテーマでpOLEDで必ず開発すべきの5つのcore technologyとnext pOLEDについて発表した。

pOLEDの5つのcore technologyとしてdream picture qualityとdesign freedom、process simplication、cost innovation、a diversity of pOLED productsを挙げた。

Dream picture qualityではハイレゾリューションでのHDRとBT-2020の適用を、design freedomではlow stress TFTとmetal meshなどの新規TSP sensorの開発、flexible window coverの耐久性の向上を核心課題として発表した。

また、process simplicationのための低温工程とタッチ一体化のようなpanelのlayerを減少させる工程の開発とこれを通してcost innovationが必要ということを強調した。最後にVRとPC用のモニター、車両用などdiversity of pOLED productsのための低電力のために材料の開発(燐光ブルー、TADFブルーなど)、開口率を高めるためのpixel designの変更を提案した。

pOLEDの新しいチャンスとしてfoldableとautomotive、VR機器に適用を挙げ、next pOLEDとしてtransparent displayを言及した。

今回のLG Displayの発表は前回のIMID 2016でのSamsung Displayの発表とすごく似ていて、pOLED (flexible OLED)に対する両社の開発方向とロードマップが一致していることと分析される。

特にmobile機器用のAMOLED panelでBT2020の適用はSamsung Displayで今年初めて言及したことに続いてLG Displayでも言及して、モバイル機器のBT2020の適用がもう一つの核心イシューになることが予想される。

LG Displayのイム・ジュス部長

LG Displayの発表内容、OLED Summit 2016

Samsung Displayの発表内容、IMID 2016

OLED技術、自動車に続き、航空産業まで、その領域を拡大

有機発光ダイオード(OLED)技術が融合された飛行機をすぐに会うことが見込まれる。

 

既存のOLED市場で、ディスプレイはモバイル分野で、ライティングは、室内照明分野に適用されたし、いくつかのメーカーでは、車両のリアランプ(rear lamp)やダッシュボード(dash board)にこれを適用するためのプロジェクトを進行中だといわれていた。

 

しかし、国際家電展示会(IFA)2016が開かれたドイツのベルリンで、LGグォン・ボンソクHE事業本部長(副社長)が記者懇談会を開き、「海外航空会社2社と航空機用フロントモニタと窓などにOLEDディスプレイを設置する案を協議していて、これは、座席用だけでなく、窓などをすべて含むもので、適用する時点については議論する必要がある。」と言って、OLED産業が本格的に拡大されていることを明らかにした。

 

特に、ルミオーテックやオスラム、そしてLGイノテックなどをはじめとするいくつかの会社が室内用OLED室内照明及び他の分野にOLEDを適用するための技術を披露したことがあり、他のパネルメーカーも航空産業融合のために技術開発をしていることが知られ、新しいアプリケーション創出に対して、成り行きが注目されている。

 

OLEDは、薄くて軽い特性を持っていて、曲がるように設計することが可能なので、大きな体積を占めることなく、空間の活用度が高い。このような特性のために、位置や空間的制約なしに簡単に設置することができ、窓にOLEDが搭載されれば透過率の調節を通して、乗務員が窓を確認しなくても、自動的に光の透過を調節することはもちろん、ディスプレイを通して、乗客が知りたがるフライト情報などを確認することができるようになるし、中央のディスプレイや計器板などの大きさと形を多様化することができるだろう。

 

このような視覚的効果以外にも、飛行機の総重量を下げ、燃料節約に貢献することが期待される。2014年 英国政府出現機関のプロセスイノベーションセンター(CPI、Centre For Process Innovation)で発表した内容によると、OLED適用時, 従来対比航空機の動体及び燃料の重量が減少され、固定的な燃料消費量の節減効果があることと予測したし、さらに消費電力と発熱も低く、冷房によって消費される燃料も節減し、温室効果ガス排出も最小限に抑えることができるものと期待している。

<CPIのOLEDディスプレイが適用された飛行機内部のコンセプト写真>

これに加えて、OLED関連アプリケーションと市場も順調に成長するものと見られる。市場調査会社ユービー産業リサーチで発刊した2016 OLED Display Annual Reportによると、2016年AMOLED市場が14,800 million USD規模で形成されると予測したし、2020には約71,705 million USDで約49%の年平均成長率を予測している。また、OLED ライティングも、企業の投資が本格的に始まる2019年からの売上高が大幅に増加し、2025年には7,500 million USD以上の市場が形成されると予想することから、今後、様々な形でOLEDディスプレイあるいはライティングが融合されたアプリケーションに会うことができると期待される。

サムスンギアS3 vsアップルウォッチ2の全面戦争

アップルが7日(現地時間)、iPhone 7と7プラスとアップルウォッチ2を公開し、先の 31日(現地時間)に公開されたサムスンのギアS3と全面戦争を繰り広げることになった。 ギアS3は発売日が未定だが、Appleウォッチ2との全面戦争を避けることができなくなった。

アップルウォッチ2は、水深50メートルまでの防水となる防水機能を強化し、GPSユニットが追加され、位置情報利用と運動追跡機能も強化された。 特に全世界的に突風を巻き起こしたナイアンティックの人気モバイルゲーム「ポケモンGO」アプリが基本搭載される。

ステンレス素材のアップルウォッチ、エルメスとの共同制作「アップルウォッチエルメス」、ナイキとの協力製品である「アップルウォッチナイキ 」など4種のアップルウォッチ2を発表した。

サムスンのギアS3は、GPSが搭載されて、高度、気圧、速度計に様々なレジャー活動や運動をする際に便利な機能が追加され、サムスンページも追加搭載されることによって、様々な利便性が増加された。 また、電池の消耗を最小限に抑え、主な内容を画面に表示する「常時オンディスプレイ(AOD)」も装備されて時計本来の機能に充実であることが可能になった。

また、伝統的な時計の感性を盛り込んだスタイリッシュなデザインと前作よりも強化された回転ベゼルの直感的なUIで視線を集めている。

両方のスマートウォッチともOLEDディスプレイを搭載し、1000 nits以上の最大値の明るさを実現して、明るい屋外でも様々な情報を鮮明な画面で確認できるように実装化した。 特にアップルウォッチ2は、前作の450 nitsの倍以上、ギア3も前作に比べ400nit以上の明るさを強化した。
現在のスマートウォッチ用AMOLEDパネルはサムスン電子のスマートウォッチ用flexible AMOLED panelは、サムスンディスプレイ単独で供給しており、アップルウォッチ2のflexible AMOLED panelは、サムスンディスプレイとLGディスプレーで供給すると言われている。

一方、UBIリサーチによると、スマートウォッチ用AMOLEDパネル市場は、2020年まで年平均約14%成長し、1億台以上の市場を形成するものと見ている。

対面的OLED TV、FMMでも可能になる。ダウォンシス(DAWONSYS)、 ジュール加熱下向き式蒸着技術開発。

溶液工程とSMS(Small mask scanning)方式だけでアクセスされたRGB方式の対面的OLED panel用の画素形成技術がFMMでも可能になることが期待されている。

ダウォンシス(DAWONSYS)は対面的ディスプレーパネルの量産に適用が容易、材料の使用効率を従来より2倍以上向上させたジュール加熱蒸着工程方式の下向き式蒸着技術を開発した。

ジュール加熱蒸着とは、導電性薄膜に電圧を加えたら抵抗によって短い時間内に少ないエネルギーで表面温度だけ急速に高めて導電性薄膜の上に形成されたorganic material膜を少ないエネルギーに急速に蒸発させることのできる技術である。

ダウォンシス(DAWONSYS)で開発した蒸着技術のコンセプトは次のようだ。ソース基板の上にorganic materialsの薄膜を形成してジュール加熱を使用してソース基板表面の全てのorganic materialsを下部に位置したpanelに一回で蒸着させる方式だ。

ダウォンシス(DAWONSYS)の関係者によると『従来の蒸着工程で使用するpoint sourceやLinear sourceに比べてジュール加熱蒸着工程はArea sourceを利用するため、蒸着速度が約100A/s以上で非常に速い。また、材料の使用効率が70~80%で、従来の蒸着工程比2倍以上向上され、下向き式蒸着に対面的にFMM方式が適用可能で、検証実験結果shadow effect dimensionが4μmとして高解像度の具現が可能である。したがって、JIES蒸着装備は対面的OLEDの新しいsolutionになるだろう』と述べた。

従来の対面的OLED TVはFMMの垂れる現象によってRGB方式での製造に困難を経験していた。 したがって、現在量産中のOLED TV用panelはopen maskを適用したwhite OLED + color filter方式を適用している。

また、対面的OLED TVをRGB方式で製造するため、solution processも積極的に開発中だが、soluble発光材料の効率と寿命の問題で未だ量産に適用されていない状況である。

しかし、ダウォンシス(DAWONSYS)で開発した蒸着技術を適用すれば、FMMを適用した真のRGBの構造のOLED TV用panelの製造が可能となり、従来使用されている蒸着材料をそのまま適用可能なため、効率と寿命も確保することができる。

今回ダウォンシス(DAWONSYS)の新しい蒸着技術が今後の対面的OLED panelの製造技術にいかなる影響を及ぼすかが期待とされている。

[IFA2016] サムスン電子のテレビ展示、コンセプトは?

「IFA2016」に設けられたサムスン電子のテレビブースは従来とは非常に違ったところがある。
現在市販されている液晶テレビには、LEDバックライトを使用する既存のテレビと、量子ドットシート(quantum dot sheet)を使用するSUHDテレビの2種類がある。ところが、当社ブースで広い展示エリアを占めながら紹介されている製品は、まだいつ世に出るか分からない量子ドットディスプレイを使用する「inorganicテレビ」。

サムスン電子が実物のテレビ製品に代わって紹介した概念的な「inorganicテレビ」は、有機ELテレビより遥かに優れた性能をもつ製品だ。有機ELテレビを表す「organic」は時間の経過とともに輝度が急激に低下し、テレビとしての機能を完全に失ってしまうが、「inorganic」は殆ど変化がない。これが事実だとすれば、永遠に使えそうな優れた製品だ。

また別の概念展示でサムスン電子は、「Inorganicテレビ」の色純度がずば抜けて優れていることを示した。

「Organicテレビ」の光源から放射される光はRGBがとても曖昧だ。これに対して、「inorganicテレビ」は生まれながらに明確なRGBで始まる。この光がカラーフィルタに届く前から既に「inorganic」は独立した波長と強度を形成しているが、「organic」は色が分離されていない曖昧な光になっている。ここで見られる「inorganicテレビ」の構造は、液晶とカラーフィルタの間に量子ドットを挿入した形になっている推定される。最後に、カラーフィルタを通過した「organic」の光は、青と緑赤が混ざっている2波長の光を3波長の光に変換させたものであるため、三原色の色純度が低いという。これに対して、「inorganic」はカラーフィルタに届く前からずっと色純度の高い光をより強く外へ放している。
この2つの展示内容が事実だとしたら、サムスン電子は実に物凄い次世代テレビを準備していることになる。
問題はこの技術はまだ誕生していない、お母さんのお腹の中にもいない、全くの概念に過ぎないものだというのが、来場者からの指摘だ。何が起きるか分からない未知の世界についてあまりにも正確に堂々と描写するサムスン電子の姿は、逆説的に未来のテレビに対する準備が全くできていないかのように受け取られている。
さらに、有機ELテレビを、現在市販されているSUHDテレビと比較せず、未来のテレビ技術と比較したことで、量子ドットを使用するSUHDテレビより有機ELテレビの方が優秀だということを間接的に認めたことになる。
サムスン電子は「IFA2016」での展示を通じて、SUHDテレビが今後も成長し続けるということをアピールし、近いうちに有機ELテレビは消えるということを示そうとした。だが、現状としては有機ELテレビの方がSUHDテレビより優れているため、未来の「inorganicテレビ」と比較するしかない。返って、その緊迫な状況を自認してしまった。
最後の一言、液晶テレビにどんなことをしても「black」は無理。液晶だから。

[IFA2016] フィリップスが考えるテレビの未来とは?

フィリップスが「IFA2016」において、有機ELテレビを展示した際のインタービュー内容を簡単に紹介する。

フィリップスが見るテレビの未来は、まさに有機ELテレビだ。

「We really see OLED as the future of TV」

AUO、VR用AMOLEDパネルの本格量産を開始

AUOでもVR用のAMOLED(Active Matrix Organic Light Emitting Diode;アクティブマトリクス式有機EL)パネルを本格的に量産することが期待される。

AUOは、「Touch Taiwan 2016」において、1.2~1.6型のスマートウォッチ用AMOLEDパネルと12.3型の自動車用AMOLEDパネル、及び3.8型のVR用AMOLEDパネルを展示した。

特にVR用AMOLEDパネルは、3.8型2セットの構成で、各AMOLEDパネルの解像度は1080×1200の423ppiとなっている。2枚のAMOLEDパネルを使用して2K解像度(2160×1200)を実現した。

AUOの関係者は、「ウェアラブルとVR用AMOLEDパネルを集中的に量産するつもりで、特にVR用AMOLEDパネルは一部を生産してRazerとOSVに供給している。2016年第4四半期から本格的な量産に取り掛かり、四半期ごとに100,000台以上を出荷する予定である」と明かした。

AUOのVR用AMOLEDパネルは、現在「Vitrolight technology」という会社でモジュールとして販売している。Vitrolight technologyのホームページによると、AUOのVR用AMOLEDパネルのモジュールは、価格が1ピース当たり240~350米ドルで、毎月2,000ピースまで供給できるという。

<AUOのVR用AMOLEDパネル、Vitrolight technology>

[IFA2016] 有機ELテレビ陣営、昨年に比べて2倍増加

「IFA2016」において有機ELテレビを展示したメーカーはLGエレクトロニクスを含めて11社。有機ELテレビの展示規模の順にみると、Vestel、Skyworth、Loewe、Philips、Grundig、Seiki、Metz、Changhong、Panasonic、Condorとなる。
「IFA2016」では6社だったが、今回は5社が増えた。ほぼ倍増している。今回出展しなかったメーカーはHaier 1社だけで、新しく合流したメーカーはLoewe、Philips、Seiki、Metz、Condorがある。
中でも目立つメーカーがLoewe社。

<IFA2016にて展示されたLoeweの有機ELテレビ>

そして、Loeweの有機ELテレビの広報パネルには次のように書かれている。「OLED display thinner than a smartphone」と「The most beautiful OLED in the world」。

フィリップスはテレビ展示エリアの壁面を除く全空間を有機ELテレビだけのための場所にした。壁面には液晶テレビを展示しているが、その中央部には有機ELテレビを立体的に配置し、有機ELテレビが来場者によく見られる構成にした。

<IFA2016にて展示されたフィリップスの有機ELテレビ>

フィリップスが液晶テレビから有機ELテレビに乗り換えるということを明らかにした展示だ。

LGエレクトロニクスの次に最もダイナミックな展示は断然Skyworthの展示だ。「IFA2015」から有機ELテレビの高速な応答速度を広報するカーレースゲーム映像を流している。前回の展示から変わったのはすべてHDR(ハイダイナミックレンジ)対応の有機ELパネルを搭載していること。昨年と比べて非常に明るくなった。

<IFA2016にて展示されたSkyworthの有機ELテレビ>

有機ELテレビの販売を行ってはいないが、出展したメーカーとしてHisenseがある。Hisenseを含めると12社になる。Hisenseは自社が販売しているULEDテレビの優秀性を広報するために、有機ELテレビとの比較展示をした。この展示で使われたパネルは昨年の有機EL製品。実際に見るとULEDテレビより暗く映る。しかし、すぐ隣のSkyworthブースでは超高画質の有機ELテレビを展示している。ブースの場所選びが悪かった。

<IFA2016にて展示されたHisenseのULEDテレビと有機ELテレビ>

[IFA2016] LGエレクトロニクスの自信は一体どこからくるのか?

LGエレクトロニクスがIFA2016において展示空間の5割ほどを使い有機ELテレビを披露した。展示会場を有機ELテレビで埋め尽くした。

言葉の必要がない展示だ。ただ見て楽しむだけでいい。

画質だけではなくデザイン面でも1枚ガラス板のようなスリムさを「Picture on glass」というコピーで披露した。
有機ELテレビが液晶テレビと比べてどんなところが良いかについては、もう言葉は必要ない。ただ見せるだけで十分。

去るCES2016の際にLGエレクトロニクスのブースは映画館のように暗かった。有機ELテレビの強みである「黒」をうまく表現しようとした狙いがあると思われるが、返って「有機ELテレビは暗い場所ではないと見づらい不完全な製品である」と思われてしまう恐れがある。

CES2016LGエレクトロニクスのブース:照明が非常に暗くてまるで映画館の様。
(写真のサイズを同じにしてください)
しかし、CES2016の天井照明とIFA2016の照明を比較してみると、違いがはっきりわかる。暗闇から抜け出した。LGエレクトロニクスが変わった。
LGエレクトロニクスが明るい空間でも有機ELテレビのメリットを引き立たせられる自信を得たのだ。LGディスプレーが生産しているテレビ用有機ELパネルの構造が、B(青)とYG(黄緑)を3つの層に積層する2色構造から、R(赤)・G(緑)・B(青)をすべて使用して3色を実現する3層構造に変わった。色の効率と明るさが圧倒的に向上したのだ。
もうこれ以上「暗闇の子」ではない。LGエレクトロニクスは今回の展示を通じて、堂々と液晶テレビと競争できる品質が確保できたという自信を披瀝した。

もちろん液晶テレビ事業は引き続き展開していることも表した。たくさんの有機ELテレビが展示されたエリアとは比べものにならないほど狭い空間に量子ドット(Quantum Dot:QD)技術を採用した液晶テレビを展示した。主役の座を譲り展示会場の一隅に展示された液晶テレビは、未だに液晶テレビが永遠に続くと信じている競合他社に対して、謙虚になるべき時代が近づいていることを示している。

[IFA2016]サムスン電子、有機ELテレビと完全決別を宣言!

2014年の「CES2014」において「有機ELテレビはまだ技術が不十分で、さらに3年程度の開発期間が必要とされる」と言及してから2年半が過ぎ、「IFA2016」でサムスン電子は有機ELテレビ事業を展開しないと強くアピールした。
最近サムスン電子は、韓国マスコミとのインタビューで「有機ELテレビはまだ画質に問題が多く、サムスン電子は数年内にQLED(quantum-dot light-emitting diode:量子ドット発光ダイオード)テレビでテレビ事業を継続する」ことを明らかにした。
「IFA2016」でテレビの過去と現在、そして未来がどのようになるかについてサムスン電子の内情を明かした。

サムスン電子のブースで公開されたデータによると、「過去の液晶テレビは現在LEDテレビに引き継がれており、未来には無機材料が使われる量子ドットテレビに進化する」とのこと。さらに、テレビ市場から消えたプラズマテレビと同様に有機ELテレビも湾曲フルHDテレビ程度で消えるということを表した。
この資料からするとサムスン電子は、他の液晶テレビセットメーカーは気にせず、ただLGエレクトロニクスの有機ELテレビにだけ全ての焦点を合わせているように分析される。
実際にテレビ市場でシェア首位の座にあるサムスン電子としては、プレミアムテレビ市場で勢力を拡張しているLGエレクトロニクスの有機ELテレビが目障りで仕方ないはずだ。しかし、55型・65型のUHD有機ELテレビが売れている現在としては、サムスン電子の展示内容は度が過ぎたような気がする。
ライバルに対するネガティブな攻勢はマーケティングとして許されることもあるが、今回の展示では度が過ぎた。挙句の果てにサムスン電子は、まだ存在もしない無機ELテレビ(量子ドットテレビ)と有機ELテレビの耐久性を充実に比較展示することまでした。
有機ELテレビは時間の経過とともに色が酷く変化するが、無機ELテレビは色変化がほとんどないという内容だ。

米国「コンシューマレポート」のサイトには下記の内容がまだ公開されている。2015年の「ベストテレビ5」にLGエレクトロニクスの有機ELテレビが3種含まれ、1位は65型のUHD有機ELテレビとなっている。
有機ELテレビの終末がサムスン電子の思うように早く訪れることはないようだ。有機ELテレビの時代は今から始まる。

[IFA2016]欧州と中東のテレビ盟主、有機ELテレビにはまる。

欧州最大の家電見本市「IFA2016」で有機EL(OLED)テレビが旋風を起こす勢いだ。LGエレクトロニクスがリードしている有機ELテレビ市場に中国のセット企業の一部が加わった形で初期市場を形成している。2013年、LGエレクトロニクスとサムスン電子の2社が同時に有機ELテレビを発売し、IFA2014まではテレビ市場の二大柱である両社が有機ELテレビ市場の雰囲気を形成してきていたが、有機ELテレビの品質に自信を失ったサムスン電子は、結局2015年CESを機に完全撤退し、量子ドット(Quantum Dot:QD)技術を採用した液晶テレビ市場だけに集中している。
最近、サムスン電子が「有機ELテレビは焼き付き現象のため、まだ技術不足であり、液晶テレビの後を継ぐ製品としては量子ドット技術を採用したQLED(quantum-dot light-emitting diode:量子ドット発光ダイオード)テレビになるはず」と言及し、「近いうちにこの製品を発売する」と公言したことで、有機ELテレビ市場の萎縮を懸念する声も多かった。
ところがIFA2016では、サムスン電子の有機ELテレビに対するネガティブ攻勢を払拭させるような展示が行われている。正確に表現すると「液晶テレビ、もうダメだ!」ということ。
欧州最大の家電製品メーカーであるフィリップスが有機ELテレビに着替え、IFA2016の展示会場を華やかに飾った。

フィリップスは有機ELテレビを目立たせるために細心精緻な展示コンセプトを構想した。まず、3面にたくさんの液晶テレビを配置し、現在の主力製品はまだ液晶テレビであることを披瀝した。しかし、数十台以上のテレビを展示できる程広い中央部には有機ELテレビを垂直配置している。さらに、それらを回転させることで、どの角度からもフィリップスの有機ELテレビがよく見えるような工夫がなされている。有機ELテレビについては製品を立体的に観察できるような配慮をしたものだ。フィリップスは言葉ではなく、空間の配置をもって「これからは有機ELテレビにポートフォリオを切り替える」と宣言したものとも言える。
さらに、今回の展示では、出品者が有機ELテレビの優秀性を液晶テレビと見比べられるような工夫をしている。

鮮明な色と明確な明暗比をほこる有機ELテレビの背景に配置された液晶テレビの映像は、ゴースト現象で、色が滲んで見えたり、色と色の境界線がぼんやりしたりして輪郭がはっきりしていないことが分かる。液晶テレビ単独でみるときはこのような液晶テレビの問題が目立たないが、有機ELテレビと見比べると液晶テレビの短所が明らかになっている。
フィリップスは有機ELテレビを液晶テレビの間に展示することで有機ELテレビの優秀性を最大限に目立たせた。
中東のテレビ盟主であるVestel社も有機ELテレビを液晶テレビの間に展示した。液晶テレビを壁面に展示し、55型と65型の有機ELテレビ12枚を両面に並べて中央部に配置した。これもまた有機ELテレビの背景に液晶テレビを配置させ、一緒に見られるようにしたものだ。

さらにテレビ展示が終わる最後のエリアには有機ELテレビ9枚をタイリングした世界最大の有機ELテレビを展示し「これがまさに有機ELテレビだ!」と叫んでいる。

有機ELテレビに対するサムスン電子のネガティブ攻勢は今後も続くだろうが、世界中のテレビメーカーはだんだん有機ELテレビの陣営に集まってきている。プレミアムテレビ市場から液晶テレビが消え去り、有機ELテレビが支配する時代がだんだん近づいてきている。

SUNICシステム、plane source技術で高解像度の11K AM有機EL panelの解決策を提示

済州島ICCコンベンションセンターで開かれたIMID2016で、SUNICシステムの11K(2250 ppi)AMOLED製造のためのソリューションが話題になっている。

今年初めに開催された第2回有機EL Korea Conferenceで、サムスンディスプレイのファン・インソン主席研究員は、「VRでは、高解像度が重要で、約2000ppi程度が必要であり、VRデバイスで臨場感をよく感じることができるだろう」と発表し、VRでは、ディスプレイに接する距離が近いため、解像度が落ちるという点を解決すべき課題として挙げた。

しかし、現在のmobile機器用AM有機EL panelの最高解像度は、サムスンディスプレイがSID2016で公開した806ppiが最高解像度である。

現在AMOLED panelの量産に適用されている技術は、線形ソースから有機EL発光材料を熱で蒸発させ、蒸発した有機EL発光材料がFMM(fine metal mask)を通過して基板に蒸着されるという原理である。

しかし、有機EL発光材料の蒸着過程で蒸着ソースとFMMの間の距離とFMMの厚さ、FMMと基板との間の距離により、有機ELの発光材料がFMMを通過する時に入射角(θ)が生じ、入射角によってSD( shadow distance)が発生することになる。SD問題のためにFMMを設計時にSDを最小限に抑えるため、maskの厚さとstep hightを決定する必要があり、これが解像度のFMM製造を困難にする主要原因となる。

Shadow Distance Principle, Sunic System IMID 2016

Plane Source Process, Sunic System IMID 2016

Plane Source Application, Sunic System IMID 2016

Plane Source Application, Sunic System IMID 2016

SUNICシステムでは、これらの問題点を解決するために、linear sourceではなく、plane sourceを提案し、これは高解像度AMOLED panelの核心技術になることを発表した。Plane source技術は、metal plateに有機EL発光材料を蒸着して裏返した後、metal plateに熱を加えることにより、有機ELの発光材料を垂直に蒸着させる技術である。有機EL発光材料のshadow angle(Ф)が90度になると、理論的にはSD(Shadow distance、step hight /tanФ)の値が0になるので、FMMの厚さを薄く、高解像度で設計することができ、高解像度のAMOLED panel製造が可能になる。

SUNICシステムのファン・チャンフン博士は「plane sourceを使用すると、SD値を従来比の約8倍まで減らすことができ、VR用11K(2250ppi)AMOLED panelの具現が可能になれば、大面積SMS蒸着技術においても8K(200ppi)RGB 有機EL テレビ用panelの製造が可能となる。」と説明した。

特にplane sourceを適用したSMS蒸着技術が大面積で適用が可能になると、大面積有機EL panel製造技術にも大きな波紋を起こすことができると予想される。

現在までRGB方式で大面積有機EL panel製造のための技術としては、inkjet printingを適用したsolution processが重点的に開発されているが、soluble 有機EL発光材料の性能が従来の蒸着用有機EL発光材料よりも低いという問題があった。しかし、plane source技術が開発に成功し、適用が可能となるなら、蒸着用有機ELの発光材料をそのまま使用することができるので、solution process 有機ELに替わる大面積有機EL Panelの製造技術になることが期待される。

一方、SUNICシステムは、LG Displayに国内装置メーカーとして初めてGen6蒸着装置を納品し、2018年から本格的な量産が可能になると予想される。

折りたたむとスマホ、広げるとタブレット… UBIイ・チュンフン代表 「フレキシブル有機EL、新たなデジタルコンバージェンスを開く」

UBIリサーチのイ・チュンフン代表が基調講演をしている。

フレキシブル有機ELが、スマートフォンやタブレットPCを融合させることで、新しい「デジタルコンバージェンス」時代を開く主役になるものと予想される。

8月23日、済州島ICC済州で開催された「インダストリアル・フォーラム」でUBIリサーチのイ・チュンフン代表は基調演説でフレキシブル有機ELがもたらす産業の変化を提示した。

イ・チュンフン代表は、フレキシブル有機ELの多様な応用分野を見つめながらタブレットPCがスマートフォンに吸収されるデジタルコンバージェンスが起こることを強調した。

彼は「フレキシブル有機ELは、画面を完全に折りたためるフォルダブル時代を開く」とし、「折りたたむと5インチ大のスマートフォンになり、開くとタブレットPCになる革新的な製品が現れる」と説明した。

フレキシブル有機ELは、薄く、軽く、割れにくいという特性と、柔軟でスペース効率の長所を前面に出して多様に活用されるであろうというのが、イ・チュンフン代表の説明である。

彼は「フレキシブル有機ELは、自動車のスクリーンおよび照明、フレキシブルサイネージ、フォルダブルゲーム機だけでなく、スマートヘルメットなどウェアラブル製品のスマートファッションに至るまで、幅広い分野に応用されるだろう」と予想した。

一方、イ代表はUBIリサーチの資料を引用して、「2020年には全体のスマートフォンの60%を有機ELスマートフォンが占め、2021年には有機ELのスマートフォンのうち、70%がフレキシブル有機ELを搭載するであろう」と予想した。

サムスンディスプレイ、有機ELのBT2020最初に言及、有機ELの発光材料メーカーの課題が深まる

サムスンディスプレイ発表資料,  IMID 2016 Keynote Samsung Displayを発表

BT 2020を満足させるための各color別色座標開発の方向、Source:Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析レポート

済州島ICCコンベンションセンターで開かれているIMID 2016イベントのkeynote sessionでSamsung Displayのキム・ソンチョル副社長は、ディスプレイのトレンドと、それに適したディスプレイはAMOLEDであると強調し、AMOLEDが解決しなければならない問題について発表した。

キム・ソンチョル副社長は、今年に何度も似たようなテーマで発表を行ったが、今回の発表では、AMOLEDの色座標もBT2020で進めなければならないと言及し、有機EL発光材料メーカーの課題が深まるものと予想される。

これまでのキム・ソンチョル副社長の発表では、有機ELの発光材料は、redとgreenだけがりん光が適用しており、blueのりん光の開発と適用が急がれる。blueのりん光が適用される場合、従来比の300%の効率向上をもたらすことができると、りん光blueの適用を重要課題として発表した。

しかし、今回のIMID 2016 keynoteでは、りん光blueの適用とともにBT2020に対して初めて強調した。

BT2020は、各color別、にR、G、Bの波長が630nm、532nm、467nmである色空間で、CES 2016でUHD AllianceによってUHD テレビに適用される色空間に採用された。

UBIリサーチで2016年5月に発刊した「Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析報告書」によると、Galaxyシリーズの色座標はBT2020を満足させる必要があり、そのためにu ‘の場合、redの増加、greenで減少、blueで減少しなければならず、v ‘の場合はredで減少、greenで増加、blueで増加する方向に色座標の移動がなければならないと分析した。

Mobile機器のpanelの解像度と色座標は、テレビの開発方向をたどる傾向がある。UHD AllianceでBT2020を標準として採用しただけに、これに満足するmobile用AMOLED panelが作られるために、寿命と効率に重点を置いている有機EL発光材料メーカーの開発焦点が変わらなければならないものと予想される。

LGディスプレイ「POLED、自動車クラスタとCIDデザインが差別化の核心」

LGディスプレイのアン・サンヒョン部長が基調講演をしている。

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

LGディスプレイが、プラスチック有機EL(POLED)を通じて自動車業界が「デザイン差別力」を持つことができると強調した。

8月23日、済州島済州ICCで開催された「インダストリアル・フォーラムIMID 2016」で、LGディスプレイのアン・サンヒョン部長は、「自動車市場におけるプラスチック有機ELの展望とアプリケーション」というタイトルの基調演説で、POLEDが自動車内部の設計にもたらす利点を説明した。

POLEDは、特に車両内クラスタと、CID(center information display)デザインを自由にすることができるとアン部長は強調した。

アン部長は、「自動車市場では、クラスタとCID関連デザインの差別化および大きいサイズの具現が可能で、割れないパネルを必要としている」とし「POLEDを通じてCIDとクラスタを統合したり、大きなサイズのCID、自由な形のクラスターのデザインが可能で、自動車メーカーの差別化のポイントになることができる」と述べた。

有機ELは、LCDに比べてコントラスト比、色域、応答速度、薄さの具現などはより優れている。しかし、life timeとburn in部門は遅れがちであることが課題であるということがアン部長の説明である。

彼は、「POLEDはライフタイムが25℃の環境で、LT80基準10000から、2020年15000まで上がり、Reliabilityは2016年の240hrsから2018年には500hrsまで改善されると予想している」とした。

アン部長は、「LGディスプレイは、クラスタとCIDのPOLEDに関連し、2018年13インチFHDカーブド、2019年25インチカーブドとプリフォームのPOLEDを出す予定である」と明らかにした。

サムスンディスプレイ主席研究員「VR•ARが3Dテレビのようになる?」

サムスンディスプレイのイ・ジョンソ主席研究員が基調講演をしている。

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

サムスンディスプレイのイ・ジョンソ主席研究員は、「VR•AR市場は、過去3Dテレビ市場とは異なり、肯定的であるという観点を提示した。

8月23日、済州島済州ICCで開催された「インダストリアル・フォーラムで、イ・ジョンソ主席研究員は、「VR/ARのためのディスプレイ技術」というタイトルの基調講演で、VR•AR市場が過去3Dテレビ市場とおなじような道を歩くであろうと一角の懸念にについて言及した。

イ・ジョンソ主席研究員は、「3Dテレビ市場は、コンテンツ生産および3D転換技術の限界、3Dディスプレイの低品質、標準の不在などで活性化されなかった」とし、「しかし、VR・AR市場は、ポケモンGO、ホロレンズなど、すでにコンテンツとハードウェアが登場しており、数多くのメーカーがこの分野に参加している」と述べた。

Apple、マイクロソフト、インテル、facebookなど、屈指の企業がVR・AR分野のために積極的に投資しており、生態系が形成されているというのが彼の説明である。

イ研究員は、ゴールドマン・サックスの資料を引用して、「VR・AR市場は、2025年までに850億ドルの規模を形成するであろう」と強調した。

イ研究員は、さらにバーチャルリアリティ(VR)と拡張現実(AR)分野に有用な有機ELの技術的特徴を説明した。特に透明有機ELが拡張現実(AR)技術を具現するための核心ソリューションであると強調した。

彼はARについて「実際、物理的環境やリアルタイム画面に加わるデジタル経験である」と説明し、「透明ディスプレイがこれを具現してくれる」と述べた。

有機ELは、LCDに比べて透過率が高く、透明ディスプレイを作るための最適なソリューションとして考えられている。この研究は、「透明有機ELの具現のためには、高い透過率と低い抵抗のカソード(cathode)が必要であり、基板(substrate)が熱によく耐え、フレキシブルが可能でなければならない」と説明した。

また、透明ディスプレイの透明領域にメタル類を適用すると、ミラー(mirror)ディスプレイで具現され、鏡のような形としてもARを楽しむことができる。そのためには、高い反射率と高度の色域(high color gamut)が必要であるというのがイ・ジョンソ主席研究員の説明である。

TADF、今年の秋、有機ELカンファレンスで話題に… Cynora、メーカーを代表して技術力を強調

TADF is one of hot issues in OLED industry. (写真出典 : CYNORA)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

済州島IMID 2016をはじめに今後有機EL関連のカンファレンスが本格的に開かれる予定の中、熱活性化遅延蛍光(TADF)技術が今回秋シーズンの有機ELイベントの熱い関心事の一つであると予想される。

Cynoraのような、この分野をリードするメーカーは、今年の秋の有機EL関連イベントを通じて、その技術力を積極的に公開する計画である。

現在、市販されている有機EL搭載製品は、ブルー発光材料の効率が低いため、ディスプレイのエネルギー効率に限界があるというのが問題として指摘されている。

核心的なディスプレイメーカーの間で、TADF技術はブルー発光材料の効率を高めるための代表的な方法として脚光を浴びている。

来る8月23日から済州島で開かれるIMIDと、28日からサンディエゴで開催されるSPIEカンファレンスでも、この技術に対する重要性が浮き彫りにされる予定である。

ブルー材料関連のTADFをリードするCYNORA GmbHは、今回のふたつの行事で、業界を代表してこの技術に関連する情報を発表する計画である。材料の開発から精密な機械工学に至る内容が用意されている。同社は5月、外部量子効率(EQE)が16.3%(100cd/m2条件)に至る濃紺色材料を開発したと発表した。

これと共に、韓国の成均館大学、日本の九州大学、中国の清華大学も今年の秋のカンファレンスを通じて、この技術に関連する学術情報を共有する計画である。

一方、9月末にサンディエゴで開催される有機EL World Summitでも、有機EL応用製品の消費電力を改善する技術が重要なテーマの一つであると予想される。

UBIリサーチ、55インチ以上の有機EL テレビパネル市場の予測値は約20〜30%低下

55inch LG OLED TV

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

UBIリサーチが2016〜2020年までに55インチ以上の有機EL テレビパネル出荷量が当初の予測値よりも約20〜30%ほど減るものと予想した。

これは、65インチ以上のテレビ市場が大きくなっていることを勘案したものである。

今年の初めにUBIリサーチは、55インチ以上の有機ELパネルのグローバル出荷量が2016年には120万枚、2020年には810万枚まで成長すると予測した。

しかし、マザーガラスあたりの生産量が少ない65インチパネルの量産比重が高まるにつれ、予測値を20〜30%に引き下げた。これによって2016年には約80〜90万枚、2020年に約600万枚前後になると予想した。

これは、LGディスプレイの大型有機ELパネルの量産ラインである坡州(パジュ)のE3、E4工場を基準に算定した数値である。

E3工場は、55インチパネルの生産を中心に稼動されている。E4工場も、55インチの生産比率が高いが、65インチパネルも同時に量産している。

現在、大型テレビは55インチが主流であるが、65インチのテレビ市場も急速に成長している。これに、LGディスプレイは65インチパネルの割合を増やしている。

UBIリサーチの市場調査結果、LGディスプレイは2016年第2四半期は約2万8000枚の65インチの有機ELパネルを出荷した。これは、前期比約2倍に増えた数値である。

E4ラインのGen8マザーガラス一枚あたり55インチ有機ELパネルは6枚作成されるが、65インチパネルは3枚作成される。

LGディスプレイが65インチの割合を増やすほど、同じ期間の生産量は減るということである。これを勘案すると、55インチ以上の有機ELパネルの出荷量が約20〜30%低くなるというのがUBIリサーチの見込みである。

一方、もう一つの市場調査会社IHSも、先日、グローバル有機EL テレビ市場の予測値を32%下方修正した。これにより、今年は約83万台、2020年に580万台になると予想している。

サムスン電子、Note 7互換性のあるVR発売…視野角•目の疲労を改善

Gear VR(Source = Samsung)

サムスン電子が視野角と使いやすさを改善し、互換性を広げたバーチャルリアリティ・ヘッドセット「ギアVR(Gear VR)」を19日、国内発売する。

今回の新製品「ギアVR」は、レンズの直径が従来の38mmから42mmに拡大されている。

視野角が96度から101度広がって、より鮮明で没入度の高いバーチャルリアリティを楽しむことができ、目の疲労も改善されるというのが、サムスン電子の説明である。

「ギアVR」は、Galaxy Note 7と互換性のあるUSBタイプ-Cポートを採用した。

付属のmicro USBポート用ジェンダーを活用してGalaxy ノート5、Galaxy S7 Edge、Galaxy S7、Galaxy S6 Edge+、Galaxy S6、Galaxy S6 Edgeも連結して使うことができる。

既存の「ギアVR」に充電機能のみを提供していた外付けUSBハブは、 外付けメモリや外付け入力機器との接続も可能となった。

ギアVRの内外を洗練されたブルーブラック色に変更し、VRコンテンツを視聴する際に光の反射を改善した。

機器の操作もさらに便利になった。

従来の「戻る」ボタンの横に「ホームボタン」が追加され、VRコンテンツ鑑賞中でもメイン画面であるオキュラスホーム画面に簡単に移動することができる。

新しくなった「ギアVR」は、デジタルプラザ、ハイマート、電子ランド、Eマートなど、全国1,100以上の店舗とサムスンWAドットコムはもちろん、オープンマーケットを含むオンラインでも購入することができる。

出庫価格は従来のギアVRモデルと同じ12万9,800ウォンである。

サムスン電子は、「ギアVR」をより多様に楽しむことができるコンテンツインフラも持続的に拡大していく。

オキュラスストアでゲーム、教育、ソーシャルなど、多様なカテゴリの300種のコンテンツを楽しむことができる。

特に、「リオVR」アプリで、リオオリンピック9種競技の主要VR映像をテレビで楽しむことができ、22日の閉幕式もVR生中継でギアVR顧客に提供する。

開幕式の主なシーンは、デジタルプラザ店舗でもギアVRで視聴できるようにする予定である。

サムスン電子は来月、360度の動画コンテンツサービス「Samsung VR」アプリをオープンして「ギアVR」ユーザーに様々な仮想現実コンテンツを提供する予定である。

サムスン電子の関係者は、「今回リリースする「ギアVR」の強化されたハードウェアとソフトウェアを通じて、利用者に優れた没入感とともに、最高のバーチャルリアリティ体験を提供する」とし、「今後もコンテンツ連携サービスをさらに強化して、バーチャルリアリティの生態系の拡張に力を注いでいく」と述べた。

「ギアVR」の詳細については、サムスン電子のオンラインサイト(http://www.samsung.com/sec/gear)で確認できる。

有機ELスマートフォンの大幅成長… 2016年第2四半期のパネル出荷量72%上昇

OLED Smartphone Galaxy Note7(出典 = Samsung)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

世界市場で有機ELスマートフォン市場が際立って成長している。2016年第2四半期のグローバルスマートフォン用有機ELパネルの出荷量は、前年同期比72%増えたことが分かった。

UBIリサーチの調査によると、第2四半期、世界に出荷されたスマートフォン用有機ELパネルは8800万で、これは、2015年第2四半期5120万枚より72%上昇した数値である。

有機ELスマートフォン市場の急成長を主導するのは、韓国と中国の主要スマートフォンメーカーである。

有機ELスマートフォン市場の代表走者であるサムスン電子は、有機ELスマートフォン製品を拡大している。同社は最近、Galaxy Noteシリーズでは初めてのフレキシブル有機ELパネルが搭載されたGalaxy Note 7を発表した。

サムスンだけでなく、中国のスマートフォンメーカーも有機ELの採用を増やし、この市場の成長をリードしている。

特に、Huawei社のスマートフォン事業の成長が有機EL市場に少なからぬ影響を与えている。市場調査会社IDCによると、今年上半期、世界のスマートフォン販売量の増加は3%に過ぎない。しかし、多数の有機ELスマートフォン製品を保有しているHuawei社の今年上半期のスマートフォン販売量は、前年同期比25%増加した。

一方、UBIリサーチによると、2016年第2四半期のグローバルスマートフォン用有機ELパネル市場の総売上高は31億6000万ドルで、前年同期に比べて約27%上昇した。

LGディスプレイIP担当オ・ジョンフン常務、韓国知識財産協会長に選任

LGディスプレイIP担当オ・ジョンフン常務

LGディスプレイ(代表取締役副会長ハン・サンボム、韓相範/www.lgdisplay.com)は、韓国知識財産協会(KINPA、Korea Intellectual Property Association)総会の結果、LGディスプレイ(IP Intellectual Property)担当オ・ジョンフン常務が、第3代会長に選任されたと18日明らかにした。

韓国知識財産協会は、企業の知的財産競争力の強化のために、2008年に設立された韓国の代表的な知的財産の民間団体として、LG電子とサムスン電子など、約120社余りの企業を会員としている。

さらに韓国知識財産協会は、各種のカンファレンスや教育を通じて知的財産の重要性を知らせることをリードする一方、知的財産問題の対応策の議論のために会員社間の協力を図っており、これを通じて国家知識財産力量の強化に貢献してている。

オ・ジョンフン新会長は、「韓国知識財産協会が知的財産分野の専門性のある独立した企業協議会として活動底辺を拡大し、成長できるように最善を尽くす」とし、「特に、大・中小企業間の協力を通じて有用な知的財産のノウハウの共有など、会員に実質的な恵沢が与えられるようにする」と抱負を述べた。

スマートフォン用有機EL出荷量、2016年の3億枚から2019年には10億枚を突破

サムスン電子のflexible 有機EL搭載、Smartphone Galaxy Note 7

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

グローバルsmartphone用有機ELパネルの出荷量が、2016年史上初めて3億枚を超え、2019年には10億を超えるとの見込みである。

16日、UBIリサーチは2016年のスマートフォン用に該当する4インチ〜6インチの有機ELパネルの世界出荷量が、2015年比で約27%増の3億1,880万枚になるものと予想した。続いて2017年5億530万枚、2018年9億250万枚、2019年には11億7,020万枚を経て、2020年には13億7900万枚に達すると予測した。

UBIリサーチは、特にスマートフォン市場でflexible 有機ELの急成長が全体のスマートフォン有機EL出荷量の急増を主導するものと見込んでいる。

UBIリサーチの調査によると、スマートフォン用有機ELのうち、rigidタイプの出荷量は2016年全体のスマートフォン用有機EL出荷量の78%という圧倒的なシェアを占める見込みである。しかし、2018年にはflexibleが56%を占め、rigidタイプを超えるものと予想される。

さらに2019年にはflexibleが62.3%、2020年には67%まで割合が高くなり、スマートフォン有機EL市場の確かな主流として定着するものと予測される。

一方、別の市場調査会社であるIHSも、2016年スマートフォン用有機ELパネルの出荷量が初めて3億枚を超えると予測した。IHSは、今年のスマートフォン有機EL出荷量は3億6688万枚、2019年6億6366万枚と見ており、UBIリサーチとは多少の差を見せた。

有機EL MicrodisplayメーカーeMagin上半期の売上高3.8%減少…ライセンス売上高100万ドルが発生

eMagin `s Microdisplay (出典 = eMagin )

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

バーチャルリアリティ(VR)機器、拡張現実(AR)機器および医療用機器向けの有機ELマイクロディスプレイ(Microdisplay)技術メーカーであるeMaginが、2016年上半期の売上高が前年同期比で3.8%下落し、米ドル240万4,000ドルの純損失を出したことが分かった。

11日(現地時間)にeMaginが発表した2016年第2四半期の実績資料によると、同社は過去第2四半期に前年同期比で約11%下落した550万ドルの売上高を記録した。

このため同社は、上半期の総売上高は前年同期比約3.8%下落した1253万4000ドルであった。相反する製品の販売の売上高は、大きな違いはないが政府からの契約受注が前年同期に比べ不振であった。

しかし、前年同期にはなかったライセンスの売上高が、今年上半期には100万ドル発生した。同社は、VRヘッドセット技術に関する知的財産権を持っている。

今年第2四半期、同社は216万4000ドルの純損失を記録し、上半期の純損失は合計215万ドルである。前年同期の25万4000ドルの純利益に比べて240万4000ドルが下落した。

同社のCEOであるAndrew G. Sculleyは、「今年第2四半期には、政府からの契約規模が小さく、私たちの製造機器にダウンタイムがあった」と説明した。

Sculley CEOは、「私たちは、消費者の需要が拡大しているVR、AR市場で必要とする解像度と明るさを満たすことができる技術を持っている唯一のメーカーであると信じている」と強調した。

政府の資金援助を申請したJDI、上半期の営業損失106億円

Source = JDI

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

最近、日本政府に財政支援を申請したことがわかって注目を集めたジャパンディスプレイ(JDI)は、今年上半期106億円(約1149億ウォン)の営業損失を記録した。

JDIは、最近の実績発表を通じて、6月30日に終了した会計年度2016年第1四半期に前年同期比29.2%減の1743億円の売上高と前年同期比の営業利益が56億円減の34億円の営業損失を出したと発表した。

これによってJDIは、今年の上半期の総売上高3506億円(約3兆8000億ウォン)と107億の営業損失を記録した。JDIは前四半期の出荷量が予想値に及ばず、中国でのASPの下落などにより営業利益が低迷したと説明した。

特にJDIの売上高の50%を占めてきたAppleのiPhone販売の不振がJDIの事業に打撃を与えたと分析されている。

10日、日本のメディアは、JDI本間充CEOが「日本産業革新機構(INCJ)が支援を約束した」と明らかにしたと報じた。JDIの今回の資金支援は、損失を挽回する一方、有機EL量産ラインの構築を支障なく行うためであると分析している。

一方、JDIは、モバイル有機EL量産ラインの構築を進めており、Appleの次期iPhone新製品に有機ELパネルを供給する有力な候補の一つになると期待されているメーカーである。JDIは、今回の業績発表を通じて「2018年上半期から有機EL量産を開始する計画である」と強調した。

同社は9月30日に終了している会計年度2016年第2四半期に2100億円の売上高と10億円の営業利益を出すと見込んでいる。

2016上半期有機ELウェアラブル、スマートウォッチがすっぽり入りVR・スマートバンドが主流

リスボン・ロックフェスティバルに設けられたGalaxy ・アドベンチャーパークで、サムスン電子のモデルがVRバンジージャンプをしている。 (出典=サムスン電子)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

今年上半期の有機ELウェアラブル機器市場は、前年同期とは異なり、スマートウォッチ部門は静かだったのに対し、バーチャルリアリティ(VR)機器とスマートバンドが主流を成した。

UBIリサーチの調査によると、今年上半期に公開された有機ELウェアラブル機器のうち、VR機器(有機ELディスプレイを直に搭載したり、有機ELのスマートフォンを挟んで使うことができるVR機器)は、6種。スマートバンドは4種である。

2015年上半期に公開された有機ELウェアラブル機器は、スマートウォッチ5種とスマートバンド3種である。これは、スマートウォッチの新製品がほとんど出ていない今年の上半期と対照的である。

VR部門はオキュラスが去る1月、サムスンディスプレイの有機ELを搭載したVR機器である「オキュラス・リフト」の発表を皮切りに、ソニー、HTC、DeePoonなどが、消費者家電見本市(CES)のような国際展示会で新製品を続々と公開した。最近、サムスン電子は、ニューヨーク・Galaxy Note 7アンパックイベントで、Galaxy Note 7と連動されている新しい「ギアVR」製品を発表し、これに力づけられ、第3四半期にもVRの熱気が続く見込みである。

上半期のスマートバンド部門は、サムスン電子の「ギアフィット2」、シャオミの「ミーバンド2」、Fitbitの「アルタ」などが発売され、市場を盛り上げた。

今年上半期に発表された有機ELスマートウォッチの新製品は、中国GEAKが、5月の「CESアジア2016」で展示した有機ELとE-Paperデュアル・ディスプレイの「GEAK Watch3世代」が唯一であったが、それさえも市場に出てこなかった。

スマートウォッチ市場がこのように停滞を見せているのはバッテリの短い寿命、有用なアプリケーションの不在などにより、消費者の心をつかめないことが要因として指摘されてきた。

しかし、第3四半期、サムスン電子とAppleのスマートウォッチの新製品が発表されることが知られ、この市場が再び活気づけられるものと期待されている。

サムスンは9月、ベルリンで開かれたIFA 2016で「ギアS3」を公開することがわかっており、Appleも9月に「Appleウォッチ2」を発表するという噂がある。実際にAppleは、6月の世界開発者会議(WWDC)で、速度と機能を強化したスマートウォッチ用の新しいOS「Watch OS 3」を公開したこともあり、期待が集められている。

Galaxy Note 7、スマートフォン初の明るさ1,000cd/㎡突破

Galaxy Note 7が明るさ1,000cd/㎡を突破した。

サムスン電子の新製品Galaxy Note 7(Galaxy note 7)のディスプレイが、スマートフォンで初めての明るさ1,000cd/㎡(横・縦1メートルの平面にキャンドル1000個をつける程度の明るさ)を突破したとサムスンディスプレイが10日発表した。

Galaxy Note 7は、ディスプレイの専門機関であるディスプレイメイトの画質評価で、総合スコア「Excellent A」の評価を獲得した。ディスプレイメイトが公開した評価結果によると、Galaxy Note 7は、主要な評価項目である、明るさ、屋外視認性、色表現力など、歴代最高レベルを記録したことが分かった。

Galaxy Note 7は、5.7型QHD(2560×1440)有機ELを搭載し、解像度とサイズの面で前作のノート5と同じスペックを維持しているが、明るさ、反射率などの屋外視認性に関連する性能は大幅に改善されたことが分かった。

スマートフォンは、他のIT製品に比べて屋外で使用している場合が多く、明るい太陽光の下でも画面がはっきり見える程度である屋外視認性が重要である。屋外視認性は、ディスプレイの明るさと反射率に最も大きな影響を受ける。ディスプレイメイトによると、Note 7の最大輝度は1,048cd/㎡と測定されており、前作のGalaxy ノート5の861cd/㎡より22%近く上昇した。

Galaxy Note 7は、画面視聴を散漫させ、目に疲労度を高める要素である画面の反射率も持続改善し、ノートシリーズの中で歴代最低である4.6%を達成し、無限大に至るコントラスト比などにより、屋外でも優れた可読性を確保したというのがサムスン電子の説明である。

Galaxy Note 7は、モバイル(HDR High Dynamic Range)技術を搭載した。人の目は暗闇の状態である0cd/㎡から数万cd/㎡まで多様に認識するのに比べ、ディスプレイはそれよりはるかに狭い領域の明るさを表現することができ、その中に自然な場面を表わすことは難しかった。HDRは、画面の暗い部分はより暗く表現し、明るいところではより明るく表現し、画質を向上させる技術として、現在プレミアムUHDテレビを中心に使用されている。

特に、今回の評価では、Galaxy Note 7は、DCI-P3の色表現領域で満足度97%という最高レベルの記録を達成し、約80%レベルであるLCDベースの製品よりも優れた画質性能を誇示した。

 

自動車照明用有機ELがすくすくと成長… 2019年には、室内照明市場を超える

OLED Lighting for Automotive(写真出典 = Novaled)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

照明用有機ELパネル市場が急速に成長を続ける見込みのある中、特に自動車(Automotive)照明用有機ELが有機EL照明市場をリードするものと期待される。

UBIリサーチが8日に発刊した「2016 OLED Lighting Annual Report」によると、グローバル自動車照明用有機ELパネル市場は、今年300万ドルに過ぎない。

しかし、2017年から急成長を重ね、2019年には2億9600万ドル規模を形成し、室内照明用有機ELパネル市場を上回ると予測される。2019年室内照明用有機ELパネル市場は、1億8300万ドルであると観測される。

続いて2020年には、自動車照明用有機ELパネル市場は8億2100万ドルで、4億9400万ドルの室内照明市場とより一層の差が広がるものと予想される。その後は、室内照明有機EL市場が急成長し、2023年から自動車部門の売上高を超えると予想される。しかし、その後も、自動車部門は、室内照明とともに有機EL照明市場のメジャー領域を確保する見込みである。

有機ELは、多様なデザインが可能であるということと、目の健康に有害でないという利点のおかげで、次世代自動車照明用パネルとして脚光を浴びている。特に有機ELは、曲面デザインが可能であるという点が車のライトの利点として浮上している。

実際にUBIリサーチは、自動車照明用有機EL市場でフレキシブル有機ELのシェアは、今後継続的に75%以上になるとものと見込んでいる。

UBIリサーチの関係者は、「有機ELは、フレキシブル具現が可能であり、自動車室内灯、テールライトなどのデザイン面での利点が多い」とし、「より薄い自由曲面のデザインが可能となり、車両内のどの位置にも設置できる照明を設計することができ、自動車メーカーの新たな差別化のポイントになるであろう」と説明した。

グローバル照明用有機EL市場、2020年には1兆8千億ウォン…半分がLGディスプレイ

Global OLED lighting panel revenue market share(出典= UBI Research、2016 OLED Lighting Annual Report)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

世界の有機EL照明パネル市場が毎年急成長を重ね、2020年には1兆8千億ウォン規模を形成すると予測されており、LGディスプレイがその中で53%のシェアを占めると予想される。

UBIリサーチが8日に発刊した「2016 OLED Lighting Annual Report」によると、グローバル有機EL照明パネル市場は2016年米ドル1億1400万ドル(約1266億ウォン)規模を形成し、2017年から2025年まで年平均66%の成長率を記録すると予想される。

有機EL照明は、高いエネルギー効率、応用分野の多様性が利点であるとして浮上している。グローバル市場で白熱灯の使用規制が強化されたことも有機EL照明が脚光を浴びる要因となった。これにグローバル有機EL照明パネル市場も成長を重ね、2020年に米ドル16億ドル規模(約1兆8千億ウォン)を形成する見込みである。

LGディスプレイは、有機EL lightingパネルの量産技術を保有しながら投資も断行した唯一の企業である。2016年初め、LG化学の照明用有機EL事業がLGディスプレイに移管されたことがある。

LG Displayは、3月月15K規模の照明用第5世代有機ELパネルの量産ラインへの投資を決定、この事業を本格的に拡大している。この会社は2020年に照明用有機ELパネルの売上高が世界市場53%に相当する8億4800万ドル(約9400億ウォン)に達するものと予想されている。

応用分野別にみると、一般的な室内照明分野(down light)と自動車照明(Automotive)が急激な成長を記録しており、有機EL照明市場で最も大きな割合を占めるものと予測される。この他にも屋外用、医療用、展示用など、多様な分野で有機EL照明市場が拡大している。

一方、来る2025年の自動車照明用有機ELパネル市場は27億8600万ドル、室内照明パネル市場は34億900万ドル規模に成長するというのがUBIリサーチの予測である。

LG電子、オーストリア ベルヴェデーレ宮殿に有機EL4Kテレビを設置

LG 有機EL 4K テレビ

LG電子は、オーストリアのウィーンにあるベルヴェデーレ宮殿(Schloss Belvedere)に、ULTRA OLED TV(モデル名:55EG920)、LG ULTRA HDテレビなど、合計16台の4Kテレビを先月初旬に設置してオーストリアの文化を紹介している。

今までに10万人を超える訪問者が、王室文化、美術、建築など、オーストリアの文化をULTRA 有機EL TVとLG ULTRA HD TVで鑑賞した。特に王宮内のマーブルホール(Marble Hall)に設置されたULTRA 有機EL TVは、グスタフ・クリムトの作品を紹介して人気を集めている。

ベルヴェデーレ宮殿は、クリムト特有の神秘的な黄金色を最もよく表現することができるディスプレイとしてLGULTRA 有機EL TVを選んだ。王宮側は、毎年100万人以上が訪問し、有機EL TVでクリムトの作品を鑑賞するものと予想している。

クリムトは、オーストリア出身の画家で、華やかな色味、モザイク方式のユニークな構成など、それまでの保守的な美術界と差別化された作品世界を構築した。特に、「キス(Kiss)」、「ユーディット(Judith)」など、彼の20世紀初頭の作品は、実際に金を使って華やかさの頂点を示した。

有機EL TVは、バックライトがなく、画素一つ一つが光を出すために光漏れがなく、現存するテレビの中で自然色に最も近い色を実現することができる。どの角度から見ても色が歪曲せず、多くの観覧客が一度に見ても同じ色を見ることができる。有機ELならではの薄くて洗練されたデザインは、王宮の品格にふさわしいという評価を受けた。

LG電子のキム・ソンスオーストリア法人長は、「有機EL TVがクリムトの作品を目の前で見るような感動を与えるであろう」とし、「黄金色の感動を通じて有機EL TVの真の価値を伝えることであろう」と強調した。

やはり特許の強さ… UDC上半期、材料の売上高は低下、営業利益は大幅に上昇

出典 = UDC

有機EL材料の特許で最強の企業であるユニバーサルディスプレイ(UDC)が、2016年上半期の材料の売上高が低下したのもかかわらず、大幅な営業利益を記録した。ロイヤリティとライセンス部門の売上高が増加したのが、利益上昇の要因であると分析される。

4日(現地時間)、UDCは実績発表を通じて上半期は米ドル9,410万ドルの売上高と、3,670万ドルの営業利益(operating income)を出したと明らかにした。UDCは、前年同期は310万ドルの営業損失(operating loss)を記録したが、今年上半期の営業利益が大幅に改善された。売上高は、前年同期に比べて5.4%上昇した。

UDCは、今年上半期の材料の売上高が4,662万ドルで、前年同期より約9%下落した。しかし、ロイヤリティとライセンスの売上高は約24.3%上昇し、営業利益の改善に貢献した。

有機EL市場が成長するにつれて有機EL材料市場も大きくなっているのがUDCの実績成長につながったと分析される。UBIリサーチの「2016 OLED Emitting Materials Annual Report」によると、世界の有機EL発光材料市場は、2016年から有機EL発光材料市場は年平均46%の成長率を描き、2021年には43億2300万ドル(約4兆9250億ウォン)規模に達すると予想される。

有機EL材料市場は、多数の特許が適用されるところであるため、広範囲な特許を保有しているUDCの立地が大きい。実際にUDCは、過去2014年、2015年連続で有機EL発光材料市場の売上高グローバル1位に上がった。この会社は、最近、BASFで有機ELりん光材料の特許を9600万ドルで買収して注目を浴びた。

LGの4千万ウォンの77インチ有機ELテレビは、この価格で大丈夫?…競合他社製品の価格を比較してみると

LG電子が最近発売した77インチの有機ELテレビ(出典=LG電子)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

最近、LG電子が77インチの有機ELテレビを発表し、4,100万ウォンという出庫価格が話題となった。価格に対する意見も分かれており、同じようなサイズの競合他社のテレビの価格動向を調べた。

UBIリサーチの市場調査によると、サムスン電子の78インチSUHDテレビ製品は、約900万~1,100万ウォン台(アマゾン最安値基準)で販売されている。去る4月に発売されたこの製品は、量子ドットフィルムを貼り付けたLCDパネルが搭載された。

LCDを用いるソニーテレビの場合は、今年1月に発売された75インチの製品が7月末には約670万ウォン、85インチの製品が約900万ウォンで、サムスン、LGの製品よりも安い方である。

LG電子の77インチ有機ELテレビ製品の実際の市場価格がいくらであるかはまだ正確に知ることができない。この製品の出庫価格である4,100万ウォンと比較すれば、サムスン電子の78インチ製品やソニーの85インチ製品よりも4倍ほど高い価格である。

既存の大型有機ELテレビの価格は、同じサイズのLCDテレビに比べて約2倍近くの差がある。最近はその格差がやや狭まることがあったが、これはLG電子が最近有機ELテレビの価格引き下げを断行した結果である。有機ELテレビが高いのは事実であるが、それでも市場がないわけではない。実際にLG電子は2016年第2四半期の有機ELテレビの販売量が前年同期に比べて4倍に増えたと、電話会議を通じて発表した。

しかし、LG電子の今回の77インチ有機ELテレビは、LCDテレビとの価格差が2倍よりも高い約4倍という面においては競争力が落ちるという意見もある。

これに対してUBIリサーチのイ・チュンフン代表は、「サイズが大きくなるほど歩留まりが急激に低下することを考慮すると、LGの77インチ新製品の価格がとんでもないほどとはいえない」とし、「歩留まりの改善などで価格も低下するし、これまでのテレビ市場の推移を見れば、最終的に市場価格が出庫価格に比べて半分まで低下することもある」と予想した。

LGの77インチ有機ELテレビの価格も4,100万ウォンから、今後2,000万ウォン台に下がることも可能で、同じようなサイズのLCDテレビとの価格差が最終的に2倍に狭まるという話である。

イ・チュンフン代表は、「これまで有機ELテレビがLCDテレビに比べて価格が2倍ほど高いにもかかわらず、それなりの市場地位を固めてきた」と説明した。

サムスン電子、Galaxy Note 7公開…改善されたSペンと虹彩認識機能など

サムスン電子がGalaxy Note 7を公開

サムスン電子が2日(現地時間)、アメリカニューヨークで「サムスンGalaxy アンパック」イベントを開き、「Galaxy Note 7(Galaxy Note 7)」を公開した。

「Galaxy Note 7」は、シリーズの6番目であるが、数字「6」をスキップし、最終的「7」に製品名を指定したが、これは上半期に発売された「Galaxy S7」と数字を統一して、より簡単に一貫性をもって顧客とのコミュニケーションするためである。

「Galaxy Note 7」は、ノートシリーズ初のIP68の防水・防塵機能を提供し、改善されたSペン(Pen)を搭載した。

サムスン電子のスマートフォンとしては初めて「虹彩認識」機能を搭載し、「サムスン・ノックス(Knox)」と虹彩認識を組み合わせ、業界最高レベルのセキュリティソリューションを提供する。

特に虹彩認識を利用してログインや認証サービスが可能な「サムスン・パス」機能が搭載され、便利なモバイルバンキングサービスも対応する。

個人のデータ、アプリケーションを分離された空間で管理することができる「セキュリティ・フォルダ」機能を通じて、日常でスマートフォンをより安心して使用することができるようにした。

ノートシリーズ初の前面に Edgeディスプレイを採用するとともに、上下左右と前後面の両方の対称をなす Edgeデザインを適用して、大画面にもかかわらず片手で快適に使用できる最適のグリップ感を提供する。

「Galaxy Note 7」は、HDR(High Dynamic Range)ビデオストリーミング対応で、最高のエンターテイメント体験を提供する予定である。Always On Displayもアプリケーションの通知、ミュージックコントロールなどの機能が大幅に強化された。

同時に新発売になった「ギアVR」は、視野角を改善し、製品の外部にUSBタイプ-Cポートも搭載して外付け機器の接続も可能となった。

消費者は、このような「Galaxy Note 7」の革新的な多様な機能を通じて、それまでスマートフォンに期待していた使いやすさの両方を経験することができる。

サムスン電子の無線事業部長コ・ドンジン社長は、「サムスン電子は、大画面とSペンを採用したGalaxy ノートシリーズを通じて、スマートフォン市場に新たな基準を提示し、ファブレットのカテゴリをリードしてきた」とし、「今回新発売するGalaxy Note 7は、ファブレット市場での独歩的地位をもう一度確認し、消費者により革新的な使いやすさを提供する」と述べた。

台湾2016年第2四半期のLCD出荷は中小型は減、大型は増… AUO・イノルックスなどの利益大幅に下落

台湾LCDパネルメーカーが第2四半期の実績を発表した。(写真出典= AUO)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

2016年第2四半期の台湾パネル業界では、中小型LCDパネルの出荷量が減り、9インチ以上の大型パネルの出荷量は増えたことが分かった。

デジタイムズによると、第2四半期の台湾TFT-LCDパネルメーカーは、9インチ以上のパネルを5,838万台出荷した。これは、前期比18.1%、前年同期比0.8%増加した数値である。

第2四半期の台湾パネルメーカーの中小型パネルの出荷量は2億6,924万9千台で、第1四半期より0.5%減少しており、昨年第2四半期より6.3%減少した。

9インチ以下の中小型部門では、清華ピクチャーチューブス(CPT)が1億56万台で出荷1位を占め、ハンスターディスプレイ(HannStar Display)が6,789万台でそれに続いた。

第2四半期の9インチ以上の市場では、AU Optronics(AUO)は、第2四半期2,711万台のパネルを出荷して台湾1位に上がった。そのうち、717万6千台がテレビ用で、残りはノートパソコン、モニター、タブレット用である。2位のイノルックスは、2,709万台のパネルを出荷しており、テレビ用が1,072万台で、残りがノートパソコン、モニター、タブレット用である。

最近、各企業の第2四半期の実績発表によると、AUO、イノルックスなど、台湾の主要LCDパネルメーカーは、営業利益が減少したということがわかった。

AUOは、2016年第2四半期、前年同期に比べて約13%減少した800億台湾ドルの売上高を記録し、営業利益は1億1600万台湾ドルで、前年同期比約98%下落した。

イノルックスは、第2四半期の売上高が約29%減少した668億台湾ドルを記録し、30億3,900万台湾ドルの営業損失を記録した。

有機EL、TV・モバイルを超え、VR・自動車も新世界…UBIリサーチ「16th IMIDインダストリアル・フォーラム」開催

UBI ResearchがKIDSとともに「16thインダストリアル・フォーラムIMID」を開催する。

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

テレビとスマートフォン市場に活力を吹き入れ、次世代ディスプレイとして脚光を浴びてきた有機ELが、VR/AR、自動車、照明など、様々な産業として伸びていき、限りない潜在力を見せている。

有機ELがもたらす新世界がテレビとモバイルを超え、どのような産業でどのように具現されるのか、業界の専門家はどのような対応が必要なのか、インサイトを提供する情報共有の場が開かれる。

UBIリサーチは、韓国情報ディスプレイ学会(KIDS)とともに、8月23日から24日まで済州島にある済州ICCで「16th IMIDインダストリアル・フォーラム」を開催する。

今回のフォーラムでは、著名な業界人を講師として迎え、様々な産業での有機ELの潜在力と展望についての情報を伝達する予定である。

サムスン電子のAR/VR研究をリードしているキム・トギュン副社長は、「VR/ARを通じる今後のディスプレイ産業での成長(仮題)」というタイトルで語る。この席でキム副社長は、VR/AR産業の成長がディスプレイ市場にもたらす機会をうかがう予定である。

LGディスプレイのオートモーティブ セールス&マーケティング部門のアン・サンヒョン部長は、「自動車ディスプレイのプラスチック有機ELの展望とアプリケーション」というタイトルの講演を通じて、有機ELの新しい市場で脚光を浴びる自動車ディスプレイ市場の動向と展望を共有する。

また、ソニー、e-ink、オーロラライティングデザイン、アルプス電気など、さまざまなメーカーの著名な講師が有機EL市場の限りない機会へのインサイトを伝える予定である。

このフォーラムを開催するUBIリサーチのイ・チュンフン代表も、有機ELのために変化する市場で新たな機会をつかむための有用な指針を伝える。

今回の「16th IMIDインダストリアル・フォーラム」の詳細については、UBIリサーチのホームページで知ることができる。

LG電子、第2四半期の営業利益140%増加… 有機ELテレビ販売拡大で収益性改善

Source = LG Elec.

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

LG電子が有機ELテレビの販売拡大に力を得て、第2四半期の営業利益が約140%上昇した。

LG電子は、第2四半期の連結売上高14兆29億ウォン、連結営業利益5,846億ウォンを記録したと発表した。売上高は、生活家電販売好調の影響により、前年同期(13兆9,257億ウォン)に比べ0.6%増加し、営業利益は生活家電やテレビ部門の収益性が持続的に改善され、前年同期(2,441億ウォン)に比べ139.5%増加した。

同社は、第2四半期の景気低迷などの影響でテレビ出荷量が減少したにもかかわらず、損益が改善された。これはプレミアムテレビの販売数量および売上高の増加に負うものである。有機ELテレビとUltra HDテレビの販売拡大とコスト構造の改善がなされたというのがLG電子の説明である。

この会社は、第3四半期にもテレビ市場の停滞が続くにもかかわらず、有機ELテレビのようなプレミアム製品に対する需要は拡大すると見て、堅調な収益性を維持することを期待している。

H&A事業本部とHE事業本部は、四半期史上最大の営業利益を達成した。特にHE事業本部は、四半期史上最高の営業利益率も記録した。

H&A事業本部の売上高は、ツインウォッシュ洗濯機、氷浄水器冷蔵庫などプレミアム製品の販売好調やシステムエアコンなどB2Bビジネスの成長に力を得て、前年同期比4.8%増加した。営業利益は、継続的なコスト競争力の向上と「LG SIGNATURE(LGシグネチャ)」などのプレミアム製品の販売比率の拡大により、前年同期比48.6%増加した。特に、前四半期(9.7%)に次いで2四半期連続9%台の営業利益率(9.2%)を達成した。

MC事業本部の売上高は、G5の初期供給支のため肯定的な市場の反応を売り上げ拡大に展開することができず、前年同期比6.2%減少、前四半期比12.2%増加にとどまった。また、マーケティングコストの上昇などにより、営業損が続いた。

HE事業本部の売上高は、前年同期比では5.7%増加したが、中東、アフリカなどの成長市場の景気低迷の持続により前期比4.1%減少した。

サムスン電子の第2四半期の営業利益8.14兆ウォン…ディスプレイ、営業利益1400億ウォンで黒字転換

Samsung Elec.が第2四半期の実績を発表した。 (出典= Samsung)

サムスン電子(Samsung Elec.)が、2016年第2四半期に連結基準で売上高50.94兆ウォン、営業利益8.14兆ウォンの実績を記録したと28日発表した。

売上高は前年同期48.54兆ウォンに比べて5%増加し、営業利益は前年同期6.9兆ウォンに比べて18%増加した。前四半期に比べると売上高は2%増加し、営業利益は22%増加した。

セット事業は、前年同期はもちろん、前四半に比べて実績が大幅に改善され、顕著な回復の傾向を記録した。IMは、Galaxy S7とS7 Edgeの販売好調が実績改善を引っ張った。

CEは、SUHD テレビ、シェフコレクション冷蔵庫、無風エアコン、アドウォッシュ/アクティブウォッシュ洗濯機などのプレミアム製品の販売好調により、実績が大幅に増えた。

部品事業は、全体的な部品価格の下落などの要因によって前年同期比の実績が減少したものの、前期比では実績が改善された。

半導体は、モバイルとSSDを中心に需要が増加した中で、20ナノDRAMとV-NAND、14ナノモバイルAPなどの差別化された製品の競争力によって堅調な実績を達成した。

ディスプレイは、LCDの歩留まりが安定して有機EL稼働率も増加して実績が黒字転換した。

第2四半期には、韓国ウォンが、ドル、ユーロなどの主要通貨に比べて強勢を見せながら、部品事業を中心に前期比約3千億ウォンレベルの否定的な影響が発生した。下半期には堅調な実績が続くものと予想される。

部品事業は、需給の安定化の中、高付加製品の販売拡大に上半期に比べ実績が改善されるものと期待される。

セット事業は、新製品発売の拡大などにより、マーケティングコストの増加が予想されるが、前年比実績成長勢を持続すると予想される。

特に、第3四半期は、部品事業がメモリとLCDの需給が改善される中、有機ELの実績が堅調な傾向を維持するものと予想され、セット事業はCEがオフシーズンの影響を受ける中で、IMが新製品の発売と市場競争の激化によってマーケティングコストが増加するものと予想される。

第2四半期の設備投資は、4.2兆ウォンであり、事業別では、半導体に2.0兆ウォン、ディスプレイに1.6兆ウォン規模である。上半期累計では8.8兆ウォンが実施された。

2016年全体の設備投資計画はまだ確定していないが、前年比小幅増加すると予想される。来年にはスマートフォン用有機ELパネルのV-NAND SSDの需要が大幅に増加することが予想される中、今年の投資は、有機ELとV-NANDの増設に集中するものとみられる。

第2四半期の半導体は、メモリとシステムLSIの両方で堅調な実績を達成し、売上高12兆ウォン、営業利益2.64兆ウォンを記録した。

第2四半期のメモリー市場は、モバイルとSSDを中心に需要が増加した中、サムスン電子は、継続的なプロセスの切り替えに伴うコスト削減によって前四半期に続いて堅調な実績を達成した。

NANDの場合、サーバー用大容量SSDに対する需要増持続と中華圏携帯電話メーカーの大容量ストレージ需要の増加に対応する一方、48段V-NANDの供給拡大によって実績を改善した。

DRAMは、モバイルとサーバー用20ナノ製品の販売増加により堅調な実績を達成した。

下半期のメモリー半導体市場は、全応用先の大容量化の傾向が持続し、業況がさらに安定することが予想される中、サムスン電子は、大容量プレミアム製品の競争力を強化し、実績改善に持ち込む計画である。

NANDは、サーバー、モバイル応用先で大容量製品の需要が増加しながら、需給が持続改善されると予想される。サムスン電子は、業界唯一の48段V-NANDの供給を拡大し、収益性をさらに高めていく計画である。

DRAMも堅調な市場の需要が続くと予想され、プロセスの成熟化が完了した20ナノプロセスに基づいて高付加ソリューションの供給を拡大していく計画である。

システムLSI事業は、プレミアムスマートフォンに搭載された14ナノモバイルAPの需要好調と、1300万以上の高画素イメージセンサーの販売拡大により前期比実績が改善された。これまで進めてきたファウンドリ顧客の多様化と中低価格のモバイルAPラインナップ強化戦略の成果である。

下半期にもサムスン電子は14ナノ以下の最先端プロセス技術のリーダーシップを維持し、取引先と製品の多様化により売上の堅調勢を持続する予定である。

 

□ ディスプレイパネル(Display Panel)

第2四半期のディスプレイ事業は、売上高6.42兆ウォン、営業利益0.14兆ウォンを記録した。第2四半期は有機ELの販売拡大、LCD新工法の歩留まり改善と大型テレビ向けパネルの販売増加により前期比実績が改善された。

下半期にもディスプレイ事業は、実績の改善を続けるものと予想される。有機ELの場合、市場の需要が増加するものと予想される中、フレキシブル、高解像度などの高付加価値モジュールの販売拡大を通じて実績の改善を継続し、LCDの場合、需給改善の中でUHDと超大型など、高付加モジュールの販売拡大を通じて実績を向上させる予定である。

特に有機ELパネルの場合、先制的投資と技術開発を通じて、市場を開拓してきており、フレキシブル量産を通じて技術的に一段階跳躍し、市場をさらに拡大させてきた。今後も、外部の顧客の販売を拡大し、革新的な製品の開発も継続していく計画である。

 

 IM (IT & Mobile Communications)

第2四半期のIM部門は、売上高26.56兆ウォン、営業利益4.32兆ウォンを記録した。

第2四半期の無線事業は、Galaxy S7とS7 Edgeの販売好調により前期比実績が増加した。

特に、Galaxy S7製品群のうち、 Edgeの販売比率が50%を上回った点と、モデルの効率化を通じてGalaxy A/Jシリーズのような中低価格のスマートフォンの収益が前四半期の水準を維持した点が実績改善に役立った。

Samsung Elec. が、昨年から本格的に推進してきたモデルの効率化と、継続的な製品競争力の強化に対する努力が、今年の初めから効果が可視化され、第2四半期連続で前年比改善された実績の流れをみせている。

シーズンである下半期は、スマートフォンやタブレットの需要が成長するものと予想されるが、市場の競争もさらに激しくなるものと見られる。

Samsung Elec. は、下半期にもプレミアムモデルの堅調な売上勢を維持し、継続的なラインナップの効率化を通じて、前年同期比実績の改善傾向が続くことができるように努力する計画である。

一方、第3四半期はシーズン入りで、スマートフォンやタブレットの需要が前期比成長するものと予想される。

サムスン電子は、大画面のフラッグシップモデルの発売、Galaxy S7とS7 Edgeの持続販売は、プレミアムスマートフォンの販売好調を維持し、中・低価格スマートフォンの販売拡大と、中国特化モデルGalaxy Cシリーズ販売の本格化により、前期比スマートフォンの販売量を増やす計画である。

ただし、オンシーズンに伴う競争の激化やマーケティングコストの増加などが、利益に多少影響を与えるものと予想される。

ネットワーク事業は、主要な取引先のLTE投資拡大により第2四半期の実績が改善され、第3四半期にもLTE増設事業の受注などを通じて売上拡大を積極的に推進する予定である。

 

□ CE (Consumer Electronics)

第2四半期のCE部門は、売上高11.55兆ウォン、営業利益1.03兆ウォンを記録した。テレビや生活家電ともに前年比実績が改善された。

テレビの場合、新製品の本格的な発売と、グローバルスポーツイベントの特殊効果によって、SUHDテレビやカーブドテレビなどのプレミアム製品の販売が拡大された。

生活家電も、シェフコレクション冷蔵庫、無風エアコン、エドウォッシュ/アクティブウォッシュ洗濯機のようなプレミアム製品の販売が実績を牽引した。

サムスン電子は、多様な消費者のニーズを反映した革新的な製品の開発に注力しており、顧客の接点で効果的なマーケティングなどの努力を通じて全製品において安定した実績成長を続けている。

下半期のCE製品市場は、ヨーロッパと成長市場の消費心理萎縮と景気低迷の持続により、市場の需要は鈍化するものと予想される。

サムスン電子は、テレビの場合、量子ドット技術を強調したSUHDテレビマーケティングの強化と、取引先とのプロモーション企画を通じ、前年比の売上成長と収益性の改善を推進する方針である。

生活家電は、新しい経験を提供する革新的な製品の発売を拡大してB2B事業も強化し、持続的な成長を推進する計画である。

LGディスプレイ、坡州(パジュ)に2兆ウォンのPOLED投資決定…「POLEDスマートフォン市場に先制攻撃

LGD will invest KRW 1.99trillion in 6G flexible OLED line. (Source = LGD)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

LGディスプレイがPOLEDスマートフォン時代を先制攻撃するために、坡州(パジュ)事業所に約2兆ウォンのPOLED投資を断行すると27日発表した。

LGディスプレイ(代表取締役副会長ハン・サンボム、韓相範/www.lgdisplay.com)は、26日定例理事会を開き、京畿道坡州事業所内のP9工場に、月1万5000枚規模の6世代(1,500㎜×1,850㎜)プラスチック有機EL生産ラインの構築のための1兆9,900億ウォンの投資を決定した。

POLEDは、ガラス基板の代わりにプラスチックを使用するため、円形、多角形などの2次元デザインはもちろん、ベンダブル、ローラブル、フォルダブルなど、フレキシブルディスプレイに代表される3次元デザインへの革新を可能にする。

有機EL専門リサーチ会社であるUBIリサーチは、2016年のフレキシブル有機EL出荷量が約7,670万台から2020年には6億5,310万台に大きく成長すると見込んでいる。また、別のディスプレイ市場調査会社IHSは、フレキシブル有機EL市場が2016年には約5,900万台から2020年には約4億1,600万台に成長するものと予測する。

LGディスプレイは、これらの市場の拡大に積極的に対応するために、慶尚北道にある亀尾(グミ)事業所に6世代POLED生産ライン(E5)を投資したのに続き、坡州事業所にも約2兆ウォンの6世代生産ライン(E6)を追加投資する。

一方、LGディスプレイは今回の投資の効率性を最大化するために、坡州に約5,000億ウォン規模の関連インフラの造成を進めており、亀尾に続き、坡州でP生産が2018年に本格化されれば、LGディスプレイはPOLED、スマートフォン事業の拡大の基盤を作ることになる。

LGディスプレイは、今回の投資を発表した第6世代生産ラインのほか、月1万4,000枚規模の第4.5世代P有機EL生産ラインでスマートウォッチなどを生産しており、現在、建設工事中のP10工場に、今後10兆以上を投資して、有機ELを通じたディスプレイのルネサンス時代を開く覚悟である。

LGディスプレイのハン・サンボム副会長は、「ディスプレイ産から有機ELへのパラダイムシフトは、新たな挑戦でありチャンスである」とし、「LGディスプレイは、適期の投資と投資効率を最大化して、未来の成長動力として浮上する有機EL市場で必ずトップの地位を確保する」と述べた。

一方、2013年1月、世界初の55インチ有機ELテレビパネルを量産して、本格的な大型有機EL時代の幕開けを宣言したLGディスプレイは、POLEDにおいても2013年10月世界初の6インチのスマートフォン用POLEDを量産したことに続いて、2014年9月には世界初の1.3インチの円形POLEDを量産するなど、着実に関連技術とプロセスのノウハウを蓄積してきた。

韓国を超えた中国Gen8 LCDライン…「転換投資が最も有力な対策」

中国のGen8 LCDラインが、すでに韓国を超えた。(写真出典= BOE).

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

Gen8ラインなどで大面積LCDを出荷している中国の攻勢に対応するため、韓国のパネルメーカーは、大面積LCDラインを有機ELに転換投資するのが最も有力な対策であるという分析が出た。

UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、中国と台湾のパネルメーカーのGen8以上のLCD量産ラインは、2016年第1四半期現在、総690k規模である。これは、韓国のGen8 LCD生産能力(capa)を超えた数値である。

中国は、現在も大型LCDの量産ラインの増設に積極的な動きをみせている。今後3年後には中国と台湾が新規構築する大面積LCDの量産ラインは、韓国の現在の量産ラインの生産能力の80%に達する規模であるとUBIリサーチは見込んでいる。

このレポートは、このような中華圏のLCDでの物量的な攻勢に韓国企業が対応するためには、韓国のパネルメーカーが大面積LCDラインを有機ELラインに転換させるのが有力な対応策であると強調する。

Gen8ラインの場合、中小型ラインとは異なり、LCDラインを有機ELラインとしてコストを効率よく転換することができ、転換投資の主要対象として考慮される。

特にフォトマスク工程数が少ないoxide TFTとWRGB+ CF技術を適用すれば、既存の大面積a-Si LCDラインの設備をそのまま活用できることも利点である。

UBIリサーチの関係者は、「a-Si LCDラインのbackplane装置と、color filter装置をそのまま利用することができるというのが転換投資の利点」とし、「a-Si lineのキャパを最大限に活用するためには、フォトマスク工程数が少ないTFT工程の開発が不可欠である」と説明した。

サムスンディスプレイ、20〜30k Gen5.5 rigid 有機ELラインの増設急ぐ…中国の需要爆発

Picture Source = SDC

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

サムスンディスプレイ5世代有機ELライン増設が必要であると分析される。

サムスンディスプレイが急増している有機ELスマートフォンの需要に対応するためにはGen5.5 rigid 有機ELラインの追加増設と、V1ラインの移設が避けられないものと分析される。

現在、中国のスマートフォン用有機EL需要は爆発的である。UBIリサーチの調査によると、中国で来年までに必要とする量は2億枚にも達する。

したがって、サムスンディスプレイはA2工場でより多くの有機ELパネルを生産するために、透明有機ELを製造するV1ラインをLCD用Gen8の工場であるL8に移動する必要があると判断される。

有機EL用V1ラインはGen8装置で製造されたTFT基板を6分割して使用してきたので、V1ラインをこのGen8の工場に移転することがパネルの生産と物流管理のうえで最も望ましいものと考えられる。

UBIリサーチのイ・チュンフン代表は、「中国の今後のモバイル有機ELの需要はBOEなど、中国の主要パネルメーカーが供給するには不可能な量であることはもちろん、サムスンディスプレイでも現存する量産ラインでは、十分な供給が容易ではない」とし、 「このためにサムスンディスプレイは、少なくともGen5.5のA2ラインに20~30k規模の有機EL量産ラインの増設が必要になるであろう」と予想した。

今後5年間で8世代LCD→有機EL転換投資、世界で7.6兆ウォン規模…韓国が81%

SID 2016で展示されたLGの有機ELテレビ

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

2016年から2020年までの今後5年間の世界の第8世代転換投資(LCD→有機EL)は、総額米ドル66億7400万ドル(約7兆6180億ウォン)規模になるものと予想される。

UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、今後5年間、韓国の第8世代転換投資は54億ドルになるものと予想される。これは、世界規模である66億7400万ドルの81%に相当する。特に、LGディスプレイを中心に大面積LCDラインの有機ELへの転換投資が本格的に行われる見込みである。

中国は大面積LCD新規ラインを2016年から本格的に稼働すると予想される。これに対応するため、韓国のパネルメーカーは、2016年から韓国の8世代a-Si LCDラインを有機ELラインに本格的に転換するものと予想される。

グローバルディスプレイ市場では、中国にLCDで対抗するには、中国LCDメーカーの物量攻勢と価格競争力があまりにも強力なので、韓国のランナーは有機ELに目を向けて、この市場を育てるために力を集中しなければならない状況であると解釈される。

大面積パネルの量産ラインである第8世代LCDラインが転換投資の主要対象となった理由は、中小型LCDラインに比べて有機ELへの転換が容易だからである。8世代LCDラインでバックプレーンに使用されるa-si TFTは、第8世代有機ELラインで使用されるoxide TFTでコスト効率に転換されることがあるというのが専門家の説明である。

第2四半期のLGディスプレイ、65インチ有機EL出荷量が急増…有機ELテレビ大型化で羽ばたく

LGDがSID2016で展示した65インチ有機ELテレビ用パネル

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

LGディスプレイが、2016年第2四半期に65インチ有機ELパネル出荷量を大幅に増やしたことがわかった。これは、有機ELテレビが本格的な市場の成長と、大型化の傾向に入っているものと考えられる。

UBIリサーチの調査によると、LGディスプレイは2016年第2四半期は、約14万枚のテレビ用有機ELパネルを出荷した。このうち、大型テレビ用で65インチパネルは、約2万8000枚であった。これは、前期に比べて約2倍ほど増えた数値である。

LGディスプレイが、このように65インチ有機ELパネルの出荷量を大幅に増やしたのは、グローバルテレビ市場で有機ELパネル搭載テレビを発売するメーカーが増えており、50インチ台を超え、60インチ台の大型化の需要が高まっている状況に対応する動きであると解釈される。

実際、最近ドイツのレーベ(Loewe)、メス(Metz)など、多数のテレビメーカーが有機EL陣営に合流したことがわかった。UBIリサーチの調査によると、 メーカーのスカイワース(Skyworth)の場合、今年現在までにLGディスプレイから3万枚ほどのテレビ用有機ELパネルの供給を受けた。

サイズが大きいパネルほどLCDとの価格競争力の格差が減るという点も、LGディスプレイが60インチ以上のパネルに集中するよう1つの要因であると分析される。

テレビ市場で有機ELのトップメーカーであるLG電子は、これまで有機ELテレビの値下げを断行してきた。有機ELパネルを搭載したテレビがLCDテレビに比べて価格競争力が低く、消費者の購買意欲をそそらせるために困難があったからである。しかし、サイズが大型になればなるほど有機ELとLCDの間の価格差が減るというのが専門家の説明である。

LG電子は19日、77インチの有機ELパネルを搭載したテレビを発表した。このように、LGは超大型有機ELテレビ市場の開拓に力量を集中している。

上半期のグローバルLCDテレビパネル量6%減少…それでも中国は引き続き増加

中国はLCDテレビパネルの投資を増やしている。

2016年上半期LCDテレビパネルの出荷量が前年同期比約6%減少したとデジタイムズがあるコンサルティング会社の資料を引用して報じた。一方、中華圏のメーカーは、このような傾向とは反対の大型LCDの生産量を伸ばしており、注目されている。

報道によると、上半期のグローバルテレビ用LCDパネルの出荷量は1億2400万枚に2015年上半期に比べて約5.9%ほど減少した。しかし、全体のLCDパネルの出荷量は4%増加した。これは、平均サイズのパネルの数が増加したためである。

しかし、中国の動きは、このような流れとは対照的である。上半期のグローバルLCD市場では、大型LCD出荷量が減少したが、中国の主要パネルメーカーは、むしろ増やしたことが分かった。

BOEは、上半期2250万枚のテレビ用LCDパネルを出荷した。これは、前年同期比47%増えた数値である。CSOTは1470万枚のテレビ用LCDパネルを出荷、前年同期比30%増加した。

一方、UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2018年末までに中国や台湾で投資が決定されたり検討されている大型LCD量産ラインの月生産能力(キャパ)は、総528kである。

これは、韓国の現在の大型LCD量産ラインの80%に達する規模に該当する。

中国、投資大型LCDライン、3年後には韓国のLCDライン80%に達する

3年後、中国の新規大型LCDラインが3年後には韓国の80%に達する見込みである。(写真出典= BOE)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

中国が今後3年後には韓国の現在の大型LCD量産ラインの80%に達する規模の新規大型LCDラインを備えるようになるとみている。

UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2018年末までに中国や台湾で投資が決定されたり検討されている大面積LCDの量産ライン月生産能力(キャパ)は、総525kである。

これは、UBIリサーチがBOE、HCK、CEC Panda、CSOT、AUO、Innoluxなど、中国と台湾メーカーの2016年第3四半期から2018年第4四半期までの投資計画を調査した結果である。

この計画が滞りなく進むと仮定すれば、2018年第4四半期までに発注を終え、その後機器の設置などを経て、稼働準備が完了する時期は、今から3年後の2019年になるものと予想される。

月525kは、韓国の現在の大型LCD量産ラインの80%に達する規模である。月525kの新規ラインが稼動を開始すれば、大型パネルの供給過剰が本格的に現れるものとみえる。

UBIリサーチの関係者は、「中国と台湾の量産ライン投資が計画通りに進めば、今後、韓国と日本で生産される大面積LCDは、中国パネルの競争力を持つことが容易ではないだろう」と予想した。

AUO、第2四半期LCD、多く販売して儲けは少なく…台湾LCD業界、価格下落の影響変わらず

Source = AUO

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

AU Optronics(AUO)が2016年第2四半期にLCD出荷量は増加したが、売上高は減少した。

最近AUOは、第2四半期に800億9000万台湾ドル(米ドル約24億7800万ドル)の売上高を記録したと発表した。これは、前四半期比12.6%増加した金額であるが、前年同期比では13.2%減少した数値である。

同社は、第2四半期に7096万枚のパネルを出荷した。10インチ以上のパネルが2846万枚、10インチ以下のパネルが4250万である。10インチ以上のパネル出荷量は、前期比16.5%増加、前年同期比14.3%増加した。10インチ以下のパネル出荷量は、前期比12.6%、前年同期比11.5%上昇した。

もっと多く売って少なく儲けたというわけである。LCD価格下落の影響が第2四半期にもつながったという話である。

一方、台湾のLCDドライバICメーカーであるNovatは、2016年上半期の売上高が、2015年上半期より10.9%減少した。LCDサーフェスマウント(surface mount)メーカーであるTSMT第2四半期の売上高が、前年同期比10.1%下落した。

Intel, LG Display, Dolby Laboratories, Audi and more slated to preset at the OLEDs World Summit 2016

Join top OLED display, lighting and material developers at the 18th annual OLEDs World Summit, taking place September 20-22 at the Paradise Point Resort & Spa in San Diego, CA. For nearly two-decades, the OLEDs World Summit has served as a homecoming for the display and lighting industries and provided a platform for them to highlight successes, address challenges and network. This year you can expect a complete overview of the industry.

The OLEDs World Summit 2016 will kick off by examining flexible display applications including wearable devices, smart phone applications and more. Over the course of the event, attendees will also explore chemicals and tools for OLEDs, new applications, challenges for OLED materials in displays and much more.  As an attendee you can expect to hear discussions such as:

  • OLEDs Flexible Display Screens for Smart Phone Applications
  • AMOLEDs for Personal Computer/Notebook PC Opportunities
  • OLEDs in Aviation
  • InkJet Printing: Tackling the “Achilles’ heel” of OLED Displays
  • And Much More

>>>View the 2016 Agenda

In addition to the presentations and dynamic discussions, there are four keynote presentations by some of the biggest names in the industry. You’ll hear from:

  • Joo Soo Lim, Director of OLED Technology Strategy, LG Display
  • Timo Kunkel, PhD, Staff Researcher, Color Science & Video Processing, Advanced Technology Group, Dolby Laboratories, Inc.
  • Juergen Kreis, Director of Business Development, Aixtron SE
  • John Hamer, PhD, Co-Founder and Chief Operating Officer, OLEDWorks, LLC

 

 

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Agenda Questions-DeAna Morgan at dmorgan@smithers.com

Media Questions-Katie Oster at koster@smithers.com

Sponsorship Questions-Emily Murray at emurray@smithers.com

[Analyst Column]有機ELができなければ、QLEDはありえない!

QLEDが次世代テレビ技術でイシューとなっている。 (写真出典= Samsung Elec.)

UBIリサーチの主席アナリスト、イ・チュンフン

 

最近、QLEDが次世代テレビ技術でマスコミでイシューとなっている。サムスン電子が、現在販売中のSUHDテレビの次期製品でQLEDテレビを指定したためである。しかし、QLEDテレビ用ディスプレイがelectroluminescence quantum dot技術を利用する製品であれば、ディスプレイのことについて知らないにもほどがある。

Quantum dot技術を利用するディスプレイは、光を出すメカニズムに基づいて2つに分類される。 photoluminescence quantum dotと、electroluminescence quantum dot技術である。photoluminescence quantum dot技術とは、外部の光によって刺激された物質がもう一度光を出すメカニズムで、現在LCDテレビに適用されているQD技術である。

バックライトから出る青色の光にquantum dot sheetを付けてバックライト・ユニットに使用している製品で、サムスン電子SUHDテレビがまさにこの製品である。photoluminescence quantum dotは色再現範囲が広く、NTSC基準110%以上の光を表現することができ、LCDテレビとしては最高の製品であることに間違いない。別のphotoluminescence quantum dot技術としては、color filterにquantum dotの物質を分散させて色を表現する方法を開発中である。

これに比べてelectroluminescence quantum dot技術は、電気を加えたとき、自ら光を出す自発光物質として有機ELと類似している。光を出す材料のみ無機物で、構造は有機ELと似ている。有機ELは、光を出すため正孔がHIL層を介して電極から入って来て、この正孔がHTL層を通じて発光物質に到達する。

電子がEIL層とETL層を経て発光材料に到着すると、電子と正孔によってエネルギー準位が急上昇した発光材料は、不安定な状態から脱するために光を発散して基底状態に戻る。HILとHTL、EIL、ETL層が有機ELに必要な理由は、電子と正孔が発光材料に到達するためのエネルギー準位の調節機能をするからである。

したがってelectroluminescence quantum dotが光を出すためには、有機ELと同様に、HILとHTL、EIL、ETL層が必要である。electroluminescence quantum dot技術を開発しているサイエンティストたちは、HILとHTL、EIL、ETL材料は、有機EL用を用いている。まだ専用の材料が開発されておらず、技術レベルはまだ初歩の段階である。技術という領域というより、まだ科学という領域に属しているのである。

さらにelectroluminescence quantum dotは溶液に分散させてプリンティングする方式を用いており、ink-jetまたは類似の危機の開発が不可欠である。もちろん、HILとHTL、EIL、ETLも溶液で塗布しなければならない。

ここで気になる点は、サムスン電子が言っているQLEDテレビがphotoluminescence quantum dotを使用している既存のQD技術であるか、electroluminescence quantum dotを使用している技術であるかである。一般的にQLEDはelectroluminescence quantum dot技術を意味するので、サムスン電子が本当にelectroluminescence quantum dotを使用しているQLEDテレビを数年以内に販売することができれば、科学の新記録を樹立する地上最高の革新企業になるに違いなく、非常に期待がされている部分である。

しかし、有機ELの発光物質を開発している材料メーカーはナンセンスだと一蹴している。溶液工程で製作する有機EL用発光材料と、HIL、HTL、EIL、ETL材料もまだ確実に開発されておらず、商用化には5年ほどの時間がかかるであろうとみているが、QLEDを数年以内に具現することは不可能であるということがメーカー共通の声である。QLED専用HIL、HTL、EIL、ETL材料は、まだ開発されていないのが業界の現実である。

プリンティング用機器においても、まだ商用化された製品がない。electroluminescence quantum dot技術を開発する学界でも、ようやく可能性がみえた程度であるとされている中、先走りすぎていると指摘している。

QLEDをするためには、経由するステップがある。溶液プロセスを用いるQLEDが商品化されるには、少なくとも溶液プロセス有機ELが出現してから次に進むしかない。有機ELが商品化されるまで到達した履歴を見ると、早くても10年かかる。

有機ELでテレビを作れないサムスン電子が、QLEDで3年以内にテレビを作ると語ったことについて、「さすがサムスンだ」と感心するべきか、それとも「どうしたサムスン?」と思うべきなのか……。

Apple用AMOLED装置市場、5年間で15兆ウォン規模、6Gフレキシブル装置の全体の半分

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

2016年から2020年までの5年間で、Apple用AMOLED装置市場の規模は、米ドル130億ドル(約15兆1400億ウォン)規模に達すると予想される。

UBIリサーチが7月に発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2016年から2020年までに全世界の6世代フレキシブルAMOLED装置市場は、米ドル284億1100万ドル(約33兆ウォン)規模を形成するものと予想される。このうち、Apple用だけでも130億ドルで47%のシェアを占める。

これは、Appleが2017年に発売する新iPhoneのシリーズの一部のモデルにフレキシブルAMOLEDを適用して、2018年発売する新モデルからは全量フレキシブルAMOLEDパネルを適用すると仮定した数値である。

Appleは、年間2億台以上のスマートフォン販売量により、スマートフォン市場の全体の約15%を占めているだけに、今後フレキシブルAMOLEDパネル市場の拡大に大きな影響を与えるものと予想される。

グローバル全体フレキシブルAMOLEDパネルの出荷量は、2021年には10億枚を突破するものと予想される。このうち、AppleのiPhoneに適用されるフレキシブルAMOLEDパネルは2017年20%のシェアを記録し、2021年には50%を超えるというのがUBIリサーチの展望である。

UBIリサーチ関係者は、「AppleのフレキシブルAMOLEDパネルの需要を満たすために必要なパネルの生産能力(キャパ)は、2017年の30kに続いて2021年には300kになると分析される」とし、「これにより、パネルメーカーの量産ライン投資も拡大されており、特に、サムスンディスプレイは、Apple用として毎年30kずつ投資するものと予想される」と説明した。

一方、UBIリサーチの今回の報告書によると、2016年から2020年までの全体の有機EL機器市場は、米ドル約439億2700万ドル規模を形成するものと予想される。

「韓国の有機EL競争力、製造コストを削減させる装置の技術にかかっている」

サムスンディスプレイのノ・チョルレ常務が基調講演をしている。

韓国の有機EL産業がグローバル市場で主導権を失わないためには、生産コストを下げることができる設備の技術がカギであると専門家が口をそろえた。

5日、ソウルのサムジョンホテルで、産業通商資源部主催の韓国ディスプレイ産業協会が開催した、第3回有機ELフロンティア・フォーラム「有機EL装置産業の今日、そして明日」において、メーカーおよび学界の専門家が有機EL装置技術の発展の方向性について論じた。

基調講演を務めたサムスンディスプレイのノ・チョルレ常務は、「フレキシブル有機ELは、第1世代のカーブド、続いて第2世代のベンダブル、3世代のフォルダブル/ローラーブルを経て、第4世代のデフォーマブル、ストレッチャブルまで発展するだろう」とし「未来のディスプレイであるフレキシブル有機EL市場は、革新的な製造設備の開発が前提条件である」と強調した。

ノ常務は「ディスプレイ市場の成敗は、高品質、高性能フレキシブルのディスプレイ製品を生産するための装置技術の早期確保にかかっている」とし、「素材とプロセスの革新を通じた製造コストを下げる国産の装置技術を開発しなければならない」と述べた。

また、他の講演者であるKateevaのぺ・ギョンビン副社長は、有機EL生産におけるコスト削減のための設備としてインクジェットプロセスの優位性を強調し、自社がインクジェットベースのRGBプロセスを開発していると強調した。

副社長は、「2年以内に量産ラインにインクジェットRGB装置を供給することができるだろう」と予想した。

韓国ディスプレイ産業協会のキム・ギョンス副会長も、「韓国が有機EL市場でも主導権を持つためには、現在蒸着工程方式をインクジェットプリント工程に転換する必要があり、専門人材を養成しなければならない」と述べた。

AMOLEDのroll to rollビジョンと、開発能力について発表した成均館大学チョン・ホギュン碩座教授は、「roll to rollといっても、必ずしもプリンティングとだけ考える必要はない」とし、「ある韓国の企業で蒸着を利用したroll to roll装置が開発されており、問題はBackplane」であると説明した。

一方、この日のフォーラムでは、中国、日本が急速に韓国の有機EL産業の追撃に出ているという点が指摘された。これに韓国が対応するためには、政府と産学研の緊密な協力が必要であるという意見も提起された。

アプライド・マテリアルズ、有機ELのおかげで、第2四半期のディスプレイ装置の売上高が6倍上昇

出展 = Applied Materials

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

アプライド・マテリアルズ(Applied Materials)が有機EL市場の成長に力を得て、2016年第2四半期のディスプレイ装置の売上高が6倍近く増えるものと予想される。

最近のデジタルタイムズによると、Applied Materialsの関係者の話として同社が2016年第2四半期に受注したディスプレイ装置の注文が、米ドル約7億ドル分に達すると報じた。これは前年同期の1億2000万ドルより5.8倍も増加した数値である。

特に、サムスンディスプレイ、LGディスプレイなど、韓国のパネルメーカーから装置の需要が急速に増加している。また、中国のパネルメーカーも韓国のパネルメーカーの技術力と生産力に追いつくために、積極的に乗り出している状況である。

Applied Materialsは、スマートフォン、スマートウォッチなど、モバイル用有機ELパネルの世界の出荷量が2016年の3億5,300万枚から2020年には7億9,900万枚に増えるものと見ている。 また、世界の自動車用有機ELパネル出荷量は、2016年の1億3400万枚から2020年には1億7600万枚に増加するものと予想している。

Huawei社、7月中にVR機器発売…中国VR市場は今年、約1兆ウォン

出典= Huawei

中国のスマートフォンのトップメーカーHuaweiが、今月中旬にバーチャルリアリティ(VR)機器を発売する予定であると、最近中国メディアが報道した。これによって中国VR市場の成長に加速がつくものと期待される。

Huawei社が7月に発売するVR機器は、360度画面を提供し、画像の遅延率が低い。また、モバイルメッセンジャーウィジェットが設置されている。Huawei社は、このVR機器が自社のスマートフォンの販売に役立つものと期待している。

Huawei社は、これとともにVR用コンテンツの開発を促進するため、開発プラットフォームおよびソフトウェア開発キット(SDK)も提供する。Huawei社は、独立したソフトウェア開発者がこれを通じてコンテンツを開発すれば、最初の一年間は売上高の100%を与えるという方針である。

Huawei社は、今回のVR機器発売はVR市場の反応をうかがうことに意義があると説明した。この市場が成熟するためには2〜3年はかかるであろうというのがHuawei社の判断である。Huawei社は、VRビジネスのために400人のエンジニアを投入してリサーチチームを設けた。

一方、最近の中国の主要VRメーカーであるDeepoonも、AMOLEDを搭載したVR新製品「M2」の販売を開始した。シャオミも最近VR機器の新製品の写真がインターネットに流出してしまい、話題になったことがある。

このように、中国VR市場が急速に拡大している兆しがある。実際に中国の市場調査会社であるアイリサーチによると、昨年、中国VR市場の規模は15億4000万元で、今年は56億6000万元(約9714億ウォン)を記録すると予測している。

UDC、BASFの有機ELりん光材料の特許を9600万ドルで買収 …やはり材料界の特許の帝王

Source = UDC

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

有機EL材料業界で特許の帝王として君臨しているユニバーサルディスプレイ(UDC)が、ビーエーエスエフ(BASF)の有機EL関連の特許を米ドル約9,600万ドルで買収したと28日発表した。

この特許ポートフォリオは、主に有機ELりん光材料に対するもので、既に出願された500件を超える特許とまだ出願前の86件の特許も含む。BASFのこの有機ELポートフォリオは、平均で10年間有効である。

UDCは、今回のBASF社の特許買収により、ブルー発光システムを開発するために役立つことを期待している。今回の買収でUDCは、4,000件を超える出願特許と待機中の特許を保有することになる。UDCは、米ドル3億9,570万ドルの現金を持っており、今回のIP買収の費用は十分に可能である。

今回のUDCの動きは、韓国の有機EL発光材料メーカーも注目している。有機EL材料市場は、特許競争力が左右するので、十分なIP確保が重要だからである。

UBIリサーチの調査によると、UDCは、このような特許競争力を前面に出して、2015年は前年に続いて、世界の有機EL発光材料市場で1位を占めた。徳山ネオルックスなど、韓国の材料メーカーは、UDCの強固な市場の先取りに対抗して、特許競争力の確保に積極的に乗り出している。

成均館大学高分子工学部イ・ジュンヨプ教授は、4月に開かれたフォーラムで、「UDCの特許は、これまで訴訟を経てやや縮小された部分もあるが、いまだりん光材料がほとんどすべて含まれる広いクレームを持っている」とし、「UDCは別の特許を買収するなどの対応に乗り出し、韓国メーカーもこれに対する対応策を探さなければならない」と強調した。

一方、BASFは、2015年には有機EL関連の研究開発を中断している。

ジャパンディスプレイ(JDI)、中国内の中小型LCDモジュール工場を売却… 1615万ドルで処分

Source = Japan Display

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

日本のジャパンディスプレイ(JDI)が中国南部にある中小型LCDモジュール工場を中国のパネルメーカーである江西ホールテック(Jiangxi Holitech)に売却する予定であると、日本のマスコミが報じた。売却金額は米ドル1615万ドルである。

この工場は、台湾のLCDモジュールメーカーであるスターワールドテクノロジー(Star World Technology)の子会社であるモーニングスターオプトロニクス珠海(Morningstar Optronics Zhuhai、MOZ)に所属している工場である。台湾ディスプレイがスターワールドテクノロジーの主要株主であり、JDIが台湾ディスプレイの全体を所有している。

MOZ工場の売却を通じて台湾ディスプレイは、スターワールドテクノロジーの100%の持分を所有することになる。

JDIは三つのLCDモジュールの生産子会社を持っていた。蘇州にあるJDIデバイス、JDIエレクトロニクスと深圳にある深圳JDIである。中国のスマートフォンメーカーのためのタッチパネルの供給のためである。

日本のメディアによると、JDIは、この三つの子会社を処分することに対する詳細な計画を来る7月末までに決定する予定である。

イノルックス、8.6世代LCD工場を構築中… 50インチ・100インチテレビパネル量産

Source = innolux

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

TFT-LCDパネルメーカーであるイノルックス(innolux)が、業界初の8.6世代LCD工場を台湾に構築していると、デジタイムズが27日報道した。デジタイムズは、この会社の副社長であるHung Mao-shengを引用して、「イノルックスが6月に設備の構築を開始し、早ければ今年末からパネルの量産に入る予定」とした。

この工場は、毎月5万枚規模のガラス基板の生産能力(キャパ)を備えており、45インチと23.6インチだけでなく、50インチ、58インチ、100インチのテレビ用パネルを量産する予定である。Hung副社長は、「イノルックスは、現在世界で最も規模が大きい23.6インチと40インチのテレビパネル供給会社である」と述べた。

イノルックスはLCDテレビの平均のサイズが増加することにより、このように決定した。市場の需要に迅速に対応し、競争力を維持するためである。この会社は、テレビ、モバイル、AII(自動車、IT、医療などの専門分野)の三部門で事業を運営している。

一方、同社は、生産の自動化を続け、職員の数を9万8千人から昨年1月には6万8千人に減らした。現在LCDモジュールの生産ラインの職員数は、既存の7万人から4万2千人に減らしたた。

[Manufacturing World Japan 2016] VR、「製造産業」にも急速に拡散

Artcraftブースの訪問者が、VRとジョイスティックを利用して仮想の空間を眺めている。

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

バーチャルリアリティ(VR)技術が、映画、ゲームなどのコンテンツ分野だけでなく、製造産業にも急速に浸透している。特に3Dレンダリング、モーショントラッキング技術などのVRが融合し、製品デザイン、建築、施設管理など、さまざまな分野でシナジーを出すことが期待される。

6月22日から25日まで、東京ビッグサイトで行われた世界最大規模の製造分野の展示会であるManufacturing World Japan 2016の3DおよびVR関連部門の展示である3D&Virtual Reality Expo(IVR)では、昨年より参加企業が大幅に増えた。イベント主管社のREED側によると、今年のIVR参加企業は80社で、昨年より20社が増加し、特にVR関連技術を披露する企業が目立って増加した。

今回のイベントで展示業者は、住宅建築やインテリア、自動車デザインおよび整備などに活用することができるVR関連技術を大挙披露した。

Informatix、Zenkei、Artcraftなどは、仮想の室内・屋外空間または実際空間をVRを通じて360°でありながら3Dで見ることができるコンテンツ制作およびビューアソフトウェアを披露した。ユーザーは、VRを着用すれば、住宅や室内空間、建設現場を見ることができる。Artcraftなど、いくつかの企業はジョイスティックも追加した。使用者は、ジョイスティックで前、後、左、右に動き、空間のすみずみまで見回せ、映像に表示されるドアも開閉したり、仮想の空間を実際のように体験することができる。

Crescent、Digital Gardenなどは、VRとモーショントラッキング融合して、自動車に適用した技術を披露した。 使用者がVRを着用すると、映像の中の自動車内部の部品に手を伸ばして整備をしたり、車に乗ってみることもできる。このような動きは、モーショントラッキングカメラが感知、利用者が体感する仮想の経験をグラフィカルに見せる。

Manufacturing Worldの藤原武史事務局長

会場で出会ったManufacturing World Japan 2016の藤原武史事務局長は、OLEDNETとのインタビューを通じて、「当社は、VRが製造産業で活性化されるものと以前から予想しており、24年前からIVRを開催しており、今年は日本VR元年といえるほど、今回のイベントではVRの割合が画期的に増えた」と明らかにした。

彼は「これまでVRは研究所など学術界で主に扱われてきたが、今後は建設、ゲーム、アミューズメントなど、一般の人々にも近づいており、日本全体、今年はVR元年であるといえよう」と説明した。

藤原事務局長は「製造業においてVRは、特にデザインに影響を与えるものであり、これは製品を設計するために重要な役割をするもの」と予想した。また「製造産業が非常に古い産業なので、従事者の年齢層が高くなって、若い人たちに技術を伝授するためにもVRが伝達力を高めてくれるであろう」と付け加えた。

[Manufacturing World Japan 2016] VRコンテンツ・SW大挙発売…コミックも360°で製作

Informatixがお披露目したVR用ソフトウェア「ジャイロ・アイ」

Tokyo = Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

6月22日から25日まで東京ビッグサイトで行われている世界最大規模の製造分野の展示会であるManufacturing World Japan 2016では、VR関連するコンテンツやソフトウェアの新製品が大挙公開された。

Transmediaは、VR用3Dコンテンツの保存および編集ソフトウェアである「Drop in VR」を披露した。使用者が3DモデリングをしたコンテンツをDrop in VRのサーバーにアップロードして、音楽、映像、機能などを追加して編集することができる。

このように編集されたコンテンツは、もう一度ダウンロードして、使用者のVR機器を通じて楽しむことができる。この会社は、今回の展示でDrop in VRで編集したコミックを360°で見ることができるVRコンテンツを試演した。会場で出会った同社関係者は、「今年9月のテストを経て、年末にはDrop in VRサービスを開始する予定」と述べた。

Informatixは、住宅やオフィスの建築などに活用できる3Dビューアソフト「ジャイロ・アイ(GyroEye)」を公開した。ジャイロ・アイを使用すると、VRを通じて仮想空間を、360°で建築前、建築後を比較して見ることができる。

会場で出会った同社関係者は、「8月にジャイロ・アイと、ドイツZeiss(ツァイス)のVR機器の新製品「VR one +」を同時発売する計画」と述べた。

ZENKEIは風景鑑賞などのためのVR用プラットフォームである「ステレオ6」サービスを22日から開始した。ステレオ6は、6つのカメラで撮影した映像を360°のコンテンツで製作し、これをVRを通じて鑑賞できるようにする総括システムである。

Dynamo Amusementは、独自製作したVR用コンテンツ「メガロドン」を披露した。同社は、展示場でサムスン電子の「ギアVR」と「Galaxy S6」を使用して、4D映画でこのコンテンツを試演した。Dynamo関係者によると、メガロドンは海の中の生き物の世界をCGで製作したコンテンツでランニングタイムは5分、今年夏に発売される予定である。

[Manufacturing World Japan 2016]ギアVR +Galaxy S6 4D映画体験してみると

Dynamo AmusementギアVRを利用してVRコンテンツ4D試演を行った

Tokyo = Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

6月22日から25日まで東京ビッグサイトで開催されるManufacturing World Japan 2016展示場では、ギアVRによる4D映画試演が行われた。

コンテンツ業者であるDynamo Amusementは、自社製作したVR用コンテンツ「メガロドン」を披露し、試演機器にはサムスン電子の「ギアVR」と「Galaxy S6」を使用した。この機器だけで見ることができるコンテンツではないが、最も多く販売されている製品なので試演に用いたという。

Dynamoブースに設置された映画館用の椅子に座ってGalaxy S6を装着したギアVRを頭につけた。ギアVRの上部にあるホイールで焦点を調節することができた。

「メガロドン」は、深海に生息する水中の生き物の世界をCGで製作したコンテンツである。椅子が前後に揺れ、時には風が出てきたりするところは従来の4Dシアターと違うところはないが、VRで見る画面は、まるで海の中に直に入っていき、水中探査をしているような効果を与え、映画館のスクリーンよりも躍動感にあふれていた。巨大な肉食サメに飲み込まれる場面もかなりリアル感があった。

しかし、画質はやや物足りなさが残った。ホイール焦点の調節をしてみても完全に鮮明な画面は出てこなかった。これは、VR機器に装着されたスマートフォンの解像度によるもので、今回の試演に使用されたGalaxy S6は、2560×1440、577ppiの解像度を備えたAMOLEDを搭載している。

Galaxy S Series Luminance Increase Trend Shows Blue Materials Luminance Needs to be Improved by 3.7 Times

Galaxy S Series`s Blue Materials Luminance Needs to be Improved by 3.7 Times (Source = UBI Research)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

If the Galaxy S Series luminance increase trend continues, it is estimated that the luminance will reach 754 nits within 2-3 years. In order to produce Galaxy S with 754 nits, the luminance of blue emitting materials, that will be used for the product’s AMOLED, is analyzed to require improvement by approx. 3.7 times.

According to AMOLED Characteristics Analysis Report of Galaxy S Series, published by UBI Research, the analysis of luminance increase trend of Galaxy pr0oducts from S4 released in 2013 shows Galaxy S series with full white luminance of 430 nits and peak white of 754 nits is expected to be produced within 2-3 years. The Galaxy S4 luminance is 338 nits (peak white), and the luminance increased to S7’s 505 nits via S5 and S6’s 400 nits mark. Calculating based on this trend, the future product is analyzed to have 754 nits of luminance.

The report reveals that for Galaxy S7, the luminance of red materials is 142 nits, green 338 nits, and blue 26 nits. To actualize 754 nits screen, the red materials have to improve luminance by approximately 1.5 times, green 1.2 times, and blue 3.7 times. UBI Research explained that for high resolution screen with limited size, emitting materials performance improvement is a must and that technology development should be focused on blue emitting materials.

* Luminance figures (nits) quoted in the article have been measured by UBI Research, with Auto Brightness function switched off. Future luminance forecast is also without this function.

Tokki、今年、真空蒸着装置の生産キャパの2倍拡張… 有機ELの需要に注文押し寄せる

出典= Canon Tokki

キヤノントッキ(Canon Tokki)が急速に増加している有機ELの需要に対応するため、真空蒸着装置の生産キャパを2倍に拡大することを最近ロイターが報じた。

報道によると、真空蒸着装置のリードメーカーであるキヤノントッキは、有機EL量産のための真空蒸着装置の受注が大幅に押し寄せた状態である。同社の現在のキャパを基準にしてみると、今後数年分の注文が押し寄せている。

何社かの外信によると、キヤノントッキはLGディスプレイの装置の注文を断った。すでにサムスンディスプレイの注文だけでもキヤノントッキのキャパで詰まっているからである。

このため、キヤノントッキは、今年中に装置の生産キャパを2倍に増やす計画をたてている。キヤノントッキのCEOは、「Appleが次期製品に有機ELを採用するというニュースで市場が盛り上がっている」と述べた。

一方、最近、日本の大日本印刷も市場の有機EL需要に対応するため、蒸着マスクの生産キャパを3倍に増やすものと、日本のマスコミが報じた。大日本印刷は、世界の蒸着マスク市場の50%以上のシェアを占めているメーカーである。

国内では、LG電子からインベニアが約320億ウォン規模、アバコが約52億6千億ウォン規模の有機EL製造装置の供給契約を今月受注している。このように有機EL市場の爆発需要に装置メーカーの動きが慌ただしい。

Just What is QLED…2019 QLED Mass Production is Garbage?

Barry Young Suggested “Don`t Believe the Garbage about QLED in 2019” (Source = Samsung)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

An article by Barry Young, the managing director of the OLED Association, in Display Daily created much excitement in Korean display industry when domestic media picked up the story on 14 June. The article includes Young’s suggestion, “don’t believe the garbage about QLEDs in 2019”.

Clarifying this comment, experts unpack this to mean Young’s pessimistic outlook for QLED mass production in 2019 forecast rather than for QLED itself.

Barry Young discussed QD in an article titled Drinking the QD Kool-Aid in Display Daily. It is estimated that the comment is aimed at the recent speculation that Samsung Electronics will mass produce QLED TV as the next generation product in 2019 rather than OLED TV. While Samsung Electronics has not announced their official position regarding QLED TV mass production timing, some sectors within the market believe it will be possible by 2019. However, many have differing opinions.

QLED is a display that uses quantum dot for emitting layers’ host and dopant while maintaining the common layers used in the existing OLED. Quantum dot, emitting layer materials used in QLED, utilizes inorganic materials and can lower the production cost in comparison to OLED’s emitting layer materials. That the process does not require evaporation as it can be carried out through ink jet printing is another advantage, and some also believe that QLED color purity is superior to OLED.

Despite these, some experts point out that it is difficult for QLED to become the main force of the premium TV market, surpassing OLED, in a short time. QLED has to solve several technological issues including lifetime and emitting efficiency. When mass producing QLED, pin holes occur and reduce device lifetime, and as the hole and electron are not balanced the emitting efficiency falls. Furthermore, as even research has not been carried out regarding QLED lifetime and degradation, whether it will be commercialized by 2019 is also in question.

Meanwhile, Young refuted the argument that QD-LCD’s picture quality is superior to OLED. He proclaimed that QD Vision and Nanosys are making “very questionable statements” about how “OLED TVs were outperformed by LCD’s with QD enhanced LED backlights” without considering merits of OLED such as contrast ratio, viewing angle, response time, color accuracy, and form factor as well as luminance and color area.

「サムスンディスプレイ、有機EL量産拡大に8兆ウォン投資」

出典= Samsung Display

サムスンディスプレイが、今年有機EL量産設備拡大のために約8兆ウォンを投入する予定であると、18日日本の日経新聞が報じた。

報道によると、サムスンディスプレイは忠清南道湯井工場の有機EL量産設備を拡充する予定である。8兆ウォンの投資は、サムスンディスプレイの昨年の投資に達する金額で、スマートフォン用パネル2億数千万枚分に相当する規模である。これは、現在の生産能力の50%を超えると日経は報じた。

サムスンディスプレイのこのような動きは、Appleや中国企業に有機ELを供給するための準備であると見られる。サムスンの大型投資は有機ELパネル市場をほぼ独占しようとする計画で、これはパネル生産競合他社への脅威になるであろうというのが日経の分析である。

一方、Appleは、2018年に有機ELスマートフォン発売方針を部品メーカーに伝えたが、一部の機種は来年に短縮される計画と知られている。

Manufacturing World Japan 2016、史上最大規模で22日に開幕…自動車、VR、医療機器など

Manufacturing World Japan 2016が6月22日〜24日まで、東京ビッグサイトで開催される。(出典= REED)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

日本の大規模な製造業博覧会であるManufacturing World Japan 2016が、2016年6月22〜24日東京ビッグサイトで史上最大規模で行われたと、日本最大の博覧会組織委員会のReed Exhibitions Japanが発表した。

今回の行事には、世界2,350社が参加すると予想される。これは、歴史上最大規模で、昨年より5%増加した数値である。予想来場者数は8万3500人で、展覧会3日間展示場を埋め尽くすものと期待される。事前に申し込みをした観覧客を対象にした調査では、展示メーカーから購入したいという意思が非常に高かった。

今年の展示に参加するグローバル企業数は365社と予想されており、昨年に比べて14%増加した。これも過去最大規模である。Manufacturing Worldの藤原武史展示監督は、「これはManufacturing World Japanが今後世界の展示会として成長したという意味であり、国際展示企業が日本のメーカーと新しいビジネスを開発しようとする要求が高いという意味である」とし、「国際展示企業と日本人観覧客の間で多くの会議が実現され、より良い自動車や家電製品、列車、航空機などを生産することができるイノベーションにつながることを願う」と述べた。

このイベントは、世界最高品質の製品、技術、ソリューションが一堂に集まる展示会として認識されており、金属処理、微細製造の超精密技術を観覧することができる良い機会である。

このイベントへ無料で入場するには、公式ウェブサイトを訪問し、招待状請求を申し込まなければならない。 展示会招待券の申し込みはhttp://www.japan-mfg.jp/en/inv/にアクセスする。VIP招待券の申し込みは、マネージャークラス以上のみ申し込みが可能で、http://www.japan-mfg.jp/en/vip/で申し込む。団体観覧の申し込みは6人以上となっており、http://www.japan-mfg.jp/en/To-Visit_Tokyo/Group-Visit/で申し込む。

 

内部イベントは次の通りである。

・20th機械要素技術展[M-Tech]
・27th設計・製造ソリューション展[DMS]
・7th医療機器・開発・製造展[MEDIX]
・24th3D&バーチャルリアリティ展[IVR]

 

Manufacturing World Japan 2016の詳細については、http://www.japan-mfg.jp/en/で見ることができる。

Galaxy SからS7までの解像度、10倍増加… 「Galaxy S8は4K UHDが有力」

Galaxy S ~ Galaxy S7 (Source = UBI Research ‘Analysis Report of Galaxy S Series’)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

2010年3月、サムスン電子で初のGalaxy Sが発売されて以来、6年間で合計9タイプのGalaxy Sシリーズがリリースされたが、画面サイズは1.5インチ大きくなっており、解像度は約10倍増加したことが分かった。

UBIリサーチが最近発刊した「Galaxy SシリーズのAMOLED特性分析報告書」によると、「Galaxy S」から「Galaxy S7 Edge」に至るまで、このシリーズに装着されたAMOLEDパネルは、4インチから5.5インチに、1.5インチが増えた解像度は480×800 WVGAから1440×2560 QHDと、9.6倍も増加した。

Galaxy Sシリーズに搭載されてきたAMOLEDの変化の推移を見ると、2017年にリリースされる「Galaxy S8」は、5インチの中・後半台になると予想され、解像度はUHD 4K(800ppi)になると予想される。

2010年3月Galaxy Sの初期モデルが4インチ画面で発売されて以来、毎年増加しており、S7とS7 Edgeは、それぞれ5.1インチ、5.5インチで発売され、初期のSに比べて約30%以上も画面サイズが増加している。

サムスン電子は6インチ台のスマートフォンも発売したが、2015年に6インチ台の製品は消え、5インチ台の画面サイズがサムスン電子全スマートフォン製品の71%を占めるようになった。

Galaxy Sシリーズの解像度の変化の推移(出典:Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析レポート)

これまでサムスン電子では、Galaxy SのWVGAを皮切りに、S3はHD、S4とS5はFHDを経て、S6とS7は、QHDまで製品の発売が行われた。

Galaxy Sシリーズは、S3のHD解像度を除いては、現在の解像度の開発サイクルが2年ごとに次の解像度に移っている。

このような傾向のままでいくと、2017年にリリースされるGalaxy S8は、5インチ代の半ばから後半の画面サイズでUHD 4K解像度を備えるものであると期待できる。

UBIリサーチの関係者は、「最近、サムスンディスプレイがサンフランシスコで開催された「SID 2016」にVR用に展示したUHD 4Kの806ppiを備えた5.5インチAMOLEDは、輝度がS7と同等レベル」とし、「生産歩留まりの改善などを考慮すると、このディスプレイは来年に発売されるGalaxy S8に採用されるものと予測される」と説明した。