内容
・Smartphone 用 OLED 出荷数推移
・世界 Smartphone 出荷数推移
・中国の OLED メーカーの出荷数シェア推移
・2021, 2022 の Smartphone 用 OLED 出荷数比較
・Samsung Display の OLED 戦略
・今後の OLED 市場の成長
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ：https://www.bunsekik.com
量子ドット（QD）の基本的なことは昨年8月のUBI News動画で紹介していますので、必要に応じ
てそちら（https://youtu.be/NnmamS-_hMM）も参照下さい。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ： https://www.bunsekik.com/ubi
OLED産業の調査企業であるであるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、2022年OLEDの全体量産能力の基板面積は47.3百万㎡と予想される。 2022年にはサムスンディスプレイがA3ラインの遊休キャパを補完するために投資したLTPO TFTラインとETOの6世代rigid OLEDラインが稼動する予定であり、2023年にはLGディスプレイのE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが、2024年にはサムスンディスプレイの8.5世代ITラインが稼動すると予測される。
スマートウォッチとスマートフォン用の小型OLEDの基板面積は, 2022年rigid OLED用ラインキャパは5.29百万 ㎡として24.8%の占有率を占めており、今後はRigid OLEDの投資はないと予想される。 2022年flexible OLED用キャパは15.3百万㎡で全体の71.5%であり、2024年からサムスンディスプレイのA3ラインの一部がIT用ラインに転換され量産キャパが縮小されると展望される。 Foldable OLED用ラインキャパは2022年に0.79 百万 ㎡、2023年からは1.52百万㎡に達すると予想される。
サムスンディスプレイのIT用ラインキャパは, 2023年下半期にA3ラインがIT用ラインに転換され2024年には新規で8.5Gラインが稼動すると予想され、2025年までに2.69百万㎡に拡大すると展望される。 2023年下半期からLGディスプレイのキャパはE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが稼動し、それぞれ0.75、0.52百万㎡になると展望される。
テレビ用OLEDラインのキャパは、追加投資がない限り、2026年までに変化がないと見られる。
2022年からLGディスプレイの量産キャパは20.3百万m2で全体の85.5%を占めている。 今後、追加顧客会社の確保可否によって、キャパがさらに増加するものと見ている。
サムソンディスプレイのキャパは3.3百万㎡、BOEは0.13百万 ㎡で、それぞれ13.9%と0.6%のシェアを占めると見られる。
一方、今回発刊された「2022 OLED部品素材レポート」は最新OLED産業課題の分析とフォルダブル機器用の部品素材開発と産業現況、OLEDパネルメーカの量産キャパを分析、主要部品素材市場展望などについて扱った。 部品素材関連企業が関連技術を理解し、今後の技術方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。
VR機器は2016年から台頭し、今後の未来IT事業では重要な要素になると見たが、使用された用途は非常に少なかった。 サムスンでは2017年IFA VR experiment zoneでゲーム、4D形態で体で感じられる映画用として披露され、その他CES2016年にインテルでは教育用、美術用など創作活動ができるようにするアプリケーションを展示した。
VRの特徴としては没入感、臨場感に優れ、1インチ程度のディスプレイが60インチのように見えることができる。 情報を提供するディスプレイはマイクロディスプレイを使用するが、LCoS(liquid crystal on Silicon)は応答速度が遅く、色味が落ちてContrast Ratio低いため、傾向がOLEDoS(OLED on silicon)に変わっている。 ソニーはマイクロOLEDを製造しており、パナソニックは米Kopinと協力してVRを作っている。
最近VR機器はモニターに代わるための準備をしている。 高解像度に作ることになれば、それぞれVRモニター画面に10個程度の画面を表示することができ、今後は事務室にモニターが消えVR機器を使用して同時に複数の画面を表示することができる。 今後はモニター市場がVR市場に変化し、IT市場でVRは最高のダークホースに浮上する可能性がある。 VRはテレビに取って代わることもできる。 立体感がはるかに優れたヘッドスピーカーが必須だ。 映画館でも変化があり得る。 映画館でVR機器を使って臨場感の高い60インチ画面を提供し、没入感のある映画を見ることができ、映画産業にも重要な要素になりうる。
Micro OLED構成はシリコンウエハーの上にTFTを設計し、その上にOLEDが形成され、OLEDはLGDのWOLED方式を使用している。 RGB方式は、詳細なファインメタルマスクが必要だが、APシステムではレーザーを利用した2,000ppi以上可能なマスクを準備している。 WOLEDはcolor filterを使用するため、10%程度のロスが生じ、輝度面ではRGBがより有利だが、商用化をするためには解像度をはるかに高めることができ、すでに長い間開発されてきたW-OLEDが適用されると見ている。 応用分野としては軍事用、医療用、産業用、ビューファインダー、スマートグラスなど多様な用途のディスプレイになるだろう。
最近アップルはLGディスプレイとサムスンディスプレイにMicro OLEDの準備を要請し、LGディスプレイでは6月に船益システム蒸着機を発注して素早く動いている。
サムスン電子からもVRに対する要請があることが把握され、2025年にはLGディスプレイとサムスンディスプレイは多くの種類のMicro OLEDを生産できると見られる。 24年ごろにはアップルのVR機器を見ることができるものと予想される。
関連レポート： 2022年 マイクロディスプレイ技術レポート
2022年、サムスンディスプレイのQD-OLEDが本格的にテレビとモニターに適用する始め、これまで大型OLED市場を主導していたLGディスプレイのWRGB OLEDに対する技術的変化が感知されている。
LGディスプレイのWRGB OLEDは2021年末までに坡州でblue 2階とred+yellow green 1階でなっているWBC構造が、広州ではblue2階とred+green+yellow green1階でなっているWBE構造が生産された。 WBE構造のblueには重水素置換技術が適用された。
2022年からLGディスプレイはPajuラインでWBC構造のパネル生産を中断し、広州で生産されているWBE構造のgreenに重水素置換技術を適用した”OLED.EX”パネルを生産している。
<2022 OLED Korea ConferenceでLGディスプレイが発表したOLED.EXの写真>
SID 2022でLGディスプレイはmicro lens array技術が適用された大型OLEDパネルを展示した。 Micro lens array技術はサムスン電子の「Galaxy S Ultra」シリーズに適用され注目された技術で、大型OLEDでは初めて適用される技術だ。
LGディスプレイはmicro lens array技術を適用し、従来より20%の輝度向上を期待していると知られた。 Micro lens array技術が適用されるパネルは今年下半期から坡州で生産が予想される。
最後に、最近LGディスプレイはWRGB OLEDにyellow greenをなくした構造を開発中だと知られた。 Yellow greenをなくすことで、材料費と工程費を節約でき、一部色再現率の向上も期待される。
QD-OLEDに対抗するためのLGディスプレイのWRGB OLEDがどのように進化するか、成り行きが注目される。
<LGディスプレイがSID 2022で展示したmicro lens array技術が適用されたOLEDパネル>
OLED市場調査の専門会社であるUBIリサーチ(https://ubiresearch.com/ja/)は最近「2022 OLED発光材料レポート」を発刊した。
2022年OLED用の発光材料市場は19億ドルに2021年発光材料市場である17.8億ドルより6.6%成長するものと展望した。国家別では韓国パネルメーカーの材料購買比率が全体市場の70%を占めて、中国は30%を占めると予想され、会社別ではサムスンディスプレイが全体のうち42.9%の比率で1位を占めて、LGディスプレイが27.4%で2位、BOEが14.4%と3位を獲得すると予想される。
蒸着方式別で見ると、小型OLEDに使用されるRGB OLED用の発光材料が市場全体の79.6%の割合を占めてLGディスプレイのWRGB OLED用の発光材料は17.4%の割合を占めるものと予想される。サムスンディスプレイのQD-OLED用の発光材料は全体材料市場で3%の割合を占めるものと分析される。
一方、今回発刊した「2022 OLED発光材料レポート」にはOLED発光材料市場の展望(~2026年)だけではなく、発光材料メーカー別の業績分析(2019~2021)とパネル構造別ソプルラインチェーン、発光材料別の市場占有率の分析などが収録されており、発光材料関連企業の関連技術を理解し、今後技術の方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。
ドナーシート型の面蒸発源の特長と、この利点をＳＭＳに応用する考察。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ： https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ/
<Apple iPhone14シリーズ仕様>
Appleの2022年新規ラインナップであるiPhone 14シリーズにサムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEがパネル供給を進めると見られる。サムスンディスプレイはiPhone 13シリーズと同様に全てのモデルに、LGディスプレイは6.12インチのLTPSモデルと6.69インチのLTPOモデル、BOEは6.12インチのLTPSモデルのみパネルを供給すると予想される。
既存の5.4インチminiモデルがiPhone 14シリーズからはなくなり、6.69インチMaxモデルが追加された。 iPhone 14 Maxの大きさと解像度はiPhone 14 Pro Maxと同じで、LTPO TFTではなくLTPS TFTが適用される。
デザイン部分では、iPhone 14 Proと14 Pro Maxには既存のnotchではなくpunch holeデザインが適用される予定だ。 Appleのpunch holeデザインは各種センサーとカメラによってdouble punch holeデザインとして適用されると予想される。
一方、2022年Appleに供給される全体OLEDパネル物量は約2億1500万台と予想され、サムスンディスプレイが1億3500万台、LGディスプレイが5500万台、BOEが2500万台を供給すと展望される。 ただし、市場状況とAppleのポリシーで出荷量は有機的に調節されると予想される。
テレビ向けのW-OLED、QD-OLED、QNED、マイクロLED技術の動向を解説します。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ： https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ/
UBIリサーチが発行した10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックによると、第2四半期期の売上高と出荷量はそれぞれ約95億ドルと1億6170万台である。前期比（QoQ）売上高と出荷量は、それぞれ-14.0％、-5.8％減少した。前年同四半期比（YoY）売上高と出荷量はそれぞれ70.1％、56.3％増加した。
第3四半期には、サムスンディスプレイの第6世代LTPO TFTラインCapaが6万台に増設される予定である。LGディスプレーはP6 ph3のLTPO TFTラインに1万5000ドルを投資することにした。予想装置の設置時期は2022年第2四半期だ。6世代フレキシブルOLEDライン投資を検討したBOのEB15は、ITの製造8.5世代ラインに変更された。2021年下半期には、AppleのiPhone13の量産に売上高と出荷量が増加すると予想される。
UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。応用製品には、TV、モニター、ノートパソコン、tablet PCなどがある。
UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第2四半期の総売上高は約15億ドルで、前四半期比6.5％（QoQ）、前年同四半期比（YoY）129.6％増加した。第2四半期の出荷台数は、合計510万台で、前四半期に比べて-3.6％（QoQ）、前年同四半期に比べたら40.4％（YoY）増加した。サムスンディスプレイの第2四半期のノートパソコン用OLED出荷量は約90万台であった。 LGディスプレイは2021年第2四半期に180万枚のTV用パネルを出荷した。
サムスン電子が販売中のスマートフォン用OLEDの減少によってリジッドOLEDラインの稼働率の低下が気になったが、A2のラインは徐々にノートパソコン用OLED生産に転換されている。上半期にはノートパソコン用OLED生産に12Kラインの2つが投入され、下半期には3〜4つのラインに増える見込みである。
サムスンディスプレイが年末から量産に入るアップルアイパッドはLTPO TFTとハイブリッドOLED（リジッド基板+ TFE）を使用する。
サムスンディスプレイ2021年第4四半期のQD-OLED量産開始、大型OLED市場の新たな成長の機会
サムスンディスプレイが2021年第4四半期から本格的にQD-OLED量産に突入する予定だ。量産規模は8.5世代30K /月であり、65インチの4K解像度のパネルを中心に量産されると予想される。 8.5世代から65インチパネルは3枚の生産可能なため、年間100万台程度のパネルが量産されるものと思われる。
過去2020年の後半に行われた決算セミナーで劉備リサーチは、サムスンディスプレイのQD-OLEDが2021年に20万台、2022年に60万台、2025年に80万台生産されると予想した。ただし、サムスンディスプレイが第2四半期のカンファレンスコールでQDディスプレイがTVよりも小さいモニター製品も披露こと明らかにしただけに、製品の比重に応じて生産量は変わると思われる。
第4四半期から量産に突入すれば、QD-OLED TVは2022年に米国ラスベガスで開催されるCES 2022の展示会で初公開され、前半程度に製品が正式発売されると予想される。
サムスンディスプレイのチェジュソン社長は、最近発刊した持続可能な経営報告書で「QDディスプレイが実用化されると、長い間低迷した大型ディスプレイ産業に新たな成長の機会が作られるだろう」と強調した。
サムスンディスプレイのQD-OLED量産がLGディスプレイで主導している大型OLED市場でどのような影響力を与える成り行きが注目される。
< QD-OLEDの予想構造, Source: UBI Research>
サムスンディスプレイが次世代ディスプレイとして準備中であるQNED（quantum dot nano-rod LED）の実体が明らかになった。
サムスンディスプレイが出願した特許160件を分析した結果、QNEDを構成する構造は既に完成しており、光を出す画素内のnano-rod LED整列数を一定に維持することだけが残っている課題であることが確認された。
QNEDの収率と品質特性を決定する画素ごとに整列されたnano-rod LED数は、インク内のLED分布と画素に噴射されたLEDの数、噴射されたLEDの整列割合に応じて決定される。
ピクセルごとのnano-rod LED数分布が異なる場合、画素ごとに印加される電圧に変化が生じるため、不良が発生することになる。
サムスンディスプレイは画素ごとにnano-rod LEDの数を一定にするための方法とnano-rod LEDの数が異なる場合も、輝度を均一にすることができるアルゴリズムを既に開発したことが確認された。
今回発刊された「QNED技術の完成度分析」報告書では、94件の特許の分析を介して発行された以前の報告書の内容と、新たに追加された66件の特許として作成され、サムスンディスプレイのQNED技術完成度がどのレベルに達したかどうかがわかるように細かく分析して収録した。
今回の報告書では、これまで公開しなかったQNED特許番号と分類表、定量分析データをエクセルとして提供する。
UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 応用製品として、テレビやモニター、ノートパソコン、tablet PC などがある。
UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期の総売上高は14.6億ドルとで前四半期（QoQ）に比べると16.9%、前年同期（YoY）と比べると156.3%増となっている。
1四半期売上高の増加理由はTV用大型OLEDパネルとノートパソコン用のOLED売上高に増大に起因する。TV用OLEDパネルは1四半期に160万台が売れ、歴代最高の実績を達成した。ノートパソコン用OLEDも今年から出荷量が急増している。
ノートパソコンは、アイコンが多くのがOLEDの最大の短所に挙げられているイメージスティキンに対する憂慮が最も高い製品だ。しかし、三星ディスプレイはスマートフォンから積んできた製造技術としてOLEDの短所を完全に克服したノートパソコン用OLEDを開発して2020年からプロモーションを進めてきた。2020年ノートパソコン用OLED販売実績は80万台に過ぎなかったが、2021年1四半期に110万台出荷を達成した。三星ディスプレイはスマートフォンに続き、IT製品にも次第に事業領域を拡大している。
1四半期売上高の割合を見ると、TV用OLEDが81.6%を占めており、ノートパソコン用OLEDは8.3%に急増した。
UBIリサーチが10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 主な応用製品はフォルダーブルフォン、スマートフォン、ウォッチである。
UBIリサーチの小型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期のスマートフォン（フォルダーブルフォンも含む）用OLED出荷量は1億4千万台と、前四半期（QoQ）に比べると13.5%減少したが、前年同期（YoY）と比較すると32.4%増加した数値となっている。
2020年第1四半期にはコロナウイルスの発生によりスマートフォンの販売が減少した影響でOLED出荷量も減少したが、今年第1四半期のYoYが32.4%増加したことを考えると、OLEDスマートフォンはコロナ状況から完全に外れたと判断される。
2020年第4四半期に比べ13.5%減少した理由は、昨年第4四半期はiPhoneの発売と販売好調で出荷量が急増したためである。
企業別の売上高を見ると、三星ディスプレイは79.0%、LGディスプレイが11.3%を占め、韓国OLEDが90.3%とで圧倒的に市場を支配していることを確認できる。
新型コロナとHuaweiの米国制裁はスマートフォン用OLED市場にマイナス影響を与えたが、Appleのiphone12の販売好調がスマートフォン用OLED市場にプラスに作用した。
サムスンディスプレーは2020年にApple向けラインのY-OCTA改造を完了し、LTPO TFTは30Kになった。 2021年上半期までにApple向けラインのLTPSラインをLTPO TFTラインに転換する予定である。
2020年にサムスン電子から発売したGalaxy Z Fold(2月発売)とGalaxy Z Fold2(9月発売)はどちらもインフォルディング方式で、UTG(ultra thin glass)を使用した。 Galaxy Z Fold2はLTP OTFT技術を適用した製品である。
BOEは2020年12月末にAppleのiPhone12用のパネル供給の最終承認を取得した。BOEの新規ラインであるB12にはApple向けモジュールラインの設備搬入が2020年12月から開始され、2021年11月の量産を目指している
UBIリサーチが発刊した2021年小型OLED Display年間レポートによると、2020年の小型OLED出荷量は2019年に比べて3.4%増加したが、売上高は2.8%減少した。 出荷量の増加はウォッチ用OLED増加が理由で、売上高の減少はスマートフォン用OLED減少が起因した。
2020年スマートフォン用OLED売上高の総額は267億ドルで、そのうちサムスンディスプレイが210億ドルで78.8%を占めた。サムスンディスプレイは2019年には253万ドルで91.7%を占めたが。LGディスプレイは売上高が28億ドルでシェアは10.5%である。
米国制裁によるHuaweiのスマートフォン生産減少によってサムスンディスプレイのRigid OLEDラインの稼働率が低くなると予想していたが、ノートブックの需要増大によってRigid OLEDラインがフル稼働すると予想される。また、来年から販売されるAppleのiPad用OLED生産に対応するために、A4ラインにRigid OLEDラインの投資を検討している。
車載用ディスプレイとしてP-OLEDを生産しているLGディスプレイではドイツの自動車メーカーにOLEDを供給する予定であり、サムスンディスプレイも車載用OLEDパネル生産している。
UBIリサーチが発刊した2021年中大型OLED年間報告書によると、2020年中大型OLEDの売上高は36億8270万ドルであり、2019年26億2630万ドルと比べて40.2%成長した。 アプリケーション別で売上高を分析して見たらノートブックと車載用市場が著しく増加し、2021年にもこれらの市場が伸びると予想される。
サムスンディスプレイのQD-OLED量産は2021年12月から始まると期待される。65インチパネルはSonyが使用する可能性が高い。サムスン電子は65インチは購買せず、モニター用32インチQD-OLEDだけを受けるものと予想される。
LGディスプレイの2020年のTV用OLEDパネル出荷量は440万台と集計され、Guangzhou工場が第3四半期から90Kで稼動すれば、2021年の生産可能量は850万台に達すると思われる。
OLED専門リサーチ会社であるUBIリサーチがOLED装置の市場を展望するレポート（2019 OLED装置レポート）を出版した。レポートによると、2019年のディスプレイメーカーの総基板面積（可動時点の基準）は、3,490万 m²であるが、2023年には6,850万 m²と見込まれ、4年後に2倍に拡大する見通しだ。
OLED基板面積の増加の最大の要因は、サムスンディスプレイとLGディスプレーが推進しているTV用OLEDライン投資である。現在、TV用OLEDの製造ラインは55インチパネルの生産に最適化されている第8世代ラインである。 しかし、プレミアムTV市場の需要は55インチから65インチへシフトしてきており、2021年頃には65インチのOLED TV市場が40％以上を占める見通しだ。このような市場の状況に対応するため、LGディスプレーは65インチパネルの生産に最も効率的な第10.5世代ラインの投資を準備している。2023年には大型OLEDラインの基板面積が全体の基板面積で42％を占めると予想される。
<世代別OLED生産能力>
第6世代ラインの基板面積は、今年13万平方メートルで、2023年には19.3百万平方メートルに拡大する見通しである。ほとんどが中国パネルメーカーの投資によるものである。中国のスマートフォン市場は世界市場の約40％を占めるため、中国のスマートフォンメーカーは膨大な国内市場を背景として世界市場シェアを急速に高めている。最近Huaweiは、旺盛な中国国内需要をもとに世界第2位の出荷量を誇るメーカーとなった。中国のパネルメーカーは、中国政府の莫大な支援の下、中国のスマートフォンメーカーを主ターゲットとして果敢に第6世代フレキシブルOLEDラインを増設している。
<国別OLED生産能力>
2019年韓国のOLED生産能力（基板面積）は、総2,787万m2で、全体の生産能力の80％を占めており、2023年には総5,482万m2に拡大する見通しである。シェアは依然として80％を維持しOLED産業をリードする。
中国のパネルメーカーはまだモバイル機器向けOLED生産ラインだけに投資しているので、生産能力シェアは20％水準にとどまる見通しだ。
韓国と中国パネルメーカーの投資によって2019年から2022年までの4年間におけるOLEDの製造装置市場（物流機器を除く）は、284億ドル規模と推定される。その中で、第6世代の機器市場は172億ドルで、全体の装置の市場の61％を占めると予想される。
<世代別の装置市場の展望(2019〜2022)>
UBI Research(代表イ・チュンフン)が発刊した2四半期マーケットトラックによると2019年第1四半期AMOLEDの実績は2018年第1四半期に比べて誤差範囲内で小幅な減少となった。
2019年第1四半期の出荷量は1億1,000万台であり、これを2018年第1四半期と比較すると0.4%減少したことになる。
2019年第1四半期のOLED出荷実績が減少した理由は、サムスン・ディスプレイの出荷実績の減少に起因する。 サムスン・ディスプレイは2019年第1四半期に5,600億ウォンの赤字を公表した。 この中にはOLED事業の赤字も含まれている。
サムスン・ディスプレイの2019年第1四半期のAMOLED総出荷量は8,200万台で、売上は50.9億ドルであったとみられる。 2018年第1四半期の売上は56.8億ドルであったので、5.9億ドル減少したことになる。
モバイル機器用OLED市場で既に2位を確保したBOEは、2019年第1四半期には計480万台のOLED(スマートフォン用とウォッチ用)を出荷したものと見積もられる。 昨年の第1四半期には10万台レベルに過ぎなかったが、四半期別の出荷量が500万台に到達し、年間2,000万台水準へと急成長している。
BOEはHuaweiのMate 20にフレキシブルOLEDを供給しており、今年はPro 30モデルにも500万～1,000万台のフレキシブルOLEDを 供給する予定だ。スマートフォン向けフレキシブルOLED量産に成功したBOEはサムスン・ディスプレイが独占供給しているアップル向けのOLED市場に入るためon-cellタッチ装備の導入を急いでいる。 現在の状態でBOEが量産の実力を上げることになれば、2020年下半期にはアップルへのパネル供給が可能と予測される。
サムスン電子とアップルのOLEDスマートフォン市場が停滞している中で、中国のスマートフォンメーカーは、中国内の膨大なスマートフォン市場を背景として、徐々にOLED使用割合を増やしている。これに対応して、BOEなどの中国パネルメーカーは第6世代フレキシブルOLED工場の建設を積極的に進めてOLED産業の発展を牽引している。
UBIリサーチでOLED用の工場増設と需要供給によるパネルメーカーの予想稼働率を分析した結果OLEDを構成している各種部品素材（発光材料を除く）の市場は、2019年139億ドル規模で、2023年には241.5億ドルにまで拡大すると予測している。
最近のhot issueであるフォルダブルOLEDの生産が開始されたことにより、LCDでは適用されなかった各種フィルム類が重要な材料として浮上している。
UBIリサーチが期発刊した[2019年OLED部品素材レポート]で、サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEのフォルダブルOLED構造を調査して、モジュールを構成するフィルム類の厚さと特性を分析した。
OLED部品素材市場で、TV用OLEDを構成する部品の素材は、2023年に190.9億ドルの市場に急成長してOLED産業を牽引するだろう。
OLEDも供給過剰の懸念…”中国工場の規模、韓国の2倍” (Yonhapnews)
(記事全文: https://www.yna.co.kr/view/AKR20190419148900003?input=1195m)
LCDパネルに続きOLEDパネルでも供給過剰が現実のものになりかねないという見込みが出た。
韓国企業は中国が主導権を握ったLCDの代わりにOLEDを新しい『キャッシュカウ(cash cow)』に成長させるという計画で懸念が高まっている。
21日ハナ金融経営研究所が最近発刊した報告書によると、中国が現在建設中のOLEDパネル工場は月41万9千枚規模で、韓国の増設規模である月22万5千枚の約2倍に達する。
報告書はその中LCDパネル市場で1位を占めている中国BOE(京東方)が増設する規模が14万4千枚に達するものと見られる。 このほかCSOT、Visionox、TCLなど中国パネルメーカーも先を争って大規模な増設に乗り出している。
国内メーカーの中ではLGディスプレーが中国広州月万枚規模工場の稼動を控えていて、坡州(パジュ)にも総月4万5千枚規模の増設があるものと予想される。
三星ディスプレーが忠清南道湯井に建設することになるOLED工場も月9万枚規模に上るものと業界は見込んでいる。
これに対しイ·ジュワン研究委員は”韓国と中国のOLED増設速度が需要増加速度よりはるかに速く、供給過剰が深刻化する懸念が高い”と予想した。
ギャラクシー·フォールドの不良問題:”画面保護膜”なぜ必要なのか (Yonhapnews)
(記事全文: https://www.yna.co.kr/view/AKR20190421010700017?input=1195m)
三星電子の初のフォルダーブルフォンが発売開始前に画面の欠陥議論に巻き込まれた。 三星電子は初期ユーザーが画面の保護フィルムと誤解しかねない”画面の保護膜”を除去したためだと説明する。
<三星電子ギャラクシーフォールド[三星電子提供]>
21日業界によると、既存のスマートフォンはOLEDディスプレーパネルの上に強化ガラス素材のカバーウインドウを付着してディスプレイを保護する。
OLEDパネル自体はビニールのように非常に薄く,外部の衝撃に弱い。 フォルダーブルフォンに入るPOLED(プラスチックOLED)はスクラッチにさらに脆弱だ。 しかし折れない素材のガラスを覆うことができずプラスチック素材のフィルムを貼って締め切る。
三星ディスプレー副社長出身のキム・ハクソンUNIST教授は”既存に私たちが知っている画面保護フィルムはスクラッチを防ぐ付加製品だが、フレキシブルディスプレーに使われる保護フィルムは非常に重要なディスプレー必須部品”とし”柔軟に衝撃に強いフィルムを開発するために長時間がかかった”と説明した。 ソガン大電子工学科のチョン・オクヒョン教授も”POLEDから保護フィルムを取り外したというのはディスプレー部品そのものを修理したも同然だ”と語った。
OLEDは有機物として光を放つが、特性上酸素や水分成分に大変脆弱だ。 画面の保護膜を剥がす過程で強い圧力を受ければ,薄いパネル自体が壊れ、空いた空間に水分が入いて画面そのものが混乱する現象が発生する恐れがある。
プラスチックはガラスより硬度が弱くて表面に傷がつきやすい。
Bloomberg、The Vergeなどレビュー用ギャラクシーフォードを受領したメディアは画面の欠陥のほかにもこの保護膜が凹んだり傷やすいことを指摘する。 あるレビューアは”爪で画面をたっぷり叩いたが,恒久的な跡が残っている”と明らかにしたりもした。
保護膜とディスプレーの間に隙間があるため埃などが入りやすく、このため保護膜を剥がしたくなるという指摘も出ている。 あるレビューアは画面の保護膜とベゼルの間隔を示す写真を提示しこれが切り離しても良いという誤解を招きかねないことを示唆したりもした。
このため三星電子は画面保護膜が”交代用”だと説明する。 既存のガラスよりスクラッチなど破損の可能性が高いのでその都度入れ替えられるようにしたというのだ。 ただ、ユーザーが直接交代してはならずサービスセンターを経なければならない。
専門家らはこのような注意事項が発売前に消費者に十分に告知されなければならず、初期使用者たちも1世代製品を使用には基本注意事項を守る必要があると指摘する。
チョン教授は”サムスン電子は画面の保護膜に対するお知らせが足りなかったようだ。 正式発売では事前告知を強化しなければならない”、”重さが一般スマートフォン比100gほど増えただけに、同じ位置で落としたときさらに破損する恐れがある。 この部分はユーザーも注意しなければならない”と指摘した。
キム教授は”フィルム自体がプラスチック素材なので保護フィルムが付着していてもガラスと違って尖った針のようなものに露出すれば破れたし裂ける恐れがある”とし”実際販売するときにはこうした注意事項がきちんと案内されなければならない”と述べた。
このほかにも専門家らは”内側に折り曲げる方式のフォルダーブルフォンは内側に、外側に折る方式のフォルダーブッフォンは外側にだけ畳むべきだ”とアドバイスする。 OLEDディスプレーは圧縮には強いが,増やせば切れてしまうからだ。
SK、OLED事業への投資をするのか…素材部分を育てる (etoday)
(記事全文: http://www.etoday.co.kr/news/section/newsview.php?idxno=1747027)
SK(株)がOLED素材事業への投資を検討している。 OLED市場が急成長したことによってOLED素材産業も一緒に拡大したことによるものと見られる。
18日SK(株)が証券会社のアナリストを対象に企業説明会(IR)を進行した中長期経営計画資料によると、SK(株)は素材事業の拡張のためにOLED素材投資も検討しているという。
SK(株)は素材事業に対し,従来の素材プラットフォームを活用して高成長領域を拡大するという中長期戦略を立てた。
OLED素材の場合従来のSKトリケムの電球体(Precursor)など保有技術を連携させ自社技術を開発すると同時に投資も検討する方針だ。
業界ではSK(株)が投資型持株会社であるだけに,投資を通じて事業拡大に乗り出すこともできると見込んでいる。
パートナー社の協力および技術保有会社への投資を通じて故進入障壁素材市場を進入するという計画を立てたバッテリーの素材の場合2700億ウォンを投入し、関連会社の株式を買収する方式で市場に早いテンポで進入した。
先立ってSK(株)は昨年11月2次電池必須の部品である銅箔(Copper Foil)を製造する中国1位のWason社に持分を買収している。
SK(株)がOLED市場に関心を示しているのは,OLED市場が成長の勢いが激しいからだ。
市場調査会社のUBI Researchによると、昨年OLEDディスプレー市場規模は283億1300万ドル(約31兆9568億ウォン)で前年比7.1%増加したものと集計されており、今年323億ドル(約36兆4570億ウォン)へと成長するものと見られる。
来る2023年には595億ドル(約67兆1636億ウォン)まで規模を育てていくものと予想される。
これを受けSK(株)のほかにも多くのメーカーがOLED素材部門に力を入れている。 LG化学は今月初めアメリカのデュポンから次世代ディスプレーの中核プラットフォームであるSoluble OLEDの材料技術を買収して関連事業を強化した。
DoosanもOLEDなど素材事業を強化するため事業部門分割を通じて会社を新設した。
一方、SK(株)関係者は”中長期的な計画であり,まだOLED素材に投資する具体的な計画はない”と説明した。
ギャラクシーフォールド – Eye Comfort認証を受け(ChosunBiz)
(記事全文: http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2019/04/17/2019041702790.html)
<ギャラクシーフォードに搭載される三星ディスプレーフォルダーブルOLEDがグローバル技術評価機関であるドイツTÜVラインランドの”アイコンポート”認証を受けた。 /三星ディスプレイ提供>
三星ディスプレーはギャラクシーフォールドに使用する7.3型のフォルダブルOLED(有機発光ディスプレイ)有害ブルーライトを減らして、ドイツTÜVラインランド(TÜV Rheinland)からEye Comfort認証を受けたと17日明らかにした。
ギャラクシーフォールドフォルダブルOLEDは全体可視光線の中で遺骨と言われた415~455nm(ナノメートル)の波長帯青色光線の割合を7%まで下げた。 従来のOLEDの有害ブルーライトの割合は12%水準で、一般的なスマートフォン用LCDは18%台だ。 三星ディスプレーの関係者は”ブルーライトを減らせば色、精度が落ちる短所があるが、有機材料性能改善にDCI-P3色標準を100%守りながら、有害・青色光の割合を減らした”と説明した。
LGディスプレーアップル向けOLED供給，死活(Hankook Media Network)
(記事全文: http://daily.hankooki.com/lpage/ittech/201904/dh20190417165019138240.htm)
LGディスプレーがアップルからアイフォーン向けOLEDパネル供給の最終承認を得ることに死活をかけている。 アップルは来年から,新型アイフォンディスプレーをOLEDに全て転換する。 LGディスプレーが今年下半期に発売開始されるアイフォーンに意味のある物量を確保できない場合、BOEの後順位に追い込まれかねないという懸念が持ち上がっている。
17日業界によると、LGディスプレイは今年発売されるアイポンヒャンOLEDパネル供給に向けてクオリティテスト(クォル・品質認証)を受けている。 遅くとも6月までは最終承認を受け、下半期の供給ができるものとみられる。
業界関係者は”2020年からは三つのアイフォンのモデルすべてがOLEDディスプレーを採択し、一モデルにLGディスプレーとBOE量が一緒に入る可能性が高まった”、”アイフォン、二つのモデルについたパネルは、三星ディスプレーが供給して、LGディスプレーとBOEは相対的に低い価格で発売されアイホン向けパネル供給を巡って競争することになるだろう”と話した。
中国がOLEDに目を向けた – 三星とLGの胸が痛む(MONEYTODAY)
(記事全文: http://news.mt.co.kr/mtview.php?no=2019041616250429188)
半導体事業でアメリカの牽制に阻まれた中国がOLEDに目を向けた。 中国に市場主導権を奪われたLCDの代わりにOLEDを育てている三星ディスプレーとLGディスプレーが時間に追われ始めた。
16日、関連業界によると、日本最大のディスプレーメーカージャパンディスプレー(JDI)は最近中国投資会社のハーベストグループ、台湾パネル製造会社TPKホールディングスなどで構成されたコンソーシアムから800億円(約8100億ウォン)を受けて、持ち株49.8%と経営権を移譲することにした。
業界ではハーベストコンソーシアムの今後の歩みに注目する。 JDIとハーベストコンソーシアムは持分売買代金を含め、計2兆ウォン以上の投資金を活用し、中国にOLED工場を建てるなど、OLED事業を強化すると発表した。
三星、牙山(アサン)A5工場工事本格化…2021年のクオンタム・ドットOLED量産見通し (Informaxkorea)
(記事全文: http://news.einfomax.co.kr/news/articleView.html?idxno=4025709)
三星の忠清南道牙山(アサン)ディスプレーシティ2私の新規工場(以下A5工場)建設に向けたインフラ工事が本格化された。 工事期間を考慮すれば、早ければ今年の2021年にA5工場が完工される見通しだ。 業界ではA5工場でのクオンタム・ドット-有機発光ダイオード(QD-OLED)の量産に入るものと見ている。
“OLEDテレビ市場,フルHD流れてUHD流行する”大型高精細対応(Etnews)
(記事全文: http://www.etnews.com/20190416000153)
16日、業界によると、LGディスプレーは2016年UHD OLED TVパネルの生産ゴールデン収率を達成してから3年ぶりに大型OLEDパネルの生産量の中ではフルHDの比重を大きく下げた。
LGディスプレイは昨年第4四半期55型のフルHD OLEDパネルを1000台の生産に止まった。 これまで55型UHDパネルを最大5万台以上を生産したのと対照される。
昨年第1四半期には55型のフルHD OLEDを4万台ほど生産していたが、第2四半期から1万台の水準に大幅に下げた。第4四半期には1000台で生産量を急激に減らした。これに比べて55型UHDパネルは生産量を持続増やした。昨年第1四半期の生産量が3万台だったが以後4万台規模に増やし、第4四半期には5万台を超えた。
65型と77型はフルHDモデルなしでUHDだけを生産している。 大型TVの人気モデルが55型から65型に移動すると、65型UHD OLEDも四半期別の2万枚から3万枚で生産量を増やした。
LGディスプレーの関係者は〝テレビ市場大勢がUHDに変わっただけに需要に対応するためUHD比重を増やし、フルHD比重を大きく下げた“とし〝具体的な時点を明らかにするのは難しいがフルHD-OLEDテレビパネルの生産量を引き続き減らす傾向になる”と説明した。
2019年1月に開かれた『CES 2019』でDellはOLEDパネルを『XPS 15』と『Dell G7 15』、『Alienware M15』にオプションで追加する計画を発表した。
その中で『Alienware M15』が初めてOLEDパネルを搭載し、今年4月から販売を開始した。 Alienware M15に適用されたOLEDの大きさは15.6型に解像度は4K、走査速度は60Hzだ。
<DellのOLEDゲーミングノートパソコン『Alienware M15』, Source: Dell.com>
このノートパソコンに適用されたOLEDは三星ディスプレーから提供されたという。 三星ディスプレイは昨年コエックスで開かれた『IMID 2019』でノートパソコン用15.6型4K OLEDを公開している。 当時、公開されたOLEDの性能は輝度が400nitsであり、色再現率がDCI-P3基準100%だった。
また、三星ディスプレイは昨年1月ノートパソコン用OLEDを開発してプレミアムIT市場攻略に乗り出すと明らかにしており、2月から15.6型4K OLEDをノートパソコンの製造各社に供給する予定と発表した。
Dellが言及した2種のもう一つのノートパソコンにOLEDが搭載され、ノートパソコン市場にもOLEDが影響力を発揮できるかその帰趨が注目される。
サムスンディスプレイとLGディスプレーが導いているOLEDパネル市場に中国企業が参入してOLED発光材料市場も徐々に増加している。
UBIリサーチが発行した2019年OLED発光材料レポートによると、2019年発光材料の市場は11.7億ドルと予想され、2021年と2023年はそれぞれ18.7億ドルと20億ドル規模に成長する見込みである。
韓国企業が消費する発光材料の規模は、2019年に8.2億ドルで、70.2％を占めるものであり、2023年には75.6％にシェアが増加する見込みである。
韓国の発光材料の市場が増加する理由は、TV用OLED発光材料の消費量が急増するためである。 2019年には、TV用発光材料が21.1％に過ぎないが、2023年には49.7％まで増加すると予想される。
サムスンディスプレイが世界初UHDの解像度のノートPC用OLEDディスプレイを開発、プレミアムIT市場攻略に積極的に乗り出す。
サムスンディスプレイは23日、15.6型サイズのUHD（3840 x2160）OLEDを開発し、2月から量産に入り、グローバルノートPCメーカーに供給する予定だと明らかにした。この製品は、超高解像度技術を基にゲーム、グラフィックデザイン、動画鑑賞などに特化しプレミアム画質を実現します。
サムスンディスプレイが開発したOLEDパネルはコントラスト比、色精度、HDR、広色域、屋外視認性などのプレミアムノートパソコンに不可欠な機能を備えている。
この製品の明るさは最低0.0005ニット（nit）と最高600ニット（nit）で120万台1のコントラスト比を備えた。LCDと比べてブラックは200倍暗く、白は2倍以上明るく表現することができる。これは、高精細の動画や画像鑑賞に不可欠なHDRを極大化する。
また、OLEDが保有した3400万個の色（LCDに比べ2倍以上多い）に基づいて、動画再生の最適色基準である「DCI-P3」を100％満たしてして、実際のに最も近い色を実現している。特に眼球に有害と知られているブルーライトをLCDに比べ格段に減らして利用時間が長いノートPCユーザーの目の保護にも貢献する。
ノートPCは、PCとは異なり、利用環境が頻繁に変わって周囲の明るさの変化が頻繁である。サムスンディスプレイの15.6型OLEDパネルは、LCDに比べ1.7倍の高カラーボリュームで屋外でも画質の劣化を低減視認性を大幅に高めた。また、LCDに比べ薄くて軽い構造的特性と低消費電力の強みは、ノートパソコン、携帯の利便性を最大限にした。
ユンジェナムサムスンディスプレイマーケティングチーム長は「サムスンディスプレイの15.6型OLEDは、圧倒的なHDRと優れた色再現力、高い屋外視認性などのポータブルIT機器に最適化されたディスプレイ・ソリューションを提供する」とし「既存のノートPC市場が本体機能に焦点を当てた場合、今後消費者はOLEDノートパソコンを介した次元の高い視覚体験まで享受することができるだろう」と強調した。
一方、サムスンディスプレイの15.6型OLEDは、米国のビデオエレクトロニクス協会（VESA）が認めTrue Blackを実現した。VESAは、最近の新規標準である「DisplayHDR TrueBlack」を発表し、これは、既存のHDR標準比100倍深い黒レベルを表現することで、サムスンがこの標準を通過したと発表した。「DisplayHDR TrueBlack」は、実際の人が目で見ること近い暗所はさらに暗く、明るいところでは、より明るく実装一段階高いHDRを提供するという意味だ。
Samsung Displayは3日、最近世界の自動車メーカーAudiが披露した電気SUV（スポーツ・ユーティリティー・ビークル）e-Tronに7型OLEDディスプレイを供給することを明らかにした。
e-TronはAudiが初めて量産して販売する純粋な電気自動車で、「バーチャル・エクステリア・ミラー（Virtual exterior mirrors）」のオプションを提供し、発売前から大きな注目を集めた。
Audiのバーチャルエクステリアミラーには、従来のサイドミラーの代わりに小さなサイドビューカメラが取り付けられた。運転者はカメラで撮影した映像を車の中にあるAピラー（フロントドアの前側柱）とドアの間に設置されたOLEDディスプレイからリアルタイムで確認することができる。
<Audiのe-Tronに搭載されたバーチャルエクステリアミラー、参考：news.samsungdisplay.com>
Samsung Displayが供給するOLEDディスプレイは、車のダッシュボードの左右に1個ずつ搭載され、カメラとともに従来のサイドミラーの機能を代わりに果たし、タッチセンサーが内蔵されているため、スマートフォンを操作するように画面をタッチして拡大または縮小できる。
Audiによると「バーチャルエクステリアミラー」は一般的なサイドミラーと比べ、死角のない広い視野角を提供する。曇りの日や暗い場所でもより確実に視野を確保できるだけでなく、高速道路走行時・回転時・駐車時など、それぞれの運転状況に合わせた「ビューモード」を提供し、便利で安全に運転できる。さらに、車の外側に飛び出ているサイドミラーを無くすことで、空気抵抗や風切り音を低減させる他にも、車体の幅を5.9インチほど縮めてデザインをスリムながら美しくすることができる。
特に、バーチャルエクステリアミラーに採用されたSamsung DisplayのOLEDは、低消費電力と薄くて軽いデザイン特性から、運転者に最適の視覚的なソリューションを提供する。それだけでなく、優れた色再現力と完璧な黒のカラー表現力、速い応答速度で低温の環境下でも、画面からモーションブラーを取り除き、自然な映像を表示する。
Samsung Displayのペク・ジホ専務は「Samsung DisplayのOLEDがAudiのバーチャルエクステリアミラーに採用されたのは、OLEDが車載用先端システムに最適化された製品であることを証明するという大変うれしいことだ」と言い、「高画質・デザインの可用性・低消費電力など、OLEDならではの特長を活かし、車載用ディスプレイ市場を積極的に開拓していく」と明かした。
8月29日に韓国釜山のBEXCOで開催されたIMID 2018で、Samsung Displayのクァク・ジンオ副社長は「The Infinite Evolution with Display」をテーマに基調演説を行い、「ディスプレイはスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になり、新しい世界と環境の創造を加速化する」と強調した。
クァク副社長は生物とディスプレイの進化を比較しながら、小型から大型までディスプレイサイズの多様性（Size diversity）とフルスクリーン、フレキシブルなど、デザインへの適応 (Adaption in design)、他の技術との統合（Convergence）など、次世代ディスプレイが進むべき方向を提示した。
まず、サイズの多様性について、クァク副社長は「中小型ディスプレイには現実感をもたらす高解像度が、大型ディスプレイには映画館の大画面のような没入感が求められる 」と明かした。
続いて、デザインへの適応については、次世代ディスプレイの価値の一つにデザインの自律性を取り上げ、中小型ディスプレイにおいて、Foldable（折りたためる）ディスプレイのみならず、Rollable（丸められる）とStretchable（画面を自由に伸縮できる）ディスプレイの価値も強調した。
クァク副社長は、現在、重要な事項とされているFoldableディスプレイに限らず、Rollableディスプレイの開発も進めていると語った。Foldableディスプレイとは異なり、パネル前面にかかるストレス（応力）を考えなければならないRollableディスプレイは、丸められている時間と丸めて広げられる回数など、顧慮すべきことが多いため、これを解決するための研究を行っていると発表した。
また、自由自在にディスプレイパネルの形状を変化させることのできる、Stretchableディスプレイも紹介し、低ストレスに高信頼性を有するディスプレイを実現するために、RGBピクセルユニットとStretchableユニットを用いた様々な構造を開発していると伝えた。
統合については、バイオ技術を取り上げ、ヘモグロビンに光を透過し、酸素飽和度を測ったり、メラトニンの変化によるディスプレイのウェイクアップモードとスリープモードの転換など、新しい技術の統合も考えなければならないと説明した。最後に、クァク副社長は、これから開かれる5G時代に、ディスプレイがスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になることを強く述べ、新しい社会と環境を創造するために、ディスプレイは進化を続けていると付け加えた。
Samsung Electronicsは7月31日に行われた2018年4~6月（第2四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は58兆4,800億ウォン、営業利益は14兆8,700億ウォンを記録したと発表した。前年同期比売上高は4%減少し、営業利益は8,000億ウォン増加した。前四半期比売上高は3%、営業利益は8,000億ウォンの減少となった。
Samsung Electronicsによると、ディスプレイパネル事業はフレキシブルOLEDパネルの需要鈍化とLCD TVパネルの販売減少で、実績も減少し、売上高は5兆6,700億ウォン、営業利益は1,400億ウォンとなった。OLED部門はリジッドOLEDの稼働率が向上したのにも関わらず、フレキシブル製品の需要減少が続き、前四半期に比べて実績が減少した。
下半期にはリジッドOLEDとLTPS LCDの競争が激しくなると予想されるが、フレキシブル製品の需要回復による販売拡大で、実績も改善される見込みである。AppleのiPhone新モデル用フレキシブルOLEDを第2四半期から生産開始し、下半期には売上高と営業利益が改善されると見込まれる。
Samsung Electronicsは差別化された技術力とコスト競争力を強化することで、モバイルOLEDの市場シェアを拡大し、Foldable OLEDなど、新規製品群の力量を高める計画だ。Foldable OLEDは、下半期実績よりは来年以降の成長に貢献すると予想される。
ITやモバイル（IM）部門の第2四半期売上高は24兆ウォン、営業利益は2兆6,700億ウォンを記録した。営業利益は前年同期の4兆600億ウォンに比べ34.2%減少し、前四半期の3兆7,700億ウォンよりも大きく減少した。第2四半期携帯電話の販売量は7,800万台で、このうち90%がスマートフォンである。タブレットは500万台販売された。端末の平均販売価格（ASP）は220米ドル台後半である。
消費者家電（CE）部門の第2四半期売上高は、10兆4,000億ウォン、営業利益は5,100億ウォンを記録した。上半期全体の売上高は20兆1,400億ウォン、営業利益は7,900億ウォンである。グローバルスポーツイベントという特殊な状況の中で、QLED TVなどの高付加価値製品の販売好調によって、TVの利益が向上した。
一方、Samsung Electronicsの第2四半期施設投資規模は8兆ウォンだった。事業別には半導体が6兆1,000億ウォン、ディスプレイが1兆1,000億ウォン程度である。上半期の累計では、半導体が13兆3,000億ウォン、ディスプレイが1兆9,000億ウォンなど、総計16兆6,000億ウォンが投資された。
最近、UBI Researchが発行した『AMOLED製造・検査装置産業レポート』では、Samsung Displayが開発を始めたQD-OLEDへの投資額がどれくらいなのかを分析した。
Samsung Displayが目指しているQD-OLEDは、青色OLEDから放出される光が量子ドット（Quantum Dot、QD）材料を通って緑色と赤色に分離され、RGBの3色を実現する方式で製造される。QD材料を通り抜けた光は、再びカラーフィルターを通り、さらに豊かな色を表現できるようになる。
このようなQD-OLEDの製造方式は、LG DisplayのWRGB OLEDと似ている部分が多い。まず、TFTは2社ともにOxide TFTを使用している。WRGB OLEDは青色が2回塗布され、その間に赤色と緑色が蒸着される。それに比べ、QD-OLEDは青色材料のみ2回蒸着して製造される。蒸着用マスクは、両方ともオープンマスク（Open Mask）を使用する。
QD-OLEDとWRGB OLEDのカラーフィルターの製造費は同様であると考えられるが、QD-OLEDの場合、QD材料をコーティングする装置を追加導入しなければならない。
本レポートによると、モジュールとセル、封止、蒸着装置は、同じ装置が使用される可能性があり、投資額もほぼ同様になると予想される。しかし、WRGB OLEDは背面発光方式のため、TFTを含めたバックプレーンを製造する際に同時に形成される反面、QD-OLEDは前面発光方式のため、上部のガラス基板にカラーフィルターを個別に形成し、その上に再度QD層をパターニングして製造する。その結果、QD-OLEDにはWRGB OLEDより高い投資額が必要となる。
第8世代の26Kを基準に投資額を計算してみると、QD-OLEDは11億米ドルで、10億7,000万米ドルのWRGB OLEDに比べて1.03倍高くなることが見込まれる。一方、JOLEDが事業化を進めている印刷方式OLEDの製造に必要な投資額は8億8,000万米ドルで、QD-OLEDの80%程度になるとみられる。
■ WRGB OLEDとソリューションプロセスOLED、QD-OLEDへの投資額を比較分析
■ 2018年から2022年までのOLED製造装置市場は588億米ドル、検査装置市場は84億米ドル規模になる見込み
最近、プレミアムTV市場ではOLED TVのシェアが拡大を続けている。OLED TVは、WRGB OLEDにカラーフィルターを採用した構造で、現在は唯一LG DisplayがOLEDパネルを量産している。
そこで、Samsung DisplayはプレミアムTV市場でWRGB OLEDに対抗するために「青色OLED + 量子ドットカラーフィルタ（Quantum Dot Color Filter、QDCF）」を開発していると知られている。青色OLEDはOLEDから発される青色光が量子ドット層とカラーフィルターを通り抜け、赤色と緑色を実現する技術である。
<QD-OLED構造の予測>
UBI Researchは、先日6日に発行した『AMOLED製造・検査装置産業レポート』で、最近注目を集めているWRGB OLEDとQD-OLEDの構造や投資額を分析した。さらに、大面積OLEDでReal RGBを実現することができるということから、関心が高まっているソリューションプロセスOLEDへの投資額も分析し、比較を行った。
第8世代の26Kを基準に、装置への新規投資額を分析した結果、QD-OLEDへの投資額はWRGB OLEDと比べて3%高く、ソリューションプロセスOLEDへの投資額はWRGB OLEDより19%低いことが確認された。
QD-OLEDへの投資額には、個別に形成されたQDカラーフィルターを貼り合わせる追加工程に関する内容が、またソリューションプロセスOLEDへの投資額には、QDカラーフィルターが取り除かれたことや、蒸着装置の代わりにインクジェットプリンターが導入された内容が反映されている。
他にも、2018年から2022年までのOLED装置市場全体の予測も提供している。同期間中の市場規模は、1,067億米ドルに達する見込みで、そのうち製造装置は588億米ドル、検査装置は84億米ドルになると予想される。
<2018~2022年のOLED装置別市場シェアの展望>
Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro（E-トロン クワトロ）」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。
<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考：insideevs.com>
さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。
自動車部品サプライヤー（部品製造業者）のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。
一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。
Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID（Center Information Display）と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。
<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>
6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD（Head Up Display）など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。
BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。
<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>
車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。
Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。
UBI Researchが発行した第1四半期のディスプレイ「Market Track」によると、Samsung Displayのスマートフォン用OLED出荷量は、前四半期比26.0%、前年比4.7%減少した8,800万個と集計された。
一方、売上高は前四半期比32.4%減少、前年比30.4%増加した53億7,000万米ドルになるという。
<Samsung Displayにおける第1四半期のスマートフォン用OLED実績>
リジッドOLEDは、Samsung Electronicsによる低価格モデルへの継続的なLCD採用と中国セットメーカーによる需要減少で、第1四半期に量産ラインの稼働率が低下した。同様に、フレキシブルOLEDもAppleの需要減少とGalaxy Sシリーズの実績不振で稼働率が低下した。
UBI Researchは「第1四半期にはセットメーカーによる需要減少で実績が下がったが、4月からフルスクリーンリジッドOLEDの需要が増加し、リジッドOLED量産ラインの稼働率も次第に高まり始めた。6月からは前年と同レベルまで回復するとみられる。また、フレキシブルOLEDの量産ラインも、Samsung Electronicsによる次期モデルの早期量産とAppleによる新モデルの量産開始で、再びフル稼働に戻ると期待される」と明らかにした。
OLED全体市場規模は、2018年第1四半期に61億2,000万米ドルと集計され、このうちスマートフォン用OLED市場は91.1%、大面積OLED市場は5.7%を占めた。
2018年のスマートフォン用OLED出荷量は4億4,000万個になる見込みで、Samsung Displayが占める割合は93.4%になると予想される。
<2018年OLED市場展望>
UBI Researchが発刊した『2018 OLED材料および部品産業レポート』と「Market Track」では、OLED材料および部品市場全体が2022年まで年平均29%で成長し、370億米ドルに達すると見込まれた。
<OLED材料および部品市場展望>
本レポートに記載されているOLED材料および部品市場全体の予測は、パネルメーカーによる供給可能量を基準とし、OLEDに採用される全ての材料および部品を含んだ数値である。
2017年のOLED材料および部品市場全体は97億9,400万米ドルと集計され、2018年には35%成長した132億6,400万米ドルになる見込みだ。
主な成長要因としては、Samsung DisplayとLG Display、中国のパネルメーカーにおける第6世代フレキシブルOLED量産ラインの生産能力拡大が挙げられる。
UBI Researchは「Samsung Displayは第1四半期に量産ラインの稼働率が落ちたものの、第2四半期から正常化に向かっており、LG Displayと中国のパネルメーカーも今年中に本格的な量産を目指している。特にSamsung DisplayのA4とLG DisplayのE5・E6、BOEのB7ラインが正常稼働するかどうかが、2018年材料および部品市場全体の成長に大きな影響を与えるとみられる」と明らかにした。
今回発行される『2018 OLED材料および部品産業レポート』では、基板用ガラスとキャリアガラス、PI、TFT用有機材料などを始めとするモバイルと大面積OLEDに採用される20種類の主要な材料および部品の市場展望と産業動向、重要事項について取り上げている。また、「Market Track」では、各パネルメーカーの購入額と購入量について展望している。
最近、VR機器セットメーカーとOLEDパネルメーカーがモバイル機器より優れた解像度のOLEDを採用したVR機器とVR機器用に製造された超高解像度OLEDを披露し、注目を集めている。
先日CES 2018で公開されたVIVE PROは、最近の新製品発表会で韓国で公式にローンチした。VIVE PROは解像度において、前作であるHTC VIVEの448ppiより78%向上された615ppiのOLEDを搭載した。
<HTC VIVE Pro、参考: vive.com>
それだけではなく、最近はOLEDパネルメーカーもVR機器用超高解像度OLEDを多数披露している。SID 2018でLG DisplayはGoogleと共同開発した1443ppiのVR機器用OLEDを公開した。従来のOLEDは538ppi程度だったが、LG DisplayはWRGB + CF方式を取り入れ、UHD（3840 x 4800）解像度を実現した。
<SID 2018で公開されたLG Displayの1443ppi OLED>
Samsung DisplayもSID 2018で、解像度1,200ppiの2.43型OLEDパネル2つで製造されたVR機器を展示した。このVR機器には、昨年の858ppiより解像度がさらに向上されたRGB OLEDが採用された。
Sonyも先日5月に4,032ppiのVR機器用マイクロOLED「ECX339A」の実用化を発表した。サイズは0.5型で、240fpsまでのフレーム速度にも対応できると知られている。量産開始は2018年11月の予定だ。
VR機器は目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象（Screen Door Effect）」が現れる。それによって目の疲れが悪化し、現実性が薄くなるため、パネルメーカーは高解像度OLEDの開発に集中しており、SonyやFacebook（Oculus VR）などのセットめーかーも高解像度OLEDをVR機器に採用している。
近頃は、セットメーカーだけではなく、OLEDパネルメーカーも様々な方式で従来より一層アップグレードされた高解像度のOLEDとVR機器を多く披露し、今後さらに高解像度のVR用機器が実用化されていくかに注目が集まる。
ロサンゼルスで開催中の2018SIDでは、スマートフォン前面にスピーカーがない新概念のOLEDが公開された。
Samsung Displayの新作「Sound on display」は、スマートフォンの上部にあったスピーカーを無くし、パネルの裏面に電気信号を振動に転換する圧電アクチュエータ（Piezo-electric Actuator）を取り付けたものだ。アクチュエータがOLEDパネルを振動させ、音を発生するメカニズムである。LG Displayが販売している「Crystal sound OLED」と同じ方式だ。
この技術を用いると、スマートフォン前面からスピーカーを無くすことができ、ディスプレイの面積が大きくなる。最近のホームボタンがディスプレイに内蔵される傾向とともに、スピーカーも内蔵される方向で、OLEDはさらなる進化を続けるとみられる。
Samsung DisplayはLCD TVに続く次世代ディスプレイ技術として、青色OLED+QDCF(以下「青色OLED」)を選定し、開発に乗り出した。
青色OLEDはOLEDから発光された青色光がQDCF（Quantum Dot Color Filter）を通り抜け、赤色と緑色を表現する技術である（b）。OLED TVに採用しているWRGB OLEDは、白色光がカラーフィルターを通り抜けてRGB色を実現する方式である（a）。
UBI Researchが先日18日に発刊した『2018 OLED発光材料産業レポート』では、Samsung Displayが開発を開始した青色OLEDが、TV用OLEDパネルになれるかを予想した。青色OLED+QDCFの開発方向性と要求性能（効率と寿命）について分析を行い、特に青色OLEDの主要な材料である青色発光材料の現況と開発進捗状況（蛍光・りん光・TADF）を取り上げている。
Samsung Displayの青色OLEDは前面発光方式であるため、TFT方向に光を出す背面発光方式に比べて開口率が約70%増加し、従来のWRGB OLEDより8Kの解像度と高輝度の実現が容易である。また、色再現率の高いQD材料をカラーフィルターとして採用し、2012年に国際電気通信連合会（International Telecommunication Union、ITU）が制定したUHDの色域規格BT.2020に近づけると予想される。
今後プレミアムTV市場において、8KとBT.2020はディスプレイの必須条件で、WRGB OLEDも8KとBT.2020を実現するために積極的に開発を行っている。青色OLEDがWRGB OLEDがリードしているプレミアムTV市場で、どのような影響を与えるかのに期待が集まる。他にも、Soluble OLED材料とNear IR（近赤外線）材料など、新規材料の技術開発動向と重要事項を取り上げている。
UBI Researchが発刊した『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』によると、スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、2018年の4億7,000万台から2022年に8億5,000万台まで増加し、年平均15.8%の成長を記録するという。この値は、2017年第4四半期に予測した年平均成長率（CAGR: Compound Annual Growth Rate）の25.4%より9.6%下回る結果である。
<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望>
UBI Researchによるスマートフォン用OLEDパネルの出荷量予測値が減少したのは、最近スマートのトレンドが反映されたからだと言える。スマートフォンの買い替えサイクルが延び、新技術が不足するなどでスマートフォン市場は停滞している。また、予想よりも早く拡大されているスマートフォンの平均サイズは、Foldable OLEDの発売予定などで今後も続くと予想され、様子で市場の成長は鈍化傾向となる見込みだ。
他にもフレキシブルOLEDは、Samsung Displayへの依存度が高いことから供給不足が起こり、ASP（平均販売価格）が上昇し、中国のセットメーカーはフレキシブルOLEDの高い価格で採用をためらっている。ここで、低い価格のフルスクリーンLCDが登場し、中国のセットメーカーはリジッドスマートフォンにOLEDよりLCDを採用しようとする傾向が強まり、リジッドOLEDへの需要は減少すると見られる。
韓国と中国のパネルメーカーは、2016年と2017年に第6世代OLEDラインへ攻撃的な投資を進めた。しかし、今年からはスマートフォンの需要状況を観察しつつ、量産ラインの稼働時期と投資を見直している。スマートフォン用OLEDパネルは、OLEDパネル市場全体の9割以上を占めているため、パネルメーカーの投資動向に重要な要素となる。
一方、『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』は、UBI Researchが過去15年間重ねてきた市場成果および予測システムを基盤に、パネルの販売実績、今後の市場見通し、需要および供給分析、パネル製造メーカーの競争力分析、サプライチェーン分析、パネルの製造コスト分析、投資現況分析、ASPの全8つのモジュールで構成されている。
UBI Researchが発刊した2018年第1四半期のOLED Market Trackによると、2017年第4四半期AMOLEDの売上高と出荷量は、それぞれ88億6,000万と1億3,000万個に集計された。売上高は前年同期比100.2%増加した数値である。Samsung Displayの売上高と出荷量は、AMOLED市場全体で91.6%と94.5%の割合を占め、絶対的な位置を表している。
第4四半期スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は1億2,000万個で全体の95.5%を占め、この中でSamsung Displayが販売したスマートフォン用AMOLEDは1億1,900万個で97.5%となった。
2018年スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は4億7,000万個になる見込みで、Samsung Displayは4億3,000万個を出荷し、91.5%を占めると予想される。
<4Q’17 AMOLED market>
<2018 AMOLED market for smartphone>
UDCはプレスリリースで、2017年第4四半期売上高が前年同期の7,460万米ドルから約55%増加した1億1,590万米ドルを記録したことを発表した。また、材料の売上高は前年同期の2,920万米ドルから105%増加した5,980万米ドル、営業利益は前年同期の2,310万米ドルから150%増加した5,790万米ドルを達成したことを明らかにした。
2017年大きな成長を成し遂げたUDCの総売上高は、材料の売上高増加に伴い、ロイヤルティーやライセンス料の収入増大によって、前年比69%増加した3億3,560万米ドルを記録した。同年の営業利益は7,780万米ドル増加した1億4,620万米ドルで、114%の上昇となった。
2018年の売上高は3億5,000万~3億8,000万米ドルになると見込まれる。これはiPhone Xの出荷量とSamsung Displayの稼働率が低いためだと考えられる。2019年末まではOLED生産面積が約50%増加し、大幅な成長を記録すると予想される。
UDCは先日14日、Samsung DisplayとOLEDロイヤルティーの再契約を締結したことを明かした。契約期間は2022年までと知られており、具体的な契約条件は公開されていない。
UBI Researchが発刊した『AMOLED Display Market Track』の投資動向データによると、世界におけるAMOLEDの生産可能面積は2018年から2020年まで年平均48%で成長する。
装置の生産能力によるガラス面積を分析したところ、2017年にAMOLEDの生産可能面積は1,300万㎡であったが、2020年には約3倍以上増加した4,000万㎡に達すると予想される。
大面積AMOLEDの生産可能面積は、2017年の400万㎡から2020年に840万㎡となり約2倍に増加し、中小型AMOLEDの生産可能面積は同期間で910万㎡から3,200万㎡へ約3.5倍に増加する見込みだ。
2018年から2020年まで各メーカーによるAMOLED全体の生産可能面積は、LG Displayが690万㎡の増加で最も大きな成長を見せるようになり、次にSamsung Displayが580万㎡、BOEが440万㎡増加すると考えられる。
また、中小型AMOLEDの生産可能面積のみを比較すると、Samsung Displayが580万㎡の増加で、最も多く投資されると見込まれ、次にBOEが400万㎡、LG Displayが290万㎡増加すると見られる。
<各メーカーによる中小型AMOLEDの生産可能面積>
UBI Researchイ・チュンフン代表はLG Displayによる中国大面積AMOLED量産ラインへの投資で、2020年にAMOLED全体の生産可能面積においては、LG DisplayがBOEより2倍以上高い。しかし中小型AMOLEDの生産可能面積においては、2019年からLG DisplayがBOEに先を越される見込みだ。
AMOLED Display Market Trackは投資データ（Investment data）、市場実績（Market performance）、市場展望（Market forecast）、平均販売価格（ASP）、コスト分析（Cost analysis）、競争力分析（Competitiveness analysis）などで構成されている。今回発刊した投資データには、各メーカーにおける投資ヒストリーと現況、3年後の投資展望について、生産ラインごとに詳しく解説されており、様々な観点から分析したデータとグラフをエクセルファイルで提供する。
By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)
車の内外にOLEDディスプレイと照明の活用範囲が広がると予想される。
Samsung ElectronicsはCES 2018でOLEDを採用したインストルメントパネルを公開、LG Electronicsは14型台のOLEDを採用したセンターフェイシア（Center Fascia）を公開するなど、OLEDセットメーカーによる車載用OLEDアプリケーションの展示が続いて行われている。
17日東京ビッグサイトで開催された第10回国際カーエレクトロニクス技術展（カーエレJAPAN）においても、TianmaとTrulyを始めとする多くのメーカーが車載用OLEDディスプレイと照明を展示した。
Tianmaは4.2型、5.46型、5.99型OLEDパネルを展示した。5.99型OLEDはフルスクリーンタイプで、関係者は「視覚的な影響を大きく受ける車載用ディスプレイの特性上、フルスクリーンはモバイル機器のみならず、CIDとナビゲーションなど、車の内部にも採用される」と明らかにした。また、5.46型と4.2型OLEDパネルの輝度は650 cd/m2で、日差しの強い屋外でも視認性を確保しなければならないため、高い輝度のOLEDパネルを製造したと付け加えた。今回展示されたOLEDは全てリジッドタイプであるが、今後Unbreakable（割れない）フレキシブルタイプのOLEDも製造すると説明した。
<Tianmaが製造した車載用OLEDパネル>
Trulyは5.5型OLEDパネルを展示した。関係者は詳細仕様は公開できないが、現在車載用ディスプレイとして採用するためには、信頼性をの面でさらなる発展を遂げるべきだと語った。続いて、自律走行車のように車はこれから発展していく要素が多いだけに、視覚的な情報を提供できるディスプレイの重要性もますます増え、それに向けた投資も進められることを明らかにした。
最後にNippon Electric GlassはOLEDWorksと共同で製造したOLED照明を公開した。これについて、関係者は「車の室内照明と尾灯（テールライト）向けに製造した」と説明し、「OLED照明基板をIEL（Internal Extraction Layer）に用いることで、室内照明に採用すると効率向上、尾灯に採用すると視認性改善の効果がある」と述べた。
<Nippon Electric Glassが展示したOLED照明>
LG DisplayとOsramなどのOLED照明パネルメーカーは、Mercedes-BenzとBMWのような完成車メーカーに尾灯用OLED照明を納品したことがあり、特にLG Displayは昨年12月に第5世代OLED照明パネルの量産ラインが稼働を開始したことを発表するなど、OLED照明市場が本格的に開花すると期待されている。
モバイル機器のパネル問題による不便を感じる消費者が増加し、最近各パネルメーカー は検査測定の強化に取り組んでいる。
検査測定は製品の品質や性能の改善のみならず、顧客満足度を向上することで、ブランドイメージを高めることができる。また、各工程において異常の有無をリアルタイムで点検できるため、工程の安定化による生産性と歩留まり率の向上も実現できると予想される。
UBI Researchが発刊した『2017 Inspection and Measuring Equipment Report for OLED Mobile Device』では、OLED装置市場全体における検査測定装置市場規模は、2017年から2021年まで総額66億3,000万米ドル（約7兆3,000億ウォン）になると予想されている。2018年には14億5,000万米ドル（約1兆6,000億ウォン）規模のOLED検査測定装置に対する投資が行われる予定で、2019年には16億米ドル（約1兆8,000億ウォン）の最大規模の投資が行われると予想されている。
イ・チュンフン代表によると、韓国のSamsung DisplayはA5の第6世代フレキシブルOLEDラインに対する投資を実施中で、LG DisplayはOLEDの売上高を増加するために大規模投資を行うと発表し、BOEとCSOTなどの中国のOLEDパネルメーカーも、OLEDラインへの投資に積極的に取り組んでいるため、検査測定装置の需要は続くと予想している。
本レポートには、2017年から2021年までの検査測定装置市場を様々な観点から分類し、予後を予測した内容が記述されている。2017年から2021年まで全体市場において、基板とTFTに導入される検査測定装置は50.6%と最も大きな割合を占め、セル検査測定装置は29.7%、OLED画素検査測定装置は12.7%、封止検査測定装置は7%を占めると見込んだ。また、検査測定項目別に分類された装置市場は、パターン検査が33.1%、リペア装置が21.3%、点灯検査が16.4%の順になると予想した。
最後に検査測定装置の中で最も主要なAOI（Automated Optical Inspection、自動光学検査）装置とレーザーリペア装置は、同期間に23億3,000万米ドルと14億1,000万米ドルになるとの見通しを示した。
<2017~2021年、OLEDモバイル機器用検査測定装置の展望>
最近、第4次産業革命をリードしている仮想現実と拡張現実機器にOLEDディスプレイを採用することで、LCDと比べ応答速度が速く、多彩な色と高いコントラスト比の実現が可能になり、利用者は 現実感のある映像を体験できるようになった。
仮想・拡張現実用OLEDディスプレイは、ゲーム、 広告、教育など全産業分野において、幅広く活用されており、関連出願も活発に行われていると見られる。
韓国特許庁によると、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）用OLEDの出願件数は毎年、増加傾向にあり、特にこの3年間の関連出願が大幅に増加したことが分かった。
<仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの出願動向、参考：特許庁>
最近の出願件数を年度別に見ると、2014年240件、2015年263件、2016年439件と、2014年を基点に仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数が急増した。
仮想・拡張現実OLEDディスプレイ分野に関する出願件数が最近増加したのは、仮想・拡張現実機器を本格的に普及するための先決問題となる解像度、応答速度、活用性、フィット感、価格など、様々な条件が求められている中、OLEDディスプレイはリアルな映像が実現できるだけではなく、更にフレキシブル設計が容易という利点から、従来のLCDと比べてそのニーズに応えることができるためだと考えられる。
次に、2020年頃に仮想・拡張現実の市場規模は、約800億ドルまで大幅に拡大する見込みで、仮想・拡張現実機器に適したOLEDディスプレイは、フレキシブル、ローラーブル、ベンダブル、ストレッチャブルディスプレイなどと様々な形で開発されることから、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数は、今後も増え続けると見られる。
この5年間（2007年～2016年）の特許出願の内訳を出願者別に見ると、大手企業774件（60％）、中堅・中小企業142件（11％）、大学‧研究機関72件（6％）、個人70件（5％）、外国人237件（18％）という調査結果が出た。
主要出願メーカー別には、LG Electronics 465件、Samsung Electronics2 16件、Microsoft 51件、Samsung Display 29件、SK Planet 20件、Qualcomm 17件、LG Display 17件順に集計され、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ関連技術が韓国国内企業によってリードされていることが分かる。
仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの応用分野別出願現況を見ると、個人向けエンターテイメント（ゲーム、テーマパーク、体験館）426件、防衛（戦争シミュレーション、武器開発、戦闘機操縦）169件、広告141件、医療（3次元シミュレーション、仮想内視鏡、模擬手術）131件、ヘルスケア123件、映画117件順となり、仮想・拡張現実用OLED技術は、ゲームや防衛産業分野で最も多く活用されていると考えられる。
特許庁のキム・ジョンチャンディスプレイ機器審査チーム長は「TVや携帯電話などの個人用製品を中心に進歩したOLEDディスプレイは、優れた映像を提供する技術力に基づき、仮想・拡張現実だけではなく、新たな産業分野へと活用領域が拡張すると見られる。また、OLEDディスプレイの寿命延長と使用温度範囲の拡大など、性能向上に向けた技術に関する出願件数が増加すると予想される」と語った。
特許庁はOLEDディスプレイ分野における特許競争力を高めるために、産業界と共同で「IP Together」を定期的に開催してきた。今後は「改正特許法説明会」などを通じ、関連情報を継続的に提供していく予定である。
UBI Researchが発刊した『2017 AR/VR用ディスプレイ市場レポート』では、AR/VR用OLEDディスプレイの出荷量は、2017年に260万個になり、AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量全体の52%を占め、2021年には5,200万個になり、同市場全体の80%を占めると予想されている。
<AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量展望、参考：UBI Research>
韓国Samsung Displayは、先日8月28日から31日まで韓国釜山にあるBEXCOで開催された「iMiD 2017」で、VR（仮想現実）とLight Field Displayなど、OLEDを採用した多くのアプリケーションを公開し、大きな注目を集めた。
<Samsung Displayの展示ブース>
まず、Samsung Displayは、VR向け460ppiの3.5型OLEDと806ppiの3.2型OLEDを比較展示した。関係者は「ppiが高ければ高いほど、優れた現実感と没入感が体験できる。現在、より高解像度のOLEDを開発している」と述べた。
<460ppiの3.5型OLEDと806ppiの3.2型OLEDの比較>
また、Samsung Displayは、Future Display ZoneでOLED Light Field Displayを展示し、AMOLED Zoneでは、来場者がLCDとOLEDを直接比較するコーナーを設けた。
関係者はLight Field Displayについて「パネルの上に光学レンズを搭載し3Dを実現した技術で、光の干渉効果を利用するホログラムとは少し異なる方式だ」と説明した。また「30°より広い視野角（Viewing Angle）を開発している。現在、ピクセル、レンズ配列、光学設計などの課題がある」と述べた。
<OLED Light Field Displayに関する説明と仕様>
AMOLED Zoneでは、LCDとOLEDのコントラスト比を直接比較体験できるようにパネルを展示した。OLEDのコントラスト比と色表現力は、LCDに比べ明確な差があり、関係者は「この差がGalaxyシリーズにOLEDを採用している理由だ」と語った。
<OLED（左）とLCD（右）の画質比較>
他にもSamsung Displayは、1.3型Circle OLEDと12型FHD OLEDなどを披露し、展示会の開催期間中に来場者の関心を大きく引き付けた。
UBI Researchによると、2017年第2四半期スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、9,530万枚と前年同期（9,290万枚）比2.6%増加、前四半期（9,470万枚）比0.6%増加となった。
<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量>
韓国Samsung Displayは、2017年第2四半期に全体市場で96.7%を占め、中小型OLED市場で断然１位となった。Galaxy S8、S8+のが好調な売れ行きを見せており、Galaxy Note 8とiPhone 8の一部モデルにOLEDパネルを採用することから、中小型OLED市場でSamsung Displayの独走はしばらく続く見通しだ。
31日に公開予定の韓国LG ElectronicsのV30にもOLEDパネルが採用され、中国のスマートフォンメーカーもOLEDパネルの採用を拡大している。スマートフォン用OLEDパネル市場は継続して成長する傾向にあり、スマートフォン用ディスプレイの主役は、LCDからOLEDへ徐々に交代していくと見られている。
<TV用OLEDパネルの出荷量>
TV用OLEDパネルの出荷量は、37万1,000枚と前年同期（14万枚）に比べ165.0%増加し、大きく成長を遂げている。前四半期（30万6,000枚）比は21.2%増加となった。
今年、ソニーのOLED TV市場参入により、今後のOLED TV市場は一層拡大すると見られている。韓国LG Displayの韓国京畿道坡州（Paju）市に所在するE4新規ラインでは、第3四半期からフル稼働を開始する予定で、TV用OLEDパネルの生産量も増加が続く見込みだ。
韓国Samsung Electronicsのイ・ミョンジンIR担当専務は、4月27日に行われた2017年第1四半期電話会議で「第1四半期の総売上高が約5兆500億円（50兆5,000億ウォン）となった」と発表した。また、「Samsung Electronicsにおける第1四半期総売上高のうち、ディスプレイ部門は約7,290億円（7兆2,900億ウォン）、営業利益は約1,300億円（1兆3,000億ウォン）だった。OLEDの売上高は、第1四半期ディスプレイ全体売上高の6割を上回った」と述べた。
Samsung Displayのイ・チャンフン常務は、ディスプレイ市場について「第2四半期は、セットメーカーによるOLEDパネルの採用が増加し続けると見込まれており、Samsung Electronicsは主要顧客にフレキシブル製品を供給し、外部顧客にも積極的に対応しながら実績を維持していく」と語った。また、2017年OLED市場については「フレキシブル製品の供給拡大により、前年比の売上高が増加すると予想される一方、中・低価格帯の市場でLTPS-LCDとの競争が激しくなり、リスクを受ける可能性がある」と見込んだ。
Samsung Electronics映像戦略マーケティングチームのイ・ユン常務は「TV市場の第1四半期実績は、年末シーズン以降には季節的にシーズンオフ時期に入り、市場需要は前四半期比減少し、ヨーロッパと中南米による需要減少の影響を受け、前年同期比マイナス成長がと予想される。第2四半期のTV市場実績は、各メーカーの積極的な新製品発売により、前四半期比小幅に成長すると予想されるが、ヨーロッパを中心とした消費減少の影響で、前年同期比マイナス成長する」と見込んだ。このような市場見通しの中で、量子ドット（Quantum Dot）QLED TV製品の販売と共に曲面TV（Curved TV）と超大型TVなど、高付加価値製品のラインアッププ拡大による収益性確保に注力すると付け加えた。
続いて行われた質疑応答時間では、Samsung Electronicsにおける今後OLED全体の生産ラインについての質問に「LCD7-1ラインは、2016年の末からOLED生産ラインに変更しており、OLED A3ラインも計画通りに進んでいる」と述べた。
OLED TVに関する質問には「QLED TVはOLED TVの欠点を解決し、デザイン、画質、消費者のライフスタイルに対応する別次元の製品だ。メタルが含まれている量子ドット材料を用いて、世界初で唯一の明るさによって色が変わらないカラーボリュームを100%実現し、画質問題を解決した」と語った。
最近、Galaxy S8とS8+の部品供給が遅れていることについては「各メーカーと事前に契約を締結しし、初期供給に問題がないように努力しており、現在も初期供給に支障が生じないように対応している。他の部品も受給問題が起きないように二元化して運営している」と述べた。
最後に、Samsung ElectronicsのOLED TV開発について「OLEDだけでなく、TVにも採用できる様々な技術を開発しており、量子ドットを含む次世代技術の開発に集中している。また、様々な新技術を取り入れ、独自の製品開発、超大型と高付加価値製品群で市場支配力の強化、収益性確保に注力する」と明らかにした。
韓国Samsung Displayが製造し、Samsung ElectronicsのGalaxyに採用されることで徐々に成長を遂げてきたOLED市場に今年から米国Appleも参入を進める。この変化によってOLED製造に必要な材料および部品市場も急成長を迎えている。
<出所： 2017モバイル機器用AMOLED材料および部品市場レポート、UBI Research>
スマートフォン用OLED材料および部品市場が急成長する最大要因としては、安定的に成功を収めたSamsung ElectronicsのGaxalxy、Apple効果、中国セットメーカによる急激な需要増加と見られている。また、Samsung Displayに引き続き韓国LG Display、中国BOE、中国CSOT、中国Visionoxなど、有数のディスプレイメーカーは先を争って第6世代フレキシブルOLED製造ラインの導入を急いでいる。この状況が続くと2021年頃にはスマートフォン市場でLCDは消えるかも知れない。
<出所： 2017モバイル機器用AMOLED材料および部品市場レポート、UBI Research>
スマートフォン用OLED材料および部品市場を国家別に分類すると、韓国市場が圧倒的に大きいことが分かる。今年韓国の材料および市場は全体市場の95%を占め、2021年には72％を維持すると予想される。
OLED市場でSamusung Displayの影響力が強まっている中、韓国の材料及び部品メーカーも急成長すると期待されている。李代表はSamsung Displayが構築したエコシステムには、韓国中小企業や韓国に工場を持つ海外企業の割合が高く、OLEDの成長は即ち関連企業の成長に直結すると見通した。
スマートフォンのディスプレイ領域が広がっている。
ディスプレイ領域(Display area：D.A)は、スマートフォンサイズに’対するディスプレイサイズを表すものである。IMID 2016ビジネスフォーラムで韓国Samsung Display朴・ウォンサン首席は「D.Aはスマートフォンの携帯性を向上するためにサイズの限界を超えられる鍵になる。これからはD.Aを90%以上に拡大するフルスクリーンスマートフォンが発売され、スマートフォン市場の主役になる」と述べた。
<参考：Samsung Displayが発表したイメージファイル>
従来スマートフォンのD.Aは約60~70%程度だった。
しかし、2016年に韓国Samsung ElectronicsはフレキシブルAMOLEDを採用したGalaxy S7 EdgeとNote 7を発売し、D.Aを75%以上まで拡大した。中国では、ZTEがD.Aを75.2％にしたNubia Z11を、XiaomiがD.Aを83.6%にしたMi Mixを発売するなどD.Aの拡大に取り組み始めた。
2017年に韓国LG ElectronicsはLG G6に18:9割合の‘Full Vision 5.7型 QHD+ Display’を 採用し、 D.Aを80.4%まで拡大した。前モデルであるG5に比べディスプレイのサイズは0.4inch向上したが、ベゼルは左右1mmずつ縮まった。D.Aは約10%拡大となった。
また、2017年4月に発売したGalaxy S8と発売予定のiPhone S8(仮称)は、ホームボタンを無くし、左右・上下ベゼルを大きく減らすことができるためD.Aは91%以上に拡大すると見込まれている。
このようにD.Aを最大化したフルスクリーンスマートフォンは、ハイ
<ディスプレイタイプ別スマートフォン市場占有率、 出所：UBI Research>
エンドスマートフォン市場のトレンドになると見られており、フルスクリーンスマートフォン市場をリードするのはフレキシブルAMOLEDと予想される。
フレキシブルAMOLEDはプラスチック基板を使用し、柔軟性を高めると同時に多くのモジュールを効率的にスマートフォンに取り付けることができるためフルスクリーンの実現に適している。
UBI Researchは、昨年10年に発刊した『Key issue and Market Analysis for Foldable OLED』で、左右ベゼルと上下ベゼルを減らした形のフルスクリーンAMOLEDタイプスマートフォンは、2017年に市場占有率約17%となり、2020年には約60%まで拡大、ベゼルレスタイプOLEDパネルの市場占有率を越えると見通した。
第3回OLED KOREA CONFERENCEでサムスンディブプレイのキム・テウン首席研究員は『Flexible Display: Application & Technical issue』をテーマに発表を行った。
キム首席研究員は「Technical Breakthrough(技術革新)・New Application(新しいアプリケーション)・Strategic Partnership(戦略的パートナーシップ)」三つの要素がフレキシブルOLEDの常用化を成功に導く鍵となるものだと強く述べた。
キム首席研究員は、第一の鍵となる「Technical Breakthrough(技術革新)」には、ウィンドウズの耐久性向上と有機/有機材料の表面コーティング、低抵抗にフレキシブルな電極材料を使用したタッチパネル、レイヤー数の減少及びフレキシビリティのカプセル化（encapsulation）、フレキシブルで頑丈なTFT材料が求められている低ストレス構造のバックプレーンといった4つの重要なポイントがあると述べた。
第二の鍵となる「New Application(新しいアプリケーション)」は、生活や健康(Life&Health)・交通(transportation)・壁面ディスプレイ(wall display)・モノのインターネット(IoT)・サイネージやパブリックディスプレイ（signage& PID)・教育(education)など、様々な分野に拡大していくべきだと説明した。フレキシブルAMOLEDの特徴は、自由なデザインで靴、時計、眼鏡などの様々な分野に取り入れられ、Rollable（丸められる）は小型でポータブルの便利性を持ちながらも広い画面に表示できる最適なディスプレイと語った。また、オートモーティブも過酷な環境で寿命の問題など、まだ遠い話ではあるが、AMOLEDを活用すれば様々なアプリケーションを作り出すことができると強調した。
最後にキム首席研究員は第三の鍵として、パネルや材料、装備、産学研との連携、つまりコミュニケーション・コラボレーション・コンフィデンスなどを通じて双方にとって有益な戦略が必要だと述べながら発表を終えた。
UBIリサーチが発刊した『フォルダブル(Foldable)を実現するための重要なポイントと市場分析報告書』によると、サムスン電子はフレキシブルOLEDを活用、優れたデザインの採用で、スマートフォン市場に成功的に参入した。それにより他メーカーもプレミアムスマートフォン市場で競争力を高めるために、フレキシブルOLEDを積極的に取り入れようとすると予測される。2020年、フレキシブルAMOLEDパネル(スマートウォッチ用含む)は約10億台規模まで成長すると見込まれる。
UBI Researchが発行する「2017 OLED Display Annual Report」によると、スマートフォン用AMOLEDパネル市場は2020年に約570億米ドル規模にまで成長するとし、このうちSamsung Displayのシェアは約72％を占めるものと分析した。
2017年のスマートフォン用AMOLEDパネル市場は、Appleの次期iPhone用へのフレキシブルAMOLEDパネルの採用や中国携帯電話製造企業によるOLEDスマートフォン出荷量増加に支えられ、市場は大きく成長するものと期待されている。
Samsung Displayは、2016年からフレキシブルAMOLEDパネル量産ラインへの大規模な投資を行っている。2017年には増加する需要に合わせ、量産ラインへの投資規模を2016年に比べさらに拡大させるものとみられている。
Samsung Display以外にも大きな動きがあり、LG Displayをはじめ、中国と日本のパネル企業もフレキシブルAMOLEDパネル量産ラインへの投資を積極的に検討しており、同市場は大幅な成長が期待されている。
「2017 OLED Display Annual Report」では、このような投資をもとに、2016年3.744億個であったスマートフォン用AMOLEDパネル市場は2017年5.197億個と約38.8％成長するものと分析される。年平均成長率は39.8％が見込まれ2020年には年産14.22億個の市場をなすものと予想している。
特にSamsung Displayは、高解像度、フレキシブルAMOLEDパネルの技術力と積極的な投資により、後発メーカーとの格差を維持し続けるとみられている。そのため、後発メーカーのAMOLEDパネル量産が本格的に始まるものと予想される2018年以降も70％以上の市場シェアを占めることができるだろうと分析した。
「2017 OLED Display Annual Report」では、2017年に投資予想されるOLED量産ラインのキャパシティ、AMOLED適用のアプリケーショントレンド、主要パネルメーカー別の最新動向と投資現状、サプライチェーンを分析、OLED産業の大きな流れを把握が可能だ。また、2011年からのAMOLEDパネル市場の実績と2021年までの市場の見通しを様々な観点から分析し、今後の事業計画策定に役立つ内容となっている。
<スマートフォン用 AMOLEDパネル市場シェアの見通し>
UBIリサーチによると、サムスンディスプレイの2016年４半期スマートフォン用 AMOLEDパネル出荷量は、約9.800台で、前半期比約６％、前年同期比15％増であることとして集計されたことを明らかにした。
UBIリサーチの関係者は“2016年度に投資されたA3ラインが１半期から順次的に稼動されることが予想され、従って、2017年1半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用 AMOLED パネル出荷量は1億台を突破できることとなる見込み”であることを明らかにした。
また、中国セット業界とアップルなど、様々なスマートフォンセット業界から AMOLED パネルに対する要求が増えており、特にハイエンド級スマートフォンに適用されることが予想される AMOLED パネルの需要が大幅に増加するようになる見込みだと伝えた。
一方、サムスン電子は去る４半期カンファランスコールで、OLEDパネル販売量は前半期比小幅増加したし、主要スマートフォン顧客企業たちのOLED採用の増加により、積極的に対応して販売量増加を推進することを明らかにしたことがある。
2017年OLED発光材料の市場が1兆ウォンを超える見通しである。
ユービー産業リサーチの「OLED emitting material Report-2nd data spread sheet」によると、2016年OLED発光材料の市場は、2015年比で15％増加した約US$650 millionで集計されており、2017年には約US$980 million、ウォンに換算すると1兆ウォンを超える規模になるだろうと展望した。
ユービー産業リサーチの関係者は、「OLED発光材料の継続的な価格下落にもかかわらず、2016年サムスンディスプレイとLG Displayの稼働率の増加によって、2016年OLED発光材料の市場が15％上昇したことと分析される。また、2017年には2016年投資が行われたLG DisplayのE4 lineとサムスンディスプレイのA3 lineが本格的に稼動することによって、OLEDの発光材料市場も大幅に成長するだろうと期待される。」と明らかにした。
また、「2017年には中国メーカーたちのOLED量産ラインの稼働率が高くなることが予想されOLED発光材料メーカーたちでも注視すべきだろう。」と、「現在、中国企業のOLED発光材料の使用量は少ないが、大規模なGen6 flexible AMOLED パネル量産ラインへの投資が進行中であるため、今後のOLED発光材料の市場では、中国AMOLED パネルメーカーの売り上げが急激に成長することと期待される。したがって、OLED発光材料メーカーたちの成長のためには、中国営業に集中すべきだろう。」と述べた。
このように、2017年には、OLED発光材料の市場が大幅に上昇しながら関連企業の競争も激しくなるだろうと予想される。
一方、報告書によると、2016年の主要メーカー別実績では、Samsung SDI（Novaled含む）1位を占め、日本のIdemisu Kosanが2位、米国のUDCが3位であった。
<2016年AMOLED発光材料の市場実績と2017年の展望＞
昨7日、国土交通部が「自動車および自動車部品の性能と基準に関する規則」の一部の改定案を立法を予告してからサイドミラー（後写鏡）のない「ミラーリス自動車」に対する興味が高まっている。自動車の前・後方と両サイドの前ドアに超小型カメラを装着し、車内にディスプレー画面を通して視野を確保する方式で、機能エラーとデザイン開発の問題があるが、従来のサイドミラーの問題点だった死角地帯の問題が解決され、燃費とデザインの改善できることが期待される。
これによって、ミラーリス(Mirror-less)自動車用ディスプレーが自動車用ディスプレーのマーケットの新たなマーケットの動力として注目されている。自動車用ディスプレーの分野はモバイルやテレビに比べてより多いcustomizationが必要とされ、高付加価値の創出が期待される産業である。これにLGDやSDCのパネル企業がマーケット攻略のための製品を開発中であり、特に両企業ともFlexible OLEDを中心で日本・台湾の企業とは異なる差別化された戦略を展開する方針を立てたことが知らされている。
Flexible OLEDは薄くて軽い特性と曲がる性質で設置面で自由であり、新たなデザインが要求されるミラーリス自動車に有利である。また、LCDに比べて高い明暗費や早い反応速度、広い視野角で高い視認性を実現することができ、自動車ディスプレーに適合だと評価されている。去年の7月1日、自動車部品の供給企業のContinental corporationは自社のホームページを通して2枚のOLEDが適用されたミラーリス自動車の諸長所を紹介し、暗い状況や雨天時でもより良い視野提供ができると述べた。また、Alfred Eckertの未来開発部の総括担当者は『眩しさや弱い光による影響も解決できるはずだ』と言及した。
2枚のOLEDパネルが適用されたミラーリス・コンセプト・カー> (出展: www.continental-corporation.com)
最近サンスン電子からアメリカの自動車電装企業業のHarmanを引き受けて、自動車電装事業を本格的に推進してあり、業界ではサンスン電子のOLEDと半導体などの力量が電装事業の進入に大きなシナジー効果を出すことができると見られている。また、LG Displayは2018年にはOLED displayを基に車両用ディスプレーで全世界のマーケットシェアの30%を確保し、売上を２兆ウォンを達成することが目標だと述べた。
このように電子/ディスプレーの業界で電装産業での事業拡張にOLED displayが核心役割をすると予想され、ディスプレー産業の成長に新たな原動力ができると期待される。
最近、グローバル自動車用ディスプレイ市場は、毎年、約10％台の安定的な成長を続けており、これにより、LGディスプレイとサムスンディスプレイが新しいアプリケーションとして注目し投資を惜しまない。これに対して、ヤン・ソンジンLG経済研究院の責任研究員は、企業たちの自動車用ディスプレイへの進入理由は、新たな収益創出効果が期待されるためだと明らかにした。
ヤン・ソンジン責任研究員は、「自動車用ディスプレイ市場は、ディスプレイ全体市場の10％の規模で、自動車全体のコストの2％水準であるが、スマート・カー（smart-car）とコネクティッド・カー（connected-car）の開発など、自動車産業は着実に発展している。これに対し、ディスプレイ市場はますます萎縮しているし、パネル価格もだんだん下落しているため、生存に直結する問題となっている実情である。」と言った。これに対する代案の一つとして、自動車用ディスプレイ市場を言及しながら、「参加企業が少なく徹底的にカスタマイズすることが必要な自動車用ディスプレイパネルの平均価格がモバイルフォーンやタブレットPC に比べて2〜3倍高いためである。」と、その理由を明らかにした。
自動車用ディスプレイ市場は、台湾の2015年売上高の基準でInnoluxとAUO、CPT、日本のJapan display、Sharpが市場全体の約70％を掌握しており、国内では唯一のLGディスプレイが10％のシェアを記録したし、後発走者であるサムスンディスプレイは順位圏進入に失敗した。しかし、LGディスプレイは、自動車用ディスプレイを育成事業の一つとして指定しフレキシブルPOLEDを持って市場に進入するという計画を明らかにしたし、サムスンディスプレイも中小型OLED技術力を基に、自動車用ディスプレイの差別化戦略を展開する方針を立てたので、シェアもますます上昇する見込みである。
LGディスプレイFlexible Automotive Display、SID2015
現在、沈滞しつつあるディスプレイ市場で高収益を得るためには、結局、自動車用ディスプレイ市場にも集中しなければならないと思われるし、OLEDパネルが自動車用ディスプレイの厳しい要求条件を満たすことができたら、モバイルとタブレットPC市場を越えて新たな収益源をつくる機会になるものと予想される。
第7回ディスプレーの日の記念式がソウル所在のマリオットホテルで10月4日夕方開催された。 祝辞でディスプレー協会長のLGディスプレーの韓相範(ハン・サンボム副会長は韓國のLCD産業が日本を凌駕したことが2004年で10年余にして中国に追撃される時期があまり残っていないことを強調して、今後ディスプレー産業が持続成長するためにはOLEDに集中する道が重要であることを表明した。
このような雰囲気は授賞者の業績にも明らかになった。 銅塔産業勲章と産業褒章、大統領表彰、首相表彰までOLEDに明確な功労がある企業所属の責任者が賞を授与した。
<左から、三星(サムスン)ディスプレーのイ・ジョンヒョク常務、インベニアのシン・ドンチャン代表、LGディスプレーユン・スヤン研究所長>
銅塔産業勲章を受賞したインベニアのシン・ドンチャン代表は8世代WOLED蒸着装備の開発の功労で賞を授与し、LGディスプレー研究所長のユン・スヤン常務は55インチ透明OLED開発の功労、三星ディスプレーのイ・ジョンヒョク常務は、OLEDの核心技術を開発して三星ディスプレーがOLEDマーケットの97%を占有できるようにした功労を認められた。
サムスンディスプレイ発表資料, IMID 2016 Keynote Samsung Displayを発表
BT 2020を満足させるための各color別色座標開発の方向、Source：Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析レポート
済州島ICCコンベンションセンターで開かれているIMID 2016イベントのkeynote sessionでSamsung Displayのキム・ソンチョル副社長は、ディスプレイのトレンドと、それに適したディスプレイはAMOLEDであると強調し、AMOLEDが解決しなければならない問題について発表した。
キム・ソンチョル副社長は、今年に何度も似たようなテーマで発表を行ったが、今回の発表では、AMOLEDの色座標もBT2020で進めなければならないと言及し、有機EL発光材料メーカーの課題が深まるものと予想される。
これまでのキム・ソンチョル副社長の発表では、有機ELの発光材料は、redとgreenだけがりん光が適用しており、blueのりん光の開発と適用が急がれる。blueのりん光が適用される場合、従来比の300％の効率向上をもたらすことができると、りん光blueの適用を重要課題として発表した。
しかし、今回のIMID 2016 keynoteでは、りん光blueの適用とともにBT2020に対して初めて強調した。
BT2020は、各color別、にR、G、Bの波長が630nm、532nm、467nmである色空間で、CES 2016でUHD AllianceによってUHD テレビに適用される色空間に採用された。
UBIリサーチで2016年5月に発刊した「Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析報告書」によると、Galaxyシリーズの色座標はBT2020を満足させる必要があり、そのためにu ‘の場合、redの増加、greenで減少、blueで減少しなければならず、v ‘の場合はredで減少、greenで増加、blueで増加する方向に色座標の移動がなければならないと分析した。
Mobile機器のpanelの解像度と色座標は、テレビの開発方向をたどる傾向がある。UHD AllianceでBT2020を標準として採用しただけに、これに満足するmobile用AMOLED panelが作られるために、寿命と効率に重点を置いている有機EL発光材料メーカーの開発焦点が変わらなければならないものと予想される。
サムスンディスプレイのイ・ジョンソ主席研究員が基調講演をしている。
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
サムスンディスプレイのイ・ジョンソ主席研究員は、「VR•AR市場は、過去3Dテレビ市場とは異なり、肯定的であるという観点を提示した。
8月23日、済州島済州ICCで開催された「インダストリアル・フォーラムで、イ・ジョンソ主席研究員は、「VR/ARのためのディスプレイ技術」というタイトルの基調講演で、VR•AR市場が過去3Dテレビ市場とおなじような道を歩くであろうと一角の懸念にについて言及した。
イ・ジョンソ主席研究員は、「3Dテレビ市場は、コンテンツ生産および3D転換技術の限界、3Dディスプレイの低品質、標準の不在などで活性化されなかった」とし、「しかし、VR・AR市場は、ポケモンGO、ホロレンズなど、すでにコンテンツとハードウェアが登場しており、数多くのメーカーがこの分野に参加している」と述べた。
Apple、マイクロソフト、インテル、facebookなど、屈指の企業がVR・AR分野のために積極的に投資しており、生態系が形成されているというのが彼の説明である。
イ研究員は、ゴールドマン・サックスの資料を引用して、「VR・AR市場は、2025年までに850億ドルの規模を形成するであろう」と強調した。
イ研究員は、さらにバーチャルリアリティ（VR）と拡張現実（AR）分野に有用な有機ELの技術的特徴を説明した。特に透明有機ELが拡張現実（AR）技術を具現するための核心ソリューションであると強調した。
彼はARについて「実際、物理的環境やリアルタイム画面に加わるデジタル経験である」と説明し、「透明ディスプレイがこれを具現してくれる」と述べた。
有機ELは、LCDに比べて透過率が高く、透明ディスプレイを作るための最適なソリューションとして考えられている。この研究は、「透明有機ELの具現のためには、高い透過率と低い抵抗のカソード（cathode）が必要であり、基板（substrate）が熱によく耐え、フレキシブルが可能でなければならない」と説明した。
また、透明ディスプレイの透明領域にメタル類を適用すると、ミラー（mirror）ディスプレイで具現され、鏡のような形としてもARを楽しむことができる。そのためには、高い反射率と高度の色域（high color gamut）が必要であるというのがイ・ジョンソ主席研究員の説明である。
リスボン・ロックフェスティバルに設けられたGalaxy ・アドベンチャーパークで、サムスン電子のモデルがVRバンジージャンプをしている。 （出典=サムスン電子）
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
今年上半期の有機ELウェアラブル機器市場は、前年同期とは異なり、スマートウォッチ部門は静かだったのに対し、バーチャルリアリティ（VR）機器とスマートバンドが主流を成した。
UBIリサーチの調査によると、今年上半期に公開された有機ELウェアラブル機器のうち、VR機器（有機ELディスプレイを直に搭載したり、有機ELのスマートフォンを挟んで使うことができるVR機器）は、6種。スマートバンドは4種である。
2015年上半期に公開された有機ELウェアラブル機器は、スマートウォッチ5種とスマートバンド3種である。これは、スマートウォッチの新製品がほとんど出ていない今年の上半期と対照的である。
VR部門はオキュラスが去る1月、サムスンディスプレイの有機ELを搭載したVR機器である「オキュラス・リフト」の発表を皮切りに、ソニー、HTC、DeePoonなどが、消費者家電見本市（CES）のような国際展示会で新製品を続々と公開した。最近、サムスン電子は、ニューヨーク・Galaxy Note 7アンパックイベントで、Galaxy Note 7と連動されている新しい「ギアVR」製品を発表し、これに力づけられ、第3四半期にもVRの熱気が続く見込みである。
上半期のスマートバンド部門は、サムスン電子の「ギアフィット2」、シャオミの「ミーバンド2」、Fitbitの「アルタ」などが発売され、市場を盛り上げた。
今年上半期に発表された有機ELスマートウォッチの新製品は、中国GEAKが、5月の「CESアジア2016」で展示した有機ELとE-Paperデュアル・ディスプレイの「GEAK Watch3世代」が唯一であったが、それさえも市場に出てこなかった。
スマートウォッチ市場がこのように停滞を見せているのはバッテリの短い寿命、有用なアプリケーションの不在などにより、消費者の心をつかめないことが要因として指摘されてきた。
しかし、第3四半期、サムスン電子とAppleのスマートウォッチの新製品が発表されることが知られ、この市場が再び活気づけられるものと期待されている。
サムスンは9月、ベルリンで開かれたIFA 2016で「ギアS3」を公開することがわかっており、Appleも9月に「Appleウォッチ2」を発表するという噂がある。実際にAppleは、6月の世界開発者会議（WWDC）で、速度と機能を強化したスマートウォッチ用の新しいＯＳ「Watch OS 3」を公開したこともあり、期待が集められている。
Picture Source = SDC
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
サムスンディスプレイ5世代有機ELライン増設が必要であると分析される。
サムスンディスプレイが急増している有機ELスマートフォンの需要に対応するためにはGen5.5 rigid 有機ELラインの追加増設と、V1ラインの移設が避けられないものと分析される。
現在、中国のスマートフォン用有機EL需要は爆発的である。UBIリサーチの調査によると、中国で来年までに必要とする量は2億枚にも達する。
したがって、サムスンディスプレイはA2工場でより多くの有機ELパネルを生産するために、透明有機ELを製造するV1ラインをLCD用Gen8の工場であるL8に移動する必要があると判断される。
有機EL用V1ラインはGen8装置で製造されたTFT基板を6分割して使用してきたので、V1ラインをこのGen8の工場に移転することがパネルの生産と物流管理のうえで最も望ましいものと考えられる。
UBIリサーチのイ・チュンフン代表は、「中国の今後のモバイル有機ELの需要はBOEなど、中国の主要パネルメーカーが供給するには不可能な量であることはもちろん、サムスンディスプレイでも現存する量産ラインでは、十分な供給が容易ではない」とし、 「このためにサムスンディスプレイは、少なくともGen5.5のA2ラインに20～30k規模の有機EL量産ラインの増設が必要になるであろう」と予想した。
出典= Samsung Display
サムスンディスプレイが、今年有機EL量産設備拡大のために約8兆ウォンを投入する予定であると、18日日本の日経新聞が報じた。
報道によると、サムスンディスプレイは忠清南道湯井工場の有機EL量産設備を拡充する予定である。8兆ウォンの投資は、サムスンディスプレイの昨年の投資に達する金額で、スマートフォン用パネル2億数千万枚分に相当する規模である。これは、現在の生産能力の50％を超えると日経は報じた。
サムスンディスプレイのこのような動きは、Appleや中国企業に有機ELを供給するための準備であると見られる。サムスンの大型投資は有機ELパネル市場をほぼ独占しようとする計画で、これはパネル生産競合他社への脅威になるであろうというのが日経の分析である。
一方、Appleは、2018年に有機ELスマートフォン発売方針を部品メーカーに伝えたが、一部の機種は来年に短縮される計画と知られている。