FINETECH JAPANでJOLEDが初めてブースを出展した。PanasonicのインクジェットOLED技術を伝授され、OLEDパネル事業を展開しているJOLEDは、今年の初めから医療用モニターを販売している。来年にはAsusでJOLEDが製造したインクジェットOLED TVも販売する予定である。
展示品は医療用OLEDモニターとゲーム用OLEDモニターを含め、車載用OLEDとOLED TVの3種類となった。
JOLEDのインクジェットOLEDの最高輝度は共通して350 nitで、Full whiteは140 nitであるが、モニター用としては十分な輝度を確保していると考えられる。JOLEDは来年に量産ラインを構築し、20型台モニター用とTV用OLEDの生産を本格的に開始する予定で、2020年以降には車載用OLED事業を計画している。
JOLEDはインクジェット技術で製造したOLEDパネルを生産している唯一の企業である。この技術を日本と中国、台湾のパネルメーカーに提供し、ライセンス事業も同時に推進している。
2018年12月5日から幕張メッセで開催された第28回FINETECH JAPANで、SharpのAtsushi Ban副社長は、キーノートセッションでIGZOとOLEDを結合した未来戦略を発表した。
Ban副社長は「全体ディスプレイ市場で、OLEDが占める割合はこれからさらに高くなる見込みで、OLEDならではの新しい価値はフレキシブル他ならない」と強調した。
続いて「SharpもOLEDならではの軽くて薄くてフレキシブルという特性を活かした様々な応用製品を計画している」と明かし、「2018年第3四半期から多気工場では第4.5世代のバックプレーンを生産開始し、堺工場では15Kの第4.5世代OLED用ガラス基板の投入とモジュール工程を進めている」と発表した。
また、Ban副社長はフレキシブルOLEDによる産業拡大の可能性を挙げ、SharpはIGZOを結合したFoldable OLEDの開発を次の目標にしていると明かした。特にIGZOは低消費電力と中大型での高画質提供が可能という利点があり、このようなIGZOが中大型Foldable OLEDやRollable OLEDと結合すると、新しい価値が創出できるようになると期待した。
最後に、SharpのIGZO開発ロードマップを紹介し、駆動能力をさらに向上したIGZOを開発すると表明し、発表を終えた。
OLEDWorksは最近、フレキシブルOLED照明を用いたLumiCurve製品群のプラットフォーム「Wave」の発売を発表した。
<OLEDWorksのWave照明、参考：oledworks.com>
Waveの基板にはCorning社の「Willow glass」が採用された。OLEDWorksの説明によると、Willow glassは厚さ0.1 mmの薄板ガラスで、固有の密閉・遮断特性があり、耐久性と寿命を低下させずに優れた光品質と色再現率を提供することができる。
Wave FL300C製品は、Warm whiteとNeutral whiteの2種類で発売された。Warm white製品の最大光速は300 lm、100 lmを基準とした効率は62 lm/W、色温度は3000 K、CRIは90となり、Neutral white製品の場合、最大照度は250 lm、100 lmを基準とした効率は47 lm/W、色温度は4000 K、CRIは90となる。寿命は両製品ともに50,000時間で、最小曲率半径は10 cmである。
現在、ディスプレイとしてモバイル機器とTVに積極的に採用されているOLEDは、面発光という固有の特徴から、照明市場で室内照明のみならず、車載用照明や展示用照明など、様々な分野に採用範囲を広げている。
新製品を発売しているOLEDWorksの他にも、照明用OLEDパネルの大規模な量産ができるLG DisplayもCES 2019で、多彩なOLED照明を披露することが予想されるなど、OLED照明市場が本格的に拡大していくかに注目が集まる。
中小型と大面積OLED蒸着装置を開発しているベンチャー企業OLEDONのファン・チャンフン代表は、11月30日にUBI Researchの主催でCOEX（韓国ソウル三成洞）で開催される2018年OLED産業セミナーで、超格差AMOLEDの製造技術である「ベルト型面蒸発源FMM蒸着技術」と「超大面積QD-OLED TV製造用垂直ベルト型面蒸発源蒸着技術」を発表する予定だ。
OLEDONが世界で初めて開発に成功した面蒸発源技術は、金属面に1次有機物を蒸着した後、上方向に再蒸発させることで、2250ppiの超高解像度の微細パターンを形成する原理である。このような面蒸発源の工程には、1次蒸着・面蒸発源のインバージョン・2次蒸発など、3つの工程が必須となり、量産に導入する場合、それによる高真空チャンバーの数も増加する。今回、OLEDONが紹介するベルト型面蒸発源FMM蒸着技術は、上記で説明した全ての工程を一つの蒸着装置内で行うという概念で、金属面をベルト型にした連続面蒸発源供給型蒸着技術である。
<ベルト型面蒸発源FMM蒸着装置、参考：OLEDON>
ファン代表は「ベルト型面蒸発源を用いると、蒸着チャンバーを新たに製作しなくても、従来第6世代のリニア蒸発源FMM蒸着装置に早速導入できる」と明かし、「これを活用すれば、近いうちにスマートフォンに搭載するAMOLED素子とVRディスプレイの解像度が画期的に向上するとみられる」と述べた。
続いて「垂直ベルト型面蒸発源を用いれば、QD-OLED TV用第12世代級の超大面積基板にたわみが生じることなく、蒸着工程をスムーズに行うことができる」と言い、「垂直ベルト型面蒸発源蒸着装置は、基板を垂直に立てて蒸着する概念で、Framed glass chuckとオープンマスクの荷重負担が軽減され、基板搬送が容易になり、停止状態で均一な超大面積薄膜の蒸着工程を進めることができる」と明かした。この技術によって第8世代はもちろん、今後、第10世代以上の基板サイズとなるクラスター型量産用蒸着装置にも活用できると予想される。
<QD-OLED製造用垂直ベルト型面蒸発源蒸着装置、参考：OLEDON>
最後に、ファン代表は最近青色物質の物質変性試験と青色ドーパントの蒸着試験を成功的に終えたことを明かし、未来の中小型および大型OLEDの製造には、すべて面蒸発源蒸着技術が用いられるようになると見込んだ。
OLEDONは面蒸発源とベルト型面蒸発源蒸着装置の特許を含め約30件の特許を保有しており、最近には量産用垂直ベルト型面蒸発源蒸着装置に関する特許を出願した。
UBI Researchの『第3四半期AMOLED Market Track』によると、第2四半期のOLED市場はSamsung Displayの稼働率低下が市場全体に影響を与え、売上が低迷したが、第3四半期には83億米ドル規模へと大幅に成長した。
前四半期の57億7,000万米ドルに比べると43.9%の成長で、前年同四半期比は16.6%の増加となる。
市場の売上増加を牽引したSamsung Displayは70億米ドルを記録し、応用製品ではスマートフォンが72億米ドルとなった。国別では、韓国が79億米ドルの売上を達成し、全体市場の95.5%を占めた。中国は3億6,000万米ドルで、全体の4.3%を占めた。
UBI Researchのイ・チュンフン代表は、Samsung DisplayのGalaxy NoteとAppleのiPhone XS向けフレキシブルOLEDの生産開始により、第3四半期の売上増加が実現したと説明した。
来年から導入される5G通信技術は、ライブストリーミングサービス以外にもVRなど、さらなる高画質と大容量コンテンツを高速に処理できる。通信速度が速くなる分、精密なグラフィックの高解像度と大画面を要求するコンテンツが発売される予定である。
現在のスマートフォンは6型まで大きくなっているが、5G通信時代の4K解像度を表現するには足りない。7型以上のディスプレイだと、4K解像度の表現が可能なため、5G通信時代に最適な製品になると考えられる。Foldableスマートフォンには、7型以上のディスプレイが採用されているが、携帯性を向上した次世代モバイル機器として、スマートフォンとタブレッドPCの機能を合わせたデジタル融合製品である。
このようなFoldableスマートフォンが誕生したのは、Foldable OLEDがあったためである。Samsung Displayを含めて世界のOLEDディスプレイメーカーは、次世代製品市場を先取りするために、莫大な開発費を投じてきており、今、Foldable OLEDが出始めている。
OLEDスマートフォン市場をリードしているSamsung Electronicsは、来年から世界初のIn-Folding（内側に折りたたむ）方式によるFoldableフォンを発売する。これに合わせ、Samsung Displayは1.5Rまで折りたためるFoldable OLEDを用意している。Galaxy Sシリーズの販売が低迷しているSamsung Electronicsにとっては、Foldableフォンは必ず成功させなければならないスーパープレミアム製品となる。
<Samsung ElectronicsのIn-Folding Foldable OLEDスマートフォンの構造（予想）>
参考：UBI Researchが発行した『Foldable OLEDレポート』
OLED専門調査機関UBI Research（代表：イ・スンチャン）がFoldable OLEDレポートを発行した。このレポートによると、2019年のFoldable OLED市場は4億8,000万米ドルにしか達しないが、2023年には246億米ドルまで成長する見込みである。
イ代表は「Foldable OLED市場が高速成長を果たすためには、5G通信と4K解像度を実現できる7型以上のスマートフォンが必須だ」と考えを示し、OLEDパネルメーカーの企業価値は、Foldable OLEDの生産に成功するかしないかによって決まる」と語った。
<Foldable OLED市場展望>
参考： UBI Researchが発行した『Foldable OLEDレポート』
しかし、Foldable OLEDは誰でも生産できる製品ではない。従来のフレキシブルOLEDより複雑なモジュール構造を有しているため、折りたたんだ際に生じる様々なパネル特性の変化に対処できる技術が必要である。特に、In-Folding Foldable OLEDはTFTの抵抗変化に対処できる補償回路技術と、画面を折りたたんだ後また広げた際に要求される復元力などが、代表的な技術的難題になる。20万回以上折りたたみ、広げることを繰り返しても、ディスプレイの画質と表面に問題のない信頼性も要求される。
UBI Researchが発行した『Foldable OLEDレポート』では、Foldable OLEDの信頼性を決定する主要フィルムの開発問題と、パネルメーカーの開発動向を分析した情報を紹介している。
中国深圳に第5.5世代7.5Kラインを保有したRoyoleは、ディスプレイメーカーというよりHMD（Head Mount Display）メーカーとして知られている。今年の第2四半期に製造装置の設置を完了し、試験生産を開始したRoyoleは、7.8型タブレットPC向けのパネルを開発してきた。
OLED分野でRoyoleの特徴は2つある。世界初のFoldable OLED量産とモバイルディスプレイとしては初となるOxide TFTの採用だ。
参考：Royoleのウェブサイト
ほとんどのモバイル機器は高解像度を目指しているが、Royoleの7.8型フレキシブルOLEDパネルは、1440×1920のFHDより少し高い300ppiの解像度を持つ。折りたたみ（Folding）方向はOut-Folding、アスペクト比は4:3である。128GBは1,588米ドル、256GBは1,759米ドルで、本格的な販売と生産は12月から開始される予定だ。
中国パネルメーカーはまだパネルを内側に折りたたむIn-Folding技術を確保できていない。Huawei向けのFoldableパネルを用意しているBOEとGVO、Tianmaも主にOut-Foldingパネルを開発している。Foldableフォンはカバーウィンドウにプラスチックフィルムを用いているため、Out-Folding Foldableフォンはディスプレイが外部環境によって、損傷する可能性がある。
実際、Samsung Displayはすでに数年前に、曲率半径5mmのQHD解像度を持つOut-Folding Foldable OLEDを開発したが、12月からは画面の損傷を最小限に押さえられるIn-Folding Foldable OLEDの量産に入る計画だ。
RoyoleはOxide TFTを用いて製品を生産したことがないため、まだ完璧なTFTの信頼度は確保していない状況である。さらに、歩留まりが非常に低く、販売が開始されたとしても年間供給可能量は限定的になると予想される。
2018年10月24日から韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催中のIMID2018で、OLED蒸着装置を開発しているベンチャー企業OLEDONが、競合国との超格差を維持するためのOLED製造技術である面蒸発源の蒸着技術を公開し、注目を集めている。
OLEDONのファン・チャンフン代表は「韓国が今後も現在のOLED生産国1位の座を維持するためには、独創的な技術開発への挑戦に積極的に投資すべきだ」とし、「未来の中小型および大型OLEDの製造には、すべて面蒸発源蒸着技術が用いられるようになる」と予想した。
OLEDONが開発している世界初の曲面蒸発源FMM蒸着技術は、2250ppiのAMOLEDを製造できる超高解像度OLED蒸着技術で、微細パターンのシャドー距離（Shadow Distance）が0.18umまで実現可能であり、11Kレベルの超高解像度AMOLEDのパターンを形成することができる。
<従来のFMM蒸着パターン（左）と面蒸発源FMM蒸着パターン（右）、参考：OLEDON>
ファン代表は、このような工程を800ppiのシャドーマスクで確認した結果、面蒸発源を用いて蒸着したパターンの発光面積が、従来の蒸着方法より1.7倍向上したと発表した。
OLEDONは面蒸発源FMM蒸着技術の特許を保有しており、最近は大型OLED TV製造用垂直型面蒸発源蒸着技術に関する特許を出願した。
<OLED TV製造用垂直型面蒸発源蒸着技術、参考：OLEDON>
2018年10月24日に行われた2018年7~9月（第3四半期）の決算カンファレンスコールで、LG Displayは大型OLEDが黒字転換したと発表した。最近、OLED TVの販売により、唯一のTVパネル供給メーカーであるLG Displayは売上の増加を達成してきたが、減価償却などで赤字を記録し、今年の第3四半期に黒字転換した。これは、LG Displayを始めとするディスプレイ産業にポジティブな影響を与え、今後追加投資を続けるLG Displayにも有利な状況になると期待される。
第3四半期にはLCDも全般的にパネルの販売価格が上昇するなど、有利な状況が続き、売上高は前四半期比9%増加した6兆1,000億ウォン、営業利益は1,401億ウォンを記録した。しかし、相変わらずディスプレイ産業の流れが変化していると言い、LG Displayは引き続き保守的な観点から今後の戦略を続けていくことを強調し、高付加価値製品とOLEDの収益性改善に集中すると語った。
第3四半期の出荷面積は前四半期比5%増加したが、小型パネルの出荷が遅れたことで、面積あたりの販売価格にはポジティブな影響を与えていないことが確認されており、中長期投資の実行とLCDファブ（Fab）のOLEDへの転換計画などにより、純有利子負債は小幅増加し、キャッシュフローは減少した。
今後、パネルの販売価格が今の上昇を維持することは難しいと考えられ、さらにサイズよって異なると予想される。また最近、産業における重要事項の一つであるiPhone向けパネルの供給については、「モバイル製品の需給問題が解決され、出荷が正常化する」と述べ、2018年末にはiPhone向けにパネル供給が行われることが予想できる。
LCDファブのOLEDへの転換については、まだ規模と時期を明かしていないが、最近の展示やカンファレンスなどで確認された供給計画の規模から推察すると、年内に順次確定し、計画を策定すると期待される。また、E6-1とE6-2ファブの減価償却について言及し、2019年にE6-2の量産を目指していると説明した。
CEATEC JAPAN 2018が先週幕張メッセで開催された。IoTと先端センシング技術を中心に多くの日本企業が製品を展示した。日本の電子産業が大型ハードウェアから次第に小型先端部品産業とソフトウェア産業へ変化していることが見て取れた。
今回の展示会では、自律走行可能なスマートカーの核心技術も紹介された。Kyoceraは自動車の安全を強化するために、先端センシング技術を画像処理技術を用いて、死角による様々な事故を事前に予測・防止できるコックピット（cockpit）技術を紹介した。
また、車載用ディスプレイ事業では、クラスターとCID、ルームミラーディスプレイ、サイドビューディスプレイ搭載の次世代コンセプトカーを展示した。
高速走行時に瞬時に変わる外部の状況を映してくれる、ルームミラーディスプレイとサイドビューディスプレイにLCDが採用されると、応答速度が遅くなり、周りの車の位置が実際の位置より遠くに表示され、運転者が車線を変更する時に事故が発生する可能性がある。特に、夜間のコントラスト比が低いLCDでは、物体の形を確実に識別することができない。
それに対し、OLEDは高速な応答速度と高いコントラスト比を持っていることから、将来の自動車のルームミラーとサイドビューミラー市場を完全に掌握すると予想される。
過去のディプレイ産業で最強国であった日本は、ブラウン管とPDP、LCDの時代を経て徐々に下向きになり、OLED産業では中国に次いで3位の生産国となった。現在、AMOLEDを生産している日本メーカーには、SonyとJOLEDがある。両社とも特殊モニター用OLEDを約月500~1,000個生産している。JDIはフレキシブルOLEDを開発しているが、まだ商品化には至っていない。
製品の生産に消極的だった日本の製造環境で、Sharpがスマートフォン用OLED市場に果敢に挑戦状を叩きつけた。堺工場の第4.5世代試験生産装置でフレキシブルOLEDの生産を開始し、Softbank向けAQUOS zeroモデルに採用する予定である。
この製品はCEATEC2018のSharpブースで展示された。6.2型QHD+のデュアルエッジタイプである。関係者によると、まだ販売開始はしていない。
他にも、Sharpは開発中のフレキシブルOLEDを2種展示した。
モニターと仮想現実機器に次いで、自動車のサイドミラーにOLEDを採用するなど、OLEDがスマートとTVにとどまらず、その領域をさらに拡大している。様々な環境の新しいOLEDアプリケーションの数が多くなるほど、利用者を満足させるための技術開発も必須になってくる。
済州国際コンベンションセンターで10月15日から行われているICEL 2018で、多くの講演者はOLED市場のさらなる成長に伴い、OLEDの性能向上に向けた材料開発が必須であると説明し、その代案となる材料にTADF（Thermally Activated Delayed Fluorescence）挙げた。
まず、Samsung Displayのファン・ソクファン首席研究員は、OLEDパネルと材料市場の継続的成長について言及し、新しい蒸着工程用発光材料の一つとしてTADFが良い代案になれることを明かした。
ファン首席研究員によると、青色蛍光材料の効率は現在ほぼ飽和状態にあり、TADFを採用することで、理論上は100%の発光効率を実現できる。その上、高価な希土類金属を使用しなくてもいいという利点がある。実際にOLEDに採用するためには、材料の安定性向上とボロン（ホウ素）材料などを利用した色純度の改善、高い三重項エネルギーを有するホストの開発などが先行課題となる。
次に、TADFを開発している代表的企業CYNORAは、現在開発が進んでいる深青色TADFの性能を公開した。
CYNORAは深青色TADFの発光効率と色純度が、顧客企業に求められる水準に達していると言い、現在は寿命向上に向けた技術開発を最終目標に取り組んでいると伝えた。また、このようなノウハウを基に、緑色と赤色TADFの開発を急ぐ考えを示す一方、緑色TADFは一部の顧客企業にサンプル提供を行ったことを明かした。
他に、MerckもTADFに関するポスター発表を行い、TADFが青色蛍光材料を代替できる、最強の発光材料であることを見せつけた。青色TADFがOLED市場にいち早く参入し、OLEDの性能を一層アップさせられるのかに、OLED関連企業と研究機関の注目が集まっている。
10月15日から韓国済州国際コンベンションセンターで開催されているICEL 2018で、LG Displayのユン・スヨン研究所長は、OLED TVの性能向上と値下げに向けた挑戦課題を発表した。
ユン研究所長は「2016年のOLED TV市場の将来展望と比較すると、2018年のOLED TV市場の将来展望は、さらにポジティブに変化している」と言い、「2013年にLG Electronicsが唯一だったOLED TVセットメーカーは、2016年に10社、2018年に15社へと次第に増えるなど、多くのTVセットメーカーがOLEDを選択している」と明かした。
続いて、OLED TVは既に発展を遂げているが、今後さらなる発展を目指さなければならないと促し、挑戦課題として輝度と色再現率の改善、8K解像度の開発、寿命向上などの性能向上と値下げを強調した。
TADFを開発する企業CYNORAはLG Displayと共同開発契約を延長したことを発表した。この二社は、2年間深青色（Deep blue）TADFを共同開発しており、今回の契約延長でTADFの実用化に向けて協力を続ける予定である。
現在、CYNORAが開発している最新の深青色TADFの性能は、8月に開催されたIMID 2018で公開されたことがある。当時の説明によると、CIEyは0.13、EQEは20%（1000 nits基準）、LT97は15時間（700 nits基準）となる。
さらに、CYNORAは照明アプリケーション用淡青色（Sky blue）TADFとディスプレイ用緑色TADFも開発するという。CYNORAのGildas Sorin最高経営責任者（CEO）は「現在、CYNORAはOLED TV用深青色TADFの開発に集中している」と述べ、「今まで深青色TADFを開発しながら積み重ねてきたノウハウを活用し、照明アプリケーション用淡青色TADFとOLEDディスプレイ用緑色TADFを開発していく」と明かした。
コネクテッドカーのディスプレイは、様々な情報を提供し利便性を図るため、段々大きくなっている。一般自動車に採用されるディスプレイには、クラスターとCID（Center Information Display）、RSE（Rear Seat Entertainment）、RMD（Room Mirror Display）がある。コネクテッドカーは、センターフェイシア（Center Fascia）に多くあるボダンがディスプレイになり、サイドミラーの代わりとしてカメラを用いたディスプレイがドアに取り付けられる。来年から発売開始されるAudiの電気自動車e-tronには、サイドビューディスプレイが搭載される。
UBI Researchイ・チュンフン代表によると、自動車メーカーがOLEDメーカーに積極的にアピールし、ディスプレイにOLEDを採用しようとする理由は、デザインと視認性、厚さなど、OLEDにしか持っていない多くの特長があるからである。
サイドビューカメラはドアに取り付けられるため、運転者の視線には広い視野角が必要となる。特に、夜間走行時に物体の形を確実に識別するには、正確な黒色をディスプレイに表示しなければならない。また、高速走行している自動車のミラーに映る画面は、速度によって瞬時に変わるため、応答速度が速いOLEDの採用が必須となる。気温が低い冬に、応答速度が遅いLCDを採用することはできない。それだけではなく、運転者の利便性を最大化するコックピット（cockpit）ディスプレイをダッシュボードに取り付けるためには、フレキシブルOLEDを採用しなければならない。
<BenzのF015 cockpit displayとAudiのe-tron side view display>
Audiは今年初めてAMOLEDを、後席用のリモートコントロールユニットディスプレイに採用し、新たなOLED応用市場を開拓した。Audiは全てSamsung Display製リジッドOLEDを採用する。
一方、TV用OLED市場のトップとなるLG Displayは、RGB OLEDを2段に積層したフレキシブルOLEDで、クラスター用ディスプレイとCID市場での成功を目指している。車載用ディスプレイの供給メーカーであり、市場シェア2位を占めるVisteonは、LG DisplayのpOLEDで、クラスター市場を迎える準備を行っている。12.3型pOLEDはLTPS基板から製造され、スマートフォン用OLEDよりOLED工程が複雑なため、モジュールを含むパネル価格は55型WRGB OLEDと同水準になり、少量でも超高価なプレミアム市場を創出できる。
<Visteonの12.3型pOLED>
UBI Researchが発行した『車載用OLEDディスプレイレポート』によると、Samsung DisplayとLG Displayがリードする車載用OLEDディスプレイ市場は、2023年に5億4,000万規模に成長すると予想される。
Samsung Displayは3日、最近世界の自動車メーカーAudiが披露した電気SUV（スポーツ・ユーティリティー・ビークル）e-Tronに7型OLEDディスプレイを供給することを明らかにした。
e-TronはAudiが初めて量産して販売する純粋な電気自動車で、「バーチャル・エクステリア・ミラー（Virtual exterior mirrors）」のオプションを提供し、発売前から大きな注目を集めた。
Audiのバーチャルエクステリアミラーには、従来のサイドミラーの代わりに小さなサイドビューカメラが取り付けられた。運転者はカメラで撮影した映像を車の中にあるAピラー（フロントドアの前側柱）とドアの間に設置されたOLEDディスプレイからリアルタイムで確認することができる。
<Audiのe-Tronに搭載されたバーチャルエクステリアミラー、参考：news.samsungdisplay.com>
Samsung Displayが供給するOLEDディスプレイは、車のダッシュボードの左右に1個ずつ搭載され、カメラとともに従来のサイドミラーの機能を代わりに果たし、タッチセンサーが内蔵されているため、スマートフォンを操作するように画面をタッチして拡大または縮小できる。
Audiによると「バーチャルエクステリアミラー」は一般的なサイドミラーと比べ、死角のない広い視野角を提供する。曇りの日や暗い場所でもより確実に視野を確保できるだけでなく、高速道路走行時・回転時・駐車時など、それぞれの運転状況に合わせた「ビューモード」を提供し、便利で安全に運転できる。さらに、車の外側に飛び出ているサイドミラーを無くすことで、空気抵抗や風切り音を低減させる他にも、車体の幅を5.9インチほど縮めてデザインをスリムながら美しくすることができる。
特に、バーチャルエクステリアミラーに採用されたSamsung DisplayのOLEDは、低消費電力と薄くて軽いデザイン特性から、運転者に最適の視覚的なソリューションを提供する。それだけでなく、優れた色再現力と完璧な黒のカラー表現力、速い応答速度で低温の環境下でも、画面からモーションブラーを取り除き、自然な映像を表示する。
Samsung Displayのペク・ジホ専務は「Samsung DisplayのOLEDがAudiのバーチャルエクステリアミラーに採用されたのは、OLEDが車載用先端システムに最適化された製品であることを証明するという大変うれしいことだ」と言い、「高画質・デザインの可用性・低消費電力など、OLEDならではの特長を活かし、車載用ディスプレイ市場を積極的に開拓していく」と明かした。
中小型OLED用と大面積OLED用面蒸発源蒸着技術を開発しているOLEDONのファン・チャンフン代表は、最近、77型以上の超大型OLED TVを製造できる垂直型面蒸発源蒸着技術を開発していることを明らかにした。関連技術についてファン代表は、垂直型面蒸発源蒸着技術を用いることで、第12世代（3300 x 4000 mm）相当の大型基板にたわみが生じることなく、77型以上のOLED TVを大量生産できると説明した。
従来のインライン型蒸着装置で75型以上のTVを製造する場合、基板に大きいたわみが生じるだけでなく、多くのリニア蒸発源を制御することが難しく、歩留まりが大きく低下する可能性がある。このような問題を解決するために、新しい第12世代用クラスター型蒸着技術の必要性を挙げると同時に、垂直型面蒸発源蒸着技術が適切な対策になると述べた。
OLEDONは面蒸発源蒸着技術の特許を保有しており、高解像度AMOLED製造用曲面蒸発源FMM 蒸着と大型OLED TV製造用垂直型面蒸発源蒸着技術に関する特許を出願した。
Appleが現地時間9月12日、米カリフォルニア州にあるアップルパーク（Apple Park）内スティーブ・ジョブズ・シアター（Steve Jobs Theatre）で、以前より大きくなった画面にヘルスケア機能を強化したApple Watch Series 4を発表した。
<Apple watch series 4 Source : Apple.com>
Appleは今回の発表で、Apple Watch Series 4にLTPOという新しい技術を導入することで、電力効率を向上させたと明かし、注目を浴びた 。
LTPOはLow Temperature Polycrystalline Oxideの略語で、電荷移動度が優れたpoly-Siと低電力駆動が容易なIGZOの利点だけを活かしたTFTの一種である。LTPO TFTは漏れ電流が少なく、オン・オフの特性が良いため、消費電力は下がり、バッテリーの持続時間は延びる。
<Apple의 LTPO 관련 특허>
また、AppleはApple Watch 4の本体サイズを40mmと44mmに拡大し、ベゼルを小さくすることで 前モデルに比べ、ディスプレイの表示エリアを35%と32%に広げており、画面解像度も44mmモデルは368×448ピクセル、40mmモデルは324×394ピクセルに増加したと説明した。Apple Watch 4のディスプレイはLG Display製のプラスチックOLEDで、最大輝度は1,000 nitである。
Apple Watch Series 4の価格は、GPSモデルは399米ドルから、セルラーモデルは499米ドルからとなる。予約注文は9月14日から受け付けを開始しており、発売は9月21日を予定している。
8月29日に韓国釜山のBEXCOで開催されたIMID 2018で、Kyuluxの安達淳治CEO（最高経営責任者）は、既存の蛍光材料ホストとドーパントにTADFドーパントを添加するHyperfluorescenceの性能を公開した。
安達淳治氏が公開した黄色Hyperfluorescenceの色度図は（0.49, 0.50）、半値幅は76 nm、1,000 nitを基準にするEQEは15.7%、1000 nitを基準にするLT50は62,000時間で、緑色Hyperfluorescenceの色度図は（0.28, 0.65）、半値幅は31 nm、1000 nitを基準にするEQEは20.6%、1,000 nitを基準にするLT50は48,000時間である。
さらに現在、安達淳治氏は開発中の青色Hyperfluorescenceの性能も公開したが、最大発光波長は470 nm、1000 nitを基準にするEQEは22%、750 nitを基準にするLT50は100時間であることを明かした。特に、2018年上半期から青色Hyperfluorescenceの性能が急速に高まっていると述べ、今後さらに向上すると期待を示した。
続いて行われた発表で、CYNORAのDr. Georgios Liaptsis氏は、現在開発中の深青色（Deep blue）を説明し、波長は460 nm、CIEyは0.15以内でなければならないと強調した。淡青色（Sky blue）に近づくと寿命が長くなる特徴があるが、CYNORAは深青色でも淡青色の寿命を確保できるように研究を進めていると説明しながら、性能を公開した。
現在、全てのOLEDアプリケーションの青色には、蛍光青色が用いられている。青色TADFや青色Hyperfluorescenceが実用化され、既存の蛍光青色よりさらに改善した効率と寿命を確保できるか注目が集まる。
8月29日に韓国釜山のBEXCOで開催されたIMID 2018で、Samsung Displayのクァク・ジンオ副社長は「The Infinite Evolution with Display」をテーマに基調演説を行い、「ディスプレイはスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になり、新しい世界と環境の創造を加速化する」と強調した。
クァク副社長は生物とディスプレイの進化を比較しながら、小型から大型までディスプレイサイズの多様性（Size diversity）とフルスクリーン、フレキシブルなど、デザインへの適応 (Adaption in design)、他の技術との統合（Convergence）など、次世代ディスプレイが進むべき方向を提示した。
まず、サイズの多様性について、クァク副社長は「中小型ディスプレイには現実感をもたらす高解像度が、大型ディスプレイには映画館の大画面のような没入感が求められる 」と明かした。
続いて、デザインへの適応については、次世代ディスプレイの価値の一つにデザインの自律性を取り上げ、中小型ディスプレイにおいて、Foldable（折りたためる）ディスプレイのみならず、Rollable（丸められる）とStretchable（画面を自由に伸縮できる）ディスプレイの価値も強調した。
クァク副社長は、現在、重要な事項とされているFoldableディスプレイに限らず、Rollableディスプレイの開発も進めていると語った。Foldableディスプレイとは異なり、パネル前面にかかるストレス（応力）を考えなければならないRollableディスプレイは、丸められている時間と丸めて広げられる回数など、顧慮すべきことが多いため、これを解決するための研究を行っていると発表した。
また、自由自在にディスプレイパネルの形状を変化させることのできる、Stretchableディスプレイも紹介し、低ストレスに高信頼性を有するディスプレイを実現するために、RGBピクセルユニットとStretchableユニットを用いた様々な構造を開発していると伝えた。
統合については、バイオ技術を取り上げ、ヘモグロビンに光を透過し、酸素飽和度を測ったり、メラトニンの変化によるディスプレイのウェイクアップモードとスリープモードの転換など、新しい技術の統合も考えなければならないと説明した。最後に、クァク副社長は、これから開かれる5G時代に、ディスプレイがスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になることを強く述べ、新しい社会と環境を創造するために、ディスプレイは進化を続けていると付け加えた。
世界初の印刷方式有機EL（OLED）の製品化に成功したJOLEDが23日に第3者割当増資により、470億円を調達したと発表した。
JOLEDによると、デンソーが300億円、豊田通商が100億円、住友化学が50億円、SCREENファインテックソリューションズが20億円を投資する計画で、デンソーとは車載向けディスプレイの開発、住友化学とは印刷方式有機ELの材料開発で協力するという。
特にデンソーは、これまで車載向けディスプレイとして主にTFT-LCDを用いてきたが、今回の投資で軽くて曲面化が容易な有機ELを車の内部に採用するための開発に先駆けると期待を集めている。さらに、今回の資金調達で、JOLEDは印刷方式有機ELの量産に向けた生産体制の構築を加速させる見込みだ。JOLEDは7月1日に、石川県能美市に「JOLED能美事業所」を開設し、2020年の稼働開始を目指すと明かしたことがある。
注力製品は車載向けやハイエンドモニター向け中型サイズ（10～32型）の印刷方式有機ELディスプレイで、JOLEDチーフテクノロジスト荒井俊明氏は、今年3月にUBI Researchが開催した「2018 OLED Korea conference」で、印刷方式有機ELディスプレイで中型OLED市場を攻略するという意思を示したことがある。
2018 OLED Korea conferenceで発表したJOLEDの開発ロードマップ
<전면 지문 인식 센서 탑재의 디스플레이를 채용 한 VIVO 스마트 폰 참고 : Android authority>
스마트 폰에 전면 지문 인식 센서 탑재를 둘러싼 경쟁이 치열해질 것으로 예상된다. 홈 버튼이 기존의 스마트 폰은 홈 버튼 전면 지문 인식 센서를 탑재하여 출시했다. 지문을 이용하여 보안을 강화함으로써 소비자로부터 많은 호평을 얻었지만, 최근에는 홈 버튼이없는 전체 화면 스마트 폰을 중심으로 한 제품이 많이 출시되고 지문 인식 센서를 스마트 폰 뒷면에 이동되었다. 이에 따라 자문 인증 센서를 손가락으로 터치 할 때 잡는 방법이 불편하게 측면에있는 카메라 렌즈에 지문이 묻 단점이 나오고있다.
이러한 문제를 개선하고 완벽한 풀 스크린 스마트 폰을 제조하기 위해 전면 지문 인식 센서를 디스플레이에 통합하는 개발이 진행되고있다. 전면 지문 인식 센서는 광학 및 초음파가 검토되고있다. 광학 가격이 저렴하고 대량 생산이 용이하다 반면, 센서가 OLED 패널의 하부에 위치하는은 OLED 기판이 투명해야한다. 따라서 유리를 기판으로 사용하는 리지드 OLED는 채용 할 수 있지만 유색 PI를 기판에 사용하는 플렉시블 OLED는 채용하기 어려운 상황이다. 초음파식은 정확성과 내구성이 가장 뛰어난 반면, 제조 비용이 높다는 문제가있다.
현재 중국 세트 업체는 광학 전면 지문 인식 센서를 탑재 한 스마트 폰을 출시를 시작했으며, Samsung Electronics가 내년 출시 예정인 Galaxy S10에 초음파 전면 지문 센서를 채용 여부에 관심이 쏠리고있다. 또한 LG Display도 전면 지문 인증 센터를 탑재 한 디스플레이를 개발하고 있다고 전해지고있다.
이처럼 전체 화면으로 전면 지문 인증 센터를 탑재 한 스마트 폰 출시가 본격화 될 것으로 기대되는 가운데 하반기 스마트 폰 시장의 경쟁은 더욱 격화 될 것으로 보인다.
Samsung Electronicsは7月31日に行われた2018年4~6月（第2四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は58兆4,800億ウォン、営業利益は14兆8,700億ウォンを記録したと発表した。前年同期比売上高は4%減少し、営業利益は8,000億ウォン増加した。前四半期比売上高は3%、営業利益は8,000億ウォンの減少となった。
Samsung Electronicsによると、ディスプレイパネル事業はフレキシブルOLEDパネルの需要鈍化とLCD TVパネルの販売減少で、実績も減少し、売上高は5兆6,700億ウォン、営業利益は1,400億ウォンとなった。OLED部門はリジッドOLEDの稼働率が向上したのにも関わらず、フレキシブル製品の需要減少が続き、前四半期に比べて実績が減少した。
下半期にはリジッドOLEDとLTPS LCDの競争が激しくなると予想されるが、フレキシブル製品の需要回復による販売拡大で、実績も改善される見込みである。AppleのiPhone新モデル用フレキシブルOLEDを第2四半期から生産開始し、下半期には売上高と営業利益が改善されると見込まれる。
Samsung Electronicsは差別化された技術力とコスト競争力を強化することで、モバイルOLEDの市場シェアを拡大し、Foldable OLEDなど、新規製品群の力量を高める計画だ。Foldable OLEDは、下半期実績よりは来年以降の成長に貢献すると予想される。
ITやモバイル（IM）部門の第2四半期売上高は24兆ウォン、営業利益は2兆6,700億ウォンを記録した。営業利益は前年同期の4兆600億ウォンに比べ34.2%減少し、前四半期の3兆7,700億ウォンよりも大きく減少した。第2四半期携帯電話の販売量は7,800万台で、このうち90%がスマートフォンである。タブレットは500万台販売された。端末の平均販売価格（ASP）は220米ドル台後半である。
消費者家電（CE）部門の第2四半期売上高は、10兆4,000億ウォン、営業利益は5,100億ウォンを記録した。上半期全体の売上高は20兆1,400億ウォン、営業利益は7,900億ウォンである。グローバルスポーツイベントという特殊な状況の中で、QLED TVなどの高付加価値製品の販売好調によって、TVの利益が向上した。
一方、Samsung Electronicsの第2四半期施設投資規模は8兆ウォンだった。事業別には半導体が6兆1,000億ウォン、ディスプレイが1兆1,000億ウォン程度である。上半期の累計では、半導体が13兆3,000億ウォン、ディスプレイが1兆9,000億ウォンなど、総計16兆6,000億ウォンが投資された。
LG Display が30日、未婚の母30人に職業員が直接製作したOLED照明灯とベビー用品を届けた。
今回のボランティア活動は、OLED照明事業担当の役職員が才能を寄付する形で行われた。OLED照明事業チームはフレキシブルOLED照明パネル30個を寄贈、商品企画チームは未婚の母に合わせた授乳灯を特別にデザインした。
先日27日に役職員のボランティアは、社会的企業を介してオーダーメイドした木工部品で照明器具とパネルを組み立てて完成品にした。さらに、赤ちゃんに必要な様々な用品と未婚の母を応援するために書いた手紙を添えてラッピングした。作り上げられたギフトセットは30日に東方社会福祉会により、未婚母子施設で生活している30人の母に届けられた。
OLED照明は、目の健康に影響を与える光の点滅現象やブルーライトが少ないため、柔らかな光が目の疲れを減らす。また、発熱が少なく、有害物質もない、環境にやさしい製品として指折りと評価されている。OLED照明の特性をよく知っているからこそ、それぞれの才能を活かして母子の生活環境に合った授乳灯を直接製作することができた。
ボランティア活動に参加したOLED照明営業1チームのキム・ヨンジン氏は「いつも仕事で触れているOLED照明を必要としている人に届けることができて、やりがいを感じた」と言い、「小さなことにも喜ぶ姿を見たら、ボランティア活動がこんなに楽しいことだったのかと、改めて思い知らされた」と感想を語った。
Source: LG Display
最近、UBI Researchが発行した『AMOLED製造・検査装置産業レポート』では、Samsung Displayが開発を始めたQD-OLEDへの投資額がどれくらいなのかを分析した。
Samsung Displayが目指しているQD-OLEDは、青色OLEDから放出される光が量子ドット（Quantum Dot、QD）材料を通って緑色と赤色に分離され、RGBの3色を実現する方式で製造される。QD材料を通り抜けた光は、再びカラーフィルターを通り、さらに豊かな色を表現できるようになる。
このようなQD-OLEDの製造方式は、LG DisplayのWRGB OLEDと似ている部分が多い。まず、TFTは2社ともにOxide TFTを使用している。WRGB OLEDは青色が2回塗布され、その間に赤色と緑色が蒸着される。それに比べ、QD-OLEDは青色材料のみ2回蒸着して製造される。蒸着用マスクは、両方ともオープンマスク（Open Mask）を使用する。
QD-OLEDとWRGB OLEDのカラーフィルターの製造費は同様であると考えられるが、QD-OLEDの場合、QD材料をコーティングする装置を追加導入しなければならない。
本レポートによると、モジュールとセル、封止、蒸着装置は、同じ装置が使用される可能性があり、投資額もほぼ同様になると予想される。しかし、WRGB OLEDは背面発光方式のため、TFTを含めたバックプレーンを製造する際に同時に形成される反面、QD-OLEDは前面発光方式のため、上部のガラス基板にカラーフィルターを個別に形成し、その上に再度QD層をパターニングして製造する。その結果、QD-OLEDにはWRGB OLEDより高い投資額が必要となる。
第8世代の26Kを基準に投資額を計算してみると、QD-OLEDは11億米ドルで、10億7,000万米ドルのWRGB OLEDに比べて1.03倍高くなることが見込まれる。一方、JOLEDが事業化を進めている印刷方式OLEDの製造に必要な投資額は8億8,000万米ドルで、QD-OLEDの80%程度になるとみられる。
<KOLON Industries（左）とSKC（右）の透明PIフィルム、参考：KOLON Industries>
Foldable OLEDの量産が今年末に開始されると期待される中で、Foldable OLEDの主要材料の一つであるカバーウィンドウの競争が激しくなる見込みだ。Foldable OLEDはディスプレイが折りたたれる特性から、従来のカバーウィンドウに使用されていたガラスは割れるため、続けて使用することができない。
従って、割れないカバーウィンドウとして透明PIと薄板ガラスの開発が、積極的に進められている。特に透明PIフィルムに関しては、Sumitomo Chemicalと韓国のKOLON IndustriesやSKCの競争が予想される。Sumitomo Chemicalは、Samsung Electronicsが来年発売予定のFoldableスマートフォンに採用されるFoldable OLEDカバーウィンドウ向け透明PIフィルムを供給する最初のメーカーになるという。
しかし、透明PIフィルムのカバーウィンドウは、ガラスのカバーウィンドウの硬度と外観特性を満たせないため、改善が必要な状況にある。Samsung DisplayはSumitomo Chemicalの透明PIフィルムの他にも、多くのメーカーの透明PIフィルムを検討している。
Sumitomo Chemicalの透明PIフィルムと激しく競い合っているメーカーは、韓国のKOLON IndustriesとSKCである。KOLON Industriesは約10余年前から透明PIフィルムを開発しており、現在唯一透明PIフィルム量産設備を備えているメーカーである。SKCもフィルムの製造技術力を基に、2017年末に透明PIフィルムの設備投資を行った。
他に、薄板ガラスをFoldable OLED用カバーウィンドウとして開発する動きも出ている。主要メーカーにはAsahi GlassとドイツのSCHOTTがあり、厚さ0.1mm以下の実現に向けて開発を進めている。しかし、薄板ガラスも折りたたまれた状態では、耐久性に問題があると知られている。
Foldableスマートフォンの発売時期が迫ってきている中、OLEDパネルメーカーとカバーウィンドウ材料メーカーがどのような材料と構造、特性のFoldable OLED用カバーウィンドウを採用するかに業界の関心が集まっている。
OLED材料メーカーのMaterial Scienceは、来月の8月から赤色プライム層材料を中国最大のOLED製造メーカーに、量産供給することを16日明らかにした。
赤色プライム層材料は、赤色を発する発光層（EML）と正孔輸送層（HTL）の間に蒸着され、発光効率を高める材料である。陰極から出た電子がEMLを過ぎてHTLまで侵入しないように防ぐことで、OLED発光効率を高くするため、OLED機器の使用時間を増やすことができる。
Material Scienceが開発した赤色プライム層材料は、2016年に中国LTOPTOと設立した合弁会社LTMSで生産して供給する予定だ。合弁パートナーのLTOPTOは、LCD用液晶とOLED原料などを生産する化学会社である。
LTMSは昨年の2017年上半期に、中国陝西省西安に量産設備を構築し、今回の契約によって8月から稼働を開始する。LTMSは現在、月産500㎏規模の生産設備を備えているが、今後、中国内のOLEDメーカーと追加供給の契約が締結されれば、月産1tまで生産設備を拡大する予定だ。月500㎏という生産能力は、第6世代OLEDの生産ライン6本（マザーガラス投入基準で月9万枚）に供給できる規模である。
UBI Researchが発行した『AMOLED Emitting Material Market Track_1Q18』によると、赤色プライム層材料市場は、2018年から2022年まで年平均成長率35%を記録し、2022年には2億4,800万米ドル規模になるとみられる。
最近、Samsung ElectronicsとHuaweiがFoldable OLEDを搭載したスマートフォンの発売を目指していると知られ、Foldableスマートフォンに注目が集まっている。
ディスプレイメーカーは、従来の基板やカバーウィンドウに使用していたガラス材料をプラスチック材料に変えており、プラスチック材料の耐久性が重要事項となっている。
耐久性試験には様々な種類があるが、最も代表的な耐久性試験はFolding試験である。Folding試験は、プラスチックを含むFoldable材料を、繰り返し折りたたんだり広げたりする試験で、Foldable材料の一方は固定板に、他の一方は回動板（Rotating plate）に固定させた後、回転板を機械的に回動運動させる装置が主に使用されている。
しかし、既存の装置はFoldable材料と回動板の軸が異なり、回動運動時にFoldable材料が材料本来の回動経路ではなく、回動板の回動経路に沿って移動するため、Foldable材料に引張力が作用する可能性がある。このような問題を解決するために、最近、FlexiGOはFoldable材料の耐久性を試験するFolding装置‘Foldyシリーズ’を開発した。
<FlexiGOのFolding装置、参考：flexigo.co.kr>
Foldyシリーズは、既存の固定板と回動板の他に、固定板の進退運動を支えるモーションコントローラーを追加することで、Foldable材料が本来の回転経路で移動するように誘導し、材料に他の応力が与えられないようにした。モーションコントローラーにスライド装置が搭載され、固定板は進退運動、回動板は回動運動を行い、Foldable材料が回動板でスライド運動できるようにすることが特徴である。
Foldyシリーズには、Micro visionとSurface profiling、Colorimeterが含まれており、Foldy-10とFoldy-100など、製品によって試験環境を変えながら耐久性評価を実施することができる。他にも、検査システムを追加搭載できるため、様々なFoldable材料の正確な耐久性試験が可能になると期待されている。
プレミアムTV市場の競争がさらに激しくなる見込みだ。SonyのOLED TV市場参入とLG Electronicsの攻撃的な価格下げによって、プレミアムTV市場でOLED TVのシェアは拡大している。しかし、LCD陣営では8Kの高解像度戦略で対応しており、プレミアムTV市場に広がるOLEDの勢いを止めることができるのかに注目が集まっている。
Sharpは既に昨年から8K LCD TVを世界で初めて販売し、Samsung Electronicsも今年始めのCESで8K TVを展示したことに続き、下半期には8K QLED（QD-LCD）製品を発売する予定だ。OLED陣営では、LG DisplayがCESで88型8K OLED TVを展示したが、8K OLED TVを下半期に発売できるのかはまだ分からない。
現在、量産が進んでいるOLED TVは、背面発光（Bottom emission）構造で、TFTを通して採光するため、ピクセルでTFTを除いた部分から光が放出される方式だ。そのため、同じサイズのTVでも、解像度が高くなるほどピクセルサイズは小さくなるものの、TFTサイズの減少には制約があるため、光が放出される範囲がさらに狭くなる。同じサイズで高解像度を実現するためには、開口率を最大限に高めるか、または発光材料の性能を改善する必要がある。
開口率を向上させる方法には、前面発光（Top emission）構造の採用がある。前面発光構造は、光がTFT方向ではなく、封止方向に放出されるため、背面発光構造より高い開口率を確保することができる。しかし、現在、不透明なメタルシートの封止を、透明な材料に変えなければならないことや、カラーフィルターを封止の上側に形成するために、工程を変更しなけらばならないという問題が生じる。
発光材料に関しては、青色TADFや新しい青色材料の開発が積極的に行われている。LG Displayが公開した88型8K OLED TVには、背面発光構造が採用されているため、画面密度が約100 ppiとなり、現在販売されている55型4Kの80 ppiより20%高い。単純にディスプレイ全体のサイズとピクセルサイズを比較してみると、55型4Kのピクセルが88型8Kのピクセルより約40%ほど大きいという計算ができる。
つまり、55型4Kと同レベルの輝度と寿命を確保するためには、TFTの設計を最適化し、発光材料の性能を向上させ、40%小さくなるピクセルサイズをカバーしなければならない。
果たして8K OLED TVはこのような問題を全て解決し、今年の下半期に本格的な発売開始が予想される8K LCD TVに立ち向かい、無事に発売できるのか、業界の関心が寄せられている。
■ WRGB OLEDとソリューションプロセスOLED、QD-OLEDへの投資額を比較分析
■ 2018年から2022年までのOLED製造装置市場は588億米ドル、検査装置市場は84億米ドル規模になる見込み
最近、プレミアムTV市場ではOLED TVのシェアが拡大を続けている。OLED TVは、WRGB OLEDにカラーフィルターを採用した構造で、現在は唯一LG DisplayがOLEDパネルを量産している。
そこで、Samsung DisplayはプレミアムTV市場でWRGB OLEDに対抗するために「青色OLED + 量子ドットカラーフィルタ（Quantum Dot Color Filter、QDCF）」を開発していると知られている。青色OLEDはOLEDから発される青色光が量子ドット層とカラーフィルターを通り抜け、赤色と緑色を実現する技術である。
<QD-OLED構造の予測>
UBI Researchは、先日6日に発行した『AMOLED製造・検査装置産業レポート』で、最近注目を集めているWRGB OLEDとQD-OLEDの構造や投資額を分析した。さらに、大面積OLEDでReal RGBを実現することができるということから、関心が高まっているソリューションプロセスOLEDへの投資額も分析し、比較を行った。
第8世代の26Kを基準に、装置への新規投資額を分析した結果、QD-OLEDへの投資額はWRGB OLEDと比べて3%高く、ソリューションプロセスOLEDへの投資額はWRGB OLEDより19%低いことが確認された。
QD-OLEDへの投資額には、個別に形成されたQDカラーフィルターを貼り合わせる追加工程に関する内容が、またソリューションプロセスOLEDへの投資額には、QDカラーフィルターが取り除かれたことや、蒸着装置の代わりにインクジェットプリンターが導入された内容が反映されている。
他にも、2018年から2022年までのOLED装置市場全体の予測も提供している。同期間中の市場規模は、1,067億米ドルに達する見込みで、そのうち製造装置は588億米ドル、検査装置は84億米ドルになると予想される。
<2018~2022年のOLED装置別市場シェアの展望>
■ 2018年から2022年までOLED装置市場規模は、1,067億米ドルまで拡大
■ 同期間中、中国は64%・韓国は29%のシェアで投資をリード
OLED向け装置市場全体の規模は、2018年から2022年まで1,067億米ドルに達する見込みである。
UBI Researchが発行した『1H18 AMOLED Equipment Market Track』によると、OLED向け装置市場全体の規模は、2018年から2022年まで1,067億米ドルになると予想される。投資規模は2018年に211億米ドル、2019年には315億米ドルで最大になるという。
<2018~2022年のOLED装置市場全体の展望>
UBI Researchのユン・デジョン研究員は、「今後5年のうち、2019年と2020年には、特に韓国と中国のパネルメーカーによる投資が多くなる見込みだ」と言い、「2019年まで韓国のパネルメーカーは大面積OLEDを中心に、また中国のパネルメーカーは中小型フレキシブルOLEDを中心に投資するとみられる」と明らかにした。
本Market Trackの国別OLED装置市場全体におけるシェアは、2018年から2022年まで、中国が64%、韓国が29%を占め、OLED装置への投資をリードすると予想される。2018年と2019年にグローバルパネルメーカーは、最大規模となる527億米ドルを投資するという。
<2018~2022年の国別OLED装置市場全体におけるシェアの展望>
今回のMarket Trackでは、OLED装置市場全体を分析するために、装置別と工程別、メーカー別、世代別、基板別など、詳しく分類した。各工程の物流装置と検査装置を含む投資額を算出し、タッチ関連装置は市場分析の対象から外した。
他にも、装置別平均販売価格（ASP）と2016年から2018年第2四半期までの四半期別装置の販売実績についても解説し、関連メーカーによる今後の開発方向と事業戦略策定、技術や市場トレンド分析の参考になると考えられる。
先日のMWC 2017で、Sonyが世界初となる4K LCD搭載のスマートフォンを公開したことに続き、来る7月には実際に4K LCD搭載の‘Xperia XZ2 Premium’を発売する予定で、スマートフォンにも4K解像度の市場が本格開花すると期待されている。
<Sonyの‘Xperia XZ2 Premium’、参考：theverge.com>
既にTV市場は4Kを越えて8K市場へ移り変わっている。Samsung ElectronicsとSharpは上半期に8K TVの新製品を公開、Sonyも下半期に8K TVを発売する予定である。LG DisplayはCES 2018で、88型の8K OLED TVを展示した。このように、8K TVがプレミアムTV市場に参入することで、スマートフォンもTVの高解像度化と相まって、4K解像度に対応する製品を増やすと予想される。
しかし、LCDでは4Kスマートフォンを実現したものの、OLEDはもう4年もQHD解像度にとどまっている。
<Samsung ElectronicsのGalaxyシリーズの解像度変化、参考：UBI Research DB>
これは、OLED製造に採用されているFMM（Fine Metal Mask）技術に制約が多いためである。現在、量産に使用されているFMMの厚さは約20~30um程度で、4Kを実現するためには、厚さを10umに抑えなければならない。しかし、従来のFMM製造方式では、実現が難しい状況である。
それによって、高解像度の実現に向けたFMMの代替技術が開発されている。代表的な技術として、レーザーでパターニングするレーザーFMMと電鋳方式で製造するElectroforming、フィルムに電鋳でフレームを形成し、レーザーでフィルムをパターニングするFine hybrid mask、蒸着入射角を垂直にして高解像度を実現する面蒸発源などが開発中だ。
様々な展示会と学会で、高解像度を実現するための蒸着技術が公開されており、量産性を確保できれば、今後4K OLEDスマートフォン、ひいてはRGB方式の高解像度AR・VR機器も見ることができると考えられる。
先日28日にUBI Researchが開催した「上半期セミナー」で、イ・チュンフン代表は2018プレミアムTV市場における重要事項と展望について発表を行った。
イ代表は、60型以上のTVに対する需要について、「2016年の1,200万台から2021年には3,300万台まで拡大することになる」と言い、「第10.5世代への投資が増え、パネルの価格が下がるからだ」と付け加えた。
2018年にはパネルの価格が下落するに伴い、TVの価格も下がる見込みだ。Samsung Electronicsの場合、2018年第1四半期のTV出荷量は970万台で、前年同期比4%の減少となり、Samsung ElectronicsのVisual Display（VD）事業部の営業利益は4%台に留まった。LG ElectronicsのHome Entertainment（HE）事業部の営業利益と比較しても10%低い。
イ代表は「Samsung Electronicsは売上高の減少にも関わらず、営業利益の拡大を優先するために、65型以上の超大型製品のプロモーションに集中すると考えられる」と語った。
現在、Samsung Electronicsは、プレミアムTV市場におけるシェアを高めるために、QD-OLEDをTVパネルとして利用する計画を持っている。QD-OLEDは、青色OLEDを発光材料に用いて、その光が量子ドットカラーフィルタ（Quantum Dot Color Filter、QDCF）を通り抜け、赤色と緑色を実現する技術である。
イ代表はQD-OLEDの成功要因に、65型以上の8K OLEDパネルの生産などを挙げる一方で、LG Displayの第10.5世代OLEDへの早期投資によるプレミアムTV市場飽和が脅威になると説明した。
UBI Researchが発行した『2018 OLED発光材料産業レポート』によると、QD-OLEDは前面発光方式であるため、TFTの方向に光が放出される背面発光方式と比べ、開口率が約70%増加し、既存のWRGB OLEDより8K解像度と高輝度を実現することが容易である。また、色再現率の高いQD材料をカラーフィルターとして採用することで、UHDの色域規格BT.2020に近づけると予想される。
<既存のWRGB OLED（左）とQD-OLED（右）構造、参考：UBI Research>
UBI ResearchはOLED TVの売上高について、年平均約30%で増加し、2022年には約57億米ドル規模まで拡大すると予測した。
JOLEDが2020年に車載やモニターに採用できる中型サイズの印刷方式有機ELディスプレイの量産を開始すると伝えた。
先日6月26日にJapan Displayの子会社、JOLEDは7月1日から石川県能美市に「JOLED能美事業所」を開設し、2020年の稼働開始を目指すことを明らかにした。
JOLED能美事業所は、Japan Displayの能美工場に設立し、既存設備を最大限活用するほか、印刷方式有機ELディスプレイの量産に向けた追加設備や新しい製造棟などを導入する計画だ。施設規模は地上5階建て、敷地面積約10万㎡となり、基板サイズG5.5（1300×1500mm）、ガラス基板を基準に月産約2万枚の生産能力を備える予定である。
<JOLED能美事業所、参考：j-oled.com>
注力製品は、車載向けやハイエンドモニター向け中型サイズ（10～32型）の印刷方式有機ELディスプレイになるとみられる。先日3月にUBI Researchが開催した「2018 OLED Korea conference」で、JOLEDチーフテクノロジスト荒井俊明氏は、印刷方式有機ELディスプレイで中型OLED市場を攻略するという意思を示したことがある。
<2018 OLED Korea conferenceで発表したJOLEDの開発ロードマップ>
最近OLED材料メーカーが中国にR&Dセンターを設立することを検討している。関連業界によると、LG Chemは中国成都にOLED材料テックセンター（Tech Center）を設立することが知られている。先日20日には、Merckも上海にOLED Technology Center Chinaを設立すると発表した。
Merck関係者は「OLED Technology Center Chinaの設立で、中国メーカーと緊密に協力することができ、製品の発売時期が早まると期待している」と明らかにした。また「このセンターは上海にあるため、中国メーカーと理想的なソリューションを作り出せる共同作業スペースとして活用される」と述べた。
このようなOLED材料メーカーの動きは、拡大が続く中国市場を攻略するためだと考えられる。中国に拠点を置くと、中国市場に特化した戦略の展開や供給メーカーの確保が有利になる。UBI Researchは、中国のOLED市場は売上高を基準に年平均75%で成長しているという。これは現在最大規模の韓国市場と比較して4倍以上早い。
また、6月に発行した『2018 OLED発光材料産業レポート』では、「韓国のOLED発光材料市場が、年平均21%で成長していることに対し、中国のOLED発光材料市場は年平均69%で成長し、2022年には16億1,000万米ドルに達する見込みだ」と説明した。この規模はOLED発光材料市場全体の約38%程度である。
国別発光材料市場の展望、参考：UBI Research
2017年Appleがさらに広いフルスクリーンを実現するために、ノッチ（切り欠き）デザインのOLEDを採用したiPhoneXを発売して以来、HuaweiとVivo、Oppoなど、多くのスマートフォンメーカーが同じデザインのスマートフォンを次々と発売した。
2017年から今まで公開されたノッチデザインのOLEDスマートフォンは、全36種でOLEDスマートフォン全体の10%を占めているとみられる。
スマートフォンメーカーがノッチデザインのディスプレイを採用したのは、サイズの制限があるにも関わらず、消費者に大画面を提供するためだと考えられる。
しかし、カメラと前面スピーカーがあるため、ノッチデザインはスマートフォン全体に占めるディスプレイの割合を示すDA（Display Area）を拡大することに制約があり、スマートフォンメーカーは、カメラをポップアップ型に搭載する方式を採用している。
先日12日、VivoはDAが91.2%のスマートフォン‘NEX’を公開した。Vivo NEXはポップアップカメラを内蔵、ディスプレイ自体がスピーカーと指紋認証センサーとなり、ベゼルを最小化することでフルスクリーンを実現した。
Oppoは19日（現地時間）、フランス・パリで、‘Find X’を公開した。フルスクリーンを実現するために、Oppo Find XにもVivo NEXと同様に前面カメラをポップアップ型に採用し、3D顔認証センサーを備えた。Oppo Find XのDAは93.8%で、Vivoと比べて約2.7%大きい。これは、2017年にDAが最も大きかったSamsung ElectronicsのGalaxy S8+より約10%、次のiPhone Xより11%程大きくなったと言える。
<Vivo NEXとOppo Find X、参考：netmag.pk、GSMArena>
ノッチデザインのスマートフォンが発売された、2017年第4四半期から2018年第2四半期までのデザインや形別に平均DAを分析してみると、従来のスマートフォン（ノッチデザインを除く）に比べてノッチデザインのDAは約9%、ポップアップ型カメラのDAは17%で、大きくなったことが分かる。前面カメラをポップアップ型に転換することで、90%以上のDAを実現することができたのである。
このように、スマートフォンメーカーは、フルスクリーンの実現に向けて様々な変化に取り組んでいる。どのような方法で、ベゼルを最小化し、DAを拡大したスマートフォンを発売することができるかに注目が集まる。
最近のスマートフォン市場には、ホームボタンを無くし、大型のフルスクリーンOLEDを採用したスマートフォンが多く発売されている。
関連業界によると、今年の8月に発売予定のSamsung ElectronicsのGalaxy Note 9には、6.4型級のOLEDが採用される見込みだ。Galaxy Noteシリーズ初のホームボタンを無くしたモデルとなるGalaxy Note 8に比べ、0.1型大きい。
また、Appleも下半期に発売するiPhoneシリーズに、6.5型級のOLEDを採用したスマートフォンを発売すると見込まれる。2015年にiPhone 6+を発売してから、ディスプレイサイズを拡大し続けてきたAppleは、今年の下半期にiPhone Plusモデルに6.5型級のOLEDを採用するという。
他にも、Huaweiが下半期に発売予定のMate 20に、6.9型OLEDを採用するそうだ。中国市場での主導権を確保するために、ディスプレイサイズが大きいスマートフォンを好む中国消費者を狙った戦略だという分析が多い。
OLEDスマートフォンの平均ディスプレイサイズは、2016年に5.45型、2017年に5.58型で、5.5型程度に留まっているが、2018年には5.8型以上のOLEDスマートフォン多く発売され、平均サイズは5.98型に拡大した。
先に記したOLEDスマートフォン以外にも、Samsung ElectronicsのGalaxy A6 Star、XiaomiのMi 8 Explorer、AsusのAsus ROG Phoneなど、6型以上のOLED搭載スマートフォンが間もなく多く発売される予定だ。
最近、スマートフォンでコンテンツを利用する人が増え、スマートフォン市場が拡大する中、ディスプレイサイズで差別化を図るセットメーカーの戦略によって、OLEDスマートフォンの平均サイズは、6.0型以上に拡大すると予想される。
現地時間で6月12日、中国スマートフォンメーカーのVivoは、前面がディスプレイで覆われているフルスクリーンOLEDスマートフォン‘NEX’をフラッグシップモデルとして新たに発売する予定だと明らかにした。
NEXは今年2月のMWC 2018でVivoが披露した‘APEX’の量産モデルで、Vivoはカメラをスマートフォンの上部に隠し、ディスプレイに指紋認証機能を内蔵することで、スマートフォン前面において、ディスプレイが占める割合を示すDA（Display Area）を91.2%まで実現した。
カメラはアプリケーションとの連携で、写真を撮影する場合にだけ、ポップアップ型で提供される。スピーカーはOLEDディスプレイに内蔵されており、ディスプレイが音響を届けることになる。
<Vivoの新フラッグシップモデル「NEX」、参考：netmag.pk>
一方、DAが90%を越えるOLEDスマートフォンはNEXが初めてだ。ホームボタンが消えた最初のフルスクリーンOLEDスマートフォンGalaxy S8のDAは83.6%で、それまでDAが最も大きかったスマートフォンVivo X20 Plus UDのDAは85.8%である。.
GSMARENAによると、NEXのハイエンドモデルとなるNEX Sには、6.59型FHD OLEDにSnapdragon 845のプロセッサー、8GBのメモリー、128/256GBのストレージ容量、4000mAhのバッテリーが、また低価格モデルのNEX Aには、同じディスプレイにSnapdragon 710、6GBのメモリー、128GBのストレージ容量が用意されている。
Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro（E-トロン クワトロ）」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。
<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考：insideevs.com>
さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。
自動車部品サプライヤー（部品製造業者）のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。
一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。
Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID（Center Information Display）と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。
<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>
6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD（Head Up Display）など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。
BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。
<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>
車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。
Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。
Bang&OlufsenとSONYに続いて、先日11日にPhilipsも韓国でOLED TVを発売した。
LG DisplayのOLEDパネルを採用したPhilipsのOLED TVは、55型と65型の2モデルで、クアッドコアCPUとHDR 10、Dolby Vision、DTSサラウンドなどの機能を備えている。
<PhilipsのOLED TV、参考：Philips>
今年9月にはドイツのLoeweもLG Displayのパネル採用した65型OLED TV 3種（bild5・bild7・bild7 edition）を韓国で発売し、Hisense（海信）も早ければ今月からOLED TVの発売を開始するとみられる。
特に、中国TV市場の先頭に立っているHisenseがOLED TVを発売する場合、中国内にOLED TVの認知度が向上するだけでなく、プレミアムTV市場でOLEDの割合を拡大する要素にもなると考えられる。
4月にLG Displayのキム・サンドン最高財務責任者（CFO）は、カンファレンスコールで従来のOLED陣営は13社から、2社増えて15社に拡大したと説明し、タクトタイムの短縮による生産性向上と中国でのファブ建設、必要に応じてLCDファブをOLEDファブに転換するなど、市場の需要増加に積極的に対応していく計画だと明らかにした。
UBI Researchが開催した「OLED／ディスプレイセミナー」で、Shinhan Investment Corp.のソ・ヒョンチョル理事は、Sonyが12年ぶりにプレミアムTV市場で1位を記録したことを述べ、Sonyの株価が2013年比445%上昇した原動力の一つがOLED TVだったと説明した。
昨年、LG ElectronicsのHE（ホームエンターテインメント）事業本部の営業利益率は8.1%で過去最高値を達成した。主要なセットメーカーは、OLEDが企業の売上高増加とプレミアムTV市場におけるシェアを高める要素だと判断しているように見える。それによって、今後のプレミアムTV市場で、OLEDの割合はさらに拡大すると予想される。
一方、UBI Researchは今年2月に発行した『2018 OLED Panel Industry Report』で、OLED TVの売上高は年平均約30%で増加し、2022年には約57億米ドル規模まで拡大すると予測した。
UBI Researchが発行した第1四半期のディスプレイ「Market Track」によると、Samsung Displayのスマートフォン用OLED出荷量は、前四半期比26.0%、前年比4.7%減少した8,800万個と集計された。
一方、売上高は前四半期比32.4%減少、前年比30.4%増加した53億7,000万米ドルになるという。
<Samsung Displayにおける第1四半期のスマートフォン用OLED実績>
リジッドOLEDは、Samsung Electronicsによる低価格モデルへの継続的なLCD採用と中国セットメーカーによる需要減少で、第1四半期に量産ラインの稼働率が低下した。同様に、フレキシブルOLEDもAppleの需要減少とGalaxy Sシリーズの実績不振で稼働率が低下した。
UBI Researchは「第1四半期にはセットメーカーによる需要減少で実績が下がったが、4月からフルスクリーンリジッドOLEDの需要が増加し、リジッドOLED量産ラインの稼働率も次第に高まり始めた。6月からは前年と同レベルまで回復するとみられる。また、フレキシブルOLEDの量産ラインも、Samsung Electronicsによる次期モデルの早期量産とAppleによる新モデルの量産開始で、再びフル稼働に戻ると期待される」と明らかにした。
OLED全体市場規模は、2018年第1四半期に61億2,000万米ドルと集計され、このうちスマートフォン用OLED市場は91.1%、大面積OLED市場は5.7%を占めた。
2018年のスマートフォン用OLED出荷量は4億4,000万個になる見込みで、Samsung Displayが占める割合は93.4%になると予想される。
<2018年OLED市場展望>
UBI Researchが発刊した『2018 OLED材料および部品産業レポート』と「Market Track」では、OLED材料および部品市場全体が2022年まで年平均29%で成長し、370億米ドルに達すると見込まれた。
<OLED材料および部品市場展望>
本レポートに記載されているOLED材料および部品市場全体の予測は、パネルメーカーによる供給可能量を基準とし、OLEDに採用される全ての材料および部品を含んだ数値である。
2017年のOLED材料および部品市場全体は97億9,400万米ドルと集計され、2018年には35%成長した132億6,400万米ドルになる見込みだ。
主な成長要因としては、Samsung DisplayとLG Display、中国のパネルメーカーにおける第6世代フレキシブルOLED量産ラインの生産能力拡大が挙げられる。
UBI Researchは「Samsung Displayは第1四半期に量産ラインの稼働率が落ちたものの、第2四半期から正常化に向かっており、LG Displayと中国のパネルメーカーも今年中に本格的な量産を目指している。特にSamsung DisplayのA4とLG DisplayのE5・E6、BOEのB7ラインが正常稼働するかどうかが、2018年材料および部品市場全体の成長に大きな影響を与えるとみられる」と明らかにした。
今回発行される『2018 OLED材料および部品産業レポート』では、基板用ガラスとキャリアガラス、PI、TFT用有機材料などを始めとするモバイルと大面積OLEDに採用される20種類の主要な材料および部品の市場展望と産業動向、重要事項について取り上げている。また、「Market Track」では、各パネルメーカーの購入額と購入量について展望している。
最近、VR機器セットメーカーとOLEDパネルメーカーがモバイル機器より優れた解像度のOLEDを採用したVR機器とVR機器用に製造された超高解像度OLEDを披露し、注目を集めている。
先日CES 2018で公開されたVIVE PROは、最近の新製品発表会で韓国で公式にローンチした。VIVE PROは解像度において、前作であるHTC VIVEの448ppiより78%向上された615ppiのOLEDを搭載した。
<HTC VIVE Pro、参考: vive.com>
それだけではなく、最近はOLEDパネルメーカーもVR機器用超高解像度OLEDを多数披露している。SID 2018でLG DisplayはGoogleと共同開発した1443ppiのVR機器用OLEDを公開した。従来のOLEDは538ppi程度だったが、LG DisplayはWRGB + CF方式を取り入れ、UHD（3840 x 4800）解像度を実現した。
<SID 2018で公開されたLG Displayの1443ppi OLED>
Samsung DisplayもSID 2018で、解像度1,200ppiの2.43型OLEDパネル2つで製造されたVR機器を展示した。このVR機器には、昨年の858ppiより解像度がさらに向上されたRGB OLEDが採用された。
Sonyも先日5月に4,032ppiのVR機器用マイクロOLED「ECX339A」の実用化を発表した。サイズは0.5型で、240fpsまでのフレーム速度にも対応できると知られている。量産開始は2018年11月の予定だ。
VR機器は目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象（Screen Door Effect）」が現れる。それによって目の疲れが悪化し、現実性が薄くなるため、パネルメーカーは高解像度OLEDの開発に集中しており、SonyやFacebook（Oculus VR）などのセットめーかーも高解像度OLEDをVR機器に採用している。
近頃は、セットメーカーだけではなく、OLEDパネルメーカーも様々な方式で従来より一層アップグレードされた高解像度のOLEDとVR機器を多く披露し、今後さらに高解像度のVR用機器が実用化されていくかに注目が集まる。
Xiaomiが2016年に発売したRedmi ProとMi Note2以降、2年ぶりにOLEDを再び採用した。
先日の5月31日（現地時間）にXiaomiは創立8周年を記念するフラッグシップスマートフォンMi8・Mi8 Explorer Edition・Mi8 SEとスマートウォッチのMi band3を公開した。
XiaomiはMi8にノッチデザインを導入することで、フルスクリーンを実現した。Mi8に採用したOLEDのサイズは6.21型、解像度は2248×1080（402ppi）となる。スマートフォン前面において、ディスプレイが占める割合を表すDisplay Area（以下、DA）は83.8%程度である。
iPhoneXと比較してみると、ノッチデザインとOLED、垂直型デュアルカメラを搭載したという面では同じだ。しかし、ディスプレイのサイズは約0.4 inch大きくなり、DAは約0.9%広くなった。その上、iPhoneXとは異なって下部にベゼルがある。
<iPhoneXとMi8の比較、写真出典: GSMARENA>
2016年に発売したRedmi Proとの比較ではディスプレイが約21%、DAは約16%広くなり、Mi Note2との比較では、ディスプレイが約9%、DAは約13%広くなったことが示されている。
<OLEDを採用したマートフォンにおけるディスプレイのサイズとDAの比較>
Mi8 Explorer EditionのディスプレイはMi8と同様の仕様を備えている。しかし、裏面が透明になっており、スマートフォンの材料および部品を目で直接見ることができ、VivoX21のようにディスプレイ前面で指紋認証機能を利用できる。
XiaomiのMi8 SEには1080×2244（423ppi）の解像度を有する5.88型OLEDが、Mi band2の次期モデルMi band3には、0.78型OLEDが採用された。
Mi8とMi8 SEはそれぞれ6月5日と8日に発売され、2,699元（約45万ウォン）と1,799元（約30万ウォン）で販売される予定だ。Mi8 Explorerの発売日は未定だが、価格は3,699元（約62万ウォン）となる。
SonyはUXGA解像度の0.5型OLEDマイクロディスプレイ「ECX339A」を商品化すると発表した。Sonyはこの製品が世界最小6.3 um画素ピッチを達成し、以前製品の「ECX337A」（0.5型QVGA (1280 × 960)）より1.6倍の高解像度化に成功したことを明らかにした。
<Sonyの0.5型マイクロOLED「ECX339A」、参考: sony.co.jp>
また、従来に比べて50%の電圧で動作する新しい駆動回路を採用し、低電力駆動とともにデュアルラインプログレッシブ（Dual-line progressive）駆動方式によって、240fpsまでのフレームレートに対応できると説明した。
.<新製品（左）と従来品（右）によるマイクロOLED解像度の比較、参考: sony.co.jp>
Sonyによると、従来のマイクロディスプレイにおける高解像度化は、画素ピッチの縮小による画質の低下と視野角特性の悪化などの問題があったが、Sonyのトランジスタのレイアウトやプロセスの最適化、補正回路によって、問題を改善したという。さらに、カラーフィルターをシリコン基板上に直接形成し、発光層との距離を縮めるとともに、カラーフィルターの色配置を工夫することで、視野角特性の向上と高解像度を実現したと説明した。
<新製品（左）と従来品（右）による構造と視野角特性のイメージ、参考: sony.co.jp>
ECX339Aの量産予定時期は2018年11月で、サンプル価格は50,000円（税抜き）で設定された。Sonyは今回の製品が、画質への要求が最も多いハイエンドカメラと仮想現実用HMD（Head Mounted Display）に採用されると予想した。
<ECX339Aの主要仕様、参考: sony.co.jp>
ロサンゼルスで開催中の2018SIDでは、スマートフォン前面にスピーカーがない新概念のOLEDが公開された。
Samsung Displayの新作「Sound on display」は、スマートフォンの上部にあったスピーカーを無くし、パネルの裏面に電気信号を振動に転換する圧電アクチュエータ（Piezo-electric Actuator）を取り付けたものだ。アクチュエータがOLEDパネルを振動させ、音を発生するメカニズムである。LG Displayが販売している「Crystal sound OLED」と同じ方式だ。
この技術を用いると、スマートフォン前面からスピーカーを無くすことができ、ディスプレイの面積が大きくなる。最近のホームボタンがディスプレイに内蔵される傾向とともに、スピーカーも内蔵される方向で、OLEDはさらなる進化を続けるとみられる。
最近、スマートフォンの携帯性はそのままに、従来のスマートフォンより大画面と高解像度を提供できるFoldableスマートフォンが注目されている。Foldableスマートフォンは、折りたたむとスマートフォン、広げるとタブレットPCになるというコンセプトで、Samsung Electronicsに次いで、HUAWEIも今年中にFoldableディスプレイを搭載したスマートフォンの発売を目指している。
UBI Researchのイ・チュンフン代表は「理想的なFoldableディスプレイは、折りたたまれる部分の曲率半径が1R以下で、30万回以上繰り返して折りたたんだり広げたりしても、問題が生じない信頼性が求められる」とし、「それを実現するためには、ディスプレイの材料と構造に多くの変化が必要だ」と明らかにした。
21日に発刊した『2018 OLED材料および部品レポート』には、曲率半径1RのFoldable OLEDディスプレイの開発に向けた重要事項と開発動向が、厚み減少と信頼性を確保できる構造変化、代替材料開発に分類して記載されている。
<曲率半径によるOLEDパネルの厚み変化、2018 OLED材料および部品レポート、発行元：UBI Research>
他にも、モバイル機器用リジッドOLEDとフレキシブルOLED、TV用大面積OLEDに採用されている主要な材料および部品の現況と開発動向、市場展望を取り上げている。また、関連材料および部品メーカーによる今後の開発方向と事業戦略策定、技術や市場トレンド分析の参考になる情報がまとめられている。
Samsung Electronicsが低価格モデルのGalaxy A8（2018）シリーズに次いで、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した新製品を発売する見込みで、停滞していたリジッドOLED市場が復活できるのかに注目が集まる。
5月初にSamsung Electronicsはホームボタンを無くし、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した2018年向け「Galaxy A6（2018）」と「Galaxy A6+（2018）」を公開した。Galaxy A6（2018）には5.6型HD+（1480 x 720）解像度のつリジッドOLED、Galaxy A6+（2018）には6.0型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用された。
<Samsung Galaxy A6（2018）、参考：GSM-specs.com>
先日16日にSamsung Electronicsの他の低価格モデルスマートフォンである「Galaxy J6（2018）」の公式レンダリング画像がドイツメディアWinFutureによってリークされた。
<Samsung Galaxy J6（2018）、参考：WinFuture>
Galaxy J6（2018）には5.6型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用される予定だ。Galaxy A6シリーズとGalaxy J6は全て5月末に発売される見込みだ。
最近、スマートフォン用リジッドOLED市場では、フルスクリーンLCDの登場と低価格スマートフォンにLCDが多く採用されたことで、需要が減少し、リジッドOLED量産ラインの稼働率低下につながった。UBI Researchは、リジッドOLEDの出荷量は2014年から2016年まで増加し続けたが、2017年には前年比8%下がった2億9,000万個が出荷されたことを伝えた。
しかし、昨年下半期から供給を開始したフルスクリーンリジッドOLEDは、VIVO X20とGalaxy A8への採用を始めとして、Galaxy A6シリーズとGalaxy J6など、多数のスマートフォンへ採用が拡大している。これによって、今年下半期からリジッドOLED量産ラインも正常稼働に戻ると予想され、リジッドOLEDが再び活気を取り戻すかどうかに注目が集まる。
米国の消費者情報誌コンシューマーレポートは、最近発表した2018年最高のTVにLG Electronicsの65型OLED TV「OLED65C8PUA」を全製品の中で、最も優れた製品として選定したと伝えた。
<LG ElectronicsのOLED65C8PUA、参考：lg.com>
コンシューマーリポートは、OLED65C8が価格と性能の面において、優れたバランスを有している と言い、高画質とUHD性能、無限の視野角など、画質の優秀さとともに、AIプラットフォームThinQ AIについても高く評価した。
LG ElectronicsのOLED TVシリーズは、2016年の最高製品に選ばれてから、3年連続トップの座を維持している。特に今年発売したOLED TVは、LG Electronicsが独自開発した画像処理チップ「α9」を搭載して騒音を従来の半分に下げ、より精巧な色度図を用いて正確な色を実現するなど、画質が一層向上された。
また、プレミアムTV市場でも競争力を確保しつつ、その立場を強めている。LG Electronicsは第1四半期のカンファレンスコールで、ホームエンターテインメント（HE）事業本部の実績について、売上高4兆1,200億ウォン、営業利益5,773億ウォンを記録したことを明らかにした。特にOLED TVとUHD TVを中心とするさらなる成長を目指し、営業利益率は14.0%を達成したと伝えた。今後のTV事業は収益性向上に向けて展開すると述べ、TVの総売上高に占めるOLED TVの売上高の割合が10%台後半まで成長できると期待を示した。
OLED照明パネルメーカーOLEDWorksは、最近、OLED照明とドライバー、フレームなどの全てがモジュールに統合された「OLEDSurface Light Module」を発売することを発表した。
OLEDSurfaceの厚さは8.1 mm、重さは90 g、色温度は3000Kまたは4000K、照度は最大300 lmで、壁や天井などの平らな表面に簡単に取り付けられ、追加放熱システムが必要ないということが特徴である。また、このモジュールには、低電圧の定電流ドライバーと0-10Vディミングに対応するドライバーが内蔵されている。
OLEDWorks事業開発部のGiana Phelan理事は「OLEDSurfaceは、ねじだけで簡単に取り付けられ、低電圧配線不要でコストを削減でき、放熱板とドライバーなどを隠すための追加装置が必要ない」と、OLEDSurfaceの利点について説明した。
OLEDSurfaceには「Brite」OLED照明パネルが採用され、消費電力5.4 Wの全ての低電圧電源（28~48VDC）で動作する。
「Brite」OLED照明パネルはOLEDWorksの主力製品の一つで、先日開かれたLight+Building 2018では、新規製品の「Brite 3シリーズ」が公開された。Brite3シリーズは、正方形と長方形リジッドOLED照明パネル、円形リジッドOLED照明パネル、曲げられるフレキシブルOLED（BendOLED）照明パネルの3種類で構成されており、リジッドOLED照明パネルの寿命と効率は10万時間と80 lm/W、BendOLEDの寿命と効率は5万時間と60 lm/Wである。
<Light+Building 2018で公開されたBrite 3シリーズのOLED照明パネル>
Fine Metal Mask（以下、FMM）は、画素とRGB有機物を蒸着する役割を担うため、OLEDの解像度と歩留まりを決定する要素となるが、現在のFMMは蒸着工程の際に熱膨張が起こったり、重さによるシャドー現象（Shadow Effect）が発生する限界にぶつかっている。
FMMは、日立金属製圧延インバーが大日本印刷（DNP）でエッチング工程を経て製造された完成品として、高い価格で全量輸入されている。
そのため、韓国国内外の関連業界はレーザー加工など、様々な方式でFMMの開発に総力を挙げているが、まだR&Dの段階に留まっている状況だ。
先日9日に韓国順天大学新素材工学科のパク・ヨンバン教授研究チームは、電鑄インバー製造技術の開発に成功したことを明らかにした。これは、電気メッキを施して陰極に付着した金属を剥離した後、FMMを製造する技術である。
<電鑄インバー製造技術による熱膨張曲線と微細組織、参考：順天大学>
この技術によって、インバーは板として製造することができ、また、パターン化された陰極の形状をそのまま複製することもできる。さらに、FMMの厚さを今の半分位の7 um程度まで抑えられ、超高画質を実現することができると研究チームは説明した。
パク教授は「電鑄インバーに対する日本の研究レベルは、私達の研究チームと同等レベルに追いつくところまできており、中国は大規模な資本を前面に出して開発に乗り出した」と言い、「韓国企業が国際競争力を先取りするためには、学界の積極的な支援が必要だ」と語った。
最後には「20年近く続けてきた研究で構築された全てのデータベースを論文に公開する決心がついた」ことも付け加えた。今まで全量を輸入に頼っていたFMMを国産化できるのかに注目が集まる。
SCREEN Holdingsは先日8日、滋賀県彦根市の彦根事業所にディスプレイ製造装置と蒸着装置の新工場を建設すると発表した。
<SCREEN Holdings新工場の完成イメージ、参考: screen.co.jp>
SCREEN Holdingsによると、新工場の建設は従来装置の生産量を増加させ、市場シェア拡大を目指す。総工事費約20億円が投じられ、10月に完成する予定だ。
SCREEN Holdingsは今回の投資で、微細化が求められるOLEDを始めとするフレキシブルディスプレイ製造装置の生産に対応できるクリーン環境を整えることができると期待している。
同社は2017年7月に車載用OLEDの生産装置を公開したことがあり、11月には第6世代OLED TFT用とTSP用スリットコーターを公開するなど、OLED関連装置を披露し続けている。
<SCREEN Holdingsの車載用OLED装置、参考: asia.nikkei.com>
プレミアムTV市場でOLED TVの占有率が増加し続け、LCDとの価格差も次第に縮小していく傾向にあり、量子ドット技術を取り入れたLCD TV（QD-LCD TV）メーカーはプレミアムTV市場で苦戦している状況だ。
OLED TVは白色OLEDとカラーフィルターを用いたOLEDパネルを採用しており（以下、WRGB OLED）、唯一LG Displayが量産している。Samsung Displayは、プレミアムTV市場でWRGB OLEDに立ち向かうための技術の一つである青色OLED + QDCF（以下、青色OLED）を積極的に開発していると知られている。
UBI Researchは先日18日に発刊した『2018 OLED発光材料産業レポート』で、Samsung Displayが前面発光方式で青色OLED + QDCFを実現すると予想し、WRGBと比べて8K解像度とBT.2020を満足するにあたって有利になると分析した。
<青色OLEDの予想スタック構造、2段スタック構造（左）・3段スタック構造（右）2018 OLED発光材料産業レポート、UBI Research>
8KとBT.2020というTVのトレンドとSamsung Displayによる青色OLEDの開発に伴い、青色材料に関する開発も積極的に行われる見込みだ。現在、OLEDに採用されている青色材料は、蛍光物質として赤色と緑色に採用されているりん光物質より効率と寿命が低下している。青色りん光材料の開発も続いているが、材料の希少性と技術の壁があり、まだ量産には使われていない状況だ。大面積OLEDパネルには蛍光青色材料を2回以上積層することで、効率と寿命を向上させるスタック構造を導入しており、青色OLEDも2段スタック以上の構造を取り入れると予想される。
このような傾向から、青色発光材料市場も成長が続く見込みだ。2017年の青色材料（ホストとドーパント）の市場は7,000万米ドル規模に成長した。UBI Researchが発刊した『2018 AMOLED Emitting Material Market Track』によると、青色材料は2022年まで年平均32%で成長し、2億7,200万米ドル規模に達する予定だ。
<青色材料（ホストとドーパント）市場展望、2018 AMOLED Emitting Material Market Track>
「Foldableスマートフォンが発売を開始、本格的な実用化が進んだら、高価なタブレットPC市場は消滅してしまう可能性がある」
先日26日に韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「OLED最新技術動向セミナー」で、UBI Researchイ・チュンフン代表は、最近話題になっているFoldableスマートフォンについて、このような発言をした。
イ・チュンフン代表は「Foldableスマートフォンは7.2型ディスプレイが半分に折りたたまれ、5.2型ディスプレイとして実現できると見込まれる」とし、「さらに外側には、時間やその他情報が確認できるバー型ディスプレイが追加される」と述べた。
また「Foldableスマートフォンは、停滞されているスマートフォン市場を活性化させるモメンタムを提供するだけでなく、ディスプレイ画面のサイズ拡大による、パネルの数量不足を改善するための新規投資機会も提供できるというポジティブな側面がある」と分析した。
一方、「Foldableスマートフォンが発売され、実用化を迎える場合、高価なタブレットPC市場が消滅してしまう可能性がある」と述べ、「Foldableスマートフォンは現在Appleが先駆けているタブレットPC市場を飲み込める」と説明した。
続いてFoldableスマートフォンは、一般のスマートフォンに比べて画面が大きいため、4Kの実現も可能になると予測した。現在、QHD解像度に留まっているOLEDスマートフォンは、マスクと配線の広さ、エクスポージャーの問題によって、5年内に実現することは難しいと考えられる一方、Foldableスマートフォンは、このような問題から自由であると伝えた。
最後に、Foldableスマートフォンが市場における成長要因として、価格に対する消費者の負担軽減と専用アプリケーションやコンテンツの開発、動画配信（ストリーミング）など、データを転送するための5G通信技術の急速な定着を挙げた。
イ・チュンフン代表は、Foldableスマートフォン用OLEDの出荷量について、2018年に10万台、2022年には283万台に達すると予測した。
<Foldableスマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望、参考：Q2’18 OLED panel market track @UBI Research>
「マイクロLEDは、今後60型と70型以上のTVに採用されるにあたり、予めOLEDなど他のディスプレイと比較して価格競争力をどのように高めていくかを考えなければならない」
先日26日に韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催されたUBI Research主催の「OLED最新技術動向セミナー」で、順天郷大学ムン・ダイキュ教授は、マイクロLED技術について説明する際、このような発言をした。
ムン教授は「マイクロLEDは、1,000ppi以上の高解像度ディスプレイを実現できる技術として注目を集めている」と言い、「LEDウェハーからフォトリソグラフィ工程を経て、マイクロLEDを個別に製造できるため、基板のサイズと形状に影響を受けないという点と輝度と寿命、低電力など、従来のLEDが持つ利点をそのまま活用できる」と説明した。
また、ウェアラブル機器のように消費電力が非常に重要な分野では、マイクロLEDの利点が有利に作用すると予測し、他にも業務用ディスプレイやデジタルウォールなど、超大型ディスプレイ分野で、ノーベゼルディスプレイを実現できるため、比較的に参入が容易な領域になると見通した。
しかし、最近話題になっているマイクロLED TVの量産について、ムン教授は「4Kを実現するためには、10 umサイズのLEDチップが2,480万個必要だが、現在実用化されている4型ウェハーからだと、4Kパネルを2回しか生産できない」と説明し、「量産性の側面においては、マイクロLEDはLCDとOLEDに比べて価格競争力があるかという疑問を持っている」と明らかにした。
さらに、マイクロLEDのTFTやピクセルの均一度を取り上げ、「TFTの均一度は、現在OLEDにも採用されている補償回路で対応できるが、もしカラーの不均衡問題が生じたら、どう解決するかを考慮すべきだ」と述べた。
マイクロLED TVは先日のCES 2018でSamsung Electronicが披露したTVで、当時多くの注目を集めたが、実用化に関しては意見が食い違った。特にLG Displayのカン・インビョン最高技術責任者（CTO）は「4KマイクロLED TVを実現するためには、約2,500万個のLEDが必要だが、LEDが1個あたり1ウォンだとしても2,500万ウォンで、回路と基板まで含めると相当高価になってしまう」と語ったことがある。
先日26日に韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催されたUBI Research主催の「OLED最新技術動向セミナー」で、ソ・ミンチョル教授は大型TVを製造するためのソリューションプロセスOLED工程の現況を発表した。
ソ教授はソリューションプロセスOLEDの量産を前倒しするためには、4つの技術課題が残っていると強調した。
一つ目の課題は、安定的で平らな薄膜を形成できる材料の開発である。ソリューションプロセス用発光材料が塗布される場合、溶解度と沸点などによって、溶媒（Solvent）は対流現象を起こす。そのため、領域ごとに溶媒の蒸発速度が異なり、平らな薄膜を製造することは困難になると説明した。
二つ目の課題は、架橋型HTL材料の開発である。発光材料メーカーでは各層相互の混合問題を解決するために、ソリューションプロセス用HTL材料に架橋剤を混ぜ合わせている。しかし、低分子系の架橋型材料を用いる場合、周りの低分子材料との架橋反応によるピンホールが生じる。このようなピンホールは、薄膜の均一性とソリューションプロセスOLEDの再現性や寿命を低下させるため、この問題を改善するには架橋型HTL材料の開発が必要だと言った。
三つ目の課題は、Jetting（噴射）条件である。ソ教授は4pl未満のソリューションプロセス用発光材料を20-50 umのサイズで、目標位置に落とすことで8Kを実現できるため、ヘッドごとにソリューションプロセス用発光材料の体積のばらつきを最小限に抑えられるJetting条件が求められると述べた。
最後に、ソ教授は溶媒の乾燥工程の最適化を4つ目の課題として挙げ、発表を終えた。
UBI Researchによると、ソリューションプロセスOLED工程は従来の蒸着工程に比べ、OLED構造が単純（5層）で、材料の使用効率も高い。また、第8世代以上において、マザーガラスを分割せずにRGB構造の大面積OLEDを製造可能で、主要パネルメーカーがソリューションプロセスを採用する場合、設備と装置の規模縮小だけでなく、材料費と人件費などの削減によって、OLEDの製造コストを抑えられる。
UBI Researchは『2018 OLEDディスプレイ産業アニュアルレポート』と『OLED発光材料産業レポート』で、ソリューションプロセスOLEDは2019年から本格的に量産が開始され、出荷量は2019年に20万個、2022年に920万個になると予測した。この影響でソリューションプロセス用発光材料市場は、2019年に900万米ドル規模になり、2022年には約1億1,000万米ドルに達すると見込んだ。
キム・サンドンLG Display最高財務責任者（CFO）は、25日行われたカンファレンスコールで「大型OLEDパネルに対する顧客の需要とハイエンドのポジショニングは、成功に向かっていると考えられる」とし、「昨年、OLED TVの売上高が占める割合は10%台半ばだったが、今年は20%台半ばまで成長すると見込まれている」と明らかにした。
続いて「2018年に生産可能な大型OLEDパネル数は250~280万台程度で、生産能力が不足しているため、全ての需要に対応することは難しい状況だ。タクトタイムの短縮による生産性向上と2019年から中国ファブでの大型OLEDパネル量産、必要に応じてLCDファブをOLEDファブに転換するなど、市場の需要に積極的に対応していく計画だ」と述べた。
また偏っていた顧客構造を15つに拡大したため、来年には収益性が改善できるように努力すると意思を示した。中小型POLEDについて、キム・サンドンCFOは「内部では投資額と市場の変動性が高いだけに、かなり保守的に投資することを検討している」と言い、「適切な範囲でリスクを最大限に抑えるよう、慎重に意思決定を行う」と答えた。
しかし、POLEDはスマートフォンのみならず、車載用とFoldableなど、新しいデザインのフォームファクトとなることが予想されるため、それに向けて努力していると伝えた。
特に車載用POLEDは一次顧客からの反響と協業は順調で、POLEDに対する投資スタンスは維持しつつ、自社の適応力と市場の需要などをモニタリングし、POLEDへの投資速度と規模を見直すと言った。
また、最近メディアによって引き出された中小型POLEDの技術的な問題に関する質問には、事実確認が不十分なまま、開示された情報だと答えた。
LG Displayにおける2018年第1四半期の売上高は5兆6,753億ウォン、営業損失は983億ウォンを記録した。前年同期に比べると、売上高は7兆621億ウォンから19.6%減少し、営業利益は1兆268億ウォンから赤字に転換、当期純利益も6,794億ウォンから489億ウォンの損失となった。
キム・サンドンCFOは「LCDパネルの価格下落とウォン高傾向が実績不振の原因ではないかと考えられる。未来の競争力を確保するために、LCDへの投資は規模を縮小してOLED事業に転換を進めることで、長期的な収益を目指す」と明らかにした。
Samsung Electronicsは4月26日に行われた2018年1~3月（第1四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は60兆5,600億ウォン、営業利益は15兆6,400億ウォンを記録し、そのうちディスプレイ事業の売上高は7兆5,400億ウォン、営業利益は4,100億ウォンであることを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比32.6%減少、前年同期比3.4%増加し、営業利益は前四半期比70.9%と前年同期比68.5%の減少となった。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台半ばの割合を占めたという。
Samsung Electronicsによると、2018年第1四半期OLED部門は、主要取引先の需要減とリジッドOLEDとLTPS LCDの競合激化に伴い、収益が減った。LCD部門は、オフシーズンによる販売量減少とパネルの販売価格低下が続いたが、大型・UHDなどの高付加価値製品販売の割合増加や継続的なコスト削減で、収益は前四半期と同水準を維持した。
2018年第2四半期にもOLEDへの需要弱化が続く見込みで、Samsung Electronicsはこれに対し、コスト削減と生産効率の向上に取り組み、競争力を確保するために力を入れるとともに、新規顧客企業を拡大していく計画を明らかにした。LCD部門は第2四半期にも、新規ラインの稼働による供給超過状態が続くとみられるが、Samsung Electronicsは差別化戦略となる高付加価値製品の適期開発と、コスト削減に向けた活動を強化し、収益性を向上させると説明した。
2018年下半期には、OLED部門でモバイル用OLEDパネルの需要が次第に回復すると期待されており、フレキシブル製品はプレミアム製品群で注力製品として採用される見込みという。新しい技術や製品による顧客基盤の確保とコスト競争力の向上で、市場シェアを拡大し、LCDとの差別化技術や新規アプリケーション創出を強化すると明らかにした。LCD部門では、中国メーカーの生産量拡大とメーカー間競争激化で、不確実性が高まると予想される。Samsung Electronicsは大型や高解像度のプレミアム製品で差別化を図り続け、主要取引先との戦略的パートナーシップを強化することで、収益を確保するつもりだ。
2018年1四半期に携帯電話8,600万台、タブレット500万台の販売量を記録した。第2四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期同様となる見込みと説明した。
Samsung Electronicsによる2018年第1四半期の施設投資は、総額8兆6,000億ウォンで、そのうちディスプレイには8,000億ウォンが投資された。今年の投資計画はまだ未定だが、昨年フレキシブルOLEDの生産拡大と新技術開発、市場成長に向けた施設投資が急増し、昨年よりは減ると予想される。
Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「現在、A4ラインの量産時期は、顧客と協議した日程に合わせ稼働を準備している」とし、「A3ラインは稼働率の低下を最小限にくい止めるために、努力している」と述べた。また、「大型TV市場は、顧客のニーズに対応するために、量子ドットと8K技術を中心に開発を準備中で、マイクロLEDを含む様々な次世代ディスプレイ技術を興味深く見ている」と伝えた。
Samsung Electronicsは「Foldableスマートフォンの商品化のために研究開発を継続し、現在は製品の完成度を高める段階に進み、様々なメーカーと協業を行っている」と明らかにした。「単純に世界初の発売というより、消費者に真の価値を与えられるように、完成度を高めることに集中している」と述べ、「Foldableを実現するための部品性能と耐久性がさらに安定し、新フォームファクターの登場によって、様々なユーズケースが出てきたら、改めて商品化時期を公開する」と伝えた。
Samsung DisplayはLCD TVに続く次世代ディスプレイ技術として、青色OLED+QDCF(以下「青色OLED」)を選定し、開発に乗り出した。
青色OLEDはOLEDから発光された青色光がQDCF（Quantum Dot Color Filter）を通り抜け、赤色と緑色を表現する技術である（b）。OLED TVに採用しているWRGB OLEDは、白色光がカラーフィルターを通り抜けてRGB色を実現する方式である（a）。
UBI Researchが先日18日に発刊した『2018 OLED発光材料産業レポート』では、Samsung Displayが開発を開始した青色OLEDが、TV用OLEDパネルになれるかを予想した。青色OLED+QDCFの開発方向性と要求性能（効率と寿命）について分析を行い、特に青色OLEDの主要な材料である青色発光材料の現況と開発進捗状況（蛍光・りん光・TADF）を取り上げている。
Samsung Displayの青色OLEDは前面発光方式であるため、TFT方向に光を出す背面発光方式に比べて開口率が約70%増加し、従来のWRGB OLEDより8Kの解像度と高輝度の実現が容易である。また、色再現率の高いQD材料をカラーフィルターとして採用し、2012年に国際電気通信連合会（International Telecommunication Union、ITU）が制定したUHDの色域規格BT.2020に近づけると予想される。
今後プレミアムTV市場において、8KとBT.2020はディスプレイの必須条件で、WRGB OLEDも8KとBT.2020を実現するために積極的に開発を行っている。青色OLEDがWRGB OLEDがリードしているプレミアムTV市場で、どのような影響を与えるかのに期待が集まる。他にも、Soluble OLED材料とNear IR（近赤外線）材料など、新規材料の技術開発動向と重要事項を取り上げている。
2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンを分析した結果、OLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズ、またスマートフォンサイズに対するディスプレイサイズを表すD.A（Display Area）が大きく増加している。
2018年第1四半期に行った調査によると、OLEDスマートフォンは製造メーカー5社から全13種が発売されたという。Samsung Electronicsが5種で最も多く、次いでVivoが3種、Oppoが2種、Elephoneが2種、Huaweiが1種のOLEDスマートフォンを発売した。
13種のうち、ホームボタンを無くしたフルスクリーンOLEDスマートフォンが12種、ノッチデザインを採用したスマートフォンが4種である。制限されたスマートフォンのサイズから最大の画面を実現するために、2017年下半期よりフルスクリーンOLEDを本格的に採用し始め、2018年第1四半期に多数のスマートフォンを発売したのだ。
<2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォン>
フレキシブルOLEDスマートフォンの発売に伴い、ディスプレイの平均サイズとD.Aも大きく増加した。
2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズは6.01型となった。この結果は2017年比7.7%、2016年比6.7%増加したサイズである。また81.6%のD.A（Display Area）は、2016年比71.6%、2017年比74.1%増加したものである。
<ディスプレイサイズとD.Aの年度別変化>
一方、2018年に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均ppiは422.9で、2016年に比べて5.9%増加したものの、2017年の平均ppiである422.2とほぼ同じ解像度となった。これは、2017年からQHD級以上の高解像度OLEDスマートフォンが多く発売されたため、と分析される。
2018年4月8日から11日まで、中国広東省深圳で開催された第6回中国情報技術エキスポ（China information technology expo、以下CITE 2018）で、多くのパネルメーカーとセットメーカーがノッチデザインを採用したディスプレイパネルとこれを搭載したスマートフォンを展示した。
CITE 2018ではBOEを始めとするTianma、CSOT、EverDisplay Optronics、GVOなどの全5社がディスプレイパネルを展示したが、そのうちBOEとTianma、CSOTがノッチデザインを採用したディスプレイパネルを出品した。
まず、BOEは6.2型OLEDパネルを披露した。今回BOEが展示会に出したOLEDパネルは、解像度2992 x 1440（537 ppi）・輝度400 nitである。
LCDパネルもノッチデザインの採用に乗り出し始めた。Tianmaは6.18型LCDパネル、CSOTは6.25型LCDパネル2種と6.18型LCDパネル1種を披露した。
<CITE 2018で展示したノッチディスプレイ>
また、スマートフォンセットメーカーのVivoも、ノッチデザインを採用したスマートフォンX21を展示した。3月に発売されたX21は、6.28型に1080 x 2280の解像度を備えている。
<ノッチデザインを採用したOLEDスマートフォン「Vivo X21」>
AppleがiPhone Xにノッチデザインを採用したOLEDスマートフォンを初公開してから、VivoとOppo、Huaweiなど、多くのスマートフォンメーカーは相次いでOLEDスマートフォンを発売した。今回の展示会では、ノッチデザインを採用したLCDパネルも多く展示され、ノッチデザインが2018年中小型ディスプレイ市場において、主流として位置付けられるかに注目が集まっている。
出光興産は最近のニュースリリースで、中国四川省成都高新技術産業開発区（Chengdu Hi-tech Industrial Development Zone）政府と基本合意に至り、現地法人を設立することを知らせた。
出光興産によると、最近中国政府が展開しているディスプレイ産業振興政策を背景に、OLED製造設備への投資が加速し、OLED材料に対する需要拡大に備え、材料の供給体制と技術支援を強化することを明らかにした。
中国で設立する子会社の名前は出光電子材料（中国）有限公司で、出光興産が約13億円の資本金を100%出資するという。
出光興産は2019年度中に工場を完成させ、OLED材料の生産を開始する計画である。
最近のスマートフォン市場ではフルスクリーンOLEDを採用したスマートフォン、プレミアムTV市場ではOLED TVが主流になっている。フルスクリーンOLEDとUHD解像度の大面積OLEDを実現するために以前とは異なる構造と工程が取り入れられたが、ディスプレイ関連メーカーがこのような情報を詳しく把握することは難しかった。
これに対し、今回UBI Researchは中小型と大面積AMOLEDの最新工程を分析した「AMOLED Manufacturing Process」レポートを発刊した。
本レポートではAMOLEDを中小型と大面積に分けて構造と工程を分析し、さらに中小型AMOLEDの検査工程も図表化したため、各メーカーはAMOLEDの構造全般と主要工程を把握できると期待される。
第1章では、中小型と大面積AMOLEDの基板からモジュールまでの全構造を取り上げた。第2章では、フレキシブルOLED用基板である二重PI（Polyimide）、TFT（LTPS方式とOxide方式）、OLED画素（蒸着方式とソリューションプロセス）、封止製造工程とセル、モジュール工程を順次分析した。第3章では、中小型AMOLEDの検査測定工程装置と主要装置について説明した。
また、第4章からはSamsung Displayにおける、9枚のマスクを用いたLTPS TFTのPad bending工程と13枚のマスクを用いたLTPS TFTのPad bending工程、LG Displayの大面積OLED用Oxide TFT工程を扱った。各工程に使用される装置と材料を分かりやすく分析し、最新TFT工程をより良く理解することができると期待される。
<アドオンタイプのリジッドOLED構造>
2018年4月10日に中国広東省深圳で開催中の電子製品展示会CITEは、去年よりかなり少ない来場者数で比較的閑散としている。特にビジネス向けではない、一般来場者の注目を集めて賑やかだった去年に比べると、おそらくITに関する重要事項がなかったためではないかと考えられる。
特に家電分野のTVは、新製品の公開がなかった。大体去年や2018 CESで公開した製品を再び展示した程度だ。LG Displayは今までプライベートブースに隠していた88型8K OLED TVをブース全面に公開、CSOTは今までカンファレンスで公開してきたプリント技術により製造されたOLEDディスプレイを公開した。8K OLED TVはコントラスト比・鮮明な画質・色感など、優れたOLEDディスプレイを大画面に表示することで、プレミアムTVとしての偉容を示した。CSOTの31型ディスプレイはその品質を見せるよりも、来年に向けて20K TVラインへの新規投資を計画しているCSOTのプリントOLED技術開発の成果を紹介したということで、意味がある。展示した製品はOxide TFTに前面発光インクジェットプリント技術で製造され、144 ppiにピーク輝度は150 nitである。
<88型8K OLED TV、LG Display>
<31型インクジェットプリントOLEDディスプレイ、CSOT>
先日、ディスプレイに 指紋認証センサーが内蔵されているスマートフォンX21を世界で初めて公開したVivoは、今回もX21モデルのみを展示した。実際に指紋を登録してみると、従来より指紋を読み取るまでの時間がかかり、テストの認識率は悪くないものの、ホームボタンで画面を表示させるより応答速度が少し遅いと感じた。
今まで約半年間、様々な話題を集めてきた iPhone Xのノッチデザイン同様のディスプレイをパネルメーカーのほとんどが展示し、VivoとOppoなど、セットメーカーも同じノッチデザインのスマートフォンを公開した。あるパネルメーカーの関係者は、デザインの評価がポジティブではないが、アップル社の製品と同じように作ったと言いながら、個人的にはフルスクリーンのデザインを好むと語った。iPhone Xの販売成績が予想を下回る中でも、同じデザインのスマートフォンが登場していることから、市場におけるアップル社の影響力がいかに大きいかが分かる。
去年の 第3四半期に中国成都でフレキシブルOLED工場の稼働を開始したBOEは、プラスチック基板を用いて製造した様々なOLEDパネルを展示した。特に、展示会のある関係者は世界でプラスチック基板を用いたフレキシブルOLEDパネルを量産できるのは、Samsung DisplayとBOEしかないと自信を示した。
LG Displayは4月9日から11日まで中国広東省深圳で開催される「中国情報技術エキスポ（China Information Technology Expo）2018」に参加し、様々なアプリケーションに採用されたOLEDを見せつける。
今年で6回目を迎える「CITE 2018」は、中国工業情報化部と深圳地方政府が主催するアジア最大の情報・電子展示会で、毎年1,600社余りが参加、16万人が来場する。
LG Displayは「OLEDが既に主流だ」というスローガンを基に、画質だけでなく応用範囲とデザイン面においても限りない可能性を持つOLED製品を展示する。
OLEDはコントラスト比、色の正確度、視野角など、多方面から現存する最高のディスプレイとして評価されており、特にLG Displayが独自に開発している大型OLEDは、別次元の画質と新しいデザインで、消費者の多彩なニーズを満たしつつ、プレミアム市場で高い人気を得ている。
LG Displayは今年初めに公開した世界初の88型8K OLEDを展示し、来場者の注目を集めた。この製品は、現存するOLED TV製品の最大サイズで、UHD（3840×2160の解像度）より4倍（7680×4320の解像度）鮮明な画質を実現する。自発光ディスプレイのOLEDは、開口率減少による輝度低下が起こらないため、8K超高解像度の実現が容易である。さらに、LG Displayならではの革新的な工程・設計および補償技術が加わり、本物の8Kを実現することで、OLEDが超大型・超高解像度市場をリードし続けると期待される。
<世界初の8K OLED TV、参考：LG Display>
LG Displayはスピーカー機能を搭載した65型CSO（Crystal Sound OLED）も展示し、最も革新的な技術を披露する製品に与える「CITE 2018技術革新金賞」を受賞した。この製品はパネルにサウンドシステムを内蔵させ、画面からサウンドが直接出力される革新的な製品だ。別のスピーカーから流れる音を聞くのではなく、画面と音が同じ位置にあるため、臨場感と没入感を最大限に高める。
<65型CSO（Crystal Sound OLED）、参考：LG Display>
他にも、壁と密着させることでリビングのインテリア効果を高められる77型UHDウォールペーパーOLEDと6枚の77型UHD OLEDで構成されている丸形のピラー（Pillar、柱）製品を披露し、OLEDの多彩な活用可能性を提示する。
今回の展示会でLG Displayは、中国では初めてOLED照明を披露する。OLED照明は従来の光源より電力消費と発熱が少ないため環境にやさしく、自然光に近いため目の疲れを最小限にしてくれるプレミアム光源だ。OLEDディスプレイのように自由に曲面を実現できるだけでなく、唯一の面光源として均一な光を提供し、光源そのものを丸形、角形など、様々な形を作り上げることができる。
LG Displayのヨ・ソンドク最高マーケティング責任者（CMO）は「様々なアプリケーションに拡大できるポテンシャルを秘めているOLEDは、消費者により良い価値を提供する」とし、「特に新技術と新製品の導入スピードが最も早い中国市場で、OLED市場をリードし続ける」と語った。
一方、UBI Researchは去る2月に発刊した『2018 OLEDディスプレイ産業アニュアルレポート』で、OLED市場規模は2018年に357億米ドルとなり、年平均22%で成長して2022年には782億米ドルまで拡大すると予想した。
UBI Researchが発刊した『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』によると、スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、2018年の4億7,000万台から2022年に8億5,000万台まで増加し、年平均15.8%の成長を記録するという。この値は、2017年第4四半期に予測した年平均成長率（CAGR: Compound Annual Growth Rate）の25.4%より9.6%下回る結果である。
<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望>
UBI Researchによるスマートフォン用OLEDパネルの出荷量予測値が減少したのは、最近スマートのトレンドが反映されたからだと言える。スマートフォンの買い替えサイクルが延び、新技術が不足するなどでスマートフォン市場は停滞している。また、予想よりも早く拡大されているスマートフォンの平均サイズは、Foldable OLEDの発売予定などで今後も続くと予想され、様子で市場の成長は鈍化傾向となる見込みだ。
他にもフレキシブルOLEDは、Samsung Displayへの依存度が高いことから供給不足が起こり、ASP（平均販売価格）が上昇し、中国のセットメーカーはフレキシブルOLEDの高い価格で採用をためらっている。ここで、低い価格のフルスクリーンLCDが登場し、中国のセットメーカーはリジッドスマートフォンにOLEDよりLCDを採用しようとする傾向が強まり、リジッドOLEDへの需要は減少すると見られる。
韓国と中国のパネルメーカーは、2016年と2017年に第6世代OLEDラインへ攻撃的な投資を進めた。しかし、今年からはスマートフォンの需要状況を観察しつつ、量産ラインの稼働時期と投資を見直している。スマートフォン用OLEDパネルは、OLEDパネル市場全体の9割以上を占めているため、パネルメーカーの投資動向に重要な要素となる。
一方、『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』は、UBI Researchが過去15年間重ねてきた市場成果および予測システムを基盤に、パネルの販売実績、今後の市場見通し、需要および供給分析、パネル製造メーカーの競争力分析、サプライチェーン分析、パネルの製造コスト分析、投資現況分析、ASPの全8つのモジュールで構成されている。
AppleがiPhone Xにノッチ（切り欠き）デザインのOLEDスマートフォンを初めて公開して以来、多くのスマートフォンメーカーがOLEDスマートフォンを相次いで発売すると予想され、ノッチデザインOLEDスマートフォンが2018年スマートフォン市場でトレンドとして位置づけられるのか、注目が集まっている。
初めてノッチデザインのOLEDスマートフォンを発売したAppleは、2018年に3つのiPhoneモデル全てノッチデザインを採用して発売すると見られる。Mac Rumorsによると、Appleは2018年の下半期に5.8型OLEDを採用したiPhone Xの次期モデルと6.5型OLED iPhone X Plus（仮称）、6.1型LCD iPhone 9（仮称）を発売する予定だ。
<2018年発売予定のiPhoneシリーズ、参考：appleinsider.com>
他にも、Oppo R15、Vivo X21、Huawei P20 Proなど、ノッチデザインのOLEDスマートフォン発売に関する発表があり、最近はXiaomi Mi 7とLG G7にノッチデザインのOLEDが採用されるという報道が相次いでいる。
Huaweiは現地時間27日にフランス・パリで開かれた公開イベントで、フラッグシップスマートフォンHuawei P20とHuawei P20 Proを公開した。Huawei P20とP20 Proは全てノッチデザインで、P20には5.8型LCD、P20 Proには6.1型OLEDを採用し、AOD（Always On Display）機能を提供する。さらにノッチ部分を非活性化できる機能の追加で、ノッチデザインを隠せると知られている。
<Huawei P20 Pro、参考：bgr.com>
一方、Xiaomi Mi 7にもノッチデザインのOLEDが採用されるそうだ。ボンファンマン（凤凰网）コリアは、XDA開発者が流出されたファームウェアファイルを分析した結果、Xiaomiの運営体制「MIJU 9」のワーディング設定にノッチ関連内容が含まれていることから、ノッチデザインが採用される可能性が高いと伝えた。現在、飛び交っている様々な噂をまとめてみると、Xiaomi Mi 7はノッチデザインのOLED採用とともにAOD機能を提供するという。
LG G7にもノッチデザインのOLEDが採用される見込みだ。XDA DevelopersのレンダリングイメージとYouTubeチャンネルのScience and Knowledgeが製作したコンセプトレンダリング映像によると、LG G7には19対9のアスペクト比と1440 x 3120の解像度に対応する6型OLEDが採用されたという。関連業界では4月末に韓国国内で公式発表、5月中に正式発売を開始すると予想されている。
<LG G7のレンダリングイメージ、参考：xda-developers.com>
ノッチデザインは制限されたスマートフォンのサイズから、最大の画面を実現するために採用したフルスクリーンディスプレイの一つである。2018年スマートフォン市場において、ノッチデザインのOLEDスマートフォンが新たなトレンドになれるのか、今後の動向に注目が集まる。
Samsung Electronicsは現在「PL-QD（Photoluminescence Quantum Dot）技術」を採用したQD-LCD TVで、プレミアムTV市場で影響力を強めている。この技術は外部の光によって刺激される物質が再び発光するメカニズムを有する。
このようなQD-LCD TVを担当する家電部門（CE）において、昨年の営業利益は1兆ウォン以上落ち、営業利益は3.6%に留まった。
一方、LG Electronicsのホームエンターテインメント（HE）事業本部は、昨年OLED TVで営業利益1兆5,667億ウォン、営業利益率8.1%の過去最高値を更新した。SONYもOLED TVを前面に押し立て、プレミアムTV市場で急速に立地を進め、営業利益を黒字に転換させた。
OLED TVが企業の売上向上への貢献効果を生み出したと言える。
これに対し、Samsung ElectronicsはプレミアムTV市場に占める割合を高めるために、EL-QD（Electroluminescence Quantum Dot）技術を採用したEL-QLEDの開発に取り組んでいるが、QLEDの材料であるQuantum Dotの効率と寿命、量産技術はまだ確保されていないようだ。
最近青色OLEDを照明パネルとして採用し、その光がQDCF（Quantum Dot Color Filter）を通り抜け、赤色と緑色を実現するQD-OLED TV技術が注目されている。
<QD-OLED構造予測、参考：Samsung Displayブログ>
QDCFを用いるとQD材料のサイズを調整し、実現したい色を簡単に作リ出すことができ、色再現率の向上も可能となる。これによって、色の領域をBT2020まで拡大し、自然な色に近くより鮮明でリアルな画質を提供することができると見られる。また、QD-OLED TVは前面発光構造で、開口率を確保することが容易であるため、解像度と画面の均一度を向上させることもできる。
しかし、QD-OLED TVには青色OLEDの寿命と効率、インクジェットプリント工程技術の確保など、これから解決しなければならない様々な問題点がある。これに対し、業界では事業検討がまだ初期であることを鑑みると、QD-OLED TVの量産時期は2020年以降になると予測している。
QD-OLED TVがプレミアムTV市場に参入し、どのような変化の波を起こすのかに注目が集まる。
OLED照明市場でもフレキシブルなデザインへの変化が本格化を迎えている。
Light+Building 2018ではLG Displayだけでなく、OLEDWorks、Sumitomo ChemicalもフレキシブルOLED照明を展示し、LED照明との差別化を図った。
特にOLEDWorksとSumitomo Chemicalは初めてフレキシブルOLEDパネルを公開し、多くの来場者から注目された。
OLED Worksは薄板ガラスを採用したフレキシブルOLEDパネル「Brite 3 FL300C」を公開した。スペックは1万時間と57 lm/W@8,300 cd/m2、または5万時間と63 lm/W@3,000 cd/m2となる。
Sumitomo Chemicalが公開したフレキシブルOLEDパネルは、PI基板を用いてソリューションプロセス工程で製造し、効率は50 lm/W@1,500 cd/m2、寿命は約2万時間程度である。
<OLEDWorks（左）とSumitomo Chemical（右）のフレキシブルOLED照明パネル>
2社が公開したフレキシブルOLED照明パネルはプロトタイプで、現在量産を進めているLG Displayのフレキシブル照明OLEDパネルの性能である55 lm/W、3万時間と同様レベルだ。この2社がフレキシブルOLEDの量産を開始したら、フレキシブルOLED照明市場に大きな変化が起きると期待されている。
一方、OLED照明市場の先頭に立っているLG Displayは、昨年12月にOLED照明ブランド「Luflex」をローンチして以来、初めての展示会となるLight+Building 2018で、フレキシブルOLED照明で実現できる多彩なデザインの照明を展示し、来場者から大きな注目を集めた。LG OLED Design Competition 2017で受賞した6作品が展示され、フレキシブルOLED照明の特長を最大限に活かしたデザインによるLED照明との差別化が目立ったという評価が多かった。
<LG OLED Design Competition 2017の受賞作>
現地時間で3月19日、ドイツ・フランクフルトで開催されている世界最大の照明・建築展示会「Light & Building 2018」で、ドイツのOLED関連メーカーと研究所10カ所は「OLED Licht Forum」を設立したことを発表した。
「OLED Licht Forum」はOLEDWorksとOSRAMを始めとするMerck、BASF coatings、EMDE、Fraunhofer、Hema electronic、Irlbacher、APEVA、WALO-TLなど、ドイツのOLED関連メーカーと研究所10カ所が参加し、OLED照明技術を開発・広報するという。
このフォーラムを構成するメーカーと研究所は独自のOLED照明関連研究と技術など専門知識を共有し、OLED照明の新しい応用分野を発展させる計画である。
フォーラムは継続的な会話と専門家交換、カンファレンス、講義、機関訪問を行い、未来の照明ソリューションとしてOLEDを開発・活用し、さらにOLED照明を活用できる広範囲な基盤を提供する。このような活動の第一歩として、多くの人がOLED照明を直接体験できるようにOLEDショールームを設ける予定だ。
一方、MerckのOLEDと量子材料責任者Michael Grund氏は「このフォーラムを設立した目的は、OLEDを様々な応用分野における持続可能な照明パネルとしてさらに発展させるために、各メーカーの専門知識を活用することである」と述べ、「様々な活動を通じ、経験とノウハウを交換することで、OLED照明産業分野の共同体を育成できる」説明した。
2018年、自動車のリアランプにOLED照明を採用した製品が再び市場に出される予定だ。
3月18日からドイツ・フランクフルトで開催中の展示会「Light+Building 2018」で、LG DisplayはMercedes-BenzのS-Class Coupeに採用する予定のリアランプを展示した。今回展示したOLEDリアランプは、昨年10月に開催されたフランクフルトモーターショーで初めて公開され、33つのリジッドOLEDとLEDが組み合わせられたデザインで構成されたいる。
<LG Displayで公開したMercedes-Benz S-Class CoupeのOLEDリアランプ>
LG Displayの関係者は「リジッドOLEDリアランプは15年の寿命と-40~80℃の温度テストなど、完成車メーカーから提示された要求事項を全て満たすことができた」と述べ、今後リジッドOLEDリアランプ市場への期待感を示した。また「OLEDならではの自由なデザインは他の照明では実現できないレベルで、フレキシブルOLEDに対する完成車メーカーの要求事項を満たす場合、自動車のリアランプ向けOLED照明市場は大きく成長できる」と語った。
OLEDリアランプを採用したMercedes-BenzのS-Class Coupeは、今年の上半期中に発売される見込みで、限定版として約2万台を生産する予定だ。
UBI Researchは車載用OLED照明市場について、2018年から2023年まで年平均81.1%で成長し、2023年には6,700万個を出荷すると予想した。
<車載用OLED照明パネルの出荷量展望>
一方、LG Displayは今回の展示会で、フレキシブルOLED照明パネルを採用したリアランプのプロトタイプと世界で初めてCrystal Soundを搭載したOLED照明、フレキシブルOLED照明パネルを採用した多彩なデザインの照明を披露し、来場者から大きな注目を集めた。
<LG DisplayのフレキシブルOLED照明パネルを採用したリアランプのプロトタイプ>
<CES 2018でデンソーが公開したJOLEDのOLEDパネル、参考：asia.nikkei.com>
日経新聞によると、自動車部品メーカー・デンソーがJOLEDに300億円を投資し、車載用ディスプレイ市場で韓国のパネルメーカーと競い合うことになるという。
デンソーは今回の投資で、JOLED株式の約15%を持ち、産業革新機構（Innovation Network Corporation of Japan）の大株主になる。ジャパンディスプレイ もJOLED株式の15%を保有している。
次世代自動車には、運転者が様々なセンサーとカメラから収集された情報を簡単に取得できるディスプレイシステムが非常に重要となる。JOLEDは自動車用電子装置や制御システムに通じているデンソーとパートナシップを締結することで、車載用ディスプレイ市場に積極的に進出しようとすることが明らかになった。
JOLEDとデンソーはデジタルダッシュボードとミラーカメラシステム用OLEDを開発する計画を持っている。OLEDはLCDに比べ、フレキシブルな形状を実現することができるため、自動車の内部に合った設計を行うことができる。
JOLEDは2018年1月にインクジェット技術を採用し、21.6型4K OLEDパネルをASUSに供給したことがある。JOLEDはインクジェットを基盤とするOLEDを2019年に量産する予定だ。
また、JOLEDはパナソニックとソニー、住友化学、SCREENホールディングスより、それぞれ50億円を募金している。石川県にあるディスプレイ工場でOLEDパネルを量産する計画である。
第4回OLED KOREA CONFERENCEで、次世代発光材料開発の先導企業であるKyuluxとCYNORAが研究結果と今後の開発方向についてを発表した。
Kyuluxの最高経営責任者（CEO）安達淳治氏は「従来の蛍光材料ホストとドーパントにTADFドーパントを添加するHyperfluorescenceを開発している」と説明した。Hyperfluorescenceの発光半値幅はTADFの約35%レベル、輝度は約2倍以上で、この材料がTADFの欠点（広い半値幅と低い輝度など）を同時に解決できると強調した。
安達惇治氏が公開した最新Hyperfluorescenceの効率は、赤色28 cd/A、黄色43 cd/A、緑色81 cd/Aで、寿命はLT50（1000nit）を基準に10,000時間、62,000時間、48,000時間である。色度図は赤（0.64, 0.36）、黄色（0.46, 0.52）、緑（0.28, 0.65）である。
一方、CYNORAの最高マーケティング責任者（CMO）Andreas Haldi氏は、現在CYNORAが開発した青色TADFエミッタの色図表は0.16、EQEは24%、寿命（LT97@700nit）は10時間だと明らかにした。このような性能は現在OLEDに使用されている青色材料より2倍高い効率で、色図表（0.10）は同様のレベルであるものの、寿命は短いと説明した。青色TADFエミッタの開発は2018年で終了し、2019年には量産への採用が開始されると付け加えた。
また、従来の低効率材料の代わりに高効率の青色TADFエミッタを使用すると、製造コストの削減のみならず消費電力も抑えられ、バッテリーの消耗を最小限に軽減できると語った。同時にOLEDの解像度を向上できるため、主要パネルメーカーの大規模真空工程ラインへ採用できると期待を示した。
CYNORAは青色TADFエミッタの開発終了後（2018年目途）、緑色TADFエミッタ、赤色TADFエミッタの順に開発を進め、2020年までRGB TADFエミッタの開発を全て終了する予定だ。
3月7日UBI Researchが主催した「第4回2018 OLED Korea Conference」でLG Displayのハン・チャンウク首席研究委員は、OLED TVの発展過程を紹介し、OLEDの画質（Image quality）とデザインの柔軟性（Design flexibility）、拡張性（Expandability）を強調した。
まず、OLED TVに採用されているTFT技術とOLEDスタック技術、補償回路など、3つの主要技術を紹介した。ハン首席研究員は「FHDに採用していたボトムゲート（逆スタガ型）から、UHD実現に向けてトップゲート（スタガ型）のコプレーナ構造にTFTを変更した」と説明し、「輝度と色再現率を向上させるために、2段スタック構造から3段スタック構造にWRGB OLED画素の構造を変更し、8Kの大型画面でもOLEDに影響を与えないように補償回路を設計した」と明らかにした。
続いて、OLEDが持つ最大の特長に「ローカルディミングによって画素を制御するLCDとは違って、OLEDはピクセルディミングで画素を制御するため、完璧な黒の表現ができる上に、輪郭周辺が光っているように見えるハロー効果が低い」と強調して話した。
OLEDはバックライトが必要ない自発光ディスプレイであるため、デザインの表現と拡張性を実現することができるという。その例として、屋内に適用可能なミラー型ディスプレイと透明型ディスプレイ、CES 2018で披露した世界初の88型8K OLED TVと65型丸められる（Rollable）OLED TVを挙げた。
一方、ハン首席研究員は「2018年には生産ラインの拡大と歩留まり改善によって、大型OLEDパネルの生産量が2016年より約3倍に増加する見込みだ。また、韓国坡州（Paju）市と中国広州（Guangzhou）市に工場を増設し、2020年には600万枚以上の大型OLEDパネルを出荷することができる」と明らかにした。2016年には全体ディスプレイの5%程度に留まっていたOLEDパネルの生産量を2020年まで40%以上に引き上げると述べた。
GoogleとLG Displayは、今年5月に米国ロサンゼルスで開かれるSID 2018で、世界初となる1443ppiの超高解像度VR機器用OLEDディスプレイを公開する予定だ。
<GoogleとLG Displayが公開する予定のVR機器用OLED、参考：Androidpolice>
テクノロジーに関するレビューやニュースを掲載するウェブサイトThe Vergeによると、SID 2018で公開するVR機器用OLEDは、4.3型で5657 x 3182（1443ppi）の解像度を有するという。
これは現在HMDに対応するVR機器の中で最高解像度の1400 x 1600（607ppi）を持っていると知られているSamsung ElectronicsのOdyssey（Model no. XQ800ZAA-HC1KR）より約2.4倍高い数値である。また、2017年8月に開催されたiMiD 2017でSamsung Electronicsが展示したVR機器用OLED（1824 x 1824、806ppi）よりも約1.9倍高い解像度である。
VR機器は、目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象（Screen Door Effect）」が現れる。また、低解像度は目の疲れを悪化させ、不正確なグラフィック情報（画像の歪み）によって現実感を低下させる要因になる。このような欠点を補うために、各メーカーは高解像度のVR機器用パネルを開発している。
<解像度によるVR画面の比較、参考：speedvr.co.uk>
GoogleとLG Displayが展示するVR機器用OLEDは垂直走査周波数（120Hz）においても、世界初となる。垂直走査周波数が高いほど、同じ時間内により多くの画面を表示し、酔い現象を最小限に抑えられ、リアルに近い自然な映像を実現することで没入感を高める。そのため、VR用ディスプレイにおける垂直走査周波数の基準について、Oculus VRとHTC、韓国情報通信技術協会は90Hz以上、SONYは120Hzで規定したことがある。
UBI Researchは2017年7月に発刊した『AR／VR用ディスプレイ市場レポート』で、2014年から2016年までの間に発売されたVR機器の垂直走査周波数は、LCDが約65Hz、OLEDが約86Hz程度で、高い垂直走査周波数を実現するためには、LCDより速い応答速度と低い電力消費を持つOLEDが有利であると説明した。
「OLEDは天井と壁などに設置され、顧客に多彩なイメージを提供する。未来には飛行機内で、夜には天井から光る星、昼には晴れの青空を見ることができると期待される」
先日8日UBI Researchの主催で開催された「2018 OLED Korea conference」で、Boeing社Associate tech fellowのJulian Chang博士はこのように述べ、今後の飛行機に採用されるOLEDの様々な利点を挙げた。
Julian Chang博士は「OLEDは完璧な黒と優れた色再現率を特長とする」と言い、「顧客に実際の青空のようにリアルな夜空を提供できる」と説明した。また、「飛行機の内部は曲面が多いため、フレキシブルを実現しやすいOLEDが他のディスプレイに比べ、有利な特長を持っている」と語った。
続いて、OLEDは狭い空間で多くの情報を必要とする顧客と乗務員が視野角の制限を受けることなく、情報を提供できると説明し、睡眠を妨げるブルーライト（青色光）の軽減効果とLEDに比べ低い消費電力による燃料の節約、二酸化炭素の削減が実現できると述べた。
一方、OLEDが飛行機産業に進出するためには、最大輝度の向上とバーンイン現象の改善、FAA規定の遵守、設置と修理の容易性などが必要だという。
現在のOLEDは、モバイル機器とプレミアムTV市場を超え、自動車やウェアラブル向け市場にその領域を次第に広げている。OLEDが飛行機内に採用され、顧客にリアルな空を提供できるのかに注目が集まる。
3月7日UBI Researchの主催で、ノボテルアンバサダーソウル江南ホテルで開催された第4回「OLED Korea Conference」で、JOLEDのChief technologist荒井俊明氏とTCLのDeputy chief engineer James Lee氏はソリューションプロセスOLEDをテーマに発表を行った。
JOLEDの荒井俊明氏はソリューションプロセスOLEDで10~30型台のタブレット用中型OLED市場を集中的に攻略することを明らかにした。荒井俊明氏は「モバイル機器用OLEDは、現在500 ppiを超え、800 ppi以上を目標にしており、今のプリント技術では難しいが、タブレット用中型OLEDは300 ppi程度であるため、今の技術でも十分に競争力がある」と説明した。
続いて「現在採用されている蒸着技術は、マザーガラスを分割することが必須だが、JOLEDのOxide TFTとソリューションプロセスOLEDは第8.5世代だけでなく 、第11世代においてもマザーガラスを分割せずに、工程を実施することができるため、パネルの生産量も大幅に拡大する」と予想した。
TCLのJames Lee氏は「次世代プレミアムTVは70型以上の大型画面と完璧な黒の表現、8K解像度の高画質、スリム&フレキシブルなど、差別化されたデザインである」と述べた。また「ソリューションプロセス技術は、大型RGB OLEDの実現と画質を向上させることが可能で、使用材料も少ないため、コスト削減にも貢献できる。TCLは現在、ソリューションプロセス技術を開発中で、第11世代生産工場に取り入れられると見込まれる」と明らかにした。
また「現在65型を基準とするOLED TV価格は、LCD TV価格に近づいている。2021年にはOLED TVとLCD TVの価格差はなくなり、OLED TVがプレミアムTV市場の主流として位置付けられる」と説明した。
それに加え「第11世代OLEDはMura free技術を向上する必要があるが、75型OLEDパネルを6枚生産可能で、第8.5世代に比べ生産量は3倍増加、切断効率（Cutting efficiency）は95%以上を達成することができる」と説明し、OLED TVがTV市場の主流になるためには、第11世代ソリューションプロセスOLED工場を必ず設立しなければならない」と強調した。
来週、韓国ソウルで開催される第4回OLED Korea Conferenceで、主要OLED産業関係者が次世代ディスプレイに関する新しい技術について論議する予定である。期待を集めている技術の一つはTADF（熱活性化遅延蛍光）技術で、このテーマは今回UBI Researchが主催するカンファレンスで重要に扱われる。
TADF 技術は青色発光材料の効率を改善するための方法として、大きく注目されている。高効率青色材料を採用したOLEDはまだ市場に出ていないが、この材料への需要は毎年増え続けている。
高効率青色TADFを使用すると、ディスプレイ製造メーカーはディスプレイの電力消費を低減することができる。そのため、消費者は携帯機器のバッテリー節約と大型ディスプレイの電力消費を抑えることができる。また、高効率青色材料を用いることで、ピクセルのサイズが小さくなり、解像度と画質を向上させることができる。
この2つの改善事項は、消費者の満足度を大きく高める。TADFのリーディングカンパニーであるCYNORAは青色TADF材料が高効率青色エミッタの性能を飛び越えたことを示している。CYNORAによる材料の最新性能は、顧客の要求事項にかなり近づいていると言えるが、一方では市場参入の障壁になる可能性もある。今回のOLED Korea ConferenceでCYNORA最高マーケティング責任者（CMO）のAndreas Haldi博士は、CYNORAにおけるTADFエミッタの現況および次世代AMOLEDディスプレイの実現に関するアップデート情報について発表する予定だ。Haldi博士は、最新OLEDデバイスに効率的な青色材料を採用した結果とCYNORAの量産に向けたOLED製造メーカーとの緊密な協力方案について詳しく説明する。
UBI Researchが発刊した2018年第1四半期のOLED Market Trackによると、2017年第4四半期AMOLEDの売上高と出荷量は、それぞれ88億6,000万と1億3,000万個に集計された。売上高は前年同期比100.2%増加した数値である。Samsung Displayの売上高と出荷量は、AMOLED市場全体で91.6%と94.5%の割合を占め、絶対的な位置を表している。
第4四半期スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は1億2,000万個で全体の95.5%を占め、この中でSamsung Displayが販売したスマートフォン用AMOLEDは1億1,900万個で97.5%となった。
2018年スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は4億7,000万個になる見込みで、Samsung Displayは4億3,000万個を出荷し、91.5%を占めると予想される。
<4Q’17 AMOLED market>
<2018 AMOLED market for smartphone>
2018 MWCでLG Electronicsはこれまで様々な記事により、多くの関心を集めたモバイルラインアップの全面的なアップグレードに関する立場を発表した。
展示関係者によると、今年は様々な戦略を繰り広げる方針で、競合他社を追いかけるように新モデルを発売することはもうなくなる。GシリーズとVシリーズモデルの改良においても、しばらくの間は大きな変化を与えるより、スマートフォンの本質に集中したいという意見を表した。また、V30Sの公開につき、V30との違いはカメラに AIを搭載し、照度改善により暗い場所でも明るくて鮮明に写真を撮ることができることと、ステレオシステムが向上されたことを明らかにし、V30の利用者はもうすぐソフトウェアのアップグレードで同様の性能を体験できると伝えた。
今回MWC展示では公開していないが、今年発売する新規プレミアムモバイルモデルにも「ThinQ」を採用する予定だと述べた。別に設けられたプライベートブースではV30の後を継ぐ新モデルを公開したが、発売時期はまだ決まっていない。
今回の展示において、主要トレンドの一つである5Gは、北米などで開発活動が急速に展開されており、LG ElectronicsもFoldableスマートフォンの技術開発とともに注力して取り組みを進めていると説明した。
様々な時計モデルを展示した昨年と異なり、LG Electronicsによる今回のMWCブースは、次回に備えるために規模を縮小したように感じられる。OLEDディスプレイを採用した製品はV30Sが唯一で、展示のほとんどがヘッドセットを着用してHi-Fi QUADステレオシステムを体験、暗室でカメラのブライトモードを体験するなど、向上したV30Sの性能を披露する展示にとどまった。他にも今回の展示で、普及型モデルのK10（K10・K10+、5.3型HD）シリーズを公開した。
毎年スペイン・バルセロナで開催される「Mobile World Congress（MWC）」は、スマートフォンメーカーによって今年一年間の新規モデルが公開される場として知られている。しかし、今年Samsung Electronicsを始めとする多くのスマートフォンメーカーが公開・展示した新規ラインアップには大きな変化は見当たらない。
特に2018年2月26日月曜日に行われた記者懇談会で、Samsung Electronicsはスマートフォン市場において、全体的に交換周期が延び、次第に成長率が鈍化するという懸念に対し、いくつかの戦略を紹介した。
関係者によると、今後の戦略の方向性は3つに分けられる。平均交換周期になっている2年以内にGalaxy S7や特定の他社スマートフォンを返却すると、残存価額を補償するグローバルトレーディング制度を設けたり、顧客の離脱を防ぐと同時に新規顧客の確保に注力することを計画しているが、Appleは既にリサイクリング制度で実施している。
また、顧客データを活用したターゲットマーケティングで交換周期を早め、Galaxy StudioとGalaxy関連の様々な機能を直接体験できる体験マーケティングでは、顧客のロイヤルティも確保する戦略である。
Note 8の販売は当初目標の1,100万台を下回るが、B2Bの需要が続いているため固定顧客を獲得している。Note 9の発売計画は大体決まっており、他モデルの顧客層との差別化に向けて取り組んでいることを明らかにした。今回の展示で公開したS9は発売時期を前倒しした計画で、S8の販売より肯定的な結果が期待されると伝えた。
今回MWCで公開した新規モデルS9に重点を置いたのは、カメラ、改善された5.8型 インフィニティディスプレイ、ステレオサウンド、IoT中心のスマートフォン、スーパースローモーションカメラ、低照度、AR Emojiなどである。現在までの展示は予想より高く評価され、来場者は自分の姿を絵文字化する体験を楽しんでいる。
他にも新たにOLEDディスプレイを採用するA8モデル（5.6型FHD+）とA8+（6.0型FHD+）、Galaxy Gear Fit2 Pro、Gear Sportなど、OLEDを採用した様々なモデルが展示された。
主要内容
– 韓中日主要パネルメーカーの発表、Samsung Display、LG Display、Visionox、JOLED、TCL
– ソニー、Boeing、Microsoftなど様々なディスプレイアプリケーションメーカーの発表による未来ディスプレイ市場先読み
グローバルOLED Conferenceの「OLED Korea Conference」が3月7日（水）から8日（木）まで開催される。今回「OLED with opportunity & adding value to your business」をテーマに、二日間ノボテルアンバサダーソウル江南ホテルで行われる第4回OLED Korea Conferenceは、テーマ別発表と様々な意見交流の場になると期待されている。
成長傾向を継続しているOLED産業は、今年中小型市場におけるLCDの占有率を超過し、大型TV市場も大きく成長すると見込まれている。OLED専門調査機関UBI Researchによると、モバイル中小型OLEDパネルの出荷量は今年6億3,000万台で前年比53.2%成長し、TV用OLEDパネルの出荷量は約240万台で前年比47.2%の成長になると予想した。
特にOLED市場の成長傾向の影響で、主要メーカーによる投資も目に見えて増加している。最近LG DisplayはOLED設備に昨年約6兆7,000億ウォン、今年約9兆ウォンを投資する予定で、メーカー関係者は「 中華圏ディスプレイパネルメーカーによるOLEDへの攻撃的な投資が進められている」と明らかにした。これに対し、今回2018 OLED KOREA Conferenceには、韓国・中国・日本の主要パネルメーカーであるSamsung Display、LG Display、Visionox、TCL、JOLEDが集まり、2018年パネルメーカーにおける主要事業の重要事項について発表する予定のため、業界関係者から高い関心を受けている。
「Vision and Idea about Future Applications」というテーマに行われるディスプレイアプリケーションメーカーにの発表は、ディスプレイ市場の現在と未来を確認する機会になると考えられる。特に昨年OLED産業において、重要事項の一つであるソニー初のOLED TVにつき、小野芳裕TV事業部長はOLEDの採用理由、Bravia OLED TVの開発ヒストリー、他社製 OLEDとの差別化点について発表する。また、Microsoftのハードウェア／ディスプレイを総括しているJoel S Kollin博士が韓国で初めてHMDについて発表し、今後ディスプレイ市場にどのような影響を与えるかを確認することができると予想される。
他にも3M、Applied Materials、Corning、Cynoraなど、先導企業を含め OLED パネルメーカー、セットメーカー、材料／装置メーカー、大学／研究所などOLEDディスプレイに関する韓国国内外の専門家28名が▲ View from Panel Makers about OLED Market ▲ Solution Process Technology, yet to come ▲ New Performance Development from Major SCMs ▲ New Technology Discussions for Next Generation Display or Better Processをテーマに発表を行う予定だ。また、UBI Researchとみずほ証券、フランス市場調査企業Yole developmentによる「Opinion from Business and Industry Analysts」をテーマにした講演も計画されている。
特にOLED産業の動向と発展方向を確認できる第4回OLED KOREA Conferenceは、200余名の韓国国内外主要専門家および産業関係者が参加すると予定され、ネットワークの機会を提供すると同時に関連情報やノウハウを継続的に交流できるような企画で、多くの関心を集めている。詳しい情報はwww.oledkoreaconference.comから確認できる。
– 以上 –
※ 【2018 OLED Conference】ウェブサイトへのリンク→ http://www.oledkoreaconference.com/
Foldableスマートフォンの発売以来、Galaxy S9とNote 9への熱い関心が集まっている。技術の段階的な発展に伴い、多くの人がGalaxy S9とNote 9でFoldableスマートフォンのスペックを予測しようとしている。しかし、今まで公開された内容だけでは、Foldableスマートフォンのスペックを予測することはできない。
全般的に前モデルのS8と比べ、大きな違いは見当たらない。まず、昨年から期待を集めていた前面指紋認証センサーは採用されず、虹彩認証と後面指紋認証センサーが採用されるそうだ。インフィニティディスプレイ（Infinity Display）という名前で、ディスプレイのサイズを拡大し注目されていたS8とは異なり、デザインコンセプトにおいては大きな変化がなく、CPUは欧米向けモデルを除き、SamsungのExynos9810チップを搭載することで向上される。
今年Galaxyシリーズの戦略はどうなるのか。巷ではiPhoneXの販売量をおいて、失敗作と言われているが、2つの新規モデルラインアップにiPhoneXを追加し、3つのモデルラインアップに変更したことを念頭に置くと、全体的に見てAppleの実績向上は成功したと言えるだろう。今までOLEDディスプレイの採用で優れた画質を実現し、優位にあったGalaxyフラッグシップモデルに、新たな戦略が必要になりそうだ。性能が少し改善されるという点の他は特別な変化はないGalaxy S9は、Foldableスマートフォンの発売に集中しようとするSamsung Electronicsの計画的な意図なのか知りたい。
<Galaxy フラッグシップモデルのスペック比較>
UDCはプレスリリースで、2017年第4四半期売上高が前年同期の7,460万米ドルから約55%増加した1億1,590万米ドルを記録したことを発表した。また、材料の売上高は前年同期の2,920万米ドルから105%増加した5,980万米ドル、営業利益は前年同期の2,310万米ドルから150%増加した5,790万米ドルを達成したことを明らかにした。
2017年大きな成長を成し遂げたUDCの総売上高は、材料の売上高増加に伴い、ロイヤルティーやライセンス料の収入増大によって、前年比69%増加した3億3,560万米ドルを記録した。同年の営業利益は7,780万米ドル増加した1億4,620万米ドルで、114%の上昇となった。
2018年の売上高は3億5,000万~3億8,000万米ドルになると見込まれる。これはiPhone Xの出荷量とSamsung Displayの稼働率が低いためだと考えられる。2019年末まではOLED生産面積が約50%増加し、大幅な成長を記録すると予想される。
UDCは先日14日、Samsung DisplayとOLEDロイヤルティーの再契約を締結したことを明かした。契約期間は2022年までと知られており、具体的な契約条件は公開されていない。
UBI Researchは2017年一年間のOLED産業指標を分析した「2018 OLEDパネル産業レポート」を先日12日に発刊した。
本レポートはリジッドからフレキシブル、ソリューションプロセスまでOLED全般において、パネルメーカーの開発動向、重要事項、採用製品の現況、市場など様々な観点から分析を行い、今後ディスプレイ市場の注力となるOLED産業を展望する上で有用な情報になると考えられる。
また、2017年におけるOLED採用製品の現況をスマートフォンとTVなど様々なアプリケーションに分類し、その発売動向と関連重要事項について確認することもできる。
最近のトレンドとして注目されているフルスクリーンスマートフォンにはフレキシブルOLEDのみを採用可能で、COG（Chip on Glass）方法を用いるリジッドOLEDの場合、上下部にモジュール空間を確保しなければならないため、採用することが困難であると説明した。それによって、パネルメーカーは減少傾向にあるリジッドOLEDの需要と付加価値を向上させるために、現在の形状（長方形）ではなく、ノッチ形状のフルスクリーンを実現すると予想した。
UBI Researchによると、2018年にはリジッドOLEDが2億7,000万個、フレキシブルOLEDが2億3,000万個出荷され、それぞれの売上高は125億米ドル、239億米ドルになる見込みである。第8世代以上でマザーガラスを分割せずにRGB構造の大面積OLEDパネルを製造できるソリューションプロセスは、2019年から本格的に量産を開始し、2019年に20万個、2022年に920万個のソリューションプロセスOLEDを出荷すると分析した。
<フレキシブルOLEDの出荷量展望>
UBI Researchが2018年2月に発刊した『AMOLED Display Market Track』の市場実績（Market Performance）データによると、2017年全体AMOLEDの出荷量は4億4,000万台、売上高は271億米ドルで、前年比それぞれ13.6%、62.3%増と集計された。
2017年スマートフォン用AMOLEDが占める出荷量の割合は、AMOLED市場全体の95.1%と示され、売上高の割合は89.7%を記録した。フレキシブルAMOLEDの出荷量は2017年に前年比約2.1倍増加となった1億4,000万台に達し、2018年には2億3,000万台で全体の46%まで増加するという分析だ。
2017年TV用AMOLEDの出荷量は前年比約1.8倍増加した172万台を記録し、LG Displayによる中国の第8世代工場が2019年下半期から稼働を開始すると予想され、TV用AMOLED市場は成長を続ける見込みだ。
<AMOLED市場全体の展望>
2018年以降はAMOLED市場に大きな変化が生じると見込まれる。
供給面においては、スマートフォン用AMOLEDパネルサイズの増加加速化とSamsung DisplayリジッドAMOLEDラインの車載用・Foldable用への転換により、世界のディスプレイメーカーにおける生産能力に比べ出荷量が減少すると予想される。
需要面においても、スマートフォン用AMOLEDパネルに対する需要の増加幅が減少する見込みだ。2018年には低価格フルスクリーンLCDの登場とフレキシブルAMOLEDパネルの価格上昇によって、フレキシブルAMOLEDパネルに対する中国セットメーカーからの需要が減少するという。
『AMOLED Display Market Track』の市場展望（Market Forecast）データによると、AMOLED市場全体における出荷量は2022年まで年平均17%で成長し約9億5,000万台になり、売上高は2022年まで年平均22%で成長し、市場規模は805億米ドルに達する。
<中小型AMOLEDの需要および供給分析>
UBI Researchイ・チュンフン代表は「2021年まで20%台の供給過剰が予想されるが、それ以降は中国パネルメーカーがフレキシブルAMOLED市場に参入することでパネルの価格が落ち、2022年には11%の供給過剰に収まる」と述べた。
一方、2018年2月に発刊された『AMOLED Display Market Track』では、AMOLED市場の実績と展望につき、四半期・年度・アプリケーションごとに詳しく説明しており、平均販売価格（ASP）と需要および供給分析（Supply and Demand analysis）など、様々な側面から分析したデータとグラフをエクセルファイルにて提供している。
UDC（Universal Display）はVisionoxがOLED評価契約に署名したと発表した。今回の契約で、UDCはVisionoxにディスプレイアプリケーション用りん光OLED発光材料を供給する予定だ。詳細な契約内容や金額などは公開されていない。
2008年中国で初めてPMOLEDを量産したVisionoxは、2015年第2四半期に崑山（Kunshan）市で第5.5世代リジッドOLED量産ラインの稼働を開始した。昨年10月に開催されたIMID 2017ビジネスフォーラムでVisionoxのXiuqi Huang博士は、2018年第2四半期に固安（Guan）県での第6世代フレキシブルOLED量産計画とフレキシブルOLEDの開発ロードマップなどについて説明したことがある。
<VisionoxのOLED生産ライン現況>
Xiuqi Huang博士は「2018年から2020年まで6∼8型相当のスマートフォン用フルスクリーンOLEDと折り畳み型（Foldable）OLEDの開発を目指している。2021年以降は6∼12型相当のスマートフォンやノートパソコン用、車載用フレキシブルOLEDを開発する予定だ」と述べた。
<VisionoxのフレキシブルOLED製品ロードマップ>
ブイ・テクノロジーは2月7日OLED用次世代蒸着マスク「ファインハイブリッドマスク（FHM）」の製造および次世代蒸着技術の開発に向け、山形県米沢市に「有機エレクトロニクス事業化実証施設」を設立し、OLED関連製品を開発・製造することを明らかにした。設備投資額は2~3年間で約50億円程度の計画中で、2018年4月に着工を開始し8月に竣工、10月にマスクサンプルの出荷を目指している。
ブイ・テクノロジーのFHMは、従来のFMM製造方式とは異なる電気鋳造（Electroforming）方式とノンテンション（Non-tension）構造を採用し、マスクの重さを従来比1／10程度まで下げたマスクである。重さの減少で自重によるマスクのたわみと影の影響（シャドー現象）問題を解決することができた。ブイ・テクノロジーは2017年4月に開催されたファインテック・ジャパン 2017で738ppiのUHDを実現可能なFHMを公開したことがある。
<ブイ・テクノロジーが公開したノンテンション構造のFHM>
またブイ・テクノロジーは照明用OLEDパネルメーカーLumiotecの全株式譲受けについて基本合したと発表した。Lumiotecは日本の照明用OLEDパネル専門会社として、室内照明の他に什器用や展示用など様々なOLED照明を供給している。
<Lumiotecのラウンジ照明、参考：Lumiotec>
ブイ・テクノロジーはLumiotecが保有している技術と事業ノウハウが自社グループの発展に貢献すると期待している。株式の譲受けは4月に行われる予定だが、譲渡価格などの情報については非公開となっている。
最近スマートフォンの仕様とデザインが上向き傾向にあるとともに、スマートフォンメーカーはディスプレイを用いた差別化戦略を行っている。特にOLEDを採用することで、制限されたスマートフォンサイズで画面の最大化を実現したフルスクリーンOLEDスマートフォンはスマートフォン市場において、新しいトレンドとして位置付けている。
Samsung Electronicsは2017年上半期にOLEDを採用し、ホームボタンを無くしたフルスクリーン型Galaxy S8とGalaxy S+を発売した。以降2017年下半期に入ってからAppleとLG Electronics、中国スマートフォンセットメーカーによるOLED採用のフルスクリーン型スマートフォンの発売が相次ぐなど、2017年には本格的にフルスクリーンOLEDの発売が開始された。
<2017年に発売された主要フルスクリーンOLEDスマートフォン>
2017年にOLEDを採用したフルスクリーンスマートフォンは合計15機種で、四半期別にみると第1四半期に2機種、第3四半期に4機種、第4四半期に9機種が発売された。第3四半期まではSamsung Electronics、Apple、LG Electronicsから、第4四半期にはHuawei、Gionee、Vivoなどの中国スマートメーカーからフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売された。
<2017年における四半期別フルスクリーンOLEDスマートフォンの発売機種数>
2018年には2017年より多くのフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売されると見込まれている。2018年1月にはSamsung ElectronicsのGalaxy A8を含めた3機種のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売され、2月にも少なくとも2機種以上のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売される見込みだ。
UBI Researchは2017年12月に発刊した『 2017 フレキシブルOLEDアニュアルレポート（2017 Flexible OLED Annual Report）』で、フルスクリーン型フレキシブルOLEDは2022年までフレキシブルOLED市場全体の平均79%を占め、先頭に立つと予想するなど、スマートフォンにおける新しいトレンドとして浮上したフルスクリーンOLEDスマートフォンの増加傾向に注目が集まる。
MerckはOLEDに量子物質を混ぜ合わせたELQ-LED（Electroluminescent Quantum Materials-based Light-Emitting Diode）の研究に取り組んだことを明らかにした。ドイツ連邦教育研究省（BMBF）より合計550万ユーロの資金援助を受けると知られているこのプロジェクトは、ディスプレイと照明産業に貢献するために量子物質を開発することであり、プロジェクトの総予算は910万ユーロである。
MerckはOLEDに量子物質を採用したELQ-LEDが、低生産コストで高色純度と高エネルギー効率を実現できると伝えた。しかし、量子物質の中で、毒性物質のカドミウムは使用を禁じられた。MerckのOLED・量子物質責任者Michael Grund氏は「ELQ-LEDは体系的に改善されたOLEDを紹介し、OLEDと量子物質の関係でシナジー効果を生み出すための大きな可能性を提示する」と説明した。
このプロジェクトはMerckとOSRAM OLED、Fraunhofer Institute for Applied Polymer Research（IAP）、アウグスブルク大学（University of Augsburg）などが参加し、Merckは構成要素とプロセス、マトリックス材料、輸送材料（Transport materials）、インクをテスト・開発する予定である。
Merckは全ての構成要素が生産コスト削減のために印刷材料として開発されることや、印刷された部品のテストをディスプレイと自動車のテールランプ部分に実施することを明らかにした。この研究プロジェクトは2020年夏まで3年間続く予定だ。
Samsung Electronicsは31日に行われた2017年10~12月（第4四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高65兆9,800億ウォン、営業利益15兆1,500億ウォンを記録し、特にディスプレイ事業では、売上高11兆1,800億ウォン、営業利益1兆4,100億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前期比35%、前年同期比50.7%増加し、営業利益は前期比45.4%、前年同期比5.2%増加となった。2017年ディスプレイ事業の年間売上高は34兆4,600億ウォン、営業利益は5兆3,900億ウォンを達成し、最大実績を記録した。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台後半の割合を占めたことを明らかにした。
Samsung Electronicsによると、2017年第4四半期にはOLED部門で、主要顧客企業のフラッグシップスマートフォン向けパネルの供給が増え、前期に比べ実績が改善された。LCD部門はオフシーズンの需要減少とパネルの価格下落によって、利益が下がったと説明した。
2018年第1四半期OLED部門において、スマートフォン市場がオフシーズンに入ると同時にLTPS LCDとの競争が激化し、OLEDの需要が鈍化する可能性があるため、収益性の低下が懸念されている。Samsung Electronicsはフラッグシップ製品用パネルの販売を拡大し、顧客企業の多様化や製品の生産性向上などで収益性確保への取り組みを進めると説明した。
LCD部門については、オフシーズンにも関わらずTVの高解像度・大型化傾向が続き、上半期スポーツイベントの影響によるライン稼働率の安定化に期待感を示した。また、歩留まり改善とコスト削減に向けた活動を強化し、UHD・大型・量子ドットなど高付加価値製品の販売を拡大し、収益性の見直しを行う計画だ。
2018年にはOLEDがモバイル市場で主流になると期待され、Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーからの需要に積極的に対応し、LTPS LCDとの技術のさらなる差別化を図り、市場シェアを高めていく計画を明らかにした。また、技術とコストの競争力に基づき、IT、電装など、新規応用分野の力量も強化し、新成長動力の確保に乗り出すと伝えた。LCD部門については、中国メーカーによる生産能力の拡大と競争深化により、市場の不確実性が高まる局面が見られると述べた。
Samsung Electronicsは2017年第4四半期に携帯電話8,600万台、タブレット700万台の販売量を記録した。2018年第1四半期の販売量は前期比小幅減少となるそうだ。
2017年の設備投資は総計43兆4,000億ウォン規模で行われ、その中でディスプレイに13兆5,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの高まる顧客需要に対応するための生産能力拡大に積極的に投資し、昨年の総投資規模は2016年に比べ大きく増加した。2018年の投資計画はまだ未定だが、前年比減少が見込まれるという。
Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「特定顧客企業へのモバイルOLED売上高の依存度を下げるために、中国の顧客企業を獲得し続けており、iPhone Xの注文量減少が一時的な需要変動には大きく影響されない」と説明した。引き続き「顧客の需要に応じた折りたためる（Foldable）ディスプレイを始めとする様々なアプリケーションを準備しており、市場と消費者が求めるレベルまで完成度を上げることが重要であるため、持続的な研究開発を通じて時期を早めるために努力するつもりだ。建設中の新工場（A5）については、稼働時期や生産製品、生産量など、具体的に決まったことはまだ何もない」と付け加えた。
LG Electronicsは25日に行われた2017年10~12月（第4四半期）経営実績のカンファレンスコールで「TV市場におけるピークシーズンの需要増とプレミアムTV販売によって、HE（Home Entertainment）事業本部の売上高が前年同期比10%以上増加した」と明らかにした。
2018年の年間見通しについては「為替変動のような外部環境リスクはまだ存在しているが、スポーツイベントで、グローバルTV市場はさらに拡大する」と付け加えた。
それによってHE事業本部はプレミアムTVを中心とするマーケティングに取り組みつつ、売上高増加とコスト削減に向けた活動を通じ、安定的な収益構造を維持していくとしている。
OLED TVの出荷量が500万台を突破する時期を尋ねる質問に対して「2017年のOLED TV出荷量は2016年に比べ2倍増加し、2018年の販売量増加もほぼ同水準になると見込まれる。このような基調が続いたら、その時期は2020年になる」と述べた。
また、出荷量よりもTV市場においてOLED TVがプレミアムとしての位置づけを固めており、その領域をどう拡大するかが重要であると強調した。
MC（Mobile Communication）事業本部は、昨年第4四半期にOLEDを採用したプレミアムスマートフォンLG V30の発売で、前四半期比9%成長した3兆655億ウォンの売上高を達成したが、メモリなどスマートフォン主要部品の単価上昇とマーケティング費用などによって、2,132億ウォンの営業損失を記録した。
このような営業損失を改善するために、MC事業本部は製品の完成度と信頼性を高める戦略を繰り広げ、顧客の満足度向上に取り組む予定である。
MC事業本部は「次期戦略モデルは競合他社の発売時期に影響を受けず、競争力を確保した上で準備ができたと判断したら上半期中に公開する」と明らかにした。
次期戦略モデルにはLG Electronicsの強みになるAI機能とオディオ、カメラ機能などを強化すると付け加えた。次期戦略モデルを発売するまで、LG V30とG6のアップグレードバージョンと中低価格モデルを発売し続けると同時に、LG Electronicsならではのプラットフォームでコスト削減を実現し、営業損失を最小限に抑えると説明した。
UBI Researchが発刊した『AMOLED Display Market Track』の投資動向データによると、世界におけるAMOLEDの生産可能面積は2018年から2020年まで年平均48%で成長する。
装置の生産能力によるガラス面積を分析したところ、2017年にAMOLEDの生産可能面積は1,300万㎡であったが、2020年には約3倍以上増加した4,000万㎡に達すると予想される。
大面積AMOLEDの生産可能面積は、2017年の400万㎡から2020年に840万㎡となり約2倍に増加し、中小型AMOLEDの生産可能面積は同期間で910万㎡から3,200万㎡へ約3.5倍に増加する見込みだ。
2018年から2020年まで各メーカーによるAMOLED全体の生産可能面積は、LG Displayが690万㎡の増加で最も大きな成長を見せるようになり、次にSamsung Displayが580万㎡、BOEが440万㎡増加すると考えられる。
また、中小型AMOLEDの生産可能面積のみを比較すると、Samsung Displayが580万㎡の増加で、最も多く投資されると見込まれ、次にBOEが400万㎡、LG Displayが290万㎡増加すると見られる。
<各メーカーによる中小型AMOLEDの生産可能面積>
UBI Researchイ・チュンフン代表はLG Displayによる中国大面積AMOLED量産ラインへの投資で、2020年にAMOLED全体の生産可能面積においては、LG DisplayがBOEより2倍以上高い。しかし中小型AMOLEDの生産可能面積においては、2019年からLG DisplayがBOEに先を越される見込みだ。
AMOLED Display Market Trackは投資データ（Investment data）、市場実績（Market performance）、市場展望（Market forecast）、平均販売価格（ASP）、コスト分析（Cost analysis）、競争力分析（Competitiveness analysis）などで構成されている。今回発刊した投資データには、各メーカーにおける投資ヒストリーと現況、3年後の投資展望について、生産ラインごとに詳しく解説されており、様々な観点から分析したデータとグラフをエクセルファイルで提供する。
LG Displayは23日行われた2017年10~12月（第4四半期）の決算カンファレンスコールで、2017年の売上高は27兆7,902億ウォン、営業利益2兆4,616億ウォンを記録し、売上高は前年比4.9%、営業利益は87.7%増加したことを明らかにした。LG Displayが2兆ウォンの年間営業利益を突破したのは今回が初めてとなる。
2017年第4四半期の売上高は7兆1,261億ウォン、営業利益は444億7,600万ウォンを記録したと発表した。売上高は前四半期比2%増加、前年同期比10.2%減少となった。営業利益は前四半期比92%、前年同期比95.1%減少したが、23四半期連続で営業利益の黒字化を達成した。
第4四半期営業利益が減少したのは、昨年末における販売価格の下落とウォン高、2018年のOLED事業を拡大するための新規顧客向け製品開発、プロモーション費用、一時費用の一部が増加したことによるものであり、今年第1四半期末に安定化する見込みと伝えた。
LG Displayは2020年まで大型および中小型OLEDを中心に9兆ウォン規模の投資を実施する予定で、OLEDとOxideなど未来向けの新技術に注力し、OLEDへの事業転換を加速化する計画だと明らかにした。また、中国広州市にある第8世代OLEDへの投資は、政府の承認遅れで計画が3カ月先延ばしされたが、2019年下半期には稼働を開始できるように努力するという意思を示した。
TV用OLEDパネルは2017年の170万台から2018年には250~280万台出荷すると期待されている。今年は収益性を確保することを最優先目標にし、平均販売価格（ASP）を例年並みを維持するように努力すると付け加えた。
最高財務責任者（CFO）のキム・サンドン副社長は「今回CES 2018で確認されたように、OLEDパネルが多く採用され、壁紙（Wall-paper）、クリスタルサウンドOLED（CSO）、丸められる（Rollable）ディスプレイなど、OLED TVに対する需要増加が激しくなる」と強調した。
中小型OLEDにおいては、龜尾（Gumi）の第6世代E5工場で量産安定化と生産性向上に向けて取り組み、坡州（Paju）の第6世代E6向上では今年第3四半期までの量産開始を目標に準備を進めているという。スマートフォンの競争力を確保し、折りたためる（Foldable）ディスプレイなど、次世代製品を先取りして未来に備え、追加的なPOLED設備投資の拡大は市場状況と顧客の需要によって、適切な時期に実施すると説明した。
2017年第4四半期売上高を基準にした製品別販売に占める割合を見ると、TV用パネルが40%、モバイル用パネルが28%、ノートパソコンおよびタブレット用パネルが18%、モニター用パネルが14%になることが示されている。
By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)
車の内外にOLEDディスプレイと照明の活用範囲が広がると予想される。
Samsung ElectronicsはCES 2018でOLEDを採用したインストルメントパネルを公開、LG Electronicsは14型台のOLEDを採用したセンターフェイシア（Center Fascia）を公開するなど、OLEDセットメーカーによる車載用OLEDアプリケーションの展示が続いて行われている。
17日東京ビッグサイトで開催された第10回国際カーエレクトロニクス技術展（カーエレJAPAN）においても、TianmaとTrulyを始めとする多くのメーカーが車載用OLEDディスプレイと照明を展示した。
Tianmaは4.2型、5.46型、5.99型OLEDパネルを展示した。5.99型OLEDはフルスクリーンタイプで、関係者は「視覚的な影響を大きく受ける車載用ディスプレイの特性上、フルスクリーンはモバイル機器のみならず、CIDとナビゲーションなど、車の内部にも採用される」と明らかにした。また、5.46型と4.2型OLEDパネルの輝度は650 cd/m2で、日差しの強い屋外でも視認性を確保しなければならないため、高い輝度のOLEDパネルを製造したと付け加えた。今回展示されたOLEDは全てリジッドタイプであるが、今後Unbreakable（割れない）フレキシブルタイプのOLEDも製造すると説明した。
<Tianmaが製造した車載用OLEDパネル>
Trulyは5.5型OLEDパネルを展示した。関係者は詳細仕様は公開できないが、現在車載用ディスプレイとして採用するためには、信頼性をの面でさらなる発展を遂げるべきだと語った。続いて、自律走行車のように車はこれから発展していく要素が多いだけに、視覚的な情報を提供できるディスプレイの重要性もますます増え、それに向けた投資も進められることを明らかにした。
最後にNippon Electric GlassはOLEDWorksと共同で製造したOLED照明を公開した。これについて、関係者は「車の室内照明と尾灯（テールライト）向けに製造した」と説明し、「OLED照明基板をIEL（Internal Extraction Layer）に用いることで、室内照明に採用すると効率向上、尾灯に採用すると視認性改善の効果がある」と述べた。
<Nippon Electric Glassが展示したOLED照明>
LG DisplayとOsramなどのOLED照明パネルメーカーは、Mercedes-BenzとBMWのような完成車メーカーに尾灯用OLED照明を納品したことがあり、特にLG Displayは昨年12月に第5世代OLED照明パネルの量産ラインが稼働を開始したことを発表するなど、OLED照明市場が本格的に開花すると期待されている。
東京ビッグサイトで1月17日から開催中の第4回ウェアラブルEXPOで、多くのメーカーがOLEDウェアラブル機器とOLEDパネルを展示し、来場者の注目を集めた。特に今回の展示会ではPMOLEDとマイクロOLEDを採用したウェアラブル機器が多数展示され、OLEDの無限な発展可能性を再確認できる機会となった。
まずColorLink JapanはマイクロOLEDを採用したVR機器とAR機器を披露した。マイクロOLEDはOLEDパネルをマイクロサイズまで抑え、小さいながらも高解像度が実現できるパネルである。ColorLink JapanのVR機器に採用したマイクロOLEDは、0.7インチサイズのFHD解像度で、関係者はマイクロOLEDの採用によって、コンパクトで希少性のあるVR機器を製作することができたと述べた。
<マイクロOLEDを採用したColorLink JapanのVR機器とAR機器>
FitbitとiWOWNfitはPMOLEDを採用したスマートバンドを展示した。PMOLEDはスイッチング素子のTFTが採用されていないパッシブマトリクスOLEDのことを意味し、高解像度が必要な機器よりは、数字や文字を表す低解像度対応機器に多く採用されている。2社の関係者はPMOLEDの採用によって消費電力が大幅に削減されただけでなく、OLED価格も大きく低下しているため、十分な価格競争力を備えていると説明した。
一方、OLEDパネルメーカーも多くのウェアラブル機器用OLEDパネルを展示した。1997年に初めてFM文字放送受信用モノカラーPMOLEDを量産したPioneerは、PMOLEDやこれを活用した様々な機器を披露し、来場者を魅了した。PioneerはPMOLEDを採用したBluetoothスピーカーとスマートウォッチ、AR機器を多く披露し、PMOLEDを中心として事業を多角化する目標を明らかにした。
<PioneerのPMOLEDパネルとAR機器>
RiTdisplayもPMOLEDを採用したウェアラブル機器とパネルを多数披露し、注目を集めた。RiTdisplayの関係者は「AMOLED市場は既に韓国に先取りされてしまい、生産力と価格競争力が劣るのは仕方ない。しかし、PMOLEDを用いることで、AMOLEDに比べ低コストでもカスタマイズすることができるので、ウェアラブル機器市場においては競争力がある」と語った。スマートバンドはスマートウォッチやモバイル機器よりppiが低くても問題ないため、この市場を積極的に攻略することを明らかにした。
<RiTdisplayのPMOLEDパネルと応用機器>
このようにモバイル機器とTV市場をリードしているAMOLED以外にも、PMOLEDとマイクロOLEDなどの様々な方式のOLEDがウェアラブル機器へ本格的に採用され、その勢力を増している。さらに活用の幅が広がっているOLEDの未来が期待される。
By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)
CES 2018に展示されたOLED TVはCES 2017に比べ、17種増えた31種で製品数が大幅に拡大した。OLED TVを展示したメーカーはLG Electronics、Sony、Panasonic、Skyworthなど全7社である。
今回展示されたOLED TVは55型6種、65型19種、77型6種。特に65型OLED TVの割合が多く、現在注力製品として期待感を示した。77型OLED TVも55型と同様に6種の製品が発売され、主要ラインアップに含まれていることが明確になった。
また、展示されたOLED TVの解像度は全てUHDで、高画質TVに対する消費者のニーズが反映されたことだと考えられる。2015年まではFHD解像度のOLED TVが展示されてきたが、2016年からはUHD解像度のOLED TVのみ展示された。
LG Displayのハン・サンボム副会長は現地時間の8日に開かれた記者懇談会で「2020年まで総売上高の中でOLEDが占める割合を最大40%に引き上げる」ことを明らかにし、OLED TV市場のさらなる拡大を示唆した。
続いて中国の主要メーカー2社がOLED陣営に参入する予定だと付け加えた。これによって、OLED陣営はLG Electronic、Sony、Panasonicなど、既存の13社から15社に増える。
現在プレミアムTV市場をリードしているOLED TVの成長傾向は今後も続くと期待される。
By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)
CES 2018で公開された展示品の中で、多くのメーカーが注目しているテーマは「コネクテッド（Connected）」である。今後は家の内と外にあるTV、洗濯機、冷蔵庫、自動車など家電製品と人をつなげ、人工知能（AI）によって動作する。
LG ElectronicsとSamsung Electronicsなど、多くのセットメーカーは今年のCESで、電子製品の単独機能を越え、連結と融合による利用者とのつながりや電子製品そのものが利用者の「ライフスタイル」になることを強調する製品を披露した。新しく公開したLG ElectronicsのThinQブランドからSamsung ElectronicsのConnected City、スマートフォンと家電製品を連結したライフスタイルの提案、IntelのAIを導入した様々なアプリケーション、自律走行車に至るまで「連結」と「拡張」による新たな時代のコミュニケーション方法を見せる。
<LG ElectonicsのThinQ>
このような電子製品の「コネクテッド」を容易に実現するためにディスプレイは変化を続けている。過去にディスプレイは単純に映像を送り出す機能を果たしているものと認識されたが、今は「コミュニケーション」の道具としての役割を果たしている。ディスプレイで利用者を認識し、単純な情報の出力からAIを活用した正しい情報の分別や選択まで可能になり、ディスプレイのない「コネクテッド」は不完全とも言える。
OLEDは柔軟性を活かした自由な製品のデザインと優れた色表現でTVとモバイルのみならず、自動車を含めた様々な電子製品に採用され、今後5GとAIの活用領域拡大にも有利に働くと期待される。
<IntelのAI>
<Samsung ElectronicsのConnected city>
グローバルOLEDカンファレンス「OLED Korea Conference」が3月7日（水）から8日（木）まで開催される。
今回で第4回を迎えるOLED Korea Conferenceは、二日間韓国ソウル江南ノボテルアンバサダーで『OLED with opportunity & adding value to your business』をテーマとする様々な講演や情報交換・意見交流の場になると期待されている。
高成長が続いているOLED産業は、今年LCDが占める中小型市場における割合より高い割合となり、大型TV市場も大きく成長すると見込まれている。OLED専門調査機関UBI Researchによると、モバイル機器用中小型OLEDパネルの出荷量は、今年約6億3,000万台で昨年比53.2%成長し、TV用OLEDパネルの出荷量は約240万台で昨年比47.2%成長するという。
今回のカンファレンスではMicrosoft、Boeing、Sonyなどのグローバル企業と3M、Applied Materials、Corning、Cynoraなどのリーダー企業を始めとするOLEDパネルメーカー、セットメーカー、材料・装置メーカー、大学・研究所など、OLEDディスプレイに関する韓国国内外の専門家25名が▲ View from Panel Makers about OLED Market ▲ Solution Process Technology, yet to come ▲ New Performance Development from Major SCMs ▲ New Technology Discussions for Next Generation Display or Better Processというテーマで講演行う予定である。他にもUBI Research、みずほ証券、フランスの市場調査動向企業Yole developmentによる『Opinion from Business and Industry Analysts』をテーマにした講演も計画されている。
特に2017年OLED産業で話題になったソニーの初OLED TV発売について、ソニーのTV事業部長Yoshihiro Ono氏は『Designs for BRAVIA OLED TV and Expectations for large screen OLED devices』をテーマにOLED採用理由とBRAVIA OLED TVの開発ヒストリー、他社のOLED TVとの違いなどを発表する予定だ。
OLED産業の動向と発展方向が確認できる第4回OLED KOREA Conferenceには、国内外における主要専門家200余名や産業関係者が参加すると予想され、ネットワーキングの機会とともに様々な情報やノウハウの長期的な交流が可能な企画で、多くの関心を集めている。詳しくはウェブサイトwww.oledkoreaconference.comで確認できる。
2018年1月8日から米国ラスベガスエンクルレイブコンベンションセンター（Enclave Convention Center）で、最大規模のエレクトロニクスショーCESが開催された。
LG ElectronicsとSonyを中心とするVestel、Changhong、Skyworthなど、大手家電メーカーが主要展示品の一つにOLED TVを紹介している中、Samsung Electronicsが展示した「マイクロLED」に対する関心も大きかった。Samsung Electronicsは世界初の「マイクロLED」技術を採用した146型モジュラーTV「ザ・ウォール（The Wall）」を公開し、製品を見るために集まった人波でごった返していた。これに対し、Samsung Electronicsは究極の画質、サイズ、形状の制限がない未来スクリーンであることを強調した。今回の展示会で公開した「The Wall」はローカルディミング3000を実現し、従来のディスプレイに比べ輝度、コントラスト比、色再現力、表現などを改善した。
<Samsung ElectronicsのマイクロLED TV「The Wall」>
特に今回は「The Wall」と従来の「ミニLED」製品を比較展示し、「マイクロLED」の優秀性を一層強調した。「ミニLED」製品は画面の上にピクセルと各モジュールのラインが見えるため、大きいディスプレイとして認識できなかった。
LG Electronics、Sony、ChanghongなどはSound Acoustic OLED TV製品を中心に、65型と77型OLED TVを展示した。特にKonkaは中国の伝統美を活かしたセットデザインを公開し、TVは単純な電子製品ではない、家具の一部というトレンドを反映した。これに加え、多くのセットメーカーが「壁紙（Wall Paper）TV」と「Slim」をコンセプトに、軽くて薄いOLED TVの特性を活用している。
<SonyのA8F Bravia OLED TV>
<KonkaのOLED TV>
QLED TV陣営で活躍しているTCLは今まで展示会で公開した製品より画質、色再現率など、様々な要素で発展した水準のQLED TVを披露した。TCL関係者によると、現在の市場状況ではQDが優れているため、量子ドット（Quantum dot）LCDを製造して使用しているが、今後OLED TVの発売も検討中で、中国にOLEDのみを生産する工場を建設していることを強調した。
LG ElectronicsはOLED TV市場をリードしており、数十個のOLED TVをつないで作ったトンネルを展示し、世界初のOLED TVセットメーカーとしての威容を示し、発展を続けているOLEDを見せつけた。2018年初めてのエレクトロニクスショーCESで、今後成長を加速するOLEDへの期待が高まる。