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OLED発光材料の需要量、2028年までに177トンに成長が見込まれる

UBIリサーチが最新発刊した「2024 OLED発光材料レポート」によると、2024年全体発光材料需要量は131トンと予想され、2028年までに年平均7.9%の成長率で177トンの発光材料需要があると予測した。

本報告書によると、サムスン電子でGalaxy A普及型製品にrigid OLEDを適用し、従来減少するものと予想されたサムソンディスプレイのrigid OLED出荷量が増加し、iPadをはじめとするIT機器にOLEDの適用が拡大し、発光材料需要量は2028年まで増加するものと分析している。

OLED発光材料市場の規模もまた増加するものと予想される。本報告書によると、OLED発光材料の全体市場は2024年24億ドルから2028年27億ドルまで成長するものと予想される。

そのうち、韓国のパネルメーカーのOLED発光材料の購買額は2024年は14億ドルから2028年15億ドルまで、中国のパネルメーカーの材料購買額は2024年は9.8億ドルから2028年は12.1億ドルまで増加するものと予想される。

「2024 OLED発光材料レポート」には最近生産を始めたiPad Pro OLEDの最新動向と発光材料構造およびサプライチェーン、パネル業者別の8.6G ITライン投資動向、タンデムOLED発光素材開発動向、高効率および長寿命発光材料開発動向などの内容が収録されている。

▶ 2024 OLED発光材料レポートのサンプルページ

2023年型Gramに初のOLED搭載、サムスンディスプレイのrigid OLEDを採用

LG電子のGram

LG電子のGram

LG電子が2023年に発売するGramの新製品Gram StyleとGram Ultraslimにサムスンディスプレイのrigid OLEDパネルが搭載される。 サムスンディスプレイは、A2ラインでスマートフォンとIT製品用のrigid OLEDを生産しており、LG電子にOLEDパネルを供給するのは今回が初めてとなる。

LG電子の代表製品であるGram Style(モデル名16Z90RS·14Z90RS)は、外観に光の角度と方向によって色が変わるオーロラホワイト色、ゴリラグラス(Gorilla Glass)素材を採用した。 キーボードの下の空間には、タッチする時だけLEDライトが点灯する隠しタッチパッドが搭載された。

Gram Styleは14、16型の2種が販売される。 16型は16:10画面比の16型WQHD+(3200×2000)OLEDディスプレイを採用、デジタル映画協会(DCI、Digital Cinema Initiatives)の標準色域DCI-P3を満たしている。 パネルには光反射と眩しさを減らすAGLR(Anti-Glare & Low Reflection)を採用した。

Gram Ultraslimは15.6インチ1種が発売され、解像度はFHD(1920×1080)、998gの超軽量、厚さは10.99mmとGramシリーズ史上最も軽くて薄い製品となっている。

LG電子は、既存のGramシリーズにはIPSパネルのみを適用してきたが、今回の新製品から初めてOLEDパネルを搭載する。 LG電子はOLEDの優れた画質と没入感だけでなく、検証されたサムスンディスプレイのパネルを使用することができ、IPSと比べ価格差が少ないなどの理由でOLEDを採用したと分析される。 また、サムスンディスプレイとしては、中国の低価格攻勢で低調になったA2ラインの稼働率を回復し、新規取引先を確保する機会であるため、両方に役立つ関係が形成されたものと判断される。

▶ AMOLED Manufacturing Process Report Ver.5 のサンプルページ

スマートフォン向けのrigid OLED、年平均12.9%下落して2027年には9,600万台になると予想

UBIリサーチが四半期別発刊する「4Q22 Small OLED Display Market Track」によると、全世界スマートフォン用rigid OLEDの出荷量が持続的に減少するものと予想される。

2022年下半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量が大幅に減少し、第3四半期には前年同期対比半分にも満たない1900万台が出荷されたことが調査された。このような流れは第4四半期にも続いており、これに伴いサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量は2022年から年平均20.8%下落し、2027年には5千万台にとどまるものと見られる。全世界スマートフォン用のrigid OLED出荷量は年平均12.9%下落し、2027年に9600万台になると予想される。

反面、スマートフォン用flexible OLEDの出荷量は2022年から年平均7.4%成長率で持続的に増加するものと展望される。UBIリサーチはサムスンディスプレイが年平均2.2%成長率で2027年に2.2億台のflexible OLEDを、BOEが年平均13%成長率で2027年に1.4億台のflexible OLEDを出荷するものと予想した。

全世界のfoldable OLED出荷量も持続的に拡大するものと予想される。2022年、全世界のfoldable OLEDの出荷量は1900万台と予想され、2027年には9000万台になるものと予想される。今後、全世界のfoldable OLED市場を主導するのはサムスンディスプレイであり、2027年には全世界のfoldable OLED出荷量のうち89.1%のシェアを占めるものと見られる。

10インチ以下の小型OLED市場の中でfoldable OLEDの占有率は2022年に2.7%と低い水準だが、2027年には9.6%まで拡大し、rigidOLEDと似た水準の占有率を記録するものと展望される。 

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

▶4Q22 Small OLED Display Market Track

Samsung Display、第1四半期の出荷実績減少、 第2四半期には回復見込み

UBI Researchが発行した第1四半期のディスプレイ「Market Track」によると、Samsung Displayのスマートフォン用OLED出荷量は、前四半期比26.0%、前年比4.7%減少した8,800万個と集計された。

一方、売上高は前四半期比32.4%減少、前年比30.4%増加した53億7,000万米ドルになるという。

<Samsung Displayにおける第1四半期のスマートフォン用OLED実績>

リジッドOLEDは、Samsung Electronicsによる低価格モデルへの継続的なLCD採用と中国セットメーカーによる需要減少で、第1四半期に量産ラインの稼働率が低下した。同様に、フレキシブルOLEDもAppleの需要減少とGalaxy Sシリーズの実績不振で稼働率が低下した。

UBI Researchは「第1四半期にはセットメーカーによる需要減少で実績が下がったが、4月からフルスクリーンリジッドOLEDの需要が増加し、リジッドOLED量産ラインの稼働率も次第に高まり始めた。6月からは前年と同レベルまで回復するとみられる。また、フレキシブルOLEDの量産ラインも、Samsung Electronicsによる次期モデルの早期量産とAppleによる新モデルの量産開始で、再びフル稼働に戻ると期待される」と明らかにした。

OLED全体市場規模は、2018年第1四半期に61億2,000万米ドルと集計され、このうちスマートフォン用OLED市場は91.1%、大面積OLED市場は5.7%を占めた。

2018年のスマートフォン用OLED出荷量は4億4,000万個になる見込みで、Samsung Displayが占める割合は93.4%になると予想される。

<2018年OLED市場展望>

Samsung Electronics、フルスクリーンリジッドOLED採用拡大

Samsung Electronicsが低価格モデルのGalaxy A8(2018)シリーズに次いで、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した新製品を発売する見込みで、停滞していたリジッドOLED市場が復活できるのかに注目が集まる。

5月初にSamsung Electronicsはホームボタンを無くし、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した2018年向け「Galaxy A6(2018)」と「Galaxy A6+(2018)」を公開した。Galaxy A6(2018)には5.6型HD+(1480 x 720)解像度のつリジッドOLED、Galaxy A6+(2018)には6.0型FHD+(2220 x 1080)解像度のリジッドOLEDが採用された。

<Samsung Galaxy A6(2018)、参考:GSM-specs.com>

先日16日にSamsung Electronicsの他の低価格モデルスマートフォンである「Galaxy J6(2018)」の公式レンダリング画像がドイツメディアWinFutureによってリークされた。

<Samsung Galaxy J6(2018)、参考:WinFuture>

Galaxy J6(2018)には5.6型FHD+(2220 x 1080)解像度のリジッドOLEDが採用される予定だ。Galaxy A6シリーズとGalaxy J6は全て5月末に発売される見込みだ。

最近、スマートフォン用リジッドOLED市場では、フルスクリーンLCDの登場と低価格スマートフォンにLCDが多く採用されたことで、需要が減少し、リジッドOLED量産ラインの稼働率低下につながった。UBI Researchは、リジッドOLEDの出荷量は2014年から2016年まで増加し続けたが、2017年には前年比8%下がった2億9,000万個が出荷されたことを伝えた。

しかし、昨年下半期から供給を開始したフルスクリーンリジッドOLEDは、VIVO X20とGalaxy A8への採用を始めとして、Galaxy A6シリーズとGalaxy J6など、多数のスマートフォンへ採用が拡大している。これによって、今年下半期からリジッドOLED量産ラインも正常稼働に戻ると予想され、リジッドOLEDが再び活気を取り戻すかどうかに注目が集まる。

スマートフォン用OLEDパネル市場の変化

UBI Researchが発刊した『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』によると、スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、2018年の4億7,000万台から2022年に8億5,000万台まで増加し、年平均15.8%の成長を記録するという。この値は、2017年第4四半期に予測した年平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)の25.4%より9.6%下回る結果である。

<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望>

UBI Researchによるスマートフォン用OLEDパネルの出荷量予測値が減少したのは、最近スマートのトレンドが反映されたからだと言える。スマートフォンの買い替えサイクルが延び、新技術が不足するなどでスマートフォン市場は停滞している。また、予想よりも早く拡大されているスマートフォンの平均サイズは、Foldable OLEDの発売予定などで今後も続くと予想され、様子で市場の成長は鈍化傾向となる見込みだ。

他にもフレキシブルOLEDは、Samsung Displayへの依存度が高いことから供給不足が起こり、ASP(平均販売価格)が上昇し、中国のセットメーカーはフレキシブルOLEDの高い価格で採用をためらっている。ここで、低い価格のフルスクリーンLCDが登場し、中国のセットメーカーはリジッドスマートフォンにOLEDよりLCDを採用しようとする傾向が強まり、リジッドOLEDへの需要は減少すると見られる。

韓国と中国のパネルメーカーは、2016年と2017年に第6世代OLEDラインへ攻撃的な投資を進めた。しかし、今年からはスマートフォンの需要状況を観察しつつ、量産ラインの稼働時期と投資を見直している。スマートフォン用OLEDパネルは、OLEDパネル市場全体の9割以上を占めているため、パネルメーカーの投資動向に重要な要素となる。

一方、『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』は、UBI Researchが過去15年間重ねてきた市場成果および予測システムを基盤に、パネルの販売実績、今後の市場見通し、需要および供給分析、パネル製造メーカーの競争力分析、サプライチェーン分析、パネルの製造コスト分析、投資現況分析、ASPの全8つのモジュールで構成されている。

フレキシブルOLED、2019年を基点にOLEDパネル市場を主導

■ 2019年にフレキシブルOLEDは4億8,000万個出荷、リジッドOLED出荷量を超える見込み

■ フレキシブルOLEDのうち、フルスクリーンOLEDは2022年まで平均78.3%の市場占有率で、市場を主導する見込み

■ Foldable OLEDは2019年から本格的に出荷する見込み

フレキシブルOLEDの出荷量は2019年にリジッドOLEDの出荷量を超える見込みだ。UBI Researchが発刊した「2017 Flexible OLED Annual Report」によると、フレキシブルOLEDは2019年に4億8,000万個出荷され、4億900万個のリジッドOLEDの出荷量を超える見通しとなった。また、フレキシブルOLEDの出荷量は2018年から年平均41%で成長し、2022年には12億8,500万個になり、売上高は594億米ドルを記録すると予想される。

<2018~2022年におけるOLED基板別市場占有率の展望>

最近モバイル機器において、ハードウェア技術の向上が標準化され、プレミアム市場を目指すセットメーカーはOLEDを採用し、製品の差別化に取り組んでいる。特に同一サイズモバイル機器でも、より広い画面を求める消費者のニーズが高まり、セットメーカーはフルスクリーンを実現可能なフレキシブルOLEDの採用を始めた。

 

そのため、パネルメーカーもフレキシブルOLEDの量産に向けた投資を継続的に推進している。特に2018年からBOEとCSOT、Visionoxなど、中国パネルメーカーによる第6世代フレキシブルOLED量産への投資が本格化すると予想され、中国におけるフレキシブルOLEDの出荷量は年平均59%で成長し、2022年には3億5,400万個に達すると見込まれた。

 

本レポートでは、リジッドOLED及びフレキシブルOLEDの構造と工程を比較し、Foldable OLEDを実現するための技術開発動向を層(Layer)別に分析した。また、フルスクリーンOLEDを採用しモバイル機器を発売したSamsung Electronics、Apple、LG ElectronicsにおけるフレキシブルOLEDの採用技術を比較し、2018年から2022年までのフレキシブルOLED市場をフレキシブルタイプと国別、世代別など、様々な観点から分類して予想を行った。

 

フレキシブルOLEDの中でフルスクリーンOLEDは2018年に2億6,500万個出荷され、市場占有率82.1%になり、2022年には10億2,200万個の出荷で79.5%を占め、フレキシブルOLED市場をリードすると見込まれた。また、最近大きな注目を集めているFoldable OLEDは、2019年から500万個出荷され、2022年には5,300万個に拡大することが予想された。

<2018~2022年におけるFoldable OLED出荷量展望>

Samsung Electronics、第3四半期ディスプレイ事業の営業利益9,700億ウォンを記録

韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期(第3四半期)の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。

 

Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働(Ramp-up)による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。

 

Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。

 

2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。

 

また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。

 

Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。

 

Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。

 

Samsung Displayのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable(折り畳み式)、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。

Tianma、中国初の第6世代LTPS AMOLED生産ラインで製造したパネルを公開

中国Tianmaは2017年4月20日、中国湖北省武漢市にある中国初の第6世代LTPS AMOLED生産ラインで製造したAMOLEDパネルを点灯させることに成功した。Tianmaの第6世代ラインは、2016年1月から投資が行われた。

<Tianmaの第6世代LTPS AMOLED生産ラインで製造したAMOLEDパネル、参考:mp.weixin.qq.com>

Tianmaは、中国初の第4.5世代AMOLEDパイロットラインを構築し、上海市には第5.5世代AMOLED生産ラインを構築し、中小型AMOLEDディスプレイを量産している。MWC 2016では、スマートフォン用5.5型HDオン・セル(On-Cell)リジッドAMOLEDパネル、5.5型FHD AMOLEDリジッドパネル、5型FHD AMOLEDパネル、5.46型フレキシブルAMOLEDパネルを公開したことがある。

 

今回Tianmaの第6世代LTPS AMOLED生産ラインで製造されたリジッドOLED用とフレキシブルOLED用LTPS AMOLEDは、VR/AR関連機器、ウェアラブルデバイス、折り畳み式機器に採用される見込みになっている。Tianmaは、今回建設した第6世代LTPS AMOLED生産ラインによって、AMOLEDディスプレイ分野におけるリーディングカンパニーとして位置付けを高めると期待している。

<Tianmaの第6世代LTPS AMOLED生産ライン、参考:mp.weixin.qq.com>

UBI Researchが2017年2月に発刊した『2017 OLED Display Annual Report – Samsung Display’s Share in the Smartphone AMOLED Panel Market Will Reach 70% by 2020』では、2016年に、Tianmaは武漢市で第6世代フレキシブルAMOLEDパネルの量産ラインに導入する装置を30,000台発注し、2018年第2四半期には量産を開始すると予想された。