LGディスプレイの2023年第2四半期実績要約

LGディスプレイが26日に開催した2023年第2四半期実績発表カンファレンスコールで、LGディスプレイCFOのSeong-Hyeon Kim（キム·ソンヒョン)が「昨年から続いているパネル在庫調整のかなりの部分が進んでおり、今年の第4四半期には黒字転換を予想している」と発表した。

昨年からテレビ、IT製品を中心に前方産業の強力な在庫調整が続き、産業生態系全般のパネル在庫水準が低くなる中で、第2四半期にはOLEDテレビを含む中大型製品群のパネル購買需要が増えて出荷が拡大している。 前四半期対比出荷量は11%、売上は7%増加した。

第2四半期の製品別販売比重は（売上基準）テレビ用パネルは24%、IT用パネルは（モニターとノート型パソコン、タブレットPCなど）42%、モバイル用パネルおよびその他製品は23%、車両用（Auto）パネルは11%だ。

LGディスプレイは「受注型事業」中心の「事業構造高度化」を持続推進し、OLED事業の比重を拡大していく計画だ。また、大型および中小型全製品群でOLEDの比重と事業競争力も一層高めていく計画で、今年OLEDの全社売上比重は50%を超えるものとみられる。

中小型OLED部門では増設された生産能力を基盤にモバイル製品出荷の拡大のために尽力する一方、IT OLED技術リーダーシップをより一層強固にし、24年量産·供給体制を支障ないよう準備していく計画だ。 車両用ディスプレイ事業は、Tandem OLEDおよびハイエンドLCDを網羅して多様で差別化された技術競争力を基に、売上と受注拡大に集中する計画だ。

LGディスプレイのキム·ソンヒョンCFOは「昨年から持続した前方産業の在庫調整は上半期を基点にかなりの部分が遂行されたと判断される」、また「下半期には産業生態系全般の在庫の健全性回復にともなうパネル購買需要の増加が期待され、モバイル製品出荷増加など受注型事業の成果拡大の後押しを受け、第4四半期の黒字転換を予想している」と明らかにした。

LGディスプレイは2023年第2四半期の実績で売上4兆7386億ウォン、営業損失8,815億ウォンを記録したと発表している。

 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

サムスンディスプレイは中国パネル業者のフレキシブルOLED低価格攻勢で減少しているA2ラインの稼動率を補完するために、タブレットPCとノートブック用パネル生産に集中するものと見られている。

7月5日、 韓国・汝矣島で開かれた「2023 OLED & Micro Displayアナリストセミナー」（UBI Research主催）で、 UBIリサーチの李代表（Dr. Choong Hoon YI）は「IT OLED産業動向と市場展望」について発表を行った。

李代表は「サムスンディスプレイは中国企業等の低価格攻勢で減るA2ラインの稼動率を補完するためにtablet PCとnotebook用rigid OLED生産に集中するものと見られる。 IT用OLED生産に集中するだけにスマートフォン用rigid OLED出荷量は急減するだろうが、付加価値の高いIT用rigid OLED生産で売上維持が可能だ」と述べ、「サムスンディスプレイは2026年からIT用OLED量産を始める予定であり、LGディスプレイはサムスンディスプレイより1年、BOEはサムスンディスプレイより少なくとも2年遅く量産が始まるだろう」と展望した。

李代表 によると、LGディスプレイはLCDラインからOLEDラインへの転換が遅れて発生した赤字によって新規ライン投資資金の確保が難しく、決定が遅れている。 それでもLGディスプレイは2026年からAppleにIT用パネル供給が可能になると予想される。 ただし、まだ生産能力が確立されていないSONICシステム社の設備工程の安定化と収率確保など解決しなければならない問題が残っている。

BOEはスマートフォン用OLEDラインの３つの工場に投資したが、稼働率は1つの工場に留まっている水準であり、Apple用供給量の確保が不十分で、北京市政府は行き過ぎた投資に対して大きな不満を持っている。 加えて、IT用OLEDの顧客会社が決まっていないため、BOEのIT用OLEDライン投資には少なくとも2年がかかる見通しだ。

また、李代表は「中国パネル業者等が低価格攻勢で市場占有率を高めようとしているが、サムスン電子やAppleのような大型カスタマーを確保した国内業者等が競争ではるかに有利だ。 今後、テレビとIT用OLED産業は韓国企業中心に展開されるだろう」と強調し、発表を終えた。

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解説　：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ：https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ

内容
・2022 OLED 搭載 スマートフォン 出荷数
・中国の スマートフォン 用 OLED メーカー
・中国の スマートフォン 用 OLED 出荷数推移

プレミアムテレビの価格

12月1日に確認した情報によると、10月~11月の間にBLACK FRIDAYとカタールワールドカップの影響で価格が下落したサムスン電子とSonyのプレミアムテレビ製品の価格が大部分回復した。2022年プレミアムテレビ市場で全体的に価格が復旧したのは今回が初めてだ。LG電子のOLEDテレビは全体的に価格を維持し、一部の製品は価格を回復した。

サムスン電子のNeo QLED製品は、それぞれ最低100ドルから最大500ドルの価格を回復し、10月以前の価格帯を取り戻した。ただ、65インチと75インチNeo QLED Q85B普及型モデルとQ95Bハイエンドモデルの価格は、従来の下落した価格を維持した。価格維持の理由は、Neo QLEDテレビの中でも人気のある製品群の販売量を維持するためのサムスン電子のマーケティングポイントと分析される。サムスンのQD-OLEDテレビであるS95Bは55インチが250ドル、65インチが200ドルの価格を回復した。

Sonyの製品は8Kハイエンド製品を除いてすべての製品の価格が上昇した。 Mini LED TVモデルであるX95Kの価格帯は平均233ドル引き上げられ、WOLED TVであるA80KとA90Kは少なくとも100ドルから最大300ドルまで価格を回復した。サムスンディスプレイからパネルを供給されるQD-OLEDテレビであるA95Kは55インチ価格が300ドル、65インチ価格が200ドル上昇した。

サムスン電子とSonyとは異なり、LG電子のOLEDテレビ製品は大部分10~11月の間に下落した価格帯を維持した。全体的なOLEDテレビ製品の価格は11月と同じだったが、普及型OLEDテレビモデルA2シリーズ65インチ価格が100ドル、中級型OLEDテレビモデルC2シリーズ42インチが100ドル、77インチが200ドル、83インチが500ドル、高級型モデルG2シリーズ77インチが200ドル引き上げられた。

55インチと65インチ市場でLG電子の製品はほとんど下落した価格を維持した反面、サムスン電子はほとんど価格を回復させた。 下落した価格を維持し、競争力を備えたLG電子のOLEDテレビにサムスン電子がどのように対応するのか、帰趨が注目される。

2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート