解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ：
https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ
内容
・Lithography process OLED の開発経緯
・OLED Display の画面サイズと解像度
・OLED Display の画面サイズと解像度
・JDI の eLEAP
・OLED -TV の更なる普及拡大には
・Visionox の ViP（ Visionox intelligent Pixelization ）
・SEL の MML（ Metal Maskless Lithography ）
・Photolitho OLED vs FMM OLED
・Photolitho OLED の今後の発展は ？
#OLEDディスプレイ
#露光
JOLED
JOLEDが資金調達の問題で東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。 JOLEDはOLED事業から撤退するため、日本の石川県と千葉県にある工場を閉鎖し、約280人の職員を解雇する予定だ。 JOLEDの負債総額は2億5700万ドルだ。
JOLEDは2015年OLEDディスプレイの量産開発および商用化加速化を目標に、パナソニックとソニーグループとOLED事業部が統合し設立された。 だが、グローバル半導体供給不足やディスプレイ需要弱化、深刻な価格競争などで業績が悪化したため民事再生による再建を選択。
JOLEDは民事再生法の適用申請と同時に、Japan Display Inc.(以下JDI)と技術開発事業の再活性化支援に関する契約を締結した。 JDIは自社の成長を拡大し加速化するため、約100人の職員で構成されたJOLEDの技術開発陣と知的財産権を買収することで合意したと明らかにした。
JOLEDは2018年にデンソーとToyota、住友化学などの会社の投資を受けて資金を調達し、また2020年にはTCLCSOTと資本パートナーシップを締結した。 しかし、コロナウイルスの影響により2021年春までに生産ラインが閉じられ、世界的な半導体不足によって続く赤字拡大により債務超過となった。 中型OLEDパネル生産を中心としたJOLEDは、スマートフォンなどの成長需要を活用できず、大きな打撃を受けた。
露光プロセスによる有機層へのダメージを如何に低減するか
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ： https://www.bunsekik.com/ubi%E3%83%AA%E3%82%B5%E3%83%BC%E3%83%81/
アプリケーション別のOLEDディスプレイの市場動向を解説します。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ： https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ/
中国がOLEDに目を向けた – 三星とLGの胸が痛む(MONEYTODAY)
(記事全文: http://news.mt.co.kr/mtview.php?no=2019041616250429188)
半導体事業でアメリカの牽制に阻まれた中国がOLEDに目を向けた。 中国に市場主導権を奪われたLCDの代わりにOLEDを育てている三星ディスプレーとLGディスプレーが時間に追われ始めた。
16日、関連業界によると、日本最大のディスプレーメーカージャパンディスプレー(JDI)は最近中国投資会社のハーベストグループ、台湾パネル製造会社TPKホールディングスなどで構成されたコンソーシアムから800億円(約8100億ウォン)を受けて、持ち株49.8%と経営権を移譲することにした。
業界ではハーベストコンソーシアムの今後の歩みに注目する。 JDIとハーベストコンソーシアムは持分売買代金を含め、計2兆ウォン以上の投資金を活用し、中国にOLED工場を建てるなど、OLED事業を強化すると発表した。
三星、牙山(アサン)A5工場工事本格化…2021年のクオンタム・ドットOLED量産見通し (Informaxkorea)
(記事全文: http://news.einfomax.co.kr/news/articleView.html?idxno=4025709)
三星の忠清南道牙山(アサン)ディスプレーシティ2私の新規工場(以下A5工場)建設に向けたインフラ工事が本格化された。 工事期間を考慮すれば、早ければ今年の2021年にA5工場が完工される見通しだ。 業界ではA5工場でのクオンタム・ドット-有機発光ダイオード(QD-OLED)の量産に入るものと見ている。
“OLEDテレビ市場,フルHD流れてUHD流行する”大型高精細対応(Etnews)
(記事全文: http://www.etnews.com/20190416000153)
16日、業界によると、LGディスプレーは2016年UHD OLED TVパネルの生産ゴールデン収率を達成してから3年ぶりに大型OLEDパネルの生産量の中ではフルHDの比重を大きく下げた。
LGディスプレイは昨年第4四半期55型のフルHD OLEDパネルを1000台の生産に止まった。 これまで55型UHDパネルを最大5万台以上を生産したのと対照される。
昨年第1四半期には55型のフルHD OLEDを4万台ほど生産していたが、第2四半期から1万台の水準に大幅に下げた。第4四半期には1000台で生産量を急激に減らした。これに比べて55型UHDパネルは生産量を持続増やした。昨年第1四半期の生産量が3万台だったが以後4万台規模に増やし、第4四半期には5万台を超えた。
65型と77型はフルHDモデルなしでUHDだけを生産している。 大型TVの人気モデルが55型から65型に移動すると、65型UHD OLEDも四半期別の2万枚から3万枚で生産量を増やした。
LGディスプレーの関係者は〝テレビ市場大勢がUHDに変わっただけに需要に対応するためUHD比重を増やし、フルHD比重を大きく下げた“とし〝具体的な時点を明らかにするのは難しいがフルHD-OLEDテレビパネルの生産量を引き続き減らす傾向になる”と説明した。
液晶パネル大手のジャパンディスプレイ（JDI）が9日、グループ社員の約30%に当たるおよそ3,700名の人員削減と、外部の資本確保を含めた構造改革案を発表した。日経新聞及び読売新聞によると、JDIは中国とフィリピンの組立工場を中心に約3,500名、日本内で約200名の人員を削減し、併せて、石川県に所在するLCD生産工場の能美工場の稼働も、今年中に中止することを決めたと報道した。能美工場は、OLEDの生産拠点として活用する方策を検討中だという。
去る2012年、日立製作所、東芝、ソニーの液晶事業を統合して発足されたJDIは、LCDの経営不振やOLED事業への出遅れのため、ここ数年間、実績が悪化している。ゆえに、設立5年で初めて構造改革を行い、LCDパネルの生産ラインを見直し、2018年3月に終わる会計年度に1,500億円の減損会計を適用すると伝えられた。
又、JDIの筆頭株主且つ官民ファンドである産業革新機構が債務保証し、取引銀行から、1,100億円規模の融資を設けたことも発表した。みずほ銀行、三井住友フィナンシャルグループ、三井住友信託等の大手３行が、新たな信用供与を支援する計画だと日経新聞は伝えた。
これにより、JDIのOLED事業転換に速度がつく見通しだ。JDIの東入來信博会長兼CEOは「OLED無くして将来はなし」とし、「この部門の研究開発（R&D）コストを増額する」と強調した。
JDIは「SID 2016」でRGB構造の5.2型FHDフレキシブルOLEDを展示し、「SID 2017」では5.5型FHDのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDを比較展示し、OLEDの鮮明さとコントラスト比等のメリットを強調した。
<JDIのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDの比較>
又、2017年4~6月期（第１四半期）に第6世代OLED蒸着装置を取り入れ、量産テスト中であると説明した。JDIが構造改革とOLED事業転換を通じて、現在の危機を乗り越えられるか、注目を集めている。
JOLEDは、RGB印刷方式では世界発となる21.6型4K OLEDパネルを開発し、4月よりサンプル出荷を介したと17日発表した。
JOLEDがRGB印刷方式で開発したパネルの厚みは1.3mm、重量は500g、ピーク輝度は350cd/m2、コントラスト比は1,000,000:1である。JOLEDによると、このパネルは医療用モニターに採用された。
<JOLEDが開発した21.6型OLEDと詳細仕様、参考：JOLED>
JOLEDは「印刷方式は発光材料を印刷に塗布・形成する技術で、生産工程がシンプルであることから、様々な画面サイズに拡大しやすいため、実用化を進めた。OLEDパネルの光取り出し効果（Top Emission）、広視野角、式再現性を向上する予定だ」と説明した。
また「中型OLED市場において印刷方式の導入分野（ゲーム用モニター、自動車搭載用途など）と供給先を継続的に拡大していく」と今後の計画を明らかにした。
JOLEDは、日本官民合同ファンドである産業革新機構（INCJ）、ジャパンディスプレイ、ソニー、パナソニックの4社が共同出資え設立した会社で、印刷方式によるOLEDの開発に積極的に取り組んでおり、パネルメーカーの中で唯一2016年印刷方式で開発した製品を公開したのである。
<JOLEDが2016年に公開した55型4KフレキシブルAMOLEDパネル>
UBI Researchの『ソリューションプロセスOLED市場への参入可能性分析レポート』によると、印刷方式はソリューションプロセス工程の一つで、インクジェットヘッド（Ink-jet Head）を用いて各ピクセルにインクを落とす方式である。主要パネルメーカーでは、このような工程方式でソリューションプロセスを開発しており、JOLEDの今後の動きに注目が集まる。
ソリューションプロセスは、第8世代以上のマザーガラスでRGBピクセル構造の大型OLEDパネルが製造可能で、材料使用の効率が高く、単純な構造で開発可能のため、量産に成功したらコスト削減につながるという利点がある。
UBI Researchイ・チュンフン代表は、「大型OLED市場はWRGB方式を採用し、プレミアム市場攻略に向けて戦略を実行しているが、今後LCDをOLEDに置き換えていくには、低コスト・高生産性を重ね揃えた技術が鍵となるため、ソリューションプロセスがOLEDの主な技術になる」と述べたことがある。
Source = JDI
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
最近、日本政府に財政支援を申請したことがわかって注目を集めたジャパンディスプレイ（JDI）は、今年上半期106億円（約1149億ウォン）の営業損失を記録した。
JDIは、最近の実績発表を通じて、6月30日に終了した会計年度2016年第1四半期に前年同期比29.2％減の1743億円の売上高と前年同期比の営業利益が56億円減の34億円の営業損失を出したと発表した。
これによってJDIは、今年の上半期の総売上高3506億円（約3兆8000億ウォン）と107億の営業損失を記録した。JDIは前四半期の出荷量が予想値に及ばず、中国でのASPの下落などにより営業利益が低迷したと説明した。
特にJDIの売上高の50％を占めてきたAppleのiPhone販売の不振がJDIの事業に打撃を与えたと分析されている。
10日、日本のメディアは、JDI本間充CEOが「日本産業革新機構（INCJ）が支援を約束した」と明らかにしたと報じた。JDIの今回の資金支援は、損失を挽回する一方、有機EL量産ラインの構築を支障なく行うためであると分析している。
一方、JDIは、モバイル有機EL量産ラインの構築を進めており、Appleの次期iPhone新製品に有機ELパネルを供給する有力な候補の一つになると期待されているメーカーである。JDIは、今回の業績発表を通じて「2018年上半期から有機EL量産を開始する計画である」と強調した。
同社は9月30日に終了している会計年度2016年第2四半期に2100億円の売上高と10億円の営業利益を出すと見込んでいる。
Source = Japan Display
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
日本のジャパンディスプレイ（JDI）が中国南部にある中小型LCDモジュール工場を中国のパネルメーカーである江西ホールテック（Jiangxi Holitech）に売却する予定であると、日本のマスコミが報じた。売却金額は米ドル1615万ドルである。
この工場は、台湾のLCDモジュールメーカーであるスターワールドテクノロジー（Star World Technology）の子会社であるモーニングスターオプトロニクス珠海（Morningstar Optronics Zhuhai、MOZ）に所属している工場である。台湾ディスプレイがスターワールドテクノロジーの主要株主であり、JDIが台湾ディスプレイの全体を所有している。
MOZ工場の売却を通じて台湾ディスプレイは、スターワールドテクノロジーの100％の持分を所有することになる。
JDIは三つのLCDモジュールの生産子会社を持っていた。蘇州にあるJDIデバイス、JDIエレクトロニクスと深圳にある深圳JDIである。中国のスマートフォンメーカーのためのタッチパネルの供給のためである。
日本のメディアによると、JDIは、この三つの子会社を処分することに対する詳細な計画を来る7月末までに決定する予定である。
2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ