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【IMID 2018】Samsung Display、ディスプレイは未来にスマートな世界と人間をつなぐ核心素材

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8月29日に韓国釜山のBEXCOで開催されたIMID 2018で、Samsung Displayのクァク・ジンオ副社長は「The Infinite Evolution with Display」をテーマに基調演説を行い、「ディスプレイはスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になり、新しい世界と環境の創造を加速化する」と強調した。

クァク副社長は生物とディスプレイの進化を比較しながら、小型から大型までディスプレイサイズの多様性（Size diversity）とフルスクリーン、フレキシブルなど、デザインへの適応　(Adaption in design)、他の技術との統合（Convergence）など、次世代ディスプレイが進むべき方向を提示した。

まず、サイズの多様性について、クァク副社長は「中小型ディスプレイには現実感をもたらす高解像度が、大型ディスプレイには映画館の大画面のような没入感が求められる 」と明かした。

続いて、デザインへの適応については、次世代ディスプレイの価値の一つにデザインの自律性を取り上げ、中小型ディスプレイにおいて、Foldable（折りたためる）ディスプレイのみならず、Rollable（丸められる）とStretchable（画面を自由に伸縮できる）ディスプレイの価値も強調した。

クァク副社長は、現在、重要な事項とされているFoldableディスプレイに限らず、Rollableディスプレイの開発も進めていると語った。Foldableディスプレイとは異なり、パネル前面にかかるストレス（応力）を考えなければならないRollableディスプレイは、丸められている時間と丸めて広げられる回数など、顧慮すべきことが多いため、これを解決するための研究を行っていると発表した。

また、自由自在にディスプレイパネルの形状を変化させることのできる、Stretchableディスプレイも紹介し、低ストレスに高信頼性を有するディスプレイを実現するために、RGBピクセルユニットとStretchableユニットを用いた様々な構造を開発していると伝えた。

統合については、バイオ技術を取り上げ、ヘモグロビンに光を透過し、酸素飽和度を測ったり、メラトニンの変化によるディスプレイのウェイクアップモードとスリープモードの転換など、新しい技術の統合も考えなければならないと説明した。最後に、クァク副社長は、これから開かれる5G時代に、ディスプレイがスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になることを強く述べ、新しい社会と環境を創造するために、ディスプレイは進化を続けていると付け加えた。

飛行機内で青い空と星を美しく飾るOLEDディスプレイ

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「OLEDは天井と壁などに設置され、顧客に多彩なイメージを提供する。未来には飛行機内で、夜には天井から光る星、昼には晴れの青空を見ることができると期待される」

 

先日8日UBI Researchの主催で開催された「2018 OLED Korea conference」で、Boeing社Associate tech fellowのJulian Chang博士はこのように述べ、今後の飛行機に採用されるOLEDの様々な利点を挙げた。

Julian Chang博士は「OLEDは完璧な黒と優れた色再現率を特長とする」と言い、「顧客に実際の青空のようにリアルな夜空を提供できる」と説明した。また、「飛行機の内部は曲面が多いため、フレキシブルを実現しやすいOLEDが他のディスプレイに比べ、有利な特長を持っている」と語った。

続いて、OLEDは狭い空間で多くの情報を必要とする顧客と乗務員が視野角の制限を受けることなく、情報を提供できると説明し、睡眠を妨げるブルーライト（青色光）の軽減効果とLEDに比べ低い消費電力による燃料の節約、二酸化炭素の削減が実現できると述べた。

 

一方、OLEDが飛行機産業に進出するためには、最大輝度の向上とバーンイン現象の改善、FAA規定の遵守、設置と修理の容易性などが必要だという。

 

現在のOLEDは、モバイル機器とプレミアムTV市場を超え、自動車やウェアラブル向け市場にその領域を次第に広げている。OLEDが飛行機内に採用され、顧客にリアルな空を提供できるのかに注目が集まる。

Visionox、UDCとOLED評価契約締結発表

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UDC（Universal Display）はVisionoxがOLED評価契約に署名したと発表した。今回の契約で、UDCはVisionoxにディスプレイアプリケーション用りん光OLED発光材料を供給する予定だ。詳細な契約内容や金額などは公開されていない。

 

2008年中国で初めてPMOLEDを量産したVisionoxは、2015年第2四半期に崑山（Kunshan）市で第5.5世代リジッドOLED量産ラインの稼働を開始した。昨年10月に開催されたIMID 2017ビジネスフォーラムでVisionoxのXiuqi Huang博士は、2018年第2四半期に固安（Guan）県での第6世代フレキシブルOLED量産計画とフレキシブルOLEDの開発ロードマップなどについて説明したことがある。

<VisionoxのOLED生産ライン現況>

Xiuqi Huang博士は「2018年から2020年まで6∼8型相当のスマートフォン用フルスクリーンOLEDと折り畳み型（Foldable）OLEDの開発を目指している。2021年以降は6∼12型相当のスマートフォンやノートパソコン用、車載用フレキシブルOLEDを開発する予定だ」と述べた。

<VisionoxのフレキシブルOLED製品ロードマップ>

変わらない熱気あふれる中国のIT産業、その中心にあるOLED

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最近中小型OLED市場をリードしている韓国Samsung Displayと大型OLED市場をリードしている韓国LG Displayによる新規投資がいつ、どこで、どのような規模で行われるかに関する情報が、ディスプレイ産業の主要ニュースとなっている。特に、政府からの支援を受け、本格的にフレキシブルOLEDラインを建設している中国のパネルメーカーと韓国の技術格差がいつになったら解消されるのかに大勢の関心が集まっている。

 

今年で19回を迎えるHi-Tech Fairは、中国IT産業にどれほど関心が集まっているかが分かる代表的なイベントである。11月16日から19日まで、中国深川で開催されるHi-Tech Fairでは、IT産業関連のほぼ全分野における展示が行われる。IT産業で重要性が高まっているディスプレイと通信は、他の分野と連携しながら発展を続けている。

 

9つの展示ホールでスマートシティ、ロボット、航空、通信、家電、ゲームなどIT関連の様々な産業における最近技術を体験することができる。その中の第1ホールでは、中国の大型パネルメーカーであるVisionoxが最も目を引き、多くの来場者が中国のディスプレイパネル技術を見るために集まっていた。

最近スマートフォンディスプレイのトレンドとなったGalaxy Edgeシリーズを代表する曲面（Curved）デザインとベゼルを最小限に抑えることで大画面を実現するベゼルレスデザインは、現在Samsung Displayがほぼ単独供給している。Visionoxは今回の展示で、フレキシブルパネルを採用した8Rの曲面デザインとリジッドパネルを採用したベゼルレスデザインのスマートフォンを公開した。

 

関係者によると、今回公開された曲面ディスプレイは2018年の初めに発売するスマートフォンに採用する計画で、中国スマートフォンメーカーと供給を協議している。また、今後FordableとRollableアプリケーションの実現を目指して開発に取り組んでいる多彩な形状のフレキシブルディスプレイも展示された。

他には、中国でOLEDを採用しVR機器を製造・販売する代表企業RoyoleがVR機器‘Noon’とともにフレキシブルセンサーなどを展示した。また、映像で0.01mmの超薄型フレキシブルディスプレイを公開し、ディスプレイ技術の開発が今後も続いていくというメッセージを伝えた。

 

他のブースでも自動車やロボットを始めとする各種電子機器に様々な形状と機能を持つディスプレイパネルが採用されていることが確認できた。特にOLEDは優れたデザイン、薄いパネル、高解像度など、技術的な利点を生かすことで、適用可能な範囲が広いため、今後のIT産業において、その重要性はますます高まっていくと見られる。

Samsung Electronics、第3四半期ディスプレイ事業の営業利益9,700億ウォンを記録

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韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期（第3四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。

 

Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働（Ramp-up）による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。

 

Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。

 

2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。

 

また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。

 

Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。

 

Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。

 

Samsung Displayのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable（折り畳み式）、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。

仮想現実（VR）と拡張現実（AR）が選んだ「OLEDディスプレイ」

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最近、第4次産業革命をリードしている仮想現実と拡張現実機器にOLEDディスプレイを採用することで、LCDと比べ応答速度が速く、多彩な色と高いコントラスト比の実現が可能になり、利用者は 現実感のある映像を体験できるようになった。

 

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイは、ゲーム、 広告、教育など全産業分野において、幅広く活用されており、関連出願も活発に行われていると見られる。
韓国特許庁によると、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）用OLEDの出願件数は毎年、増加傾向にあり、特にこの3年間の関連出願が大幅に増加したことが分かった。

<仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの出願動向、参考：特許庁>

最近の出願件数を年度別に見ると、2014年240件、2015年263件、2016年439件と、2014年を基点に仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数が急増した。

 

仮想・拡張現実OLEDディスプレイ分野に関する出願件数が最近増加したのは、仮想・拡張現実機器を本格的に普及するための先決問題となる解像度、応答速度、活用性、フィット感、価格など、様々な条件が求められている中、OLEDディスプレイはリアルな映像が実現できるだけではなく、更にフレキシブル設計が容易という利点から、従来のLCDと比べてそのニーズに応えることができるためだと考えられる。

次に、2020年頃に仮想・拡張現実の市場規模は、約800億ドルまで大幅に拡大する見込みで、仮想・拡張現実機器に適したOLEDディスプレイは、フレキシブル、ローラーブル、ベンダブル、ストレッチャブルディスプレイなどと様々な形で開発されることから、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数は、今後も増え続けると見られる。
この5年間（2007年～2016年）の特許出願の内訳を出願者別に見ると、大手企業774件（60％）、中堅・中小企業142件（11％）、大学‧研究機関72件（6％）、個人70件（5％）、外国人237件（18％）という調査結果が出た。

 

主要出願メーカー別には、LG Electronics 465件、Samsung Electronics2 16件、Microsoft 51件、Samsung Display 29件、SK Planet 20件、Qualcomm 17件、LG Display 17件順に集計され、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ関連技術が韓国国内企業によってリードされていることが分かる。

 

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの応用分野別出願現況を見ると、個人向けエンターテイメント（ゲーム、テーマパーク、体験館）426件、防衛（戦争シミュレーション、武器開発、戦闘機操縦）169件、広告141件、医療（3次元シミュレーション、仮想内視鏡、模擬手術）131件、ヘルスケア123件、映画117件順となり、仮想・拡張現実用OLED技術は、ゲームや防衛産業分野で最も多く活用されていると考えられる。

特許庁のキム・ジョンチャンディスプレイ機器審査チーム長は「TVや携帯電話などの個人用製品を中心に進歩したOLEDディスプレイは、優れた映像を提供する技術力に基づき、仮想・拡張現実だけではなく、新たな産業分野へと活用領域が拡張すると見られる。また、OLEDディスプレイの寿命延長と使用温度範囲の拡大など、性能向上に向けた技術に関する出願件数が増加すると予想される」と語った。

特許庁はOLEDディスプレイ分野における特許競争力を高めるために、産業界と共同で「IP Together」を定期的に開催してきた。今後は「改正特許法説明会」などを通じ、関連情報を継続的に提供していく予定である。

 

UBI Researchが発刊した『2017 AR/VR用ディスプレイ市場レポート』では、AR/VR用OLEDディスプレイの出荷量は、2017年に260万個になり、AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量全体の52%を占め、2021年には5,200万個になり、同市場全体の80%を占めると予想されている。

<AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量展望、参考：UBI Research>

車載用ディスプレイに最適なOLED

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先日の7月14日、韓国ソウル市内にあるコンベンションセンターコエックスで「最新ディスプレイ及び車載用ディスプレイ技術動向」をテーマに、UBI Research主催で次世代ディスプレイの最新技術現況を分析するセミナーが開催された。

今回のセミナーで自動車部品研究院のパク・ソンホン先任研究員は「視覚的な情報の提供が重要になり、ディスプレイへの興味が高まっている。OLEDは柔軟な設計が可能で、透明ディスプレイの実現が容易になるため、多く採用される」と今後の見通しついて説明した。

 

また、自動車のデジタル化が進むと述べながら「特に、2020年には中国が全世界の自動車消費市場の50％を占めると予想しており、派手なデザインを好む中国人の特性に合わせ、OLEDを含むディスプレイが多く採用される」と見込んだ。

 

最近話題になったサイドミラーを無くした自動車を紹介し「応答速度が速く、視野角が広いOLEDを採用する可能性が高い。信頼性問題が解決すれば、OLEDは車載用に最適化されたディスプレイになる」と説明した。

 

UBI Researchが発刊した『Automotive Display Report – Application & Market Trend Analysis and The Market Forecast』では、2018年から自動車のクラスター（Cluster）やセンター インフォメーションディスプレイ（Center Information Display：CID）にOLEDパネルの採用が本格化すると予想されている。車載用ディスプレイの市場規模は、年平均成長率約17%で、2022年には約250億米ドルになると見込んでおり、そのうち、AMOLEDパネル市場は市場全体の約20%を占めると予想されている。

<車載用ディスプレイ市場におけるディスプレイ別占有率展望：2017~2022年>

スマートフォン用OLED panel、四半期の出荷量1億台を目前に

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Ubi産業リサーチによると2016年第3四半期のスマートフォン用AMOLED panelの出荷量が9,600万台で集計されたと発表した。

前期比103%, 前年同期比で148%増加した数字で、前期に引き続き四半期別最高の出荷量をさらに更新した。

Ubi産業リサーチの関係者は“ギャラクシーノート7に対する生産中断によりノート7用のflexible AMOLED panelの生産量が計画より減少したものの中国向けとギャラクシーs7シリーズ用AMOLED panelの出荷量増加が第3四半期の出荷量アップに大きな役割をしたものと分析される”と述べた。

現在スマートフォン用のAMOLED panel市場はサンスンディスプレイが91%以上を占めていて、BOEとEDO, Tianma, Visionoxなどの中国panelメーカーが少量量産している状況である。

なおAppleも2017年に発売されるiPhoneの一部モデルに対してflexible AMOLED panelを適用すると見込まれて、これからのスマートフォン用AMOLED panel市場は継続して増加する予定である。

Ubi産業リサーチはスマートフォン用のAMOLED panel出荷量は年平均成長率41%で2020年までに約14億台規模を形成すると見込まれ、この中でflexible AMOLED panelは約61%を占めると見通した。

Flexible AMOLED panelのマーケット2020年、約10億台の規模で成長

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UBI産業リサーチで00日発刊した『Foldableの実現のために核心イッシュとマーケット分析報告書』によると2020年flexible AMOLED panel (smart watch向けを含む)が約10億台の規模で成長することと分析された。

報告書ではSamsung Elec.でEdge band design差別化でflexible AMOLED smartphoneのマーケットに成功的にマーケット進入し、現在、様々なset企業からも適用中でedge typeのflexible AMOLED smartphoneのマーケットが2017年に多く増加することと見込んだ。特にSamsung Elecのこれから発売するhigh-endのモデル全てにflexible AMOLED panelの適用が予想され、Appleのflexible AMOLED panelが適用されたiPhoneが2017年から発売することと予想されて、flexible AMOLED panelのマーケットは年平均70%に成長、2020年約US$ 40,000 millionの規模になると見込んだ。

また、2017年にはflexible AMOLED panelを適用したsmartphoneでfoldable smartphoneとdual edgeの変形されたモデルが発売されると予想される。

UBI産業リサーチ関係者によると『新たなtypeの固定型flexibleのスマートフォンと一緒にfoldableのスマートフォンが2017年発売する可能性が高く、特にfoldable smartphoneはマーケットの反応を確認するための目的が多くと予想される。』と述べた。

一方、報告書ではfoldable applicationの実現のために各パート別(substrate ~ cover window)核心イッシュと現状況、主要開発の動向を扱って、諸企業からtruly flexible AMOLED panelに対する開発方向を予測できると期待されている。

スマートフォン用有機EL出荷量、2016年の3億枚から2019年には10億枚を突破

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サムスン電子のflexible 有機EL搭載、Smartphone Galaxy Note 7

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

グローバルsmartphone用有機ELパネルの出荷量が、2016年史上初めて3億枚を超え、2019年には10億を超えるとの見込みである。

16日、UBIリサーチは2016年のスマートフォン用に該当する4インチ〜6インチの有機ELパネルの世界出荷量が、2015年比で約27％増の3億1,880万枚になるものと予想した。続いて2017年5億530万枚、2018年9億250万枚、2019年には11億7,020万枚を経て、2020年には13億7900万枚に達すると予測した。

UBIリサーチは、特にスマートフォン市場でflexible 有機ELの急成長が全体のスマートフォン有機EL出荷量の急増を主導するものと見込んでいる。

UBIリサーチの調査によると、スマートフォン用有機ELのうち、rigidタイプの出荷量は2016年全体のスマートフォン用有機EL出荷量の78％という圧倒的なシェアを占める見込みである。しかし、2018年にはflexibleが56％を占め、rigidタイプを超えるものと予想される。

さらに2019年にはflexibleが62.3％、2020年には67％まで割合が高くなり、スマートフォン有機EL市場の確かな主流として定着するものと予測される。

一方、別の市場調査会社であるIHSも、2016年スマートフォン用有機ELパネルの出荷量が初めて3億枚を超えると予測した。IHSは、今年のスマートフォン有機EL出荷量は3億6688万枚、2019年6億6366万枚と見ており、UBIリサーチとは多少の差を見せた。

LGディスプレイ、坡州(パジュ)に2兆ウォンのPOLED投資決定…「POLEDスマートフォン市場に先制攻撃

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LGD will invest KRW 1.99trillion in 6G flexible OLED line. (Source = LGD)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

LGディスプレイがPOLEDスマートフォン時代を先制攻撃するために、坡州(パジュ)事業所に約2兆ウォンのPOLED投資を断行すると27日発表した。

LGディスプレイ（代表取締役副会長ハン・サンボム、韓相範/www.lgdisplay.com）は、26日定例理事会を開き、京畿道坡州事業所内のP9工場に、月1万5000枚規模の6世代（1,500㎜×1,850㎜）プラスチック有機EL生産ラインの構築のための1兆9,900億ウォンの投資を決定した。

POLEDは、ガラス基板の代わりにプラスチックを使用するため、円形、多角形などの2次元デザインはもちろん、ベンダブル、ローラブル、フォルダブルなど、フレキシブルディスプレイに代表される3次元デザインへの革新を可能にする。

有機EL専門リサーチ会社であるUBIリサーチは、2016年のフレキシブル有機EL出荷量が約7,670万台から2020年には6億5,310万台に大きく成長すると見込んでいる。また、別のディスプレイ市場調査会社IHSは、フレキシブル有機EL市場が2016年には約5,900万台から2020年には約4億1,600万台に成長するものと予測する。

LGディスプレイは、これらの市場の拡大に積極的に対応するために、慶尚北道にある亀尾（グミ）事業所に6世代POLED生産ライン（E5）を投資したのに続き、坡州事業所にも約2兆ウォンの6世代生産ライン（E6）を追加投資する。

一方、LGディスプレイは今回の投資の効率性を最大化するために、坡州に約5,000億ウォン規模の関連インフラの造成を進めており、亀尾に続き、坡州でP生産が2018年に本格化されれば、LGディスプレイはPOLED、スマートフォン事業の拡大の基盤を作ることになる。

LGディスプレイは、今回の投資を発表した第6世代生産ラインのほか、月1万4,000枚規模の第4.5世代P有機EL生産ラインでスマートウォッチなどを生産しており、現在、建設工事中のP10工場に、今後10兆以上を投資して、有機ELを通じたディスプレイのルネサンス時代を開く覚悟である。

LGディスプレイのハン・サンボム副会長は、「ディスプレイ産から有機ELへのパラダイムシフトは、新たな挑戦でありチャンスである」とし、「LGディスプレイは、適期の投資と投資効率を最大化して、未来の成長動力として浮上する有機EL市場で必ずトップの地位を確保する」と述べた。

一方、2013年1月、世界初の55インチ有機ELテレビパネルを量産して、本格的な大型有機EL時代の幕開けを宣言したLGディスプレイは、POLEDにおいても2013年10月世界初の6インチのスマートフォン用POLEDを量産したことに続いて、2014年9月には世界初の1.3インチの円形POLEDを量産するなど、着実に関連技術とプロセスのノウハウを蓄積してきた。