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SID2022 でのトピックス、コンタクトレンズに組み込むディスプレイ

Mojo Lens の現状と目指す世界

解説 :占部哲夫( UBI Research )

聞き手:服部 寿( 分析工房 )

分析工房のホームページ: https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ/

Samsung Electronics、第3四半期ディスプレイ事業の営業利益9,700億ウォンを記録

韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期(第3四半期)の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。

 

Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働(Ramp-up)による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。

 

Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。

 

2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。

 

また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。

 

Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。

 

Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。

 

Samsung Displayのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable(折り畳み式)、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。

LG Display、OLED TVのプリミアム市場を席巻

韓国LG Displayにおける10月のOLED TVパネルの販売量が、韓国LG Electronics、日本ソニー、オランダPhilipsなど、主要グローバル顧客企業による販売量急増を追い風に、前年同月比2倍以上増加した。

 

LG DisplayにおけるOLED TVパネルの販売量は、10月を基準に初めて20万台を突破し、11月には販売計画が21万台を超えるなど、年末まで販売量が増加し続けている。

 

LG Displayは今年初めてOLEDTVを発売したソニーによるOLED TV販売が好調を見せたことで、北米プリミアムTV市場(55型と65型TV)において、OLED TVセットの販売数量と金額の全てが74%という圧倒的な占有率を達成した(9月NPD北米集計基準)。

 

北米ではソニーによる9月の販売量が前月に比べ2.1倍成長し、ヨーロッパではPhilipsによる第3四半期の販売量が前四半期比べ5.9倍急増した。OLED TVの本家であるLG Electronicsの販売量も、北米とヨーロッパを通じて9月の一カ月間に、前月比1.5倍急成長するなど、主要顧客企業によるOLED TVの販売量が急増した(9月NPD北米、GFKヨーロッパ/CIS14カ国集計基準)。

 

特に7月末にはLG Displayが未来ディスプレイ市場をリードするために、投資の中心をOLEDへ移動すると宣言してから3カ月も経過していない間に、グローバルOLED TVの販売量が急成長しているため、OLEDがプリミアムTV市場の主流として迅速に位置付けている。

 

このような動きは9月に開催されたIFA展示会で、グローバルTVメーカー13社がOLED TVをプリミアムTVラインアップの前面に押し出して以降、消費者の需要が急増し、年末までの需要はもちろん、来年の物量まで増やしてほしいという顧客企業からの注文が相次いでいる。

 

これによってLG DisplayのOLEDTV販売量は、今年150万台規模を予想していた市場調査機関の展望値を越える170万台以上を記録すると予想されており、来年にも270万台以上が販売されると見込まれている。

 

LG Displayは下半期に本格的な稼働を開始した坡州(パジュ)E4-2ラインの稼働率を最大化し、急増する顧客の需要に対応するという方針である。

 

LG Displayのハン・サンボム副会長は「OLEDはプリミアムTV市場の主流として迅速に位置づけており、当社の生産能力増加とともに成長し続けている」と述べた。

 

このようにOLEDへの関心が高まる中、LG Displayは最近中国とヨーロッパで「OLED Day」のイベントを開催し、OLEDの優秀性を積極的に知らせた。また、中国の8大主要都市にOLED体験館を設け、OLEDの可能性と未来技術を消費者に直接体験させ、OLED技術を継続して広めている。

LG Display、「SID 2017」で次世代ディスプレイを多く公開

韓国LG Displayは5月23日から26日まで米ロサンゼルスコンベンションセンター(Los Angeles Convention Center)で開催される「SID 2017」展示会に参加し、未来のディスプレイ製品を多く公開する。『Our Technology, Your Innovation』をテーマにブースを設置し、OLED TV、IT & Mobile、Automotiveなど、三つのゾーンでLG Displayならではの独創的な製品を展示する。

 

まず、紙のような薄さと革新的なデザインの77型‘UHD Wallpaper TV’を公開する。OLED技術で高画質を実現しながら、薄くて軽い特性を生かし壁に完全密着できるため、デザイン効果も最大化された。

 

合わせて公開される65型‘UHD Wallpaper TV’パネルは、今回SIDで最高の技術力を持つ製品として認められ、「今年のディスプレイ賞」を受賞した。

<LG Displayの65型UHD解像度のCSO(Crystal Sound OLED)、参考:LG Display>

また、パネルから音が発生することによって、ディスプレイの新機能を提紹介した65型UHD CSO(Crystal Sound OLED)と自然で透明な画面を実現する55型FHD透明ディスプレイも公開し、LG Displayが開発している未来型ディスプレイを一目で分かることができる。

 

LG Displayはパネルにタッチセンサーが内蔵される‘in-TOUCH技術’を24型級モニターまで採用を拡大し、大型及び高解像度製品でIT市場に独自の価値を提供する。in-TOUCH技術は、タッチカバーガラス(Touch Cover Glass)が必要ないため、薄くて軽量であり、優れたタッチ性能を持つ上で、更にパネルとベゼルの厚みを削減することで、より洗練されたデザインを完成することができる。

 

没入感を向上した世界最大の37.5型21:9曲面モニターとリアル感を与える高画質を実現する31.5型8Kモニターなど、最先端のIT製品も公開する。

<LG Displayの12.3型車載用全面(下)、透明(上)、参考:LG Display>

LG Displayは急成長を迎えている車載用ディスプレイ分野でも洗練されたデザインと高画質のOLEDで、自動車の未来を提案する。多層構造で12.3型全面ディスプレイと透明ディスプレイを実現し、従来のアナログメーター(Cluster)のような立体感を持たせるディスプレイを披露する。また、75%を超える高反射率で、ルームミラー(Room Mirror)を代替するミラーディスプレイなど、様々なディスプレイをリアルに体験できる展示スペースも設置した。

 

LG Display CTO(最高技術責任者)カン・インビョン専務は、「LG Displayは、IPS、OLED TVなど、世界で初めてディスプレイの歴史に新たな一歩を踏み出してきた。今後も引き続き技術開発を進め、次世代ディスプレイ市場の先頭に立つ」と述べた。

政府の資金援助を申請したJDI、上半期の営業損失106億円

Source = JDI

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

最近、日本政府に財政支援を申請したことがわかって注目を集めたジャパンディスプレイ(JDI)は、今年上半期106億円(約1149億ウォン)の営業損失を記録した。

JDIは、最近の実績発表を通じて、6月30日に終了した会計年度2016年第1四半期に前年同期比29.2%減の1743億円の売上高と前年同期比の営業利益が56億円減の34億円の営業損失を出したと発表した。

これによってJDIは、今年の上半期の総売上高3506億円(約3兆8000億ウォン)と107億の営業損失を記録した。JDIは前四半期の出荷量が予想値に及ばず、中国でのASPの下落などにより営業利益が低迷したと説明した。

特にJDIの売上高の50%を占めてきたAppleのiPhone販売の不振がJDIの事業に打撃を与えたと分析されている。

10日、日本のメディアは、JDI本間充CEOが「日本産業革新機構(INCJ)が支援を約束した」と明らかにしたと報じた。JDIの今回の資金支援は、損失を挽回する一方、有機EL量産ラインの構築を支障なく行うためであると分析している。

一方、JDIは、モバイル有機EL量産ラインの構築を進めており、Appleの次期iPhone新製品に有機ELパネルを供給する有力な候補の一つになると期待されているメーカーである。JDIは、今回の業績発表を通じて「2018年上半期から有機EL量産を開始する計画である」と強調した。

同社は9月30日に終了している会計年度2016年第2四半期に2100億円の売上高と10億円の営業利益を出すと見込んでいる。

Galaxy Note 7、スマートフォン初の明るさ1,000cd/㎡突破

Galaxy Note 7が明るさ1,000cd/㎡を突破した。

サムスン電子の新製品Galaxy Note 7(Galaxy note 7)のディスプレイが、スマートフォンで初めての明るさ1,000cd/㎡(横・縦1メートルの平面にキャンドル1000個をつける程度の明るさ)を突破したとサムスンディスプレイが10日発表した。

Galaxy Note 7は、ディスプレイの専門機関であるディスプレイメイトの画質評価で、総合スコア「Excellent A」の評価を獲得した。ディスプレイメイトが公開した評価結果によると、Galaxy Note 7は、主要な評価項目である、明るさ、屋外視認性、色表現力など、歴代最高レベルを記録したことが分かった。

Galaxy Note 7は、5.7型QHD(2560×1440)有機ELを搭載し、解像度とサイズの面で前作のノート5と同じスペックを維持しているが、明るさ、反射率などの屋外視認性に関連する性能は大幅に改善されたことが分かった。

スマートフォンは、他のIT製品に比べて屋外で使用している場合が多く、明るい太陽光の下でも画面がはっきり見える程度である屋外視認性が重要である。屋外視認性は、ディスプレイの明るさと反射率に最も大きな影響を受ける。ディスプレイメイトによると、Note 7の最大輝度は1,048cd/㎡と測定されており、前作のGalaxy ノート5の861cd/㎡より22%近く上昇した。

Galaxy Note 7は、画面視聴を散漫させ、目に疲労度を高める要素である画面の反射率も持続改善し、ノートシリーズの中で歴代最低である4.6%を達成し、無限大に至るコントラスト比などにより、屋外でも優れた可読性を確保したというのがサムスン電子の説明である。

Galaxy Note 7は、モバイル(HDR High Dynamic Range)技術を搭載した。人の目は暗闇の状態である0cd/㎡から数万cd/㎡まで多様に認識するのに比べ、ディスプレイはそれよりはるかに狭い領域の明るさを表現することができ、その中に自然な場面を表わすことは難しかった。HDRは、画面の暗い部分はより暗く表現し、明るいところではより明るく表現し、画質を向上させる技術として、現在プレミアムUHDテレビを中心に使用されている。

特に、今回の評価では、Galaxy Note 7は、DCI-P3の色表現領域で満足度97%という最高レベルの記録を達成し、約80%レベルであるLCDベースの製品よりも優れた画質性能を誇示した。

 

台湾2016年第2四半期のLCD出荷は中小型は減、大型は増… AUO・イノルックスなどの利益大幅に下落

台湾LCDパネルメーカーが第2四半期の実績を発表した。(写真出典= AUO)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

2016年第2四半期の台湾パネル業界では、中小型LCDパネルの出荷量が減り、9インチ以上の大型パネルの出荷量は増えたことが分かった。

デジタイムズによると、第2四半期の台湾TFT-LCDパネルメーカーは、9インチ以上のパネルを5,838万台出荷した。これは、前期比18.1%、前年同期比0.8%増加した数値である。

第2四半期の台湾パネルメーカーの中小型パネルの出荷量は2億6,924万9千台で、第1四半期より0.5%減少しており、昨年第2四半期より6.3%減少した。

9インチ以下の中小型部門では、清華ピクチャーチューブス(CPT)が1億56万台で出荷1位を占め、ハンスターディスプレイ(HannStar Display)が6,789万台でそれに続いた。

第2四半期の9インチ以上の市場では、AU Optronics(AUO)は、第2四半期2,711万台のパネルを出荷して台湾1位に上がった。そのうち、717万6千台がテレビ用で、残りはノートパソコン、モニター、タブレット用である。2位のイノルックスは、2,709万台のパネルを出荷しており、テレビ用が1,072万台で、残りがノートパソコン、モニター、タブレット用である。

最近、各企業の第2四半期の実績発表によると、AUO、イノルックスなど、台湾の主要LCDパネルメーカーは、営業利益が減少したということがわかった。

AUOは、2016年第2四半期、前年同期に比べて約13%減少した800億台湾ドルの売上高を記録し、営業利益は1億1600万台湾ドルで、前年同期比約98%下落した。

イノルックスは、第2四半期の売上高が約29%減少した668億台湾ドルを記録し、30億3,900万台湾ドルの営業損失を記録した。

サムスン電子の第2四半期の営業利益8.14兆ウォン…ディスプレイ、営業利益1400億ウォンで黒字転換

Samsung Elec.が第2四半期の実績を発表した。 (出典= Samsung)

サムスン電子(Samsung Elec.)が、2016年第2四半期に連結基準で売上高50.94兆ウォン、営業利益8.14兆ウォンの実績を記録したと28日発表した。

売上高は前年同期48.54兆ウォンに比べて5%増加し、営業利益は前年同期6.9兆ウォンに比べて18%増加した。前四半期に比べると売上高は2%増加し、営業利益は22%増加した。

セット事業は、前年同期はもちろん、前四半に比べて実績が大幅に改善され、顕著な回復の傾向を記録した。IMは、Galaxy S7とS7 Edgeの販売好調が実績改善を引っ張った。

CEは、SUHD テレビ、シェフコレクション冷蔵庫、無風エアコン、アドウォッシュ/アクティブウォッシュ洗濯機などのプレミアム製品の販売好調により、実績が大幅に増えた。

部品事業は、全体的な部品価格の下落などの要因によって前年同期比の実績が減少したものの、前期比では実績が改善された。

半導体は、モバイルとSSDを中心に需要が増加した中で、20ナノDRAMとV-NAND、14ナノモバイルAPなどの差別化された製品の競争力によって堅調な実績を達成した。

ディスプレイは、LCDの歩留まりが安定して有機EL稼働率も増加して実績が黒字転換した。

第2四半期には、韓国ウォンが、ドル、ユーロなどの主要通貨に比べて強勢を見せながら、部品事業を中心に前期比約3千億ウォンレベルの否定的な影響が発生した。下半期には堅調な実績が続くものと予想される。

部品事業は、需給の安定化の中、高付加製品の販売拡大に上半期に比べ実績が改善されるものと期待される。

セット事業は、新製品発売の拡大などにより、マーケティングコストの増加が予想されるが、前年比実績成長勢を持続すると予想される。

特に、第3四半期は、部品事業がメモリとLCDの需給が改善される中、有機ELの実績が堅調な傾向を維持するものと予想され、セット事業はCEがオフシーズンの影響を受ける中で、IMが新製品の発売と市場競争の激化によってマーケティングコストが増加するものと予想される。

第2四半期の設備投資は、4.2兆ウォンであり、事業別では、半導体に2.0兆ウォン、ディスプレイに1.6兆ウォン規模である。上半期累計では8.8兆ウォンが実施された。

2016年全体の設備投資計画はまだ確定していないが、前年比小幅増加すると予想される。来年にはスマートフォン用有機ELパネルのV-NAND SSDの需要が大幅に増加することが予想される中、今年の投資は、有機ELとV-NANDの増設に集中するものとみられる。

第2四半期の半導体は、メモリとシステムLSIの両方で堅調な実績を達成し、売上高12兆ウォン、営業利益2.64兆ウォンを記録した。

第2四半期のメモリー市場は、モバイルとSSDを中心に需要が増加した中、サムスン電子は、継続的なプロセスの切り替えに伴うコスト削減によって前四半期に続いて堅調な実績を達成した。

NANDの場合、サーバー用大容量SSDに対する需要増持続と中華圏携帯電話メーカーの大容量ストレージ需要の増加に対応する一方、48段V-NANDの供給拡大によって実績を改善した。

DRAMは、モバイルとサーバー用20ナノ製品の販売増加により堅調な実績を達成した。

下半期のメモリー半導体市場は、全応用先の大容量化の傾向が持続し、業況がさらに安定することが予想される中、サムスン電子は、大容量プレミアム製品の競争力を強化し、実績改善に持ち込む計画である。

NANDは、サーバー、モバイル応用先で大容量製品の需要が増加しながら、需給が持続改善されると予想される。サムスン電子は、業界唯一の48段V-NANDの供給を拡大し、収益性をさらに高めていく計画である。

DRAMも堅調な市場の需要が続くと予想され、プロセスの成熟化が完了した20ナノプロセスに基づいて高付加ソリューションの供給を拡大していく計画である。

システムLSI事業は、プレミアムスマートフォンに搭載された14ナノモバイルAPの需要好調と、1300万以上の高画素イメージセンサーの販売拡大により前期比実績が改善された。これまで進めてきたファウンドリ顧客の多様化と中低価格のモバイルAPラインナップ強化戦略の成果である。

下半期にもサムスン電子は14ナノ以下の最先端プロセス技術のリーダーシップを維持し、取引先と製品の多様化により売上の堅調勢を持続する予定である。

 

□ ディスプレイパネル(Display Panel)

第2四半期のディスプレイ事業は、売上高6.42兆ウォン、営業利益0.14兆ウォンを記録した。第2四半期は有機ELの販売拡大、LCD新工法の歩留まり改善と大型テレビ向けパネルの販売増加により前期比実績が改善された。

下半期にもディスプレイ事業は、実績の改善を続けるものと予想される。有機ELの場合、市場の需要が増加するものと予想される中、フレキシブル、高解像度などの高付加価値モジュールの販売拡大を通じて実績の改善を継続し、LCDの場合、需給改善の中でUHDと超大型など、高付加モジュールの販売拡大を通じて実績を向上させる予定である。

特に有機ELパネルの場合、先制的投資と技術開発を通じて、市場を開拓してきており、フレキシブル量産を通じて技術的に一段階跳躍し、市場をさらに拡大させてきた。今後も、外部の顧客の販売を拡大し、革新的な製品の開発も継続していく計画である。

 

 IM (IT & Mobile Communications)

第2四半期のIM部門は、売上高26.56兆ウォン、営業利益4.32兆ウォンを記録した。

第2四半期の無線事業は、Galaxy S7とS7 Edgeの販売好調により前期比実績が増加した。

特に、Galaxy S7製品群のうち、 Edgeの販売比率が50%を上回った点と、モデルの効率化を通じてGalaxy A/Jシリーズのような中低価格のスマートフォンの収益が前四半期の水準を維持した点が実績改善に役立った。

Samsung Elec. が、昨年から本格的に推進してきたモデルの効率化と、継続的な製品競争力の強化に対する努力が、今年の初めから効果が可視化され、第2四半期連続で前年比改善された実績の流れをみせている。

シーズンである下半期は、スマートフォンやタブレットの需要が成長するものと予想されるが、市場の競争もさらに激しくなるものと見られる。

Samsung Elec. は、下半期にもプレミアムモデルの堅調な売上勢を維持し、継続的なラインナップの効率化を通じて、前年同期比実績の改善傾向が続くことができるように努力する計画である。

一方、第3四半期はシーズン入りで、スマートフォンやタブレットの需要が前期比成長するものと予想される。

サムスン電子は、大画面のフラッグシップモデルの発売、Galaxy S7とS7 Edgeの持続販売は、プレミアムスマートフォンの販売好調を維持し、中・低価格スマートフォンの販売拡大と、中国特化モデルGalaxy Cシリーズ販売の本格化により、前期比スマートフォンの販売量を増やす計画である。

ただし、オンシーズンに伴う競争の激化やマーケティングコストの増加などが、利益に多少影響を与えるものと予想される。

ネットワーク事業は、主要な取引先のLTE投資拡大により第2四半期の実績が改善され、第3四半期にもLTE増設事業の受注などを通じて売上拡大を積極的に推進する予定である。

 

□ CE (Consumer Electronics)

第2四半期のCE部門は、売上高11.55兆ウォン、営業利益1.03兆ウォンを記録した。テレビや生活家電ともに前年比実績が改善された。

テレビの場合、新製品の本格的な発売と、グローバルスポーツイベントの特殊効果によって、SUHDテレビやカーブドテレビなどのプレミアム製品の販売が拡大された。

生活家電も、シェフコレクション冷蔵庫、無風エアコン、エドウォッシュ/アクティブウォッシュ洗濯機のようなプレミアム製品の販売が実績を牽引した。

サムスン電子は、多様な消費者のニーズを反映した革新的な製品の開発に注力しており、顧客の接点で効果的なマーケティングなどの努力を通じて全製品において安定した実績成長を続けている。

下半期のCE製品市場は、ヨーロッパと成長市場の消費心理萎縮と景気低迷の持続により、市場の需要は鈍化するものと予想される。

サムスン電子は、テレビの場合、量子ドット技術を強調したSUHDテレビマーケティングの強化と、取引先とのプロモーション企画を通じ、前年比の売上成長と収益性の改善を推進する方針である。

生活家電は、新しい経験を提供する革新的な製品の発売を拡大してB2B事業も強化し、持続的な成長を推進する計画である。

Just What is QLED…2019 QLED Mass Production is Garbage?

Barry Young Suggested “Don`t Believe the Garbage about QLED in 2019” (Source = Samsung)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

An article by Barry Young, the managing director of the OLED Association, in Display Daily created much excitement in Korean display industry when domestic media picked up the story on 14 June. The article includes Young’s suggestion, “don’t believe the garbage about QLEDs in 2019”.

Clarifying this comment, experts unpack this to mean Young’s pessimistic outlook for QLED mass production in 2019 forecast rather than for QLED itself.

Barry Young discussed QD in an article titled Drinking the QD Kool-Aid in Display Daily. It is estimated that the comment is aimed at the recent speculation that Samsung Electronics will mass produce QLED TV as the next generation product in 2019 rather than OLED TV. While Samsung Electronics has not announced their official position regarding QLED TV mass production timing, some sectors within the market believe it will be possible by 2019. However, many have differing opinions.

QLED is a display that uses quantum dot for emitting layers’ host and dopant while maintaining the common layers used in the existing OLED. Quantum dot, emitting layer materials used in QLED, utilizes inorganic materials and can lower the production cost in comparison to OLED’s emitting layer materials. That the process does not require evaporation as it can be carried out through ink jet printing is another advantage, and some also believe that QLED color purity is superior to OLED.

Despite these, some experts point out that it is difficult for QLED to become the main force of the premium TV market, surpassing OLED, in a short time. QLED has to solve several technological issues including lifetime and emitting efficiency. When mass producing QLED, pin holes occur and reduce device lifetime, and as the hole and electron are not balanced the emitting efficiency falls. Furthermore, as even research has not been carried out regarding QLED lifetime and degradation, whether it will be commercialized by 2019 is also in question.

Meanwhile, Young refuted the argument that QD-LCD’s picture quality is superior to OLED. He proclaimed that QD Vision and Nanosys are making “very questionable statements” about how “OLED TVs were outperformed by LCD’s with QD enhanced LED backlights” without considering merits of OLED such as contrast ratio, viewing angle, response time, color accuracy, and form factor as well as luminance and color area.