UBIリサーチが最新号を発刊した「 2023中大型OLED Display年間レポート」によると、 テレビ用OLEDパネル出荷量は、2023年の910万台から年平均11.6%の成長率で2027年には1,410万台になると予想される。

テレビ用OLEDパネルの出荷量

2022年には全世界的な経済悪化によりテレビ需要が下落し、全世界のテレビ出荷量も2億台前半に 留まったと分析。 LGディスプレイの場合、2022年初めにモニター用まで含めて最大1,000万台以上のWOLED出荷目標を立てたが、計696万台を発売し、2021年の784万台対比88万台の下落となった出荷量を記録したサムソンディスプレイのテレビ向けQD-OLED出荷量は95万台を記録したと分析された。

2023年には経済状況が少しずつ回復傾向に向かうと期待されるため、LGディスプレイのテレビ用WOLED出荷量は760万台、サムスンディスプレイのQD-OLED出荷量は150万台になると 見込まれる。

また、UBIリサーチはLGディスプレイのmicro lens array(MLA)が適用された’OLED.EX’パネルが2023年から部分的に量産されると予想している。 一方、サムスンディスプレイのQD-OLEDの 36Kキャパ／月は2023年下半期までに 41K、2024年上半期までには45Kになると予測した。

2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ