[UBIリサーチの上半期OLEDセミナー] GrapheneLab、メッキメタルマスクでppiの限界を越える

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Graphene商用化技術企業である”GrapheneLab”でGrapheneを利用した800ppi以上のFMM製造が可能だと発表した。

6月23日、UBIリサーチが開催した「2022年上半期OLEDの決算セミナー」でGrapheneLabのグォンヨンドク代表は”2000年代序盤から始まったFMM技術は、初期にはplating方式には関心がなかったが、最近にはFMM製造技術トレンドがplating方式に変化している”と述べ、”2013年度以後にはplating方式のFMM製造技術に関る特許が多く出願されたし、高解像度で行くためには現在使用されているetching方式よりplating方式を適用することが容易である”と言及した。

さらに、クォン代表は”既存の限界があったetching方式FMMから脱してplating方式のFMMを適用した結果、同じ厚さで400ppiが限界だったetching方式に比べてplating方式では600ppi以上を実現した”と述べ、”Etched metal maskは深さ20um etchingをしたら点のように尖がりくなるINVARの構造によって8um長さのdead zoneが発生するが、plated metal maskのpattern platingの際にはdead zoneの発生がない”と発表した

最後にクォン代表は”MSAP electro forming技術のために薄い厚さの低い熱膨張係数が必要で、Platedされた試料を対象にTMAを利用して熱膨張係数を測定した結果3.1ppmまでに測定されており、熱処理をしていない状態では2.5ppmまで下がった”と強調して発表を終えた。

スマートフォン用の Under Display Camera （UDC）の技術開発状況

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スマートフォンに採用されつつある、ディスプレイの下にカメラを配置する技術の情報

解説　：占部哲夫（ UBI Research )

聞き手：服部 寿（ 分析工房 )

分析工房のホームページ： https://www.bunsekik.com/ubi%E3%83%AA%E3%82%B5%E3%83%BC%E3%83%81/

BOE、iPhone13の物量、再生産始まるか？

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iPhone13/Apple

BOEがiPhone13の再生産に向けライン稼働を始めるそうだ。

3月では、AppleとのイシューでほとんどのiPhone13物量が取り消されたBOEがiPhone13生産を再開する見通しだ。 BOEがiPhone13再生産を開始すれば、3月に下方修正されたBOEの今年のiPhone13予想生産量が再び増加すると見られる。

BOEはB11(綿陽)工場に計20個のiPhone向けモジュラインを持っている。 BOEのiPhone13再生産は6月初めに始まったと調査され、iPhone14の生産もまもなく始まるものとみられる。 B11工場ではiPhone13、14のモジュラインをすべて有しており、iPhone14のモジュール工程はiPhone12や13と異なり、それぞれのモジュラインで対応している。

BOEのiPhone13および14の予定生産物量とパネル単価、生産製品別モジュラインの詳細はUBIリサーチの「中国動向レポート」で確認できる。 UBIリサーチの「中国動向レポート」はホームページで問い合わせが可能である。

危機の中国パネルメーカー、今年のディスプレイ事業の赤字幅は増えるだろうか

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<Visionoxからパネルを供給するHonor 70>

VisionoxとBOEなどの中国パネル業者が原価圧迫で赤字を免れない見通しだ。

Visionoxの稼働率は高いと分析された。 中国の大型スマートフォンメーカーであるHonorの物量の70~80%をVisionoxで専門担当して生産しているためだ。

しかし、高い稼働率に比べてVisionoxの事業現況はそれほど良くではない。 VisionoxはHonorに協力的な態度でパネルを生産し、Honorの物量の大部分を割り当てられたが、Honorでは追加的にパネル値下げを要求したと言われている。 情報によると、引き下げられたパネル価格によってVisionoxは現在約月2億人民元に達する赤字を免れないことが把握された。

中国最大のパネル業者であるBOEに状況も良くではない。 これまでVIsionoxのようにHonorのパネル生産を担当していたBOEは、Honorから生産物量をほとんど割り当てられていないことが把握てきている。 先立ってBOEは、既存のApple向けiPhone 13の物量がほとんど取り消され、一度危機を経験した。 4月BOEのGao Wenbao CEOはOLEDおよびLCD物量および価格圧迫で多くの危機感を感じ、直接原価節減に関する指示を下した。 現在、BOEのOLEDラインの稼動率は40%未満の状況であり、OLED事業部は今年約100億元の赤字が発生する可能性もあると把握される。

中国パネル業者の主要事業の一つであるLCDの販売価格が持続的に下落しており、スマートフォンセット業者のパネル需給量が遅々として進まない状況で、適切な打開策を見出せなければ中国パネル業者の赤字幅はより一層大きくなるものと予想される。

1Q22OLED発光材料市場4.2億ドル、前年同期比9%上昇

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UBIリサーチが毎四半期に発刊している「2Q22 OLED Emitting Material MarketTrack」によると、2022年第1四半期のOLED発光材料の売上額は4.2億ドルと集計された。

2022年第1四半期OLED発光材料市場は前四半期5.3億ドルに対比21.1%(QoQ)減少し、前年同期対比3.9億ドルと比較すると9%(YoY)上昇した。

前四半期に比べてテレビとモバイル機器用の発光材料売上高は減少したが、IT用は660万ドルを記録した。 売上高は応用製品の季節的な需要によって増減があったが、発光材料の売上高を応用製品別に分析してみるとテレビ用の材料が次第に増加している。

2022年第1四半期の発光材料売上高1~3位の企業はUDC(0.86億ドル)、DuPont(0.41億ドル)、Duksan(0.37億ドル)の順だ。

Duksanは韓国企業として売上高1位の企業となった。 第1四半期の売上高は前四半期に比べて減少したが、UDCはむしろ売上高が増加し、Dopantの製造の核心材料である希土類金属の価格上昇によるものと推定される。

2022年発光材料予の想売上額は17億7百万ドルであり、2026年には24億ドルの規模に成長すると展望される。 応用製品別に見れば、今年のスマートフォン用発光材料の予想売上高は14億ドルで79%を占める。 2026年の予想売上高のうち、テレビ用発光材料は5.5億ドルであり、23%増加するとみられ、またIT用発光材料は2.1億ドルで9%になると予想される

「OLED Emitting Material Market Track」は毎四半期にOLED 発光材料の市場を調査/分析している。 発光層と共通層別の売上高を調査して発光材料の全体市場を把握し、国別・パネル業者別・応用製品別・layer別・OLED Method(RGB、WRGB、QD-OLED)別に分けて実績を分析した。 また、今後5年間、メーカー別発光材料の使用量と売上高を予測し、2026年までのOLEDマーケット情報を展望した。 UBIリサーチのMarketTrackはOLED産業をリーダーする業界従事者に必要な情報を提供する。

リソグラフィによる OLEDディスプレイパネルのパターニング

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露光プロセスによる有機層へのダメージを如何に低減するか

解説　：占部哲夫（ UBI Research )

聞き手：服部 寿（ 分析工房 )

分析工房のホームページ： https://www.bunsekik.com/ubi%E3%83%AA%E3%82%B5%E3%83%BC%E3%83%81/