投稿

サムスンディスプレイのスマートフォン向けOLEDの出荷状況

解説 :占部哲夫( UBI Research )
聞き手:服部 寿( 分析工房 )
分析工房のホームページ:https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ

上半期小型OLED出荷量3億3350万台を記録

UBIリサーチが発刊した「2021年小型OLED Display下半期レポート」によると、2021年上半期に販売されたスマートフォン(ポールダブルフォン含む)とウォッチ用OLEDの出荷量は3億3350万台で、売上高は204億ドルと集計された。

コロナが始まった昨年上半期の売上高と出荷量は、それぞれ126億ドルと2億2580万台に比べると、今年上半期の売上高と出荷量はともに大きく増加している。

どんどん拡大しているモバイル機器用OLED市場に対処するため、BOEsms B7にLTPOラインの増設を完了した。B11にはApple専用ラインで工場構成を完了し、iPhone 13のOLEDを供給するための準備に拍車をかけている。

 

下半期で大きく成長すると予想される応用製品市場はフォルダーブルフォンだ。サムスン電子のGalaxy Z Flip3の好調により、下半期フォルダーブルフォンの予想出荷量は890万台に達する見通しだ。 フォルダーブルフォンOLEDは、2025年には5千万台の規模に成長すると予想される 。

このため、今回発刊した「2021年小型OLED Display下半期レポート」は2022年OLED事業を企画するための重要なガイドラインとなるだろう。

2021年上半期にリリースされOLEDスマートフォン6インチの割合97.5%を占め

2021年上半期に発売された122個のOLEDスマートフォン中、6インチ台のスマートフォンが119個発売され97.5%という圧倒的なシェアを占めている。これは2018年にリリースされた6インチのスマートフォンが全体の中で78%のシェアを占めたものと比較すると、わずか3年も経たない時点で、スマートフォン市場の主流に位置だ。5インチ大のモデルは、1つ、8インチのモデルは、2つのリリースされ、7インチのモデルは発売されなかった。5インチモデルは、AsusのZenfone8、8インチモデルは、XiaomiのMi Mix Fold、HuaweiのMate X2である。

ディスプレイデザイン別holeモデルが103社で最も多く発売されており、notchモデルが13個、narrow bezelモデルが6個続いた。2020年と同様にhome buttonが入った製品は、発売されなかった。

解像度別分布を見ると、400〜500ppiの製品が64個52.5%のシェアを占めており、400ppi未満の製品は、48個、500ppi以上の製品は、10個の製品が発売されました。最も高い解像度の製品は、643ppiを記録したSONYのXperia1 IIであった。

スマートフォンサイズ比ディスプレイの比率であるD.A(display area)は、80〜90%に属する製品は、88.5%の割合を占め、90%以上は11.5%、80%未満の製品は発売されなかった。これは、ホームボタンがなくなってフルスクリーンの形のスマートフォンが継続的にリリースされた結果と分析される。D.Aが最も高い製品は、94.1%でHuaweiのMate40 Pro4Gが占め、2位はHuaweiのNova8 pro、3位はHonor社View40が占めた。

最後に、国別、中国が104社で最も多く、韓国は12個、台湾4個、日本とドイツはそれぞれ1つずつ発表しました。

 

サムスンディスプレイ、スマートフォン用AMOLEDパネル出荷量、半期別に1億台突破となる見通し

UBIリサーチによると、サムスンディスプレイの2016年4半期スマートフォン用 AMOLEDパネル出荷量は、約9.800台で、前半期比約6%、前年同期比15%増であることとして集計されたことを明らかにした。

UBIリサーチの関係者は“2016年度に投資されたA3ラインが1半期から順次的に稼動されることが予想され、従って、2017年1半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用 AMOLED パネル出荷量は1億台を突破できることとなる見込み”であることを明らかにした。

また、中国セット業界とアップルなど、様々なスマートフォンセット業界から AMOLED パネルに対する要求が増えており、特にハイエンド級スマートフォンに適用されることが予想される AMOLED パネルの需要が大幅に増加するようになる見込みだと伝えた。

一方、サムスン電子は去る4半期カンファランスコールで、OLEDパネル販売量は前半期比小幅増加したし、主要スマートフォン顧客企業たちのOLED採用の増加により、積極的に対応して販売量増加を推進することを明らかにしたことがある。