解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
UBIリサーチ：https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ
内容
・Samsung Electronics Neo QLED
・Samsung Electronics Micro LED TV
・LG Electronics OLED TV
・Panasonic OLED TV
・Hisence Mini LED LCD TV
・Hisence 3D Display
・TCL Mini LED LCD TV
・TCL Inkjet Printing OLED
・TCL 3D Display
・TCL 車載用ディスプレイ
RoyoleがフォルダブルOLEDフォン」FlexPai」をリリースした後、、サムスン電子とHuaweiもフォルダブルOLEDフォンを公開し、業界と大衆の大きな関心を受けた。
現在商用化がされたり準備中のフォルダブルOLEDフォンの最大の変化は、従来のフレキシブルOLEDで使用されたガラス素材のカバーウィンドウがcolorless PI素材に変更されたものである。
Colorless PIは、従来のカバーウィンドウのガラスよりも薄くなって曲率半径を減らす有利で割れる恐れがないという利点がある。表面タッチ感が良く、スクラッチが強いガラスを薄くしたUTG（超薄型ガラス）も折りたたみOLEDのカバーウィンドウ素材として注目されています。
米国San Joseで開催されたSIDディスプレイウィーク展示会でKOLONは、ハードコーティングが適用されたcolorless PIを展示した。 2018年からcolorless PI量産準備を完了したKOLONは、現在AUOとBOE、LGディスプレイ、RoyoleなどのフォルダブルOLEDカバーウィンドウのcolorless PIを供給している。
ハードコーティング業者であるDNPとTOYOCHEMもハードコーティングがされたcolorless PIを展示した。 DNPの企業の関係者は、そのフィルムは、現在開発中であり、主な事業分野は、ハードコーティングと明らかにし、TOYOCHEMの会社の関係者は、KOLONとSKCのハードコーティングのサンプルを納品したと述べた。
一方、UTG開発企業であるSCHOTTもフォルダブルOLEDカバーウィンドウのUTGを展示し、観客の注目を浴びた。 SCHOTTの関係者は、現在開発中のUTGは-foldingでないout-folding用カバーウィンドウ製品だと明らかにし、厚さは、現在0.7 mmから2.5 mmまでの顧客のニーズに合わせて開発を進めていると述べた。
近日中にスマートフォンセットメーカーのフォルダブルOLEDフォン発売が予想され、関連する素材の競合も激しくなる見通しだ。 Colorless PIが主導権を継続するのか、またはUTGが影響力を行使することができるか注目されている。
2019年2月25日から29日までスペイン·バルセロナで 開催されている『MWC2019』で三星電子とHUAWEI、TCL、LG電子など、それぞれのスマートフォンメーカーが新しいフォームファクタであるホォルダブルスマートフォンを大々的に広報している。
まず三星電子は先に開催した「Galaxy Unpacked 2019」で公開したホォルダブルスマートフォンの『ギャラッシホォルド』を公開し大きな関心を集めた。
インホォルディング方式の『Galaxy Fold』は7.3型QXGA+解像度のOLEDが適用されており, 折ったときは4.6型HD+解像度のOLEDを備えたコンパクトなサイズのスマートフォンとして使えるのが特徴だ。
続いてHuaweiはアウットホォルディング方式の『Mate X 』を公開した。 Mate Xは前面の6.6型のメインOLEDと後面の6.38型のOLEDで囲まれており, OLEDを広げたときは8.7型として三星電子のギャラッシホォルドより1.4型の方が大きい。
Mate Xの全面OLEDは19.5対9のアスペクト比に2480×1148解像度であり, 後面OLEDは25対9のアスペクト比に2480×892解像度として, 広げると8対7.1のアスペクト比に2480×2200解像度となる。
続いて折りたたみ式アプリケーションに適用可能な”DragonHinge”技術を公開したTCLもプロトタイプのホォルダブルスマートフォンを公開した。 インフォールディング方式の7.2型OLEDが適用されており,メーカーの関係者は”21年内に商用化し,市場に発売するのが目標だ”と明らかにした。
最後にLG電子は”ダブル·ポールディング”方式のV50を公開した。 スマートフォンに画面がついたカバーを付ける方式でフォルダーブルフォンに似ている実用性を具現したV50はマルチタスクやゲームなどを簡単にできるように設計されている。
Samsung Electronicsは7月31日に行われた2018年4~6月（第2四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は58兆4,800億ウォン、営業利益は14兆8,700億ウォンを記録したと発表した。前年同期比売上高は4%減少し、営業利益は8,000億ウォン増加した。前四半期比売上高は3%、営業利益は8,000億ウォンの減少となった。
Samsung Electronicsによると、ディスプレイパネル事業はフレキシブルOLEDパネルの需要鈍化とLCD TVパネルの販売減少で、実績も減少し、売上高は5兆6,700億ウォン、営業利益は1,400億ウォンとなった。OLED部門はリジッドOLEDの稼働率が向上したのにも関わらず、フレキシブル製品の需要減少が続き、前四半期に比べて実績が減少した。
下半期にはリジッドOLEDとLTPS LCDの競争が激しくなると予想されるが、フレキシブル製品の需要回復による販売拡大で、実績も改善される見込みである。AppleのiPhone新モデル用フレキシブルOLEDを第2四半期から生産開始し、下半期には売上高と営業利益が改善されると見込まれる。
Samsung Electronicsは差別化された技術力とコスト競争力を強化することで、モバイルOLEDの市場シェアを拡大し、Foldable OLEDなど、新規製品群の力量を高める計画だ。Foldable OLEDは、下半期実績よりは来年以降の成長に貢献すると予想される。
ITやモバイル（IM）部門の第2四半期売上高は24兆ウォン、営業利益は2兆6,700億ウォンを記録した。営業利益は前年同期の4兆600億ウォンに比べ34.2%減少し、前四半期の3兆7,700億ウォンよりも大きく減少した。第2四半期携帯電話の販売量は7,800万台で、このうち90%がスマートフォンである。タブレットは500万台販売された。端末の平均販売価格（ASP）は220米ドル台後半である。
消費者家電（CE）部門の第2四半期売上高は、10兆4,000億ウォン、営業利益は5,100億ウォンを記録した。上半期全体の売上高は20兆1,400億ウォン、営業利益は7,900億ウォンである。グローバルスポーツイベントという特殊な状況の中で、QLED TVなどの高付加価値製品の販売好調によって、TVの利益が向上した。
一方、Samsung Electronicsの第2四半期施設投資規模は8兆ウォンだった。事業別には半導体が6兆1,000億ウォン、ディスプレイが1兆1,000億ウォン程度である。上半期の累計では、半導体が13兆3,000億ウォン、ディスプレイが1兆9,000億ウォンなど、総計16兆6,000億ウォンが投資された。
2017年Appleがさらに広いフルスクリーンを実現するために、ノッチ（切り欠き）デザインのOLEDを採用したiPhoneXを発売して以来、HuaweiとVivo、Oppoなど、多くのスマートフォンメーカーが同じデザインのスマートフォンを次々と発売した。
2017年から今まで公開されたノッチデザインのOLEDスマートフォンは、全36種でOLEDスマートフォン全体の10%を占めているとみられる。
スマートフォンメーカーがノッチデザインのディスプレイを採用したのは、サイズの制限があるにも関わらず、消費者に大画面を提供するためだと考えられる。
しかし、カメラと前面スピーカーがあるため、ノッチデザインはスマートフォン全体に占めるディスプレイの割合を示すDA（Display Area）を拡大することに制約があり、スマートフォンメーカーは、カメラをポップアップ型に搭載する方式を採用している。
先日12日、VivoはDAが91.2%のスマートフォン‘NEX’を公開した。Vivo NEXはポップアップカメラを内蔵、ディスプレイ自体がスピーカーと指紋認証センサーとなり、ベゼルを最小化することでフルスクリーンを実現した。
Oppoは19日（現地時間）、フランス・パリで、‘Find X’を公開した。フルスクリーンを実現するために、Oppo Find XにもVivo NEXと同様に前面カメラをポップアップ型に採用し、3D顔認証センサーを備えた。Oppo Find XのDAは93.8%で、Vivoと比べて約2.7%大きい。これは、2017年にDAが最も大きかったSamsung ElectronicsのGalaxy S8+より約10%、次のiPhone Xより11%程大きくなったと言える。
<Vivo NEXとOppo Find X、参考：netmag.pk、GSMArena>
ノッチデザインのスマートフォンが発売された、2017年第4四半期から2018年第2四半期までのデザインや形別に平均DAを分析してみると、従来のスマートフォン（ノッチデザインを除く）に比べてノッチデザインのDAは約9%、ポップアップ型カメラのDAは17%で、大きくなったことが分かる。前面カメラをポップアップ型に転換することで、90%以上のDAを実現することができたのである。
このように、スマートフォンメーカーは、フルスクリーンの実現に向けて様々な変化に取り組んでいる。どのような方法で、ベゼルを最小化し、DAを拡大したスマートフォンを発売することができるかに注目が集まる。
最近のスマートフォン市場には、ホームボタンを無くし、大型のフルスクリーンOLEDを採用したスマートフォンが多く発売されている。
関連業界によると、今年の8月に発売予定のSamsung ElectronicsのGalaxy Note 9には、6.4型級のOLEDが採用される見込みだ。Galaxy Noteシリーズ初のホームボタンを無くしたモデルとなるGalaxy Note 8に比べ、0.1型大きい。
また、Appleも下半期に発売するiPhoneシリーズに、6.5型級のOLEDを採用したスマートフォンを発売すると見込まれる。2015年にiPhone 6+を発売してから、ディスプレイサイズを拡大し続けてきたAppleは、今年の下半期にiPhone Plusモデルに6.5型級のOLEDを採用するという。
他にも、Huaweiが下半期に発売予定のMate 20に、6.9型OLEDを採用するそうだ。中国市場での主導権を確保するために、ディスプレイサイズが大きいスマートフォンを好む中国消費者を狙った戦略だという分析が多い。
OLEDスマートフォンの平均ディスプレイサイズは、2016年に5.45型、2017年に5.58型で、5.5型程度に留まっているが、2018年には5.8型以上のOLEDスマートフォン多く発売され、平均サイズは5.98型に拡大した。
先に記したOLEDスマートフォン以外にも、Samsung ElectronicsのGalaxy A6 Star、XiaomiのMi 8 Explorer、AsusのAsus ROG Phoneなど、6型以上のOLED搭載スマートフォンが間もなく多く発売される予定だ。
最近、スマートフォンでコンテンツを利用する人が増え、スマートフォン市場が拡大する中、ディスプレイサイズで差別化を図るセットメーカーの戦略によって、OLEDスマートフォンの平均サイズは、6.0型以上に拡大すると予想される。
Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro（E-トロン クワトロ）」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。
<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考：insideevs.com>
さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。
自動車部品サプライヤー（部品製造業者）のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。
一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。
Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID（Center Information Display）と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。
<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>
6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD（Head Up Display）など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。
BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。
<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>
車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。
Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。
Samsung Electronicsが低価格モデルのGalaxy A8（2018）シリーズに次いで、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した新製品を発売する見込みで、停滞していたリジッドOLED市場が復活できるのかに注目が集まる。
5月初にSamsung Electronicsはホームボタンを無くし、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した2018年向け「Galaxy A6（2018）」と「Galaxy A6+（2018）」を公開した。Galaxy A6（2018）には5.6型HD+（1480 x 720）解像度のつリジッドOLED、Galaxy A6+（2018）には6.0型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用された。
<Samsung Galaxy A6（2018）、参考：GSM-specs.com>
先日16日にSamsung Electronicsの他の低価格モデルスマートフォンである「Galaxy J6（2018）」の公式レンダリング画像がドイツメディアWinFutureによってリークされた。
<Samsung Galaxy J6（2018）、参考：WinFuture>
Galaxy J6（2018）には5.6型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用される予定だ。Galaxy A6シリーズとGalaxy J6は全て5月末に発売される見込みだ。
最近、スマートフォン用リジッドOLED市場では、フルスクリーンLCDの登場と低価格スマートフォンにLCDが多く採用されたことで、需要が減少し、リジッドOLED量産ラインの稼働率低下につながった。UBI Researchは、リジッドOLEDの出荷量は2014年から2016年まで増加し続けたが、2017年には前年比8%下がった2億9,000万個が出荷されたことを伝えた。
しかし、昨年下半期から供給を開始したフルスクリーンリジッドOLEDは、VIVO X20とGalaxy A8への採用を始めとして、Galaxy A6シリーズとGalaxy J6など、多数のスマートフォンへ採用が拡大している。これによって、今年下半期からリジッドOLED量産ラインも正常稼働に戻ると予想され、リジッドOLEDが再び活気を取り戻すかどうかに注目が集まる。
Samsung Electronicsは4月26日に行われた2018年1~3月（第1四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は60兆5,600億ウォン、営業利益は15兆6,400億ウォンを記録し、そのうちディスプレイ事業の売上高は7兆5,400億ウォン、営業利益は4,100億ウォンであることを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比32.6%減少、前年同期比3.4%増加し、営業利益は前四半期比70.9%と前年同期比68.5%の減少となった。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台半ばの割合を占めたという。
Samsung Electronicsによると、2018年第1四半期OLED部門は、主要取引先の需要減とリジッドOLEDとLTPS LCDの競合激化に伴い、収益が減った。LCD部門は、オフシーズンによる販売量減少とパネルの販売価格低下が続いたが、大型・UHDなどの高付加価値製品販売の割合増加や継続的なコスト削減で、収益は前四半期と同水準を維持した。
2018年第2四半期にもOLEDへの需要弱化が続く見込みで、Samsung Electronicsはこれに対し、コスト削減と生産効率の向上に取り組み、競争力を確保するために力を入れるとともに、新規顧客企業を拡大していく計画を明らかにした。LCD部門は第2四半期にも、新規ラインの稼働による供給超過状態が続くとみられるが、Samsung Electronicsは差別化戦略となる高付加価値製品の適期開発と、コスト削減に向けた活動を強化し、収益性を向上させると説明した。
2018年下半期には、OLED部門でモバイル用OLEDパネルの需要が次第に回復すると期待されており、フレキシブル製品はプレミアム製品群で注力製品として採用される見込みという。新しい技術や製品による顧客基盤の確保とコスト競争力の向上で、市場シェアを拡大し、LCDとの差別化技術や新規アプリケーション創出を強化すると明らかにした。LCD部門では、中国メーカーの生産量拡大とメーカー間競争激化で、不確実性が高まると予想される。Samsung Electronicsは大型や高解像度のプレミアム製品で差別化を図り続け、主要取引先との戦略的パートナーシップを強化することで、収益を確保するつもりだ。
2018年1四半期に携帯電話8,600万台、タブレット500万台の販売量を記録した。第2四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期同様となる見込みと説明した。
Samsung Electronicsによる2018年第1四半期の施設投資は、総額8兆6,000億ウォンで、そのうちディスプレイには8,000億ウォンが投資された。今年の投資計画はまだ未定だが、昨年フレキシブルOLEDの生産拡大と新技術開発、市場成長に向けた施設投資が急増し、昨年よりは減ると予想される。
Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「現在、A4ラインの量産時期は、顧客と協議した日程に合わせ稼働を準備している」とし、「A3ラインは稼働率の低下を最小限にくい止めるために、努力している」と述べた。また、「大型TV市場は、顧客のニーズに対応するために、量子ドットと8K技術を中心に開発を準備中で、マイクロLEDを含む様々な次世代ディスプレイ技術を興味深く見ている」と伝えた。
Samsung Electronicsは「Foldableスマートフォンの商品化のために研究開発を継続し、現在は製品の完成度を高める段階に進み、様々なメーカーと協業を行っている」と明らかにした。「単純に世界初の発売というより、消費者に真の価値を与えられるように、完成度を高めることに集中している」と述べ、「Foldableを実現するための部品性能と耐久性がさらに安定し、新フォームファクターの登場によって、様々なユーズケースが出てきたら、改めて商品化時期を公開する」と伝えた。
2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンを分析した結果、OLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズ、またスマートフォンサイズに対するディスプレイサイズを表すD.A（Display Area）が大きく増加している。
2018年第1四半期に行った調査によると、OLEDスマートフォンは製造メーカー5社から全13種が発売されたという。Samsung Electronicsが5種で最も多く、次いでVivoが3種、Oppoが2種、Elephoneが2種、Huaweiが1種のOLEDスマートフォンを発売した。
13種のうち、ホームボタンを無くしたフルスクリーンOLEDスマートフォンが12種、ノッチデザインを採用したスマートフォンが4種である。制限されたスマートフォンのサイズから最大の画面を実現するために、2017年下半期よりフルスクリーンOLEDを本格的に採用し始め、2018年第1四半期に多数のスマートフォンを発売したのだ。
<2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォン>
フレキシブルOLEDスマートフォンの発売に伴い、ディスプレイの平均サイズとD.Aも大きく増加した。
2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズは6.01型となった。この結果は2017年比7.7%、2016年比6.7%増加したサイズである。また81.6%のD.A（Display Area）は、2016年比71.6%、2017年比74.1%増加したものである。
<ディスプレイサイズとD.Aの年度別変化>
一方、2018年に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均ppiは422.9で、2016年に比べて5.9%増加したものの、2017年の平均ppiである422.2とほぼ同じ解像度となった。これは、2017年からQHD級以上の高解像度OLEDスマートフォンが多く発売されたため、と分析される。
GoogleとLG Displayは、今年5月に米国ロサンゼルスで開かれるSID 2018で、世界初となる1443ppiの超高解像度VR機器用OLEDディスプレイを公開する予定だ。
<GoogleとLG Displayが公開する予定のVR機器用OLED、参考：Androidpolice>
テクノロジーに関するレビューやニュースを掲載するウェブサイトThe Vergeによると、SID 2018で公開するVR機器用OLEDは、4.3型で5657 x 3182（1443ppi）の解像度を有するという。
これは現在HMDに対応するVR機器の中で最高解像度の1400 x 1600（607ppi）を持っていると知られているSamsung ElectronicsのOdyssey（Model no. XQ800ZAA-HC1KR）より約2.4倍高い数値である。また、2017年8月に開催されたiMiD 2017でSamsung Electronicsが展示したVR機器用OLED（1824 x 1824、806ppi）よりも約1.9倍高い解像度である。
VR機器は、目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象（Screen Door Effect）」が現れる。また、低解像度は目の疲れを悪化させ、不正確なグラフィック情報（画像の歪み）によって現実感を低下させる要因になる。このような欠点を補うために、各メーカーは高解像度のVR機器用パネルを開発している。
<解像度によるVR画面の比較、参考：speedvr.co.uk>
GoogleとLG Displayが展示するVR機器用OLEDは垂直走査周波数（120Hz）においても、世界初となる。垂直走査周波数が高いほど、同じ時間内により多くの画面を表示し、酔い現象を最小限に抑えられ、リアルに近い自然な映像を実現することで没入感を高める。そのため、VR用ディスプレイにおける垂直走査周波数の基準について、Oculus VRとHTC、韓国情報通信技術協会は90Hz以上、SONYは120Hzで規定したことがある。
UBI Researchは2017年7月に発刊した『AR／VR用ディスプレイ市場レポート』で、2014年から2016年までの間に発売されたVR機器の垂直走査周波数は、LCDが約65Hz、OLEDが約86Hz程度で、高い垂直走査周波数を実現するためには、LCDより速い応答速度と低い電力消費を持つOLEDが有利であると説明した。
毎年スペイン・バルセロナで開催される「Mobile World Congress（MWC）」は、スマートフォンメーカーによって今年一年間の新規モデルが公開される場として知られている。しかし、今年Samsung Electronicsを始めとする多くのスマートフォンメーカーが公開・展示した新規ラインアップには大きな変化は見当たらない。
特に2018年2月26日月曜日に行われた記者懇談会で、Samsung Electronicsはスマートフォン市場において、全体的に交換周期が延び、次第に成長率が鈍化するという懸念に対し、いくつかの戦略を紹介した。
関係者によると、今後の戦略の方向性は3つに分けられる。平均交換周期になっている2年以内にGalaxy S7や特定の他社スマートフォンを返却すると、残存価額を補償するグローバルトレーディング制度を設けたり、顧客の離脱を防ぐと同時に新規顧客の確保に注力することを計画しているが、Appleは既にリサイクリング制度で実施している。
また、顧客データを活用したターゲットマーケティングで交換周期を早め、Galaxy StudioとGalaxy関連の様々な機能を直接体験できる体験マーケティングでは、顧客のロイヤルティも確保する戦略である。
Note 8の販売は当初目標の1,100万台を下回るが、B2Bの需要が続いているため固定顧客を獲得している。Note 9の発売計画は大体決まっており、他モデルの顧客層との差別化に向けて取り組んでいることを明らかにした。今回の展示で公開したS9は発売時期を前倒しした計画で、S8の販売より肯定的な結果が期待されると伝えた。
今回MWCで公開した新規モデルS9に重点を置いたのは、カメラ、改善された5.8型 インフィニティディスプレイ、ステレオサウンド、IoT中心のスマートフォン、スーパースローモーションカメラ、低照度、AR Emojiなどである。現在までの展示は予想より高く評価され、来場者は自分の姿を絵文字化する体験を楽しんでいる。
他にも新たにOLEDディスプレイを採用するA8モデル（5.6型FHD+）とA8+（6.0型FHD+）、Galaxy Gear Fit2 Pro、Gear Sportなど、OLEDを採用した様々なモデルが展示された。
Foldableスマートフォンの発売以来、Galaxy S9とNote 9への熱い関心が集まっている。技術の段階的な発展に伴い、多くの人がGalaxy S9とNote 9でFoldableスマートフォンのスペックを予測しようとしている。しかし、今まで公開された内容だけでは、Foldableスマートフォンのスペックを予測することはできない。
全般的に前モデルのS8と比べ、大きな違いは見当たらない。まず、昨年から期待を集めていた前面指紋認証センサーは採用されず、虹彩認証と後面指紋認証センサーが採用されるそうだ。インフィニティディスプレイ（Infinity Display）という名前で、ディスプレイのサイズを拡大し注目されていたS8とは異なり、デザインコンセプトにおいては大きな変化がなく、CPUは欧米向けモデルを除き、SamsungのExynos9810チップを搭載することで向上される。
今年Galaxyシリーズの戦略はどうなるのか。巷ではiPhoneXの販売量をおいて、失敗作と言われているが、2つの新規モデルラインアップにiPhoneXを追加し、3つのモデルラインアップに変更したことを念頭に置くと、全体的に見てAppleの実績向上は成功したと言えるだろう。今までOLEDディスプレイの採用で優れた画質を実現し、優位にあったGalaxyフラッグシップモデルに、新たな戦略が必要になりそうだ。性能が少し改善されるという点の他は特別な変化はないGalaxy S9は、Foldableスマートフォンの発売に集中しようとするSamsung Electronicsの計画的な意図なのか知りたい。
<Galaxy フラッグシップモデルのスペック比較>
最近スマートフォンの仕様とデザインが上向き傾向にあるとともに、スマートフォンメーカーはディスプレイを用いた差別化戦略を行っている。特にOLEDを採用することで、制限されたスマートフォンサイズで画面の最大化を実現したフルスクリーンOLEDスマートフォンはスマートフォン市場において、新しいトレンドとして位置付けている。
Samsung Electronicsは2017年上半期にOLEDを採用し、ホームボタンを無くしたフルスクリーン型Galaxy S8とGalaxy S+を発売した。以降2017年下半期に入ってからAppleとLG Electronics、中国スマートフォンセットメーカーによるOLED採用のフルスクリーン型スマートフォンの発売が相次ぐなど、2017年には本格的にフルスクリーンOLEDの発売が開始された。
<2017年に発売された主要フルスクリーンOLEDスマートフォン>
2017年にOLEDを採用したフルスクリーンスマートフォンは合計15機種で、四半期別にみると第1四半期に2機種、第3四半期に4機種、第4四半期に9機種が発売された。第3四半期まではSamsung Electronics、Apple、LG Electronicsから、第4四半期にはHuawei、Gionee、Vivoなどの中国スマートメーカーからフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売された。
<2017年における四半期別フルスクリーンOLEDスマートフォンの発売機種数>
2018年には2017年より多くのフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売されると見込まれている。2018年1月にはSamsung ElectronicsのGalaxy A8を含めた3機種のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売され、2月にも少なくとも2機種以上のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売される見込みだ。
UBI Researchは2017年12月に発刊した『 2017 フレキシブルOLEDアニュアルレポート（2017 Flexible OLED Annual Report）』で、フルスクリーン型フレキシブルOLEDは2022年までフレキシブルOLED市場全体の平均79%を占め、先頭に立つと予想するなど、スマートフォンにおける新しいトレンドとして浮上したフルスクリーンOLEDスマートフォンの増加傾向に注目が集まる。
Samsung Electronicsは31日に行われた2017年10~12月（第4四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高65兆9,800億ウォン、営業利益15兆1,500億ウォンを記録し、特にディスプレイ事業では、売上高11兆1,800億ウォン、営業利益1兆4,100億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前期比35%、前年同期比50.7%増加し、営業利益は前期比45.4%、前年同期比5.2%増加となった。2017年ディスプレイ事業の年間売上高は34兆4,600億ウォン、営業利益は5兆3,900億ウォンを達成し、最大実績を記録した。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台後半の割合を占めたことを明らかにした。
Samsung Electronicsによると、2017年第4四半期にはOLED部門で、主要顧客企業のフラッグシップスマートフォン向けパネルの供給が増え、前期に比べ実績が改善された。LCD部門はオフシーズンの需要減少とパネルの価格下落によって、利益が下がったと説明した。
2018年第1四半期OLED部門において、スマートフォン市場がオフシーズンに入ると同時にLTPS LCDとの競争が激化し、OLEDの需要が鈍化する可能性があるため、収益性の低下が懸念されている。Samsung Electronicsはフラッグシップ製品用パネルの販売を拡大し、顧客企業の多様化や製品の生産性向上などで収益性確保への取り組みを進めると説明した。
LCD部門については、オフシーズンにも関わらずTVの高解像度・大型化傾向が続き、上半期スポーツイベントの影響によるライン稼働率の安定化に期待感を示した。また、歩留まり改善とコスト削減に向けた活動を強化し、UHD・大型・量子ドットなど高付加価値製品の販売を拡大し、収益性の見直しを行う計画だ。
2018年にはOLEDがモバイル市場で主流になると期待され、Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーからの需要に積極的に対応し、LTPS LCDとの技術のさらなる差別化を図り、市場シェアを高めていく計画を明らかにした。また、技術とコストの競争力に基づき、IT、電装など、新規応用分野の力量も強化し、新成長動力の確保に乗り出すと伝えた。LCD部門については、中国メーカーによる生産能力の拡大と競争深化により、市場の不確実性が高まる局面が見られると述べた。
Samsung Electronicsは2017年第4四半期に携帯電話8,600万台、タブレット700万台の販売量を記録した。2018年第1四半期の販売量は前期比小幅減少となるそうだ。
2017年の設備投資は総計43兆4,000億ウォン規模で行われ、その中でディスプレイに13兆5,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの高まる顧客需要に対応するための生産能力拡大に積極的に投資し、昨年の総投資規模は2016年に比べ大きく増加した。2018年の投資計画はまだ未定だが、前年比減少が見込まれるという。
Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「特定顧客企業へのモバイルOLED売上高の依存度を下げるために、中国の顧客企業を獲得し続けており、iPhone Xの注文量減少が一時的な需要変動には大きく影響されない」と説明した。引き続き「顧客の需要に応じた折りたためる（Foldable）ディスプレイを始めとする様々なアプリケーションを準備しており、市場と消費者が求めるレベルまで完成度を上げることが重要であるため、持続的な研究開発を通じて時期を早めるために努力するつもりだ。建設中の新工場（A5）については、稼働時期や生産製品、生産量など、具体的に決まったことはまだ何もない」と付け加えた。
By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)
CES 2018で公開された展示品の中で、多くのメーカーが注目しているテーマは「コネクテッド（Connected）」である。今後は家の内と外にあるTV、洗濯機、冷蔵庫、自動車など家電製品と人をつなげ、人工知能（AI）によって動作する。
LG ElectronicsとSamsung Electronicsなど、多くのセットメーカーは今年のCESで、電子製品の単独機能を越え、連結と融合による利用者とのつながりや電子製品そのものが利用者の「ライフスタイル」になることを強調する製品を披露した。新しく公開したLG ElectronicsのThinQブランドからSamsung ElectronicsのConnected City、スマートフォンと家電製品を連結したライフスタイルの提案、IntelのAIを導入した様々なアプリケーション、自律走行車に至るまで「連結」と「拡張」による新たな時代のコミュニケーション方法を見せる。
<LG ElectonicsのThinQ>
このような電子製品の「コネクテッド」を容易に実現するためにディスプレイは変化を続けている。過去にディスプレイは単純に映像を送り出す機能を果たしているものと認識されたが、今は「コミュニケーション」の道具としての役割を果たしている。ディスプレイで利用者を認識し、単純な情報の出力からAIを活用した正しい情報の分別や選択まで可能になり、ディスプレイのない「コネクテッド」は不完全とも言える。
OLEDは柔軟性を活かした自由な製品のデザインと優れた色表現でTVとモバイルのみならず、自動車を含めた様々な電子製品に採用され、今後5GとAIの活用領域拡大にも有利に働くと期待される。
<IntelのAI>
<Samsung ElectronicsのConnected city>
2018年1月8日から米国ラスベガスエンクルレイブコンベンションセンター（Enclave Convention Center）で、最大規模のエレクトロニクスショーCESが開催された。
LG ElectronicsとSonyを中心とするVestel、Changhong、Skyworthなど、大手家電メーカーが主要展示品の一つにOLED TVを紹介している中、Samsung Electronicsが展示した「マイクロLED」に対する関心も大きかった。Samsung Electronicsは世界初の「マイクロLED」技術を採用した146型モジュラーTV「ザ・ウォール（The Wall）」を公開し、製品を見るために集まった人波でごった返していた。これに対し、Samsung Electronicsは究極の画質、サイズ、形状の制限がない未来スクリーンであることを強調した。今回の展示会で公開した「The Wall」はローカルディミング3000を実現し、従来のディスプレイに比べ輝度、コントラスト比、色再現力、表現などを改善した。
<Samsung ElectronicsのマイクロLED TV「The Wall」>
特に今回は「The Wall」と従来の「ミニLED」製品を比較展示し、「マイクロLED」の優秀性を一層強調した。「ミニLED」製品は画面の上にピクセルと各モジュールのラインが見えるため、大きいディスプレイとして認識できなかった。
LG Electronics、Sony、ChanghongなどはSound Acoustic OLED TV製品を中心に、65型と77型OLED TVを展示した。特にKonkaは中国の伝統美を活かしたセットデザインを公開し、TVは単純な電子製品ではない、家具の一部というトレンドを反映した。これに加え、多くのセットメーカーが「壁紙（Wall Paper）TV」と「Slim」をコンセプトに、軽くて薄いOLED TVの特性を活用している。
<SonyのA8F Bravia OLED TV>
<KonkaのOLED TV>
QLED TV陣営で活躍しているTCLは今まで展示会で公開した製品より画質、色再現率など、様々な要素で発展した水準のQLED TVを披露した。TCL関係者によると、現在の市場状況ではQDが優れているため、量子ドット（Quantum dot）LCDを製造して使用しているが、今後OLED TVの発売も検討中で、中国にOLEDのみを生産する工場を建設していることを強調した。
LG ElectronicsはOLED TV市場をリードしており、数十個のOLED TVをつないで作ったトンネルを展示し、世界初のOLED TVセットメーカーとしての威容を示し、発展を続けているOLEDを見せつけた。2018年初めてのエレクトロニクスショーCESで、今後成長を加速するOLEDへの期待が高まる。
Samsung ElectronicsとLG ElectronicsがCES 2018で、注力スマートフォンではない中・低価格帯スマートフォンを公開することが知られている。
Samsung ElectronicsはCES 2018で5.6型Galaxy A8と6型Galaxy A8 Plusを披露する。Galaxy A8（2018）シリーズはベゼルがほとんどないGalaxy S8のデザインと同様に18：9比率（アスペクト比）のフルスクリーンOLEDを採用するという。
<Samsung ElectronicsのGalaxy A8、参考：news.samsung.com>
LG ElectronicsはK3、K4、K8、K10のKシリーズ4機種を披露する。その中でK10は5.3型FHD LCDを採用し、韓国ではXシリーズという名前で1月末に発売開始する予定と知られている。
しかし、今回Samsung ElectronicsとLG Electronicsの中・低価格帯スマートフォンの公開について、北米スマートフォン市場への進出を宣言したHuaweiを牽制するための動きという観点もある。
Huaweiは最近AT&Tと提携し、2018年2月から米国でMate 10シリーズの販売を予定している。Mate 10は5.9型IPS LCDを採用、Mate 10 PROは6型OLEDを採用した製品である。Huaweiは今年Appleを追い抜き、世界第2位のスマートフォンメーカーとして位置付けるために北米市場へ積極的に進出すると宣言したことがある。
Samsung ElectronicsとLG Electronicsが注力スマートフォン以外の中・低価格帯スマートフォンの仕様をプレミアムレベルにアップし、注力スマートフォンの新製品が発売されるまでスマートフォン市場を牽引し続け、Huaweiを始めとする他メーカーを牽制するためであると考えられる。
北米で発売されるHuawei Mate 10シリーズの価格と通信会社など、詳しいことはCES 2018で公開される予定だ。
<HuaweiのMate 10 Pro、参考：GSMArena.com>
<Galaxy Book 12.0、参考：news.samsung.com>
Samsung ElectronicsはWindowsタブレット「Galaxy Book 12.0」を発売した。12型OLEDディスプレイを採用、アスペクト比は3:2で解像度は2,160 × 1,440である。サイズは291.3 × 199.8 × 7.4 mm（WLH）、重量は754g、公式販売価格は139,800円を予定している。
Galaxy Book 12.0は今年2月26日にスペインバルセロナで開かれた世界最大の移動通信展示会MWC 2017で公開された製品で、韓国では4月に事前予約販売が実施された。MWC 2017でSamsung Electronics関係者は「Galaxy Bookをベースに、タブレットPCとノートパソコン市場を同時に攻略できると予想し、AMOLEDパネルの欠点になるバーイン現象もノートパソコン用に使用できるほど改善された」と明らかにしたことがある。
今までモバイル機器とTVに多く採用されてきたOLEDは、最近タブレットとノートパソコンにも採用されつつ、アプリケーションへの採用範囲を徐々に広げている。2017年初にはAlienwareが13.3型OLEDを採用した‘13 R3 2017’を発売し、Lenovoも2017年7月に14型OLEDを採用した‘X1 Yoga 2017’を発売した。
最近、様々アプリケーションに採用されることで、ディスプレイの主流として位置付けているOLEDがタブレットとノートパソコン市場においても、その影響力を発揮し続けられるかどうかに注目が集まる。
■ 2019年にフレキシブルOLEDは4億8,000万個出荷、リジッドOLED出荷量を超える見込み
■ フレキシブルOLEDのうち、フルスクリーンOLEDは2022年まで平均78.3%の市場占有率で、市場を主導する見込み
■ Foldable OLEDは2019年から本格的に出荷する見込み
フレキシブルOLEDの出荷量は2019年にリジッドOLEDの出荷量を超える見込みだ。UBI Researchが発刊した「2017 Flexible OLED Annual Report」によると、フレキシブルOLEDは2019年に4億8,000万個出荷され、4億900万個のリジッドOLEDの出荷量を超える見通しとなった。また、フレキシブルOLEDの出荷量は2018年から年平均41%で成長し、2022年には12億8,500万個になり、売上高は594億米ドルを記録すると予想される。
<2018~2022年におけるOLED基板別市場占有率の展望>
最近モバイル機器において、ハードウェア技術の向上が標準化され、プレミアム市場を目指すセットメーカーはOLEDを採用し、製品の差別化に取り組んでいる。特に同一サイズモバイル機器でも、より広い画面を求める消費者のニーズが高まり、セットメーカーはフルスクリーンを実現可能なフレキシブルOLEDの採用を始めた。
そのため、パネルメーカーもフレキシブルOLEDの量産に向けた投資を継続的に推進している。特に2018年からBOEとCSOT、Visionoxなど、中国パネルメーカーによる第6世代フレキシブルOLED量産への投資が本格化すると予想され、中国におけるフレキシブルOLEDの出荷量は年平均59%で成長し、2022年には3億5,400万個に達すると見込まれた。
本レポートでは、リジッドOLED及びフレキシブルOLEDの構造と工程を比較し、Foldable OLEDを実現するための技術開発動向を層（Layer）別に分析した。また、フルスクリーンOLEDを採用しモバイル機器を発売したSamsung Electronics、Apple、LG ElectronicsにおけるフレキシブルOLEDの採用技術を比較し、2018年から2022年までのフレキシブルOLED市場をフレキシブルタイプと国別、世代別など、様々な観点から分類して予想を行った。
フレキシブルOLEDの中でフルスクリーンOLEDは2018年に2億6,500万個出荷され、市場占有率82.1%になり、2022年には10億2,200万個の出荷で79.5%を占め、フレキシブルOLED市場をリードすると見込まれた。また、最近大きな注目を集めているFoldable OLEDは、2019年から500万個出荷され、2022年には5,300万個に拡大することが予想された。
<2018~2022年におけるFoldable OLED出荷量展望>
プレミアムTV市場においても価格競争が激化している。アマゾン（www.amazon.com）で2017年3月に発売された韓国のSamsung ElectronicsとLG Electronics、日本ソニーのプレミアムTV（55型、65型、フラット型）の中で、基本モデルであるQN55Q7FとQN65Q7F（Samsung Electronics）、OLED55C7とOLED65C7（LG Electronics）、XBR55A1EとXBR65A1E（ソニー）の価格を比較した。
< 3社における55型と65型プレミアムTVの価格比較（2017~2018）>
その結果、55型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均54.8%下落し、特にSamsung ElectronicsのQN55Q7Fが3月の2,798米ドルから10月に1,598米ドルとなり、最も激しい下落率を見せた。65型においても同じ様子だった。65型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均60.0%下落し、Samsung ElectronicsのQN65Q7Fが3月の3,998米ドルから10月に2,498米ドルと最も激しい下落率を見せた。
ここで、注目することは、LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのQLED TVにおける価格の差である。2016年に発売された55型LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのSUHD TVにおける価格の差は、2016年12月を基準に約1,000米ドル、65型は1,500米ドルであったことに比べ、2017年に発売されたモデルの価格の差は、2017年10月を基準に55型が200米ドル、65型が300米ドルと昨年より格差が大きく縮小した。
このようにOLED TVの価格が急速なペースでプレミアムLCD TVの価格に追いつくことができたののは、LG Displayが生産の歩留まり率を安定化させた影響のためと見られる。
特に、今年の下半期から本格的に稼働を開始したLG DisplayのE4-2ラインが2018年から全面稼働に入ると、LG Displayの大面積OLEDパネルの生産量は、2017年の約170万台より41%増加した240万台になり、OLED TV市場の拡大も一層早まる見込みだ。
韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期（第3四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。
Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働（Ramp-up）による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。
Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。
2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。
また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。
Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。
Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。
Samsung Displayのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable（折り畳み式）、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。
■ 「OLED新市場開拓に挑め」：OLEDアプリケーションの発展から見たOLED代替に関する論議
■ 「未来型ディスプレイの新技術に関する論議」：LCD、QD-LCD、OLED
OLEDはスマートフォンとTVのみならず、VR/AR、自動車、航空、照明などの全産業分野における拡散や融合可能という点から、今後のOLEDは発展する可能性が高い。そのため、様々な産業によるOLEDへの興味は増加を続けている。
このように高まる需要を満たすために、市場調査専門機関であるUBI Researchは、韓国ディスプレイ学界（KIDS）と30日（水）に韓国釜山にある国際コンベンションセンターBEXCOで「iMiD 2017 Industrial Forum」を共同開催する。
本フォーラムは、各分野の主要人物の発表やディスカッション（Panel Discussion）が行われる。ディスプレイだけではなく、様々な産業に従事している来場者に現在のOLED技術と市場情報を知らせ、今後切り開かれる新市場を模索する機会になると予想される。
第一に「OLED新市場開拓に挑め」セッションでは、OLEDアプリケーションの発展から見てみるOLED代替について発表が行われる。當摩照夫（Teruo Tohma）博士、韓国電子通信研究院（ETRI）のチョン・ウソク責任研究院、米国The Boeing CompanyのJulian K chang総括委員、山形大学の菰田卓哉（Takuya Komoda）教授、アルパイン株式会社の大西道久（Michihisa Onishi）首席研究員が講師を務める。
第二に「未来型ディスプレイの新技術に関する論議」セッションでは、次世代ディスプレイ技術の競争が繰り広げられている各TVメーカーの最新製品と技術動向について確認できる。LCD TV分野を代表する韓国Samsung Electronicsのノ・ナムソク常務は「Quantum Dot and Advance of LCD-TV」というテーマに、 量子ドット（Quantum Dots）技術の活用で改善されたLCD TVについて発表する予定である。
OLED TV分野においては、韓国LG Displayの担当者ヤン・ジュンヨン氏が「OLED、Now and Future」をテーマに、現在の市場及びトレンドによるOLED TVの現況に関するレビュー、フレキシブルと丸められる（Rollable）ディスプレイなど、様々なデザインを実現できるOLEDの未来について論議を行う。
次に、中国TCLの曹蔚然（Weiran Cao）首席研究員は「TCL Display Technology with QDs」をテーマに、TCLで研究開発を実施しているColloidal Quantum Dots技術の現況とLCDが採用されたTCL製品について発表する予定で、中国のプレミアムTVにおける戦略を確認できると期待を集めている。
今回のフォーラムを共同主催するUBI Researchのイ・チュンフン代表は「プレミアムTV市場拡大によるOLED TV市場展望」をテーマに、先に行われた発表内容を市場の観点から分析し、プレミアムTV市場の展望をまとめる時間を設けた。
「第17回 iMiD 2017 Industrial Forum」に関する詳しい情報は、‘iMiD 2017公式ウェブサイト（http://imid.or.kr/2017/indi_forum.asp）’で確認できる。
韓国Samsung Electronicsは、27日に行われた2017年第2四半期カンファレンスコール（電話会議）で、売上高は約6兆1,000億円（61兆ウォン）、営業利益は1兆4,070億円（14兆700億ウォン）となり、このうち、ディスプレイ事業の売上高は約7,710億円（7兆7,100億ウォン）、営業利益は1,710億円（1兆7,100億ウォン）を達成したことを明らかにした。ディスプレイ事業は、2016年第3四半期以来、4四半期連続で約1,000億円（1兆ウォン）を超える黒字となった。
Samsung Electronicsによると、2017年第2四半期には、フレキシブルOLEDパネルの売上高増加と高付加価値LCDの販売増加によって、前四半期実績を上回った。
主要顧客によるフラッグシップモデルの販売拡大で、フレキシブル製品の販売が増加し、OLED部門の売上高は、総売上高の約60%を占めた。また、UHDと大型TVを中心とする高付加価値製品の販売拡大によって、LCD部門の売上高が増加した。
下半期のOLED部門については、フレキシブル製品の供給を拡大し、上半期に比べ売上高が増加すると予想されるものの、中低価格帯市場については、LTPS LCDとの競争が激しくなり、第3四半期には新規ラインの生産能力拡大によるコスト増加のリスクがあると見込まれている。新規ラインで安定的に生産を拡大することで、主要顧客の需要に対応し、製品ミックスを見直して収益率を改善していく方針だ。
下半期のLCD部門については、セットメーカーにおけるパネルの在庫増加とパネルメーカーの供給拡大による需給不均衡が予想されるものの、高解像度と超大型TVなど、プレミアムTV市場での成長が続く見込みだ。そのためには歩留まり率とコストを改善し、UHDや大型など高付加価値製品とフレームレスや曲面など、独自のデザイン製品の販売を拡大し、収益性を向上する計画だ。
Samsung Electronicsは2017年第2四半期にスマートフォン9,300万、タブレット600万台という販売を達成しており、第3四半期の販売は前四半期比で、スマートフォンは小幅増加、タブレットは同様となる見込みだ。LCD TVの販売は900万台を達成し、第3四半期には1桁成長に留まると予想される。
第2四半期に設備投資は、総計約1兆2,700億円（12兆7,000ウォン）規模で、そのうちディスプレイに約4,500億円（4兆5,000億ウォン）の投資が行われた。今年の設備投資計画は、まだ未確定だが、半導体とディスプレイを中心に、前年比投資が大幅増加する見込みだ。ディスプレイについては、フレキシブルOLEDの需要増加に対応するための生産増大に向けた投資が行われると予想される。
Samsung Displayイ・チャンフン常務は「スマートフォンのセットメーカーによるOLED採用増加で、需要も増加すると見込まれている。現在OLEDラインは、市場需要と顧客のニーズによって、弾力的に運営している。今後もOLEDラインの活用や運営は、市場需要と顧客ニーズに合わせ、戦略的に対応する」と明らかにした。しかし、LCDラインをOLEDに切り替える計画は、まだ考えていない と説明した。
先日の6月に韓国ソウル市汝矣島にある全経連会館で開催されたUBI Researchの「上半期セミナー：OLED市場分析と最新技術セミナー」で、イ・チュンフン代表は、2017年上半期のOLED産業投資と量産状況の分析に基づき、今後の市場見通しについて発表した。
イ・チュンフン代表は、中国セットメーカーによるOLEDの需要増加で、2021年には中国がOLED装置市場をリードすると強調した。2021年に中国の装置市場は、装置市場全体の約48%を占めるようになり、約405億米ドル規模の投資が行われる予定だと述べた。
また、このような中国の動きは、OLEDスマートフォン市場にも影響を与えると予想される。2019年にはOLEDスマートフォンがLCDスマートフォン市場を追い越し、2021年にはOLEDスマートフォンが同市場全体の80%を占めると見込まれる。
フレキシブルOLEDについては、2017年から2019年まで、韓国Samsung Electronicsと米国AppleのフレキシブルOLEDの需要増加に対応するSamsung DisplayとフレキシブルOLED市場で2位を目指している中国BOEによる大規模の投資が行われると見通した。
イ・チュンフン代表、2018年からはBOEの第10.5世代LCD工場で、65型パネルの量産が開始されることにより、今後は、65型以上の製品がプレミアムTV市場を形成すると分析した。この影響で、第10.5世代を保有していないパネルメーカーは、第8世代ラインでMMG（Multi Model on a Glass）方式にて65型パネルを生産すると明らかにした。
韓国LG Displayは、第8世代TV用OLED生産を維持し、2020年以降から第10.5世代ラインでOLEDを生産すると予想された。
UBI Researchが発刊した『2017 OLED製造装置レポート（2017 OLED Manufacturing Equipment Annual Report）』では、2017年から2021年までOLED製造装置市場の占有率について、TFT装置が45%、OLED画素形成装置が17%、封止（Encapsulation）装置とセル装置が各々13%、モバイル装置が12%になると予想されている。今後フレキシブルOLEDに対する需要が大きく増加する見込みで、セル装置とモジュール装置の市場占有率は、全体の25%まで拡大し、一層重要になると予想される。
韓国Samsung Electronicsのイ・ミョンジンIR担当専務は、4月27日に行われた2017年第1四半期電話会議で「第1四半期の総売上高が約5兆500億円（50兆5,000億ウォン）となった」と発表した。また、「Samsung Electronicsにおける第1四半期総売上高のうち、ディスプレイ部門は約7,290億円（7兆2,900億ウォン）、営業利益は約1,300億円（1兆3,000億ウォン）だった。OLEDの売上高は、第1四半期ディスプレイ全体売上高の6割を上回った」と述べた。
Samsung Displayのイ・チャンフン常務は、ディスプレイ市場について「第2四半期は、セットメーカーによるOLEDパネルの採用が増加し続けると見込まれており、Samsung Electronicsは主要顧客にフレキシブル製品を供給し、外部顧客にも積極的に対応しながら実績を維持していく」と語った。また、2017年OLED市場については「フレキシブル製品の供給拡大により、前年比の売上高が増加すると予想される一方、中・低価格帯の市場でLTPS-LCDとの競争が激しくなり、リスクを受ける可能性がある」と見込んだ。
Samsung Electronics映像戦略マーケティングチームのイ・ユン常務は「TV市場の第1四半期実績は、年末シーズン以降には季節的にシーズンオフ時期に入り、市場需要は前四半期比減少し、ヨーロッパと中南米による需要減少の影響を受け、前年同期比マイナス成長がと予想される。第2四半期のTV市場実績は、各メーカーの積極的な新製品発売により、前四半期比小幅に成長すると予想されるが、ヨーロッパを中心とした消費減少の影響で、前年同期比マイナス成長する」と見込んだ。このような市場見通しの中で、量子ドット（Quantum Dot）QLED TV製品の販売と共に曲面TV（Curved TV）と超大型TVなど、高付加価値製品のラインアッププ拡大による収益性確保に注力すると付け加えた。
続いて行われた質疑応答時間では、Samsung Electronicsにおける今後OLED全体の生産ラインについての質問に「LCD7-1ラインは、2016年の末からOLED生産ラインに変更しており、OLED A3ラインも計画通りに進んでいる」と述べた。
OLED TVに関する質問には「QLED TVはOLED TVの欠点を解決し、デザイン、画質、消費者のライフスタイルに対応する別次元の製品だ。メタルが含まれている量子ドット材料を用いて、世界初で唯一の明るさによって色が変わらないカラーボリュームを100%実現し、画質問題を解決した」と語った。
最近、Galaxy S8とS8+の部品供給が遅れていることについては「各メーカーと事前に契約を締結しし、初期供給に問題がないように努力しており、現在も初期供給に支障が生じないように対応している。他の部品も受給問題が起きないように二元化して運営している」と述べた。
最後に、Samsung ElectronicsのOLED TV開発について「OLEDだけでなく、TVにも採用できる様々な技術を開発しており、量子ドットを含む次世代技術の開発に集中している。また、様々な新技術を取り入れ、独自の製品開発、超大型と高付加価値製品群で市場支配力の強化、収益性確保に注力する」と明らかにした。
<Samsung ElectronicsのGalaxy S8、出所：Samsung Electronics>
Samsung Electronicsは、3月29日(現地時間)米国ニューヨークで開催したUn Pack2017イベントで
多くの人々の関心や注目を集めるGalaxy S8とS8+が公開された。
Galaxy S8のサイズはは前モデルであるGalaxy S7と変わらない。しかし、Galaxy S8はベゼルを最小限にし、ホームボタンを無くすことで、ディスプレイサイズを拡大した。Samsung ElectronicsはGalaxy S8を開発の際、スマートフォンを片手で簡単に持ち上げられ、安定的な使用感と広い画面の両方を求める消費者のニーズを満足させためGalaxy S7と同サイズで、画面だけを拡大させた。
Galaxy S8に適用したべゼルレスディスプレイ‘Infinity Display’は、スマートフォン全体の84.3%を占める。前モデルに比べディスプレイの大きさは0.7inch増加し、スマートフォンのサイズに対するディスプレイサイズを指すディスプレイ領域は11.5%まで拡大された。また、Samsung Electronicsはベゼルの色をブラックにし、エッジスクリーンを採用することにより、スマートフォン全体がまるでディスプレイに見えるような錯覚を持たせる。そのため、消費者は実際の画面より大きい画面を見ているように感じることができる。
Samsung ElectronicsはGalaxy S8のアスペクト比(画面の横と縦の比率のことを指す)を16:9から18.5:9に変更し、映画やテレビなどの映像を見る際の没入感を最大化している。一部のコンテンツは16:9比率のものを21:9にして製作しており、これは今後より多くなると見られる。このようなコンテンツをスマートフォンで見ると上下に余白ができてしまい、ユーザーの没入感を低下する要因になっていた。しかし、Infinity Displayは21:9用コンテンツに表示される余白を全て無くし、没入感を最も高めた製品だ。
Infinity Displayは画面の比率を拡大すると共に解像度もQHDからQHD+に向上し、モバイル機器では初めてHDRプレミアム認証を取得している。Samsung Electronicsは2016年に72.1%のディスプレイ領域を持つGalaxy S7を公開し、2017年には約11.5%拡大した83.6%のGalaxyS8を公開したことになる。今後のスマートフォン市場では、さらに拡大した90%のディスプレイ領域が主になると見込まれており、その目標に近づいているSamsung Electronicsの動向が注目される。
Galaxy S8とGalaxy S8+は人工知能AIアシスタントBixbyを搭載し、世界最初の10nmプロセッサを採用している。また、4GB RAM、生体認証、マルチウィンドウ機能も備えた。バッテリー容量はS8が3000mAh、S8+が3500mAhである。
Samsung ElectronicsのGalaxy S8とGalaxy S8+のスペック、出所：Samsung Electronics
昨7日、国土交通部が「自動車および自動車部品の性能と基準に関する規則」の一部の改定案を立法を予告してからサイドミラー（後写鏡）のない「ミラーリス自動車」に対する興味が高まっている。自動車の前・後方と両サイドの前ドアに超小型カメラを装着し、車内にディスプレー画面を通して視野を確保する方式で、機能エラーとデザイン開発の問題があるが、従来のサイドミラーの問題点だった死角地帯の問題が解決され、燃費とデザインの改善できることが期待される。
これによって、ミラーリス(Mirror-less)自動車用ディスプレーが自動車用ディスプレーのマーケットの新たなマーケットの動力として注目されている。自動車用ディスプレーの分野はモバイルやテレビに比べてより多いcustomizationが必要とされ、高付加価値の創出が期待される産業である。これにLGDやSDCのパネル企業がマーケット攻略のための製品を開発中であり、特に両企業ともFlexible OLEDを中心で日本・台湾の企業とは異なる差別化された戦略を展開する方針を立てたことが知らされている。
Flexible OLEDは薄くて軽い特性と曲がる性質で設置面で自由であり、新たなデザインが要求されるミラーリス自動車に有利である。また、LCDに比べて高い明暗費や早い反応速度、広い視野角で高い視認性を実現することができ、自動車ディスプレーに適合だと評価されている。去年の7月1日、自動車部品の供給企業のContinental corporationは自社のホームページを通して2枚のOLEDが適用されたミラーリス自動車の諸長所を紹介し、暗い状況や雨天時でもより良い視野提供ができると述べた。また、Alfred Eckertの未来開発部の総括担当者は『眩しさや弱い光による影響も解決できるはずだ』と言及した。
2枚のOLEDパネルが適用されたミラーリス・コンセプト・カー> (出展: www.continental-corporation.com)
最近サンスン電子からアメリカの自動車電装企業業のHarmanを引き受けて、自動車電装事業を本格的に推進してあり、業界ではサンスン電子のOLEDと半導体などの力量が電装事業の進入に大きなシナジー効果を出すことができると見られている。また、LG Displayは2018年にはOLED displayを基に車両用ディスプレーで全世界のマーケットシェアの30%を確保し、売上を２兆ウォンを達成することが目標だと述べた。
このように電子/ディスプレーの業界で電装産業での事業拡張にOLED displayが核心役割をすると予想され、ディスプレー産業の成長に新たな原動力ができると期待される。
欧州最大の家電見本市「IFA2016」で有機EL（OLED）テレビが旋風を起こす勢いだ。LGエレクトロニクスがリードしている有機ELテレビ市場に中国のセット企業の一部が加わった形で初期市場を形成している。2013年、LGエレクトロニクスとサムスン電子の2社が同時に有機ELテレビを発売し、IFA2014まではテレビ市場の二大柱である両社が有機ELテレビ市場の雰囲気を形成してきていたが、有機ELテレビの品質に自信を失ったサムスン電子は、結局2015年CESを機に完全撤退し、量子ドット（Quantum Dot：QD）技術を採用した液晶テレビ市場だけに集中している。
最近、サムスン電子が「有機ELテレビは焼き付き現象のため、まだ技術不足であり、液晶テレビの後を継ぐ製品としては量子ドット技術を採用したQLED（quantum-dot light-emitting diode：量子ドット発光ダイオード）テレビになるはず」と言及し、「近いうちにこの製品を発売する」と公言したことで、有機ELテレビ市場の萎縮を懸念する声も多かった。
ところがIFA2016では、サムスン電子の有機ELテレビに対するネガティブ攻勢を払拭させるような展示が行われている。正確に表現すると「液晶テレビ、もうダメだ！」ということ。
欧州最大の家電製品メーカーであるフィリップスが有機ELテレビに着替え、IFA2016の展示会場を華やかに飾った。
フィリップスは有機ELテレビを目立たせるために細心精緻な展示コンセプトを構想した。まず、3面にたくさんの液晶テレビを配置し、現在の主力製品はまだ液晶テレビであることを披瀝した。しかし、数十台以上のテレビを展示できる程広い中央部には有機ELテレビを垂直配置している。さらに、それらを回転させることで、どの角度からもフィリップスの有機ELテレビがよく見えるような工夫がなされている。有機ELテレビについては製品を立体的に観察できるような配慮をしたものだ。フィリップスは言葉ではなく、空間の配置をもって「これからは有機ELテレビにポートフォリオを切り替える」と宣言したものとも言える。
さらに、今回の展示では、出品者が有機ELテレビの優秀性を液晶テレビと見比べられるような工夫をしている。
鮮明な色と明確な明暗比をほこる有機ELテレビの背景に配置された液晶テレビの映像は、ゴースト現象で、色が滲んで見えたり、色と色の境界線がぼんやりしたりして輪郭がはっきりしていないことが分かる。液晶テレビ単独でみるときはこのような液晶テレビの問題が目立たないが、有機ELテレビと見比べると液晶テレビの短所が明らかになっている。
フィリップスは有機ELテレビを液晶テレビの間に展示することで有機ELテレビの優秀性を最大限に目立たせた。
中東のテレビ盟主であるVestel社も有機ELテレビを液晶テレビの間に展示した。液晶テレビを壁面に展示し、55型と65型の有機ELテレビ12枚を両面に並べて中央部に配置した。これもまた有機ELテレビの背景に液晶テレビを配置させ、一緒に見られるようにしたものだ。
さらにテレビ展示が終わる最後のエリアには有機ELテレビ9枚をタイリングした世界最大の有機ELテレビを展示し「これがまさに有機ELテレビだ！」と叫んでいる。
有機ELテレビに対するサムスン電子のネガティブ攻勢は今後も続くだろうが、世界中のテレビメーカーはだんだん有機ELテレビの陣営に集まってきている。プレミアムテレビ市場から液晶テレビが消え去り、有機ELテレビが支配する時代がだんだん近づいてきている。