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Dell, OLEDゲーミングノートパソコン『Alienware M15』発売

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2019年1月に開かれた『CES 2019』でDellはOLEDパネルを『XPS 15』と『Dell G7 15』、『Alienware M15』にオプションで追加する計画を発表した。

その中で『Alienware M15』が初めてOLEDパネルを搭載し、今年4月から販売を開始した。 Alienware M15に適用されたOLEDの大きさは15.6型に解像度は4K、走査速度は60Hzだ。

<DellのOLEDゲーミングノートパソコン『Alienware M15』, Source: Dell.com>

このノートパソコンに適用されたOLEDは三星ディスプレーから提供されたという。 三星ディスプレイは昨年コエックスで開かれた『IMID 2019』でノートパソコン用15.6型4K OLEDを公開している。 当時、公開されたOLEDの性能は輝度が400nitsであり、色再現率がDCI-P3基準100%だった。

また、三星ディスプレイは昨年1月ノートパソコン用OLEDを開発してプレミアムIT市場攻略に乗り出すと明らかにしており、2月から15.6型4K OLEDをノートパソコンの製造各社に供給する予定と発表した。

Dellが言及した2種のもう一つのノートパソコンにOLEDが搭載され、ノートパソコン市場にもOLEDが影響力を発揮できるかその帰趨が注目される。

2017年のOLED TV製品数 昨年比約2倍増

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2015年と2016年に比べ2017年に発売されたOLED TVモデルは大きく増加したことが示された。OLED TVは2016年に16種、2017年に29種発売され、前年度に比べ製品数は約2倍近く増加した。各企業による製品数は、LG Electronicsが最多で10種、Loeweがそれぞれ5種で次に多かった。

年度別OLED TV製品数比較

今までLG ElectronicsがリードしていたOLED TV市場は、2017年初にSonyによって世界初のOLED TV発売が決定され、大きな注目を集めた。CES 2017で初めてOLED TVを公開し、スピーカーが無くても音を発することができる「Acoustic Surface」技術で、多くの関心を呼んだSonyは55型、65型、75型OLED TVを製造し、LG Electronicsと合わせてプレミアムTV市場をリードしている。

 

2018年にはOLED TVの製品数が今まで以上に増加すると予想される。FlatPanelsHDによると、2017年初に55型OLED TVを1種のみ発売したPhilipsが65OLED973、65OLED903、65OLED873、65OLED803、55OLED903、55OLED803など、6種のOLED TVを2018年初に発売することを決定した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVを高価格帯の9xxモデルと低価格帯の8xxモデルに分け、多くの消費者を引き付けるという戦略のように考えられる。

 

2018年のOLED TV出荷量も増加すると見られる。UBI Researchは55型以上のOLEDパネルにおける出荷量について、2018年に240万台、2022年に910万台になると予想した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVが2018年にその存在感をより確実に示すかに注目が集まる。

<2018~2022年、55型以上のOLEDパネルにおける出荷量展望>

次第に領域を拡大しているOLED照明

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OLED照明が次第に採用可能領域を拡大していることで、OLED照明市場の開花への期待感が高まっている。特にLG Displayは最近OLED照明の生産ラインを稼働する準備を整え、顧客企業向けのマーケティング活動を積極的に展開しており、OLED照明市場が本格的に拡大するかに注目が集まっている。

 

LG Displayは最近韓国ソウル淸潭洞にあるbaskin robbins BROWNにOLED照明を納品したことを始め、明洞にあるコスメショップIOPEに‘Transparent Connections’が採用されたOLED照明を納品したことを伝えた。LG DisplayはOLED照明の厚さが0.88mmと非常に薄いため、審美的効果が高く、発熱が少なくて化粧品などの展示商品には影響を与えないと説明した。

<IOPEのショップで使用されているOLED照明、参考：lgoledlight.com>

今までのOLED照明市場は、モバイル機器とTVに積極的に採用されているOLEDディスプレイ市場に比べ、成長が遅れていた。しかし、OLED照明は薄くて軽く、柔らかいパネルを実現できることから、次世代照明として注目を集めつつ、そのような特性を活かし、室内照明に限らず、自動車用照明や展示用照明など、様々な分野に広く採用されている。

 

最近はIKEAが7つのOLEDパネルが採用された照明器具‘Vitsand’を発売したことを明らかにし、Mercedes-Benzは2018年型Benz S class CoupeとCabrioletのバックランプ（後退灯）にOLED照明を採用するなど、次第にOLED照明の地位が高まっている。.

 

UBI Researchが発刊した『2017 OLED Lighting Annual Report』では、OLED照明パネルの世界市場規模が2020年から大きく成長し、2021年には約19億米ドルに達すると予想している。

2017年から2021年までOLEDモバイル機器用検査測定装置市場規模、 66億3,000万米ドルになると期待

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モバイル機器のパネル問題による不便を感じる消費者が増加し、最近各パネルメーカー　は検査測定の強化に取り組んでいる。

 

検査測定は製品の品質や性能の改善のみならず、顧客満足度を向上することで、ブランドイメージを高めることができる。また、各工程において異常の有無をリアルタイムで点検できるため、工程の安定化による生産性と歩留まり率の向上も実現できると予想される。

 

UBI Researchが発刊した『2017 Inspection and Measuring Equipment Report for OLED Mobile Device』では、OLED装置市場全体における検査測定装置市場規模は、2017年から2021年まで総額66億3,000万米ドル（約7兆3,000億ウォン）になると予想されている。2018年には14億5,000万米ドル（約1兆6,000億ウォン）規模のOLED検査測定装置に対する投資が行われる予定で、2019年には16億米ドル（約1兆8,000億ウォン）の最大規模の投資が行われると予想されている。

 

イ・チュンフン代表によると、韓国のSamsung DisplayはA5の第6世代フレキシブルOLEDラインに対する投資を実施中で、LG DisplayはOLEDの売上高を増加するために大規模投資を行うと発表し、BOEとCSOTなどの中国のOLEDパネルメーカーも、OLEDラインへの投資に積極的に取り組んでいるため、検査測定装置の需要は続くと予想している。

 

本レポートには、2017年から2021年までの検査測定装置市場を様々な観点から分類し、予後を予測した内容が記述されている。2017年から2021年まで全体市場において、基板とTFTに導入される検査測定装置は50.6%と最も大きな割合を占め、セル検査測定装置は29.7%、OLED画素検査測定装置は12.7%、封止検査測定装置は7%を占めると見込んだ。また、検査測定項目別に分類された装置市場は、パターン検査が33.1%、リペア装置が21.3%、点灯検査が16.4%の順になると予想した。

 

最後に検査測定装置の中で最も主要なAOI（Automated Optical Inspection、自動光学検査）装置とレーザーリペア装置は、同期間に23億3,000万米ドルと14億1,000万米ドルになるとの見通しを示した。

<2017~2021年、OLEDモバイル機器用検査測定装置の展望>

CYNORA、新しい高効率青色OLEDエミッタの性能を公開

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TADF（Thermally Activated Delayed Fluorescence、熱活性化遅延蛍光）材料において、代表的な先進企業であるドイツCYNORAは、最近開発した青色エミッタの性能を公開した。CYNORAは、今回の成果に基づき、2017年末に初めてTADF製品の実用化を目指している。

 

OLEDパネルの製造メーカーにとって、高効率青色エミッタは、低電力と高い解像度を実現するために必要な材料である。そのため、高効率青色エミッタに対する要求は継続的に増加しているが、実際に対応する製造メーカーは中々ないのが実情だった。

 

先日SID 2017でCYNORAは、OLEDパネルの製造メーカーが求めるレベルに近い性能を持つ青色エミッタを公開し、来場者の注目を集めた。当時、公開した青色エミッタは、TADF技術を採用し、デバイスレベルで470nm以下の発光ピーク（Emission Peak）、90時間以上の寿命（LT97@700 cd/m2）、15%（@1000 cd/m2）EQEを持つ。

 

CYNORA最高科学責任者（CSO）のThomas Baumann氏は「CYNORAの高効率青色エミッタは、顧客に求められる範囲の性能を持ち、今まで発表してきた青色エミッタの中で、最も優れている結果を達成した。発光ピークを460nmに変化させることに傾注している」と今後の研究方向を述べた。

 

CYNORA最高マーケティング責任者（CMO）のAndreas Haldi氏は、「今回の研究成果で 、計画通りに今年の末には、高効率の青色エミッタを販売できる確信を持った。TADFの先進企業として位置付けるために、全てのカラーエミッタを始めとし、2018年には緑色エミッタを、2019年には赤色エミッタを発売する予定だ」と今後の計画を明らかにした。

LG Display、今年設備投資額の70%を大型OLEDとPOLEDに集中

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韓国LG Displayは、4月26日に行われた2017年第1四半期電話会議で、キャペックス（CAPEX、未来の利益を創出するための投資額）の70%を大型OLEDとPOLEDに集中する予定で、特に大型OLEDよりもPOLEDの割合が高くなると明らかにした。

 

LG Display最高財務責任者（CFO）のキム・サンドン氏は「具体的な投資規模や時期はまだ内部で検討しているところだが、投資額の70%以上をOLEDに投資するということは変わらない。OLEDに対する投資額は高いので、取引先による採用や市場需要の確実性などを注意深く見極め、保守的な観点から投資を進める」と今後のLG Displayの投資方向性について語った。

 

LG Displayは、LTPS-LCDの競争力を確保し続けると述べた。キム・サンドン氏は「今年の下半期に韓国慶尚北道亀尾（Gumi）市にあるE5ラインをLTPS-LCDの代わりにPOLEDに変更する計画だが、LTPS-LCDに対する需要がまだあるので、高解像度のスマートフォン製造などのチャンスがあると考えている」と述べた。

 

LG DisplayのOLED照明事業とOLEDパネル出荷計画については「OLED照明は2017年下半期に約1万5,000枚規模で量産する予定で、POLEDは2017年第2四半期末にGumi E5で量産を開始する予定だ」と説明した。

 

OLED TVの生産拡大計画については「今年1月に開催されたCES 2017で公開したOLED Wall paper TVとCrystal Sound OLEDがTV市場で大好評を得ている。OLED TV出荷量は、第1四半期に30万台になり、下半期には四半期別に50万台程度と予想されている」と述べた。

 

2017年の超大型TV市場展望については「LG OLED TVは、60型以上の超大型OLED TV分野で、圧倒的に高い割合を占めており、超大型TV市場は今後も成長を続け、市場占有率30%以上を確保する」と予想した。

 

中国パネルメーカーによるLCD技術力とLG Displayの今後の対応策として「2020年までは、中国パネルメーカーのLCD技術力が高まり、第10世代への投資への恐れがあるが、LG DisplayならではのIPS技術力、安定した量産品質とサプライチェーンなどで乗り越えられる」と語った。

 

LG Displayにおける今年第1四半期の売上高を基準に、製品別販売実績の割合は、TV用パネルが43%、モバイルパネルが26%、ノートパソコンやタブレットパネルが16%、モニター用パネルが15%を占めた。また、パネル価格の上昇と共に、高解像度、ハイエンドのIT製品など、高い収益性を中心とする様々な製品を販売し、四半期別営業利益は約1,026億円（1兆269億ウォン）となり、過去最高記録を達成したと説明した。

スマートフォン用OLED panel、四半期の出荷量1億台を目前に

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Ubi産業リサーチによると2016年第3四半期のスマートフォン用AMOLED panelの出荷量が9,600万台で集計されたと発表した。

前期比103%, 前年同期比で148%増加した数字で、前期に引き続き四半期別最高の出荷量をさらに更新した。

Ubi産業リサーチの関係者は“ギャラクシーノート7に対する生産中断によりノート7用のflexible AMOLED panelの生産量が計画より減少したものの中国向けとギャラクシーs7シリーズ用AMOLED panelの出荷量増加が第3四半期の出荷量アップに大きな役割をしたものと分析される”と述べた。

現在スマートフォン用のAMOLED panel市場はサンスンディスプレイが91%以上を占めていて、BOEとEDO, Tianma, Visionoxなどの中国panelメーカーが少量量産している状況である。

なおAppleも2017年に発売されるiPhoneの一部モデルに対してflexible AMOLED panelを適用すると見込まれて、これからのスマートフォン用AMOLED panel市場は継続して増加する予定である。

Ubi産業リサーチはスマートフォン用のAMOLED panel出荷量は年平均成長率41%で2020年までに約14億台規模を形成すると見込まれ、この中でflexible AMOLED panelは約61%を占めると見通した。

サムスン電子、ディスプレイ事業の営業利益1兆200億ウォン記録

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サムスン電子は、27日行われた第3四半期実績カンファレンスコールで、ディスプレイ事業で売上高7兆600億ウォン、営業利益1兆200億ウォンを記録したと明らかにした。第1四半期2700億ウォンの営業赤字を記録したディスプレイ事業は、第2四半期1400億ウォンの黒字に転換したのに続き、第3四半期の1兆ウォンを超える大規模黒字を記録し全体実績に寄与した。ディスプレイ事業の四半期の営業利益が1兆ウォンを突破したのは、2013年第2四半期（1兆1200億ウォン）以来、13四半期ぶりとなる。

OLEDの場合、全体的な販売量の増加とともに、フレキシブルなど高付加価値製品の比重拡大によって実績が改善された。LCDの場合、需給改善による販売価格の安定とともに、収率及びコスト改善、UHD/大型など高付加価値製品の販売増加によって、収益性が改善され、黒字転換した。TVパネル販売量の場合、数量基準で前四半期対比10％台、面積基準で前四半期対比20％台増加した。

第4四半期には、スマートフォン市場が繁忙期に進入し、製品の差別化を追求する主要顧客の会社たちのOLEDパネル採用が継続的に増加すると予想していることを明らかにした。フラッグシップモデル需要に積極的に対応し、効率的な製品ミックスの改善を通した堅調な実績成長を推進すると明らかにした。 　LCDパネル部門は、第4四半期にも販売価格が安定している中、UHD TV市場の成長とサイズ大型化が持続されると明らかにした。収率及びとコスト改善活動を強化して、超大型、高解像度、カーブドなどの高付加価値製品の販売を拡大し売上拡大と収益性向上を推進すると明らかにした。 　また、サムスン電子は、年末までにOLEDライン増設に10兆9000億ウォンを追加投資する計画で、これは昨年の2倍以上増加した数値である。

2017年にはOLEDパネル部門で主要スマートフォンメーカーたちの需要増加に積極的に対応するため、フレキシブル製品供給を本格化し、全年対比大幅な成長を推進するという計画である。LCDパネル部門では、中国企業のキャパ拡大持続とメーカー間の競争激化によって、難しい事業環境が予想されるが、TVサイズ大型化及び高解像度のトレンドは続くと展望していることを明らかにした。UHD TV、大型などの高付加価値製品との差別化製品を通して競争力を強化し、収益性を高める計画である。

サムスン電子の第3四半期の携帯電話販売量は8900万台、タブレットは650万台を記録した。第4四半期に、携帯電話の販売台数は、前四半期の水準を維持してタブレットの販売台数は増加すると予想した。LCD TVの販売台数は、1100万台を記録し、第4四半期には50％程度の成長が予想されると明らかにした。

Bezel-lessの次はfull-screen、full-screen OLED panel 2020年60%マーケットの占有展望

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スマートフォンの性能、デザイン等が進化し続けることによってスマートフォン用のディスプレーの形態も多様化されている。サンスン電子のedgeシリーズがflexible OLEDスマートフォン・マーケットに成功的に進入、他企業もflexible OLED基盤の製品を適用している。特に2017年にはアップルのアイフォンにOLEDが搭載されることと予想され、ディスプレーのマーケットに大きな変化が期待されている。

マーケット調査企業のUBI産業リサーチが最近発刊した「Foldableの実現のために核心イッシュとマーケット分析報告書」によると2017年まではdual edgeタイプから変形されたbezel-lessタイプのflexible OLEDがスマートフォン・マーケットを主導し、full-screen、foldable、rollableなど、新しいタイプのflexible OLEDが登場して多様な形態のディスプレーが搭載されたスマートフォンが登場することと見込んだ。

特に左右だけではなく、上下のbezelも最小化、または無くして前面の全体をdisplay化した形態のfull screen displayが2017年から登場、その以降のマーケットを主導することと見込んだ。

報告書ではfull-screen OLED panelが2017年約17%の占有率から2020年には約60%までbezel-less typeのOLED panelの占有率を超えると分析した。

Flexible OLEDのスマートフォンの中で最も大きなイッシュであるfoldableスマートフォンに対してはマーケットの反応を調べるために、2017年に初発売する可能性が高いと展望し、コンシューマーたちのニーズと技術開発の動向を分析してみると2019年から本格的な量産の開始が可能と見込んだ。また、Foldableスマートフォン・マーケットの規模は2020年に約1,500万台が出荷され、全体のflexible OLED panelのマーケットの2%の占有率になると予想した。

スマートフォン・ディスプレーのtpye別のヒストリー（UBI産業リサーチ）

CYNORA、高効率と長寿命の青色TADF（熱活性化遅延蛍光）エミッタで新たな跳躍を成す。

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TADF（熱活性化遅延蛍光、thermally activated delayed fluorescence）材料のリーダであるCYNORA（サイノラ）が現地時間で2016年10月5日に、高効率と寿命二つの両方を満足する新しい青色発光材料（blue emission）を開発したと発表した。これらの成果は、OLED産業が必要とする青色発光性能が適正水準以上に達したものと評価されており、新たに開発されたTADF材料の実用化を2017年の終わりの目標にすると述べた。

2016年5月にCYNORA（サイノラ）は、高効率の青色エミッタシステム（blue emitter system）と、長寿命の青色エミッタシステム（blue emitter system）をそれぞれ開発したが、その後の約6ヶ月間で、CYNORAは、高効率と長寿命を同時に満足させる 青色TADF（熱活性化遅延蛍光）エミッタシステムを開発したと明らかにした。

CYNORAで発表したところによると、新たに開発された青色エミッタシステム（blue emitter system）で製作されたOLEDデバイスは、420時間の寿命（LT80, 500 cd/m2, λ < 480 nmの条件の下で）とともに14％の外部量子効率（External Quantum Efficiency）を示し、これらの性能は、青色発光TADFがすぐにOLEDディスプレイ産業に適用できることを示したものと評価した。
CYNORAのCSOであるThomas Baumannは、「青色TADFエミッタの持続的な発展は、TADF専門チームの成長と顧客との緊密な協力で可能することができた。また、私たちは、来年末の市場投入のために最適化された複数の種類の高性能TADF材料を開発している。」と語った。

 

CYNORAのドーパント（dopants）は完全な有機物であり、真空で蒸着することができるように作られた。また、青色TADF発光物質を溶液プロセスの2番目の段階で使用する予定である。CYNORAの青色TADF技術に基づいてパネルメーカーで高効率と長寿命の高解像度OLEDディスプレイ製造が可能になるのかCYNORAの今後の歩みが期待される。

対面的OLED TV、FMMでも可能になる。ダウォンシス(DAWONSYS)、 ジュール加熱下向き式蒸着技術開発。

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溶液工程とSMS(Small mask scanning)方式だけでアクセスされたRGB方式の対面的OLED panel用の画素形成技術がFMMでも可能になることが期待されている。

ダウォンシス(DAWONSYS)は対面的ディスプレーパネルの量産に適用が容易、材料の使用効率を従来より2倍以上向上させたジュール加熱蒸着工程方式の下向き式蒸着技術を開発した。

ジュール加熱蒸着とは、導電性薄膜に電圧を加えたら抵抗によって短い時間内に少ないエネルギーで表面温度だけ急速に高めて導電性薄膜の上に形成されたorganic material膜を少ないエネルギーに急速に蒸発させることのできる技術である。

ダウォンシス(DAWONSYS)で開発した蒸着技術のコンセプトは次のようだ。ソース基板の上にorganic materialsの薄膜を形成してジュール加熱を使用してソース基板表面の全てのorganic materialsを下部に位置したpanelに一回で蒸着させる方式だ。

ダウォンシス(DAWONSYS)の関係者によると『従来の蒸着工程で使用するpoint sourceやLinear sourceに比べてジュール加熱蒸着工程はArea sourceを利用するため、蒸着速度が約100A/s以上で非常に速い。また、材料の使用効率が70~80%で、従来の蒸着工程比2倍以上向上され、下向き式蒸着に対面的にFMM方式が適用可能で、検証実験結果shadow effect dimensionが4μmとして高解像度の具現が可能である。したがって、JIES蒸着装備は対面的OLEDの新しいsolutionになるだろう』と述べた。

従来の対面的OLED TVはFMMの垂れる現象によってRGB方式での製造に困難を経験していた。 したがって、現在量産中のOLED TV用panelはopen maskを適用したwhite OLED + color filter方式を適用している。

また、対面的OLED TVをRGB方式で製造するため、solution processも積極的に開発中だが、soluble発光材料の効率と寿命の問題で未だ量産に適用されていない状況である。

しかし、ダウォンシス(DAWONSYS)で開発した蒸着技術を適用すれば、FMMを適用した真のRGBの構造のOLED TV用panelの製造が可能となり、従来使用されている蒸着材料をそのまま適用可能なため、効率と寿命も確保することができる。

今回ダウォンシス(DAWONSYS)の新しい蒸着技術が今後の対面的OLED panelの製造技術にいかなる影響を及ぼすかが期待とされている。