MerckとIdemitsu Kosanは7日、両社のOLED materials関連特許権の一部を共同で使用するための業務協約を締結したと発表した。

両社は、OLED materialsを量産する代表企業として、長い開発の歴史と多数の特許を保有しており、現在、様々な企業にOLED materialsを供給している。

今回の協約は、長寿命と高効率を有するOLED materialsを開発するために提案された。

これにより、両社は、明示された条件の下で、相手企業の特許権の一部を活用し、OLED materialsを開発から製造、販売まで行うことができることはもちろん、高性能OLED materials研究開発に集中できるようになった。

また、両社はOLED市場を追加的に確保するために、特許権の共同使用の範囲を拡大させる議論を継続的に行う計画であることを明らかにした。

一方、ユービー産業リサーチが発刊した「OLED Emitting Material Annual Report」によると、OLED materialは後発走者の本格的な量産開始とTV用OLED panel市場の拡大によって、2016年から2021年まで年平均46％成長し、約US$4,323millionの規模になるだろうと見込んだ。