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LG電子、2019年型77型OLED TVの初期価格2018年型比2,000ドルの引き下げ

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LG電子が2019年型OLEDテレビラインアップと価格、出身日程を公開し、77型モデルの『OLED77c9』と『OLED77w9』の初期価格をそれぞれ6,999ドルと12,999ドルで確定した。

これは 2018年型の77型OLEDテレビモデル対比2千ドル引き下げした価格として、LG電子が最近テレビ市場で呼号している大形テレビの購入トレンドを積極的に活用するという戦略と見える。

LG電子が公開した2019年型OLEDテレビラインアップは次の通りである。

LG電子は近いうちに88型OLEDテレビを出資すると予想される。LG電子のOLEDパネル供給メーカであるLGディスプレイはUBI Researchが開催された『2019 OLED Korea Conference』でプレミアムテレビ市場を主導するための戦略の一つとして88型大きさの大型OLEDテレビを言い及ぶした。

プレミアムテレビ市場でOLEDテレビがもっと低くなった初期価格と今後発売される88型モデルでより大きな影響力を発揮されるかどうか注目される。

 

『MWC 2019』スマートフォンメーカ、新しいフォームファクタスマートフォンの競争が激しい

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2019年2月25日から29日までスペイン·バルセロナで 開催されている『MWC2019』で三星電子とHUAWEI、TCL、LG電子など、それぞれのスマートフォンメーカーが新しいフォームファクタであるホォルダブルスマートフォンを大々的に広報している。

まず三星電子は先に開催した「Galaxy Unpacked 2019」で公開したホォルダブルスマートフォンの『ギャラッシホォルド』を公開し大きな関心を集めた。

インホォルディング方式の『Galaxy Fold』は7.3型QXGA+解像度のOLEDが適用されており, 折ったときは4.6型HD+解像度のOLEDを備えたコンパクトなサイズのスマートフォンとして使えるのが特徴だ。

続いてHuaweiはアウットホォルディング方式の『Mate X 』を公開した。 Mate Xは前面の6.6型のメインOLEDと後面の6.38型のOLEDで囲まれており,　OLEDを広げたときは8.7型として三星電子のギャラッシホォルドより1.4型の方が大きい。

 

Mate Xの全面OLEDは19.5対9のアスペクト比に2480×1148解像度であり, 後面OLEDは25対9のアスペクト比に2480×892解像度として,　広げると8対7.1のアスペクト比に2480×2200解像度となる。

続いて折りたたみ式アプリケーションに適用可能な”DragonHinge”技術を公開したTCLもプロトタイプのホォルダブルスマートフォンを公開した。 インフォールディング方式の7.2型OLEDが適用されており,メーカーの関係者は”21年内に商用化し,市場に発売するのが目標だ”と明らかにした。

最後にLG電子は”ダブル·ポールディング”方式のV50を公開した。 スマートフォンに画面がついたカバーを付ける方式でフォルダーブルフォンに似ている実用性を具現したV50はマルチタスクやゲームなどを簡単にできるように設計されている。

55 inchと65 inchプレミアムOLED TVの価格プレミアムLCD TVに近接

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最近Sonyの65 inch OLED TVのXBR65A1EがBest Buy基準でSamsungのQN65Q7よりわずかUS$300高価なことが分かっているなど、プレミアムTV市場でのOLED TVとLCD TVの価格競争が激しくなっている。

1月16日現在Best BuyでLGのOLED TVの基本的なモデルであるC8シリーズとSonyのA1Eシリーズ、SamsungのQ7Fシリーズのサイズ別価格を比較した。

<55 inchプレミアムTVの価格比較>

LGのOLED55C8の価格は2018年3月に比べ47％下落したUS$1,700であり、これは、SamsungのQN55Q7よりわずかUS$200が高価な価格である。

<65 inchプレミアムTVの価格比較>

65 inch TV市場で、LGのOLED65C8の価格は2018年3月に比べ30％下落した2700ドルであり、Sonyは40％下落した2500ドルとして、SamsungのQN65Q7よりそれぞれ500ドルと300ドル高い価格で価格差が大幅に減少した。

プレミアムTV市場でOLED TVがLCD TVの価格をすぐに追いついている理由は、LG Displayの大面積OLED生産歩留まりの安定化が最大の要因と分析される。

LG Displayは、現在広州に8世代、大面積OLED生産ラインを建設中であり、坡州10.5世代OLED投資に確定した。これにより、大面積OLED生産量がますます増加してプレミアムTV市場内でOLED TV市場の拡大がより顕著になる見通しだ。

LG OLED TV、コンシューマーリポート選定今年最高のTVに3年連続トップ

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米国の消費者情報誌コンシューマーレポートは、最近発表した2018年最高のTVにLG Electronicsの65型OLED TV「OLED65C8PUA」を全製品の中で、最も優れた製品として選定したと伝えた。

<LG ElectronicsのOLED65C8PUA、参考：lg.com>

コンシューマーリポートは、OLED65C8が価格と性能の面において、優れたバランスを有している と言い、高画質とUHD性能、無限の視野角など、画質の優秀さとともに、AIプラットフォームThinQ AIについても高く評価した。

LG ElectronicsのOLED TVシリーズは、2016年の最高製品に選ばれてから、3年連続トップの座を維持している。特に今年発売したOLED TVは、LG Electronicsが独自開発した画像処理チップ「α9」を搭載して騒音を従来の半分に下げ、より精巧な色度図を用いて正確な色を実現するなど、画質が一層向上された。

また、プレミアムTV市場でも競争力を確保しつつ、その立場を強めている。LG Electronicsは第1四半期のカンファレンスコールで、ホームエンターテインメント（HE）事業本部の実績について、売上高4兆1,200億ウォン、営業利益5,773億ウォンを記録したことを明らかにした。特にOLED TVとUHD TVを中心とするさらなる成長を目指し、営業利益率は14.0%を達成したと伝えた。今後のTV事業は収益性向上に向けて展開すると述べ、TVの総売上高に占めるOLED TVの売上高の割合が10%台後半まで成長できると期待を示した。

LG Electronics、2018 MWCで新規スマートフォンの発表を先延ばしし、V30Sモデルを公開

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2018 MWCでLG Electronicsはこれまで様々な記事により、多くの関心を集めたモバイルラインアップの全面的なアップグレードに関する立場を発表した。

 

展示関係者によると、今年は様々な戦略を繰り広げる方針で、競合他社を追いかけるように新モデルを発売することはもうなくなる。GシリーズとVシリーズモデルの改良においても、しばらくの間は大きな変化を与えるより、スマートフォンの本質に集中したいという意見を表した。また、V30Sの公開につき、V30との違いはカメラに AIを搭載し、照度改善により暗い場所でも明るくて鮮明に写真を撮ることができることと、ステレオシステムが向上されたことを明らかにし、V30の利用者はもうすぐソフトウェアのアップグレードで同様の性能を体験できると伝えた。

 

今回MWC展示では公開していないが、今年発売する新規プレミアムモバイルモデルにも「ThinQ」を採用する予定だと述べた。別に設けられたプライベートブースではV30の後を継ぐ新モデルを公開したが、発売時期はまだ決まっていない。

 

今回の展示において、主要トレンドの一つである5Gは、北米などで開発活動が急速に展開されており、LG ElectronicsもFoldableスマートフォンの技術開発とともに注力して取り組みを進めていると説明した。

 

様々な時計モデルを展示した昨年と異なり、LG Electronicsによる今回のMWCブースは、次回に備えるために規模を縮小したように感じられる。OLEDディスプレイを採用した製品はV30Sが唯一で、展示のほとんどがヘッドセットを着用してHi-Fi QUADステレオシステムを体験、暗室でカメラのブライトモードを体験するなど、向上したV30Sの性能を披露する展示にとどまった。他にも今回の展示で、普及型モデルのK10（K10・K10+、5.3型HD）シリーズを公開した。

フルスクリーンOLEDスマートフォン、スマートフォンの新しいトレンドになる

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最近スマートフォンの仕様とデザインが上向き傾向にあるとともに、スマートフォンメーカーはディスプレイを用いた差別化戦略を行っている。特にOLEDを採用することで、制限されたスマートフォンサイズで画面の最大化を実現したフルスクリーンOLEDスマートフォンはスマートフォン市場において、新しいトレンドとして位置付けている。

 

Samsung Electronicsは2017年上半期にOLEDを採用し、ホームボタンを無くしたフルスクリーン型Galaxy S8とGalaxy S+を発売した。以降2017年下半期に入ってからAppleとLG Electronics、中国スマートフォンセットメーカーによるOLED採用のフルスクリーン型スマートフォンの発売が相次ぐなど、2017年には本格的にフルスクリーンOLEDの発売が開始された。

<2017年に発売された主要フルスクリーンOLEDスマートフォン>

2017年にOLEDを採用したフルスクリーンスマートフォンは合計15機種で、四半期別にみると第1四半期に2機種、第3四半期に4機種、第4四半期に9機種が発売された。第3四半期まではSamsung Electronics、Apple、LG Electronicsから、第4四半期にはHuawei、Gionee、Vivoなどの中国スマートメーカーからフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売された。

<2017年における四半期別フルスクリーンOLEDスマートフォンの発売機種数>

2018年には2017年より多くのフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売されると見込まれている。2018年1月にはSamsung ElectronicsのGalaxy A8を含めた3機種のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売され、2月にも少なくとも2機種以上のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売される見込みだ。

 

UBI Researchは2017年12月に発刊した『 2017 フレキシブルOLEDアニュアルレポート（2017 Flexible OLED Annual Report）』で、フルスクリーン型フレキシブルOLEDは2022年までフレキシブルOLED市場全体の平均79%を占め、先頭に立つと予想するなど、スマートフォンにおける新しいトレンドとして浮上したフルスクリーンOLEDスマートフォンの増加傾向に注目が集まる。

LG Electronics、OLED TVの出荷量は2020年に500万台を突破

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LG Electronicsは25日に行われた2017年10~12月（第4四半期）経営実績のカンファレンスコールで「TV市場におけるピークシーズンの需要増とプレミアムTV販売によって、HE（Home Entertainment）事業本部の売上高が前年同期比10%以上増加した」と明らかにした。

 

2018年の年間見通しについては「為替変動のような外部環境リスクはまだ存在しているが、スポーツイベントで、グローバルTV市場はさらに拡大する」と付け加えた。

 

それによってHE事業本部はプレミアムTVを中心とするマーケティングに取り組みつつ、売上高増加とコスト削減に向けた活動を通じ、安定的な収益構造を維持していくとしている。

 

OLED TVの出荷量が500万台を突破する時期を尋ねる質問に対して「2017年のOLED TV出荷量は2016年に比べ2倍増加し、2018年の販売量増加もほぼ同水準になると見込まれる。このような基調が続いたら、その時期は2020年になる」と述べた。

 

また、出荷量よりもTV市場においてOLED TVがプレミアムとしての位置づけを固めており、その領域をどう拡大するかが重要であると強調した。

 

MC（Mobile Communication）事業本部は、昨年第4四半期にOLEDを採用したプレミアムスマートフォンLG V30の発売で、前四半期比9%成長した3兆655億ウォンの売上高を達成したが、メモリなどスマートフォン主要部品の単価上昇とマーケティング費用などによって、2,132億ウォンの営業損失を記録した。

 

このような営業損失を改善するために、MC事業本部は製品の完成度と信頼性を高める戦略を繰り広げ、顧客の満足度向上に取り組む予定である。

 

MC事業本部は「次期戦略モデルは競合他社の発売時期に影響を受けず、競争力を確保した上で準備ができたと判断したら上半期中に公開する」と明らかにした。

 

次期戦略モデルにはLG Electronicsの強みになるAI機能とオディオ、カメラ機能などを強化すると付け加えた。次期戦略モデルを発売するまで、LG V30とG6のアップグレードバージョンと中低価格モデルを発売し続けると同時に、LG Electronicsならではのプラットフォームでコスト削減を実現し、営業損失を最小限に抑えると説明した。

【CES 2018】昨年と比べOLED TVの展示品17種増加、OLED陣営のさらなる拡大に期待

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By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)

CES 2018に展示されたOLED TVはCES 2017に比べ、17種増えた31種で製品数が大幅に拡大した。OLED TVを展示したメーカーはLG Electronics、Sony、Panasonic、Skyworthなど全7社である。

 

今回展示されたOLED TVは55型6種、65型19種、77型6種。特に65型OLED TVの割合が多く、現在注力製品として期待感を示した。77型OLED TVも55型と同様に6種の製品が発売され、主要ラインアップに含まれていることが明確になった。

 

また、展示されたOLED TVの解像度は全てUHDで、高画質TVに対する消費者のニーズが反映されたことだと考えられる。2015年まではFHD解像度のOLED TVが展示されてきたが、2016年からはUHD解像度のOLED TVのみ展示された。

 

LG Displayのハン・サンボム副会長は現地時間の8日に開かれた記者懇談会で「2020年まで総売上高の中でOLEDが占める割合を最大40%に引き上げる」ことを明らかにし、OLED TV市場のさらなる拡大を示唆した。

 

続いて中国の主要メーカー2社がOLED陣営に参入する予定だと付け加えた。これによって、OLED陣営はLG Electronic、Sony、Panasonicなど、既存の13社から15社に増える。

 

現在プレミアムTV市場をリードしているOLED TVの成長傾向は今後も続くと期待される。

【CES 2018】これからはコネクテッド（Connected）時代

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By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)

CES 2018で公開された展示品の中で、多くのメーカーが注目しているテーマは「コネクテッド（Connected）」である。今後は家の内と外にあるTV、洗濯機、冷蔵庫、自動車など家電製品と人をつなげ、人工知能（AI）によって動作する。

 

LG ElectronicsとSamsung Electronicsなど、多くのセットメーカーは今年のCESで、電子製品の単独機能を越え、連結と融合による利用者とのつながりや電子製品そのものが利用者の「ライフスタイル」になることを強調する製品を披露した。新しく公開したLG ElectronicsのThinQブランドからSamsung ElectronicsのConnected City、スマートフォンと家電製品を連結したライフスタイルの提案、IntelのAIを導入した様々なアプリケーション、自律走行車に至るまで「連結」と「拡張」による新たな時代のコミュニケーション方法を見せる。

<LG ElectonicsのThinQ>

このような電子製品の「コネクテッド」を容易に実現するためにディスプレイは変化を続けている。過去にディスプレイは単純に映像を送り出す機能を果たしているものと認識されたが、今は「コミュニケーション」の道具としての役割を果たしている。ディスプレイで利用者を認識し、単純な情報の出力からAIを活用した正しい情報の分別や選択まで可能になり、ディスプレイのない「コネクテッド」は不完全とも言える。

 

OLEDは柔軟性を活かした自由な製品のデザインと優れた色表現でTVとモバイルのみならず、自動車を含めた様々な電子製品に採用され、今後5GとAIの活用領域拡大にも有利に働くと期待される。

<IntelのAI>

<Samsung ElectronicsのConnected city>

【CES 2018】主要セットメーカーのOLED TV展示

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2018年1月8日から米国ラスベガスエンクルレイブコンベンションセンター（Enclave Convention Center）で、最大規模のエレクトロニクスショーCESが開催された。

 

LG ElectronicsとSonyを中心とするVestel、Changhong、Skyworthなど、大手家電メーカーが主要展示品の一つにOLED TVを紹介している中、Samsung Electronicsが展示した「マイクロLED」に対する関心も大きかった。Samsung Electronicsは世界初の「マイクロLED」技術を採用した146型モジュラーTV「ザ・ウォール（The Wall）」を公開し、製品を見るために集まった人波でごった返していた。これに対し、Samsung Electronicsは究極の画質、サイズ、形状の制限がない未来スクリーンであることを強調した。今回の展示会で公開した「The Wall」はローカルディミング3000を実現し、従来のディスプレイに比べ輝度、コントラスト比、色再現力、表現などを改善した。

<Samsung ElectronicsのマイクロLED TV「The Wall」>

特に今回は「The Wall」と従来の「ミニLED」製品を比較展示し、「マイクロLED」の優秀性を一層強調した。「ミニLED」製品は画面の上にピクセルと各モジュールのラインが見えるため、大きいディスプレイとして認識できなかった。

 

LG Electronics、Sony、ChanghongなどはSound Acoustic OLED TV製品を中心に、65型と77型OLED TVを展示した。特にKonkaは中国の伝統美を活かしたセットデザインを公開し、TVは単純な電子製品ではない、家具の一部というトレンドを反映した。これに加え、多くのセットメーカーが「壁紙（Wall Paper）TV」と「Slim」をコンセプトに、軽くて薄いOLED TVの特性を活用している。

<SonyのA8F Bravia OLED TV>

<KonkaのOLED TV>

QLED TV陣営で活躍しているTCLは今まで展示会で公開した製品より画質、色再現率など、様々な要素で発展した水準のQLED TVを披露した。TCL関係者によると、現在の市場状況ではQDが優れているため、量子ドット（Quantum dot）LCDを製造して使用しているが、今後OLED TVの発売も検討中で、中国にOLEDのみを生産する工場を建設していることを強調した。

 

LG ElectronicsはOLED TV市場をリードしており、数十個のOLED TVをつないで作ったトンネルを展示し、世界初のOLED TVセットメーカーとしての威容を示し、発展を続けているOLEDを見せつけた。2018年初めてのエレクトロニクスショーCESで、今後成長を加速するOLEDへの期待が高まる。

CES 2018、中・低価格帯スマートフォンのガチンコ対決に向けた前哨戦となる

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Samsung ElectronicsとLG ElectronicsがCES 2018で、注力スマートフォンではない中・低価格帯スマートフォンを公開することが知られている。

Samsung ElectronicsはCES 2018で5.6型Galaxy A8と6型Galaxy A8 Plusを披露する。Galaxy A8（2018）シリーズはベゼルがほとんどないGalaxy S8のデザインと同様に18：9比率（アスペクト比）のフルスクリーンOLEDを採用するという。

<Samsung ElectronicsのGalaxy A8、参考：news.samsung.com>

LG ElectronicsはK3、K4、K8、K10のKシリーズ4機種を披露する。その中でK10は5.3型FHD LCDを採用し、韓国ではXシリーズという名前で1月末に発売開始する予定と知られている。

 

しかし、今回Samsung ElectronicsとLG Electronicsの中・低価格帯スマートフォンの公開について、北米スマートフォン市場への進出を宣言したHuaweiを牽制するための動きという観点もある。

 

Huaweiは最近AT&Tと提携し、2018年2月から米国でMate 10シリーズの販売を予定している。Mate 10は5.9型IPS LCDを採用、Mate 10 PROは6型OLEDを採用した製品である。Huaweiは今年Appleを追い抜き、世界第2位のスマートフォンメーカーとして位置付けるために北米市場へ積極的に進出すると宣言したことがある。

 

Samsung ElectronicsとLG Electronicsが注力スマートフォン以外の中・低価格帯スマートフォンの仕様をプレミアムレベルにアップし、注力スマートフォンの新製品が発売されるまでスマートフォン市場を牽引し続け、Huaweiを始めとする他メーカーを牽制するためであると考えられる。

 

北米で発売されるHuawei Mate 10シリーズの価格と通信会社など、詳しいことはCES 2018で公開される予定だ。

<HuaweiのMate 10 Pro、参考：GSMArena.com>

LG V30+、日本とインドで販売開始

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日本のITmeadiaによると、NTT docomoはLG Electronics製スマートフォン‘V30 + L-01K’と‘JOJO L-02K’の事前予約の受付を12月20日12時からdocomoの販売店とウェブサイトで開始したことを明らかにした。V30 + L-01Kの発売時期は2018年1月末、JOJO L-02Kの発売時期は2018年3月を予定している。

<JOJO L-02K、参考：nttdocomo.co.jp>

V30 + L-01Kには6型QHD OLEDを採用、1,650万画素と1,310万画素のデュアルカメラを搭載し、もう1つの広角カメラを使ってワイドな写真を撮影できる。

 

JOJO L-02Kは「ジョジョの奇妙な冒険」の連載30周年を記念してコラボレーションした製品。1万台限定で販売価格は12万5,712円（税込）予定である。また、AR撮影モードを搭載し、キャラクターがそばにいるような効果もあることが知られている。

 

一方、V30+はインドでも12月18日に発売された。価格は4万4,990ルピー（約7万円）で、Aurora BlackとCloud Silverの2色が先に発売され、他の色は今後追加されるという。1回無料でディスプレイを変更できるのが特徴で、amazon.inでのみ購入できる。

フレキシブルOLED、2019年を基点にOLEDパネル市場を主導

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■ 2019年にフレキシブルOLEDは4億8,000万個出荷、リジッドOLED出荷量を超える見込み

■ フレキシブルOLEDのうち、フルスクリーンOLEDは2022年まで平均78.3%の市場占有率で、市場を主導する見込み

■ Foldable OLEDは2019年から本格的に出荷する見込み

フレキシブルOLEDの出荷量は2019年にリジッドOLEDの出荷量を超える見込みだ。UBI Researchが発刊した「2017 Flexible OLED Annual Report」によると、フレキシブルOLEDは2019年に4億8,000万個出荷され、4億900万個のリジッドOLEDの出荷量を超える見通しとなった。また、フレキシブルOLEDの出荷量は2018年から年平均41%で成長し、2022年には12億8,500万個になり、売上高は594億米ドルを記録すると予想される。

<2018~2022年におけるOLED基板別市場占有率の展望>

最近モバイル機器において、ハードウェア技術の向上が標準化され、プレミアム市場を目指すセットメーカーはOLEDを採用し、製品の差別化に取り組んでいる。特に同一サイズモバイル機器でも、より広い画面を求める消費者のニーズが高まり、セットメーカーはフルスクリーンを実現可能なフレキシブルOLEDの採用を始めた。

 

そのため、パネルメーカーもフレキシブルOLEDの量産に向けた投資を継続的に推進している。特に2018年からBOEとCSOT、Visionoxなど、中国パネルメーカーによる第6世代フレキシブルOLED量産への投資が本格化すると予想され、中国におけるフレキシブルOLEDの出荷量は年平均59%で成長し、2022年には3億5,400万個に達すると見込まれた。

 

本レポートでは、リジッドOLED及びフレキシブルOLEDの構造と工程を比較し、Foldable OLEDを実現するための技術開発動向を層（Layer）別に分析した。また、フルスクリーンOLEDを採用しモバイル機器を発売したSamsung Electronics、Apple、LG ElectronicsにおけるフレキシブルOLEDの採用技術を比較し、2018年から2022年までのフレキシブルOLED市場をフレキシブルタイプと国別、世代別など、様々な観点から分類して予想を行った。

 

フレキシブルOLEDの中でフルスクリーンOLEDは2018年に2億6,500万個出荷され、市場占有率82.1%になり、2022年には10億2,200万個の出荷で79.5%を占め、フレキシブルOLED市場をリードすると見込まれた。また、最近大きな注目を集めているFoldable OLEDは、2019年から500万個出荷され、2022年には5,300万個に拡大することが予想された。

<2018~2022年におけるFoldable OLED出荷量展望>

LGとSonyの実績向上に貢献したOLED TV

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先日7日に韓国ソウルにあるCOEXで開催された「OLED／ディスプレイセミナー」で、ソ・ヒョンチョル理事は、OLED TVがLG Electronicsにおける2017年第3四半期営業利益率9.9%を引き上げたと述べた。特にOLED TVが3,000米ドル以下になり、需要が急増したと説明し、現在OLED TVを量産しているSonyとLG Electronicsが今後もプレミアムTV市場をリードすると予想した。

特にソ理事は、Sonyが12年ぶりにプレミアムTV市場で1位を記録したと説明し、Sonyの株価が2013年比445%上昇した原動力の一つがOLED TVだったと説明した。続いて「Sonyは55型と65型TVに注力することで収益構造を改善し始めた。2017年にはOLED TVをローンチし、安定的なTV事業構造を構築した」と評価した。

またLG Displayの第10世代OLEDラインへの投資が予想より早まるとの見通しを明らかにした。ソ理事は来年に開催される平昌オリンピックとロシアワールドカップによる大型OLED TVのニーズも増えつつあり、Sonyからの要請も予想されるため、OLEDラインへの投資は加速する見込みであることを明かした。

ソ理事はOLED TVパネルにおける歩留まり率の向上で、コスト削減の加速化が実現できると述べ、「55型LCDパネルの生産コストは232米ドルで、十分な歩留まりに達していいるため、コスト改善が容易ではないが、55型OLEDパネルの生産コストは現在の545米ドルから、歩留まり率の向上によって、378米ドルまで下がる可能性があり、価格競争力が一層激しくなる」と予想した。

最後にLG DisplayのE4-2ラインが2018年にフル稼働し、OLED TVパネルの販売量は290万台に達する見込みで、パネル事業の黒字転換によって、2019年にはOLED TV事業の営業利益率が17.3%になると予想した。

<LG DisplayのOLED TV戦略、参考：Shinhaninvest>

2017年のOLED TV製品数 昨年比約2倍増

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2015年と2016年に比べ2017年に発売されたOLED TVモデルは大きく増加したことが示された。OLED TVは2016年に16種、2017年に29種発売され、前年度に比べ製品数は約2倍近く増加した。各企業による製品数は、LG Electronicsが最多で10種、Loeweがそれぞれ5種で次に多かった。

年度別OLED TV製品数比較

今までLG ElectronicsがリードしていたOLED TV市場は、2017年初にSonyによって世界初のOLED TV発売が決定され、大きな注目を集めた。CES 2017で初めてOLED TVを公開し、スピーカーが無くても音を発することができる「Acoustic Surface」技術で、多くの関心を呼んだSonyは55型、65型、75型OLED TVを製造し、LG Electronicsと合わせてプレミアムTV市場をリードしている。

 

2018年にはOLED TVの製品数が今まで以上に増加すると予想される。FlatPanelsHDによると、2017年初に55型OLED TVを1種のみ発売したPhilipsが65OLED973、65OLED903、65OLED873、65OLED803、55OLED903、55OLED803など、6種のOLED TVを2018年初に発売することを決定した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVを高価格帯の9xxモデルと低価格帯の8xxモデルに分け、多くの消費者を引き付けるという戦略のように考えられる。

 

2018年のOLED TV出荷量も増加すると見られる。UBI Researchは55型以上のOLEDパネルにおける出荷量について、2018年に240万台、2022年に910万台になると予想した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVが2018年にその存在感をより確実に示すかに注目が集まる。

<2018~2022年、55型以上のOLEDパネルにおける出荷量展望>

プレミアムTV市場における価格競争の激化、OLED TV価格がプレミアムLCD TV価格に近接

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プレミアムTV市場においても価格競争が激化している。アマゾン（www.amazon.com）で2017年3月に発売された韓国のSamsung ElectronicsとLG Electronics、日本ソニーのプレミアムTV（55型、65型、フラット型）の中で、基本モデルであるQN55Q7FとQN65Q7F（Samsung Electronics）、OLED55C7とOLED65C7（LG Electronics）、XBR55A1EとXBR65A1E（ソニー）の価格を比較した。

< 3社における55型と65型プレミアムTVの価格比較（2017~2018）>

その結果、55型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均54.8%下落し、特にSamsung ElectronicsのQN55Q7Fが3月の2,798米ドルから10月に1,598米ドルとなり、最も激しい下落率を見せた。65型においても同じ様子だった。65型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均60.0%下落し、Samsung ElectronicsのQN65Q7Fが3月の3,998米ドルから10月に2,498米ドルと最も激しい下落率を見せた。

 

ここで、注目することは、LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのQLED TVにおける価格の差である。2016年に発売された55型LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのSUHD TVにおける価格の差は、2016年12月を基準に約1,000米ドル、65型は1,500米ドルであったことに比べ、2017年に発売されたモデルの価格の差は、2017年10月を基準に55型が200米ドル、65型が300米ドルと昨年より格差が大きく縮小した。

 

このようにOLED TVの価格が急速なペースでプレミアムLCD TVの価格に追いつくことができたののは、LG Displayが生産の歩留まり率を安定化させた影響のためと見られる。

 

特に、今年の下半期から本格的に稼働を開始したLG DisplayのE4-2ラインが2018年から全面稼働に入ると、LG Displayの大面積OLEDパネルの生産量は、2017年の約170万台より41%増加した240万台になり、OLED TV市場の拡大も一層早まる見込みだ。

プレミアムTV市場をリードするOLED TV、LG Electronics HE部門で営業利益最大化

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先日26日に韓国LG Electronicsは、カンファレンスコールで2017年7~9月期（第3四半期）の決算実績を発表した。LG Electronicsにおける第3四半期の連結売上高は15兆2,241億ウォン、営業利益は5,161億ウォンを記録した。売上高と営業利益は前年同期比、各々15.1%、82.2%の増加となった。売上高は過去同四半期の中の最高値を更新した。

 

特にプレミアムTV販売の増加で、ホームエンターテインメント（HE）事業本部は、営業利益（4,580億ウォン）と営業利益率（9.9%）で、四半期別実績において過去最高を記録した。また、生活家電、TVなどを含む家電事業全体においても、同じ第3四半期を基準に、営業利益（8,829億ウォン）と営業利益率（9.2%）が最も高い。

 

LG ElectronicsのHE事業本部の売上高は4兆6,376億ウォン、営業利益は4,580億ウォンで、売上高はOLED TVとUltraHD TVなど、プレミアムTVの販売が続々と増加し、前年同期比12.0%増加したと発表した。プレミアム製品の販売拡大による収益構造の改善で、営業利益と営業利益率（9.9%）は、四半期を基準に史上最高値を記録したことが知られている。

 

LG Electronicは先日10月11日に、韓国国内でLG OLED TVの販売量が1カ月間で初めて1万台を超え、急速なペースで大衆化を迎えていると述べたことがある。LG OLED TVは、今年米国と英国を含めた11カ国の非営利消費者マガジンが実施した性能評価で、全て1位を獲得しただけに、優れた画質を認められており、55型OLED TVの販売価格が200万ウォン台半ばまで下がったことから、合理的な価格も販売好調の理由として挙げられている。

 

LG OLED TVはLG Electronicsの韓国国内TV部門売上高の約30%を占めながら、市場において確実な安定化を達成した。LG Electronics関係者は「HE事業本部は、OLED TVやUltraHD TVなど、プレミアム製品を中心に売上高の成長と安定した収益構造を固めていく」と今後の計画を明らかにした。

セットメーカーによって異なる個性と特長を浮き彫りにしたOLED TV

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韓国LG Electronicsは先日11日に、韓国国内でLG OLED TVの販売量が1カ月間で初めて1万台を超え、急速なペースで大衆化を迎えていることを明らかにした。また、2017年にはOLED TV陣営に加勢したソニーが大反響を呼びながらプレミアムTV市場に占める割合を拡大しつつある。このようにOLED TVは優れた画質とともにコスト削減による価格競争力の向上で、プレミアムTV市場を先導している。

 

現在OLED TVは、韓国のLG Display、日本のソニー、東芝、パナソニックなどで量産されている。OLED TVを量産中の全てのセットメーカーがLG DisplayのOLEDを採用しているが、メーカーによって異なる個性と特長が浮き彫りになったOLED TVを量産している。

 

LG ElectronicsはまずSignature TVであるOLED W7の特長として、OLEDならではのリアルな画質と壁紙（Wall paper）のデザインを挙げた。自発光素子のOLEDを採用し、無限大に近いコントラスト比と自然に近い豊富な色の表現を実現、Dolby Vision HDRとHDR10を採用し、リアルな画質を提供したと述べた。また、厚さ4.6mmの薄いパネルで、まるで映画館のスクリーンを見ているような経験を提供し、パネル以外の全ての部品をイノベーションステージというスペースに収納し、完璧な壁紙（Wall Paper）のデザインを完成したと説明した。

<LG ElectronicsのOLED TV W7、参考：LG Electronics>

ソニーは4K BRAVIA OLED TV A1Eシリーズの特長として、サウンド、画質、シンプルなデザインを強調した。先日CES 2017で大きな注目を集めたTV画面が振動しながら発音する「Acoustic Surface」を採用し、一層向上した没入感を提供できると述べた。また「X1 Extreme Processor」というHDRチップを搭載することで、OLED TVの画質をさらに向上し、ケーブルなどを裏側のスタンドに収納し、シンプルなデザインを実現したことを明らかにした。

<ソニーによる4K BRAVIA OLED TV A1EのAcoustic Surface、参考: ソニー>

続いて、東芝はREGZA X910の特長として、DCI-P3カバー率約100%の高い色再現率と800nit以上の高輝度を挙げた。色再現率の向上で自然な色彩を表現し、輝度の向上で明部と暗部をさらに豊富な階調で表現することができた。また、HDRの復元機能を強化し、鮮明で臨場感あふれる高画質の映像を実現したと明らかにした。

<東芝のREGZA X910、参考：東芝>

最後にパナソニックは完全なる黒の表現と豊富な色表現力を実現したと説明した。特にパナソニックの高画質技術の「ヘキサクロマドライブ プラス（Hexa Chroma Drive Plus）」を採用し、LCD TVでは実現が難しかった高コントラスト比と暗部に潜んでいた色彩まで表現し、映像の制作者が意図している映像の完成をありのまま再現したと強調した。

<パナソニックの「ヘキサクロマドライブ プラス」技術の比較、参考：パナソニック>

このようにOLED TVのセットメーカーは独自な個性と特長を浮き彫りにしたOLED TVを紹介している。先に記した4社のみならず、ドイツのLOEWEやデンマークのB&Oなども、OLED TVを既に量産している、もしくは量産開始を目指して準備を進めているなど、OLED TVの発売が続くと予想される。セットメーカーならではの独自の技術力に基づき、どのような個性と特長が強調されたOLED TVを量産するかに注目が集まる。

仮想現実（VR）と拡張現実（AR）が選んだ「OLEDディスプレイ」

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最近、第4次産業革命をリードしている仮想現実と拡張現実機器にOLEDディスプレイを採用することで、LCDと比べ応答速度が速く、多彩な色と高いコントラスト比の実現が可能になり、利用者は 現実感のある映像を体験できるようになった。

 

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイは、ゲーム、 広告、教育など全産業分野において、幅広く活用されており、関連出願も活発に行われていると見られる。
韓国特許庁によると、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）用OLEDの出願件数は毎年、増加傾向にあり、特にこの3年間の関連出願が大幅に増加したことが分かった。

<仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの出願動向、参考：特許庁>

最近の出願件数を年度別に見ると、2014年240件、2015年263件、2016年439件と、2014年を基点に仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数が急増した。

 

仮想・拡張現実OLEDディスプレイ分野に関する出願件数が最近増加したのは、仮想・拡張現実機器を本格的に普及するための先決問題となる解像度、応答速度、活用性、フィット感、価格など、様々な条件が求められている中、OLEDディスプレイはリアルな映像が実現できるだけではなく、更にフレキシブル設計が容易という利点から、従来のLCDと比べてそのニーズに応えることができるためだと考えられる。

次に、2020年頃に仮想・拡張現実の市場規模は、約800億ドルまで大幅に拡大する見込みで、仮想・拡張現実機器に適したOLEDディスプレイは、フレキシブル、ローラーブル、ベンダブル、ストレッチャブルディスプレイなどと様々な形で開発されることから、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数は、今後も増え続けると見られる。
この5年間（2007年～2016年）の特許出願の内訳を出願者別に見ると、大手企業774件（60％）、中堅・中小企業142件（11％）、大学‧研究機関72件（6％）、個人70件（5％）、外国人237件（18％）という調査結果が出た。

 

主要出願メーカー別には、LG Electronics 465件、Samsung Electronics2 16件、Microsoft 51件、Samsung Display 29件、SK Planet 20件、Qualcomm 17件、LG Display 17件順に集計され、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ関連技術が韓国国内企業によってリードされていることが分かる。

 

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの応用分野別出願現況を見ると、個人向けエンターテイメント（ゲーム、テーマパーク、体験館）426件、防衛（戦争シミュレーション、武器開発、戦闘機操縦）169件、広告141件、医療（3次元シミュレーション、仮想内視鏡、模擬手術）131件、ヘルスケア123件、映画117件順となり、仮想・拡張現実用OLED技術は、ゲームや防衛産業分野で最も多く活用されていると考えられる。

特許庁のキム・ジョンチャンディスプレイ機器審査チーム長は「TVや携帯電話などの個人用製品を中心に進歩したOLEDディスプレイは、優れた映像を提供する技術力に基づき、仮想・拡張現実だけではなく、新たな産業分野へと活用領域が拡張すると見られる。また、OLEDディスプレイの寿命延長と使用温度範囲の拡大など、性能向上に向けた技術に関する出願件数が増加すると予想される」と語った。

特許庁はOLEDディスプレイ分野における特許競争力を高めるために、産業界と共同で「IP Together」を定期的に開催してきた。今後は「改正特許法説明会」などを通じ、関連情報を継続的に提供していく予定である。

 

UBI Researchが発刊した『2017 AR/VR用ディスプレイ市場レポート』では、AR/VR用OLEDディスプレイの出荷量は、2017年に260万個になり、AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量全体の52%を占め、2021年には5,200万個になり、同市場全体の80%を占めると予想されている。

<AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量展望、参考：UBI Research>

LG Electronics 、目前に迫ったOLED TVの大衆化

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<LG ElectronicsのOLED TV、参考：LG Electronics>

韓国LG ElectronicsによるOLED TVの販売台数が、韓国国内で初めて1か月で数1万台を超え、大衆化が加速している。

先月「LG OLED TV」は、4分に1台ずつ販売されたことになる。今年の初めに比べたら、2倍になるという。LG Electronicsは今後も販売量が増加し、OLED TVが強い勢いで市場をリードすると期待されている。

販売量が増加した理由は、優れた画質を認められたからである。「LG OLED TV」は、今年アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、ベルギー、ポルトガル、オーストラリアなど、先進市場の11カ国の非営利消費者マガジンが実施した性能評価で、全て1位を獲得した。LCD　TVとは異なり、バックライトが無くても自発光するため、コントラスト比が高い。そのため、完璧な黒を表現し、リアルな映像を提供する。

TVを購入する際に消費者は画質を最も重視する。LG Electronicsが実施した消費者調査結果によると、調査対象の中で40%以上がTVを購入する際に、画質が第一条件になると応答した。この割合は、購入を考える全ての条件の中で最も高い。

合理的な価格も販売好調が続く理由の一つである。LG Electronicsは、多くの消費者がOLED TVの画質を体験できるために、技術開発に取り組み続けたけった、コスト削減に成功した。55型OLED TVの価格は、約20万円（200万ウォン）半ばに収まった。プレミアム級のLCD TVとほぼ変わらない水準である。LG ElectronicsがOLED TVを始めて発売した2013年には約150万円（1,500万ウォン）であった。

「LG OLED TV」は、今年LG Electronicsの韓国国内におけるTV売上高の約30%を占め、完全に市場に定着した。LG Electronics韓国ホームエンターテインメント（HE）マーケティングFD担当者のソン・デギ氏は「より多くの顧客にLG OLED TVの画質を楽しんで頂けるように販売を拡大し、プレミアム市場における存在感を高め、安定した収益構造を確立する」と強調した。

ストレッチャブル（Stretchable）ディスプレイOLED、実用化を前倒し

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韓国のSamsung ElectronicsとLG Electronicsは、2013年からフレキシブルOLEDを採用したスマートフォンやスマートウォッチを発売し続けており、中国家電メーカーもフレキシブルOLEDを採用したた製品を発売し始めた。特に、スマートフォン業界の先導企業である米国Appleも、間もなくフレキシブルOLEDを採用したiPhoneを発売する予定で、フレキシブルOLED市場は今後一層拡大する見込みだ。

 

フレキシブルOLEDの形については、曲げられる（Bendable）ディスプレイから折り畳み式（Foldable）ディスプレイ、丸められる（Rollable）ディスプレイに変化すると予想されている。しかし、最近のディスプレイ業界では、これらを超えるような伸縮できる（Stretchable）OLEDの開発に挑んでおり、消費者の興味を引き付けている。

<OLED開発ロードマップ、出所：UBI Research>

ストレッチャブルOLEDは、フレキシブルOLEDが最終的に進化した形となり、ゴム紐のような伸縮性を持つOLEDを示す。

 

韓国Samsung Displayは、SID 2017でこのようなストレッチャブルOLEDを公開した。Samsung Displayの9.1型ストレッチャブルOLEDは、凸型（Convex）と凹型（Concave）を全て実現できる。当時のSamsung Displayは、凹型で画面が最大12mmまで伸びる状態においても、従来の画質を維持する技術を世界で初めて実現したと明らかにしたことがある。

<Samsung Displayが展示した9.1型ストレッチャブルOLED、参考：Samsung Display>

韓国LG Displayも、ストレッチャブルOLEDを開発する予定である。LG Displayは、先日6日に韓国高麗大学と共同でコンソーシアムを設立し、20%以上の伸縮性を持つバックプレーン（Backplane）、発光画素用材料、工程における源泉技術を4年間開発する予定と発表した。

 

他にも、伸縮性プラスチック基板材料、透明電極材料、伸縮性有機発光材料、伸縮性封止材料などを開発し、低温工程可能なTFT（Thin Film Transistor）と工程構造（Process Architecture）などを含む必須工程技術も確保する予定と付け加えた。

 

現在、ストレッチャブルに関する技術は、まだ量産には採用できない状況にあるか、もしくは延伸率が5%に過ぎないため、ストレッチング回数の繰り返しに制限がある。また、多くの源泉技術は海外企業が保有しているため、Samsung DisplayとLG Displayにおけるこのような動きは、後発メーカーとの技術格差を拡大するきっかけになると見込まれている。

 

ストレッチャブルOLEDは、形状に制限がないため、実用化した場合、従来のスマートフォンやタブレット、衣類、人間の肌など、様々な分野に採用できることから、今までとは異なる新しい領域のアプリケーションを創出すると期待されている。

LG Electronics、「OLEDフルビジョン」で 大きく鮮明な表示を実現

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<参考：LG Electronics>

韓国LG Electronicsが、下半期の戦略プレミアムスマートフォンにOLEDを採用する。

 

LG Electronicsは、18:9の画面比率（アスペクト比）のOLEDディスプレイを製品の前面に埋め尽くした「OLEDフルビジョン（OLED FullVision）」を下半期の戦略プレミアムスマートフォンに採用する。ディスプレイのサイズは、前モデルであるLG V20の5.7型より大きくなった6型の大画面だが、ベゼルを減らすため、製品サイズは小さくなる。

 

LG Electronicsは「世界最高のプレミアムTVとして認められたLG OLED TVのディスプレイ技術に基づき、スマートフォンにも別次元の視覚的な経験を提供する計画だ。数年間磨いてきたOLED技術で、次期戦略プレミアムスマートフォンならではの高級感のあるデザインを完成した」と述べた。

 

下半期の戦略プレミアムスマートフォンは、下段の回路と絶縁膜をパネルの背面に曲げて配置した「ベゼルベンディング（Bezel Bending）」技術を採用し、下段のベゼルを前モデルのV20に比べ約50%まで減少した。また、ディスプレイ表面の強化ガラスはデザインの一体感を強調するために、上下左右の端を曲面にして背面へ流れていく形に仕上げた。

OLEDフルビジョンは、QHD+(1,440X2,880)の解像度に最適化された画質のアルゴリズムで、写真やインターネットカラー規格のsRGB基準148%、デジタルシネマカラー規格のDCI-P3基準109%などの色再現性を徹底して追求した。

 

LG ElectronicsはOLEDフルビジョンについて「コントラスト比が高く、深くてリアルな画面を実現すると同時に、速い応答速度で動きが多い動画や画面の切り替えタイミングが速いゲームをする際に、残像が起きない迫力のある画面を提供する」と説明した。

 

また「利用者が常に持ち歩いているスマートフォンの特性を考え、ディスプレイの耐久性も一段階アップした」と述べた。

 

LG Electronicsは「OLEDフルビジョンは、プラスチック基板の上に画素を配置したP-OLEDを基盤とするため、ガラス基板のディスプレイに比べ衝撃に強い。前面ディスプレイの上に米国Corningの最新強化ガラス「ゴリラガラス5（Gorilla® Glass 5）」を装着し、ガラスが割れた時にガラスの破片が飛び散ることを防ぐ飛散防止（Shatter-resistant）技術も採用した」と付け加えた。

 

他にも「耐久性強化のために、ハードウェア及びソフトウェア技術を採用した。画素が空気に触れないように保護膜を施し、酸化を最小化に抑えた封止技術（Encapsulation）と使用頻度の高い画素を取り出すことで消費電力量を削減する画素スキャニングプログラムなど、数年にわたるLG ElectronicsのOLED技術を採用し、ディスプレイに生じやすいバーンイン（Burn-In、焼き付き）現象を最小化した」と説明した。

LG ElectronicsのMC事業本部長チヨ・ジュンホ社長は「LG OLED TVで検証された世界最高のディスプレイ技術を集約し、スマートフォンの高品格デザインと別次元の画質を提供する」と強調した。

LG電子、OLEDとNano Cell技術を前面に掲げたデュアルプレミアム戦略で国内TV市場に乗り出す。

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LG電子が「OLED TV」とNano Cell技術を適用した「スーパーウルトラHD TV」を前面に掲げたデュアルプレミアム戦略で国内TV市場攻略に乗り出す。

LG電子は、23日、ソウル市瑞草区良才洞所在の瑞草(ソチョ)R&Dのキャンパスで韓国営業本部長チェ・サンギュ社長、HE事業本部長グォン・ボンソク副社長など、最高経営陣が出席した中で「2017LG TV新製品発表会」を開いた。ここで、グォン・ボンソク本部長は、「OLED TVとNano cellを適用したスーパーウルトラHD TVで消費者選択の幅を広げ、プレミアムTV市場を拡大していく計画だ。」と強調した。

 

LG電子は、65型「LG signature OLED TV」(モデル名:OLED65W7)を、25日、国内に発売する計画である。出荷価額は、1,400万ウォンであり、77型(モデル名:OLED77W7)は、上半期中に発売される予定である。LG signature OLED TVは、壁と一つになるウォールペーパーデザインのOLED TVであり、設置時の厚さが65W7基準で4mm以下であることが知られている。LG電子は、ウォールペーパーデザインを完成するため、画面を除いた全ての部品やスピーカーを別途の「Innovation Stage」に分離したことを明らかにしながら、Innovation Stageは、4つの一般スピーカーと2つのウーファースピーカーを含めた4.2chスピーカーを搭載したと言及した。LG signature OLED TVは、CES 2017で、出品作のうち、たった一つの製品にのみ授与される最高賞(Best of the Best)を受賞した。LG signitureは、WシリーズとGシリーズ(OLED77/65G7)に適用される。

<LG電子のsignature OLED TV W>

また、LG電子は、今年、新たにリリースされるLG ultra OLED TVに米国Dolby社の先端の立体音響システムである「Dolby ATMOS」を支援すると発表した。Dolby ATMOSは、画面に出てくる事物の動きや位置によって、音が使用者の前や後ろ、上から聞こえるように作ってくれる。例えば、主人公の頭上を飛行機が飛ぶ場合、音が視聴者の頭上から聞こえるようにしてくれることから、より立体的で事実的な空間感を提供する。

 

LG電子は、今年、Ultra OLED TV 5つのシリーズ10個モデル(77/65W7、77/65G7、65/55E7、65/55C7、65/55B7)を国内に新たにリリースする。Ultra OLED TV価格を55型は369万ウォンから500万ウォン、65型は740万ウォンから1,400万ウォンに設定した。

 

ほかに、LG電子は、Nano Cell技術を適用したスーパーウルトラHD TVの発売と様々な規格のHDR支援、ウェブOS 3.5適用などの計画を明らかにした。Nano cell技術を適用したスーパーウルトラHD TVの出荷価額55型が240万ウォン~360万ウォン、65型が450万ウォン~650万ウォンで、LG電子は、今年30余モデルのスーパーウルトラHD TVを発売することを明らかにした。

2017年プレミアム TV価格とソニーのオーレッド陣営への加勢によるプレミアム TVの市場構図は

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サムスン電子が、今回 CES 2017にて初めて公開したオーレッドテレビの Q7と Q8など、一部のラインアップについて、サムスン電子米国法人公式ホームページとアマゾンなどを通じて公開し、予約販売を行なっている。予約販売が進行中である製品は Q7ラインアップの55, 65, 75インチフラットテレビと Q7より高級型である Q8ラインアップの55, 65インチカーブドテレビで、65インチフラットテレビであるQN65Q7Fは16日アマゾン基準USD3,499.99ドル、65インチカーブドテレビであるQN65Q8CはUSD4,499.99ドルであることが調査で分かった。これはさる2016年に発売されたプレミアムテレビラインアップである ‘SUHD TV’に比べて発売価格が20％以上高い価格で、高い価格帯策定と向上された 画質を強調して、プレミアムテレビだけのイメージを構築しようとする意図として解釈される。

これに対して LG電子のオーレッドテレビ価格は持続的に下落している。昨年発売された65インチカーブドオーレッドテレビであるOLED65C6は16日アマゾン基準USD3,197.00ドルであって、2016年6月販売価格であったUSD6,000.00ドルに比べて50％くらい安い価格で売れている。また今年の販売モデルである65インチカーブドオーレッドテレビの OLED65C7の発売価格は15日アマゾン基準USD4,000.00ドルで、2016年発売製品に比べて30％安く策定されたし、サムスンの65インチカーブドテレビであるQN65Q8Cに比べてUSD500.00ドル安い。オーレッドを適用してプレミアムテレビ市場を主導しているのだけに、低い価格帯で 大衆化にもっと力を注いでいることと推測される。

 

このようにプレミアムテレビ市場にてオーレッドテレビとキューレッドテレビの価格がだんだんほぼ 等しい価格帯を形成しているため、画質とブランドイメージ、消費者のニーズ充足が重要な要素として浮かびあがっている。画質において色再現率はお互いが似たり寄ったりの性能を見せているが、明暗比と応答速度などの性能においては依然としてオーレッドテレビが優位を占めている。また、ブランドパワーとプレミアムテレビ市場にて相変わらずの位相を 持っているソニーが CES 2017でオーレッドテレビを初公開したし、スピーカーレスで音を出力する‘Acoustic Surface’技術と‘X1 extreme processor’という HDRチップを適用してオーレッドテレビの画質をより一層向上させて多くの注目を集めた。発売日と発売価格は未定だが、プレミアムテレビ市場での波及力は大きいだろうと予想されている。2017年発売されるプレミアムテレビ価格帯におけるそれぞれ違う戦略とソニーのオーレッドテレビ陣営への加勢で2017プレミアムテレビ市場がどのように改編されるのか多くの人の関心が集中している。

<2017年 65 inch Curved TV 新製品の価格比較, 出処 : Amazon.com>

LGの4千万ウォンの77インチ有機ELテレビは、この価格で大丈夫？…競合他社製品の価格を比較してみると

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LG電子が最近発売した77インチの有機ELテレビ(出典＝LG電子)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

最近、LG電子が77インチの有機ELテレビを発表し、4,100万ウォンという出庫価格が話題となった。価格に対する意見も分かれており、同じようなサイズの競合他社のテレビの価格動向を調べた。

UBIリサーチの市場調査によると、サムスン電子の78インチSUHDテレビ製品は、約900万～1,100万ウォン台（アマゾン最安値基準）で販売されている。去る4月に発売されたこの製品は、量子ドットフィルムを貼り付けたLCDパネルが搭載された。

LCDを用いるソニーテレビの場合は、今年1月に発売された75インチの製品が7月末には約670万ウォン、85インチの製品が約900万ウォンで、サムスン、LGの製品よりも安い方である。

LG電子の77インチ有機ELテレビ製品の実際の市場価格がいくらであるかはまだ正確に知ることができない。この製品の出庫価格である4,100万ウォンと比較すれば、サムスン電子の78インチ製品やソニーの85インチ製品よりも4倍ほど高い価格である。

既存の大型有機ELテレビの価格は、同じサイズのLCDテレビに比べて約2倍近くの差がある。最近はその格差がやや狭まることがあったが、これはLG電子が最近有機ELテレビの価格引き下げを断行した結果である。有機ELテレビが高いのは事実であるが、それでも市場がないわけではない。実際にLG電子は2016年第2四半期の有機ELテレビの販売量が前年同期に比べて4倍に増えたと、電話会議を通じて発表した。

しかし、LG電子の今回の77インチ有機ELテレビは、LCDテレビとの価格差が2倍よりも高い約4倍という面においては競争力が落ちるという意見もある。

これに対してUBIリサーチのイ・チュンフン代表は、「サイズが大きくなるほど歩留まりが急激に低下することを考慮すると、LGの77インチ新製品の価格がとんでもないほどとはいえない」とし、「歩留まりの改善などで価格も低下するし、これまでのテレビ市場の推移を見れば、最終的に市場価格が出庫価格に比べて半分まで低下することもある」と予想した。

LGの77インチ有機ELテレビの価格も4,100万ウォンから、今後2,000万ウォン台に下がることも可能で、同じようなサイズのLCDテレビとの価格差が最終的に2倍に狭まるという話である。

イ・チュンフン代表は、「これまで有機ELテレビがLCDテレビに比べて価格が2倍ほど高いにもかかわらず、それなりの市場地位を固めてきた」と説明した。