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[2019.04.24] OLED Daily News

▶ ‘6ヵ月ぶりにまた’……BOE、4番目のフレキシブルOLED投資秒読み (Electronic Times Internet)

(記事全文: http://www.etnews.com/20190423000190)

中国BOEが4番目の6世代フレキシブルOLED工場を近くに着工をする。 計465億人民元(約7兆9000億ウォン)を投資して月4万8000枚生産能力を整える計画だ。 ディスプレイ市場が低迷し、スマートフォン向けフレキシブルOLED需要は当初の期待に及ばなかったが攻撃的な投資や生産能力の拡充にさらに拍車をかけている。

23日中国のメディアによると、BOEは福州に投資する4番目のフレキシブルOLED工場『B15』建設を開始する。 近いうちに行事を開いて公式投資に乗り出すという。

BOEがB15投資執行に乗り出し、三星ディスプレーを抜いて世界最大6世代フレキシブルOLED生産能力を備えることが確実となった。

 

▶ LCD:液晶パネル価格急騰 (The Korea Economic Daily)

(記事全文: https://www.hankyung.com/finance/article/2019042322206)

KB証券は23日”4月下半期LCD TVパネルの価格は上半期に比べ+0.7%上昇した”、第2四半期の良好なLCD価格の流れが続き、大型OLEDへの転換が加速する恐れがあると分析した。

キム・ドンウォン研究員は”モウィッツ・ビューが発表した4月下半期LCD TVパネルの価格は上半期に比べ+0.7%上昇した。 32型~55型LCDパネルの価格は4月上半期比+1.3%上昇し、65型・75型パネルの価格はそれぞれ0.5%、1.1%下落を記録して良好な価格の流れを見せた”、”PCパネルの価格は前四半期比小幅下落傾向が続いた”と明らかにした。

第2四半期の良好なLCD価格の流れが続く中、企業の大型OLEDへの転換がさらに速まりかねないと見ている。 キム研究員は”2四半期の三星ディスプレーの8世代LCDラインのQD-OLED転換投資が本格化すれば、32~50型TVパネルの価格は供給の縮小に対する心理的影響によって小幅反発傾向が持続するだろう”とし、”65型、75型の超大型TVパネルの価格の場合、中国パネルメーカーの生産拡大、三星ディスプレー8世代LCDラインの稼動中断、超大型TVパネルの需要増加が重なり、下落幅が鈍化しかねないだ”と評価した。

[2019.04.22] OLED Daily News

▶ OLEDも供給過剰の懸念…”中国工場の規模、韓国の2倍” (Yonhapnews)

(記事全文: https://www.yna.co.kr/view/AKR20190419148900003?input=1195m)

LCDパネルに続きOLEDパネルでも供給過剰が現実のものになりかねないという見込みが出た。

韓国企業は中国が主導権を握ったLCDの代わりにOLEDを新しい『キャッシュカウ(cash cow)』に成長させるという計画で懸念が高まっている。

21日ハナ金融経営研究所が最近発刊した報告書によると、中国が現在建設中のOLEDパネル工場は月41万9千枚規模で、韓国の増設規模である月22万5千枚の約2倍に達する。

報告書はその中LCDパネル市場で1位を占めている中国BOE(京東方)が増設する規模が14万4千枚に達するものと見られる。 このほかCSOT、Visionox、TCLなど中国パネルメーカーも先を争って大規模な増設に乗り出している。

国内メーカーの中ではLGディスプレーが中国広州月万枚規模工場の稼動を控えていて、坡州(パジュ)にも総月4万5千枚規模の増設があるものと予想される。

三星ディスプレーが忠清南道湯井に建設することになるOLED工場も月9万枚規模に上るものと業界は見込んでいる。

これに対しイ·ジュワン研究委員は”韓国と中国のOLED増設速度が需要増加速度よりはるかに速く、供給過剰が深刻化する懸念が高い”と予想した。

 

▶ ギャラクシー·フォールドの不良問題:”画面保護膜”なぜ必要なのか (Yonhapnews)

(記事全文: https://www.yna.co.kr/view/AKR20190421010700017?input=1195m)

三星電子の初のフォルダーブルフォンが発売開始前に画面の欠陥議論に巻き込まれた。 三星電子は初期ユーザーが画面の保護フィルムと誤解しかねない”画面の保護膜”を除去したためだと説明する。

<三星電子ギャラクシーフォールド[三星電子提供]>

21日業界によると、既存のスマートフォンはOLEDディスプレーパネルの上に強化ガラス素材のカバーウインドウを付着してディスプレイを保護する。

OLEDパネル自体はビニールのように非常に薄く,外部の衝撃に弱い。 フォルダーブルフォンに入るPOLED(プラスチックOLED)はスクラッチにさらに脆弱だ。 しかし折れない素材のガラスを覆うことができずプラスチック素材のフィルムを貼って締め切る。

三星ディスプレー副社長出身のキム・ハクソンUNIST教授は”既存に私たちが知っている画面保護フィルムはスクラッチを防ぐ付加製品だが、フレキシブルディスプレーに使われる保護フィルムは非常に重要なディスプレー必須部品”とし”柔軟に衝撃に強いフィルムを開発するために長時間がかかった”と説明した。 ソガン大電子工学科のチョン・オクヒョン教授も”POLEDから保護フィルムを取り外したというのはディスプレー部品そのものを修理したも同然だ”と語った。

OLEDは有機物として光を放つが、特性上酸素や水分成分に大変脆弱だ。 画面の保護膜を剥がす過程で強い圧力を受ければ,薄いパネル自体が壊れ、空いた空間に水分が入いて画面そのものが混乱する現象が発生する恐れがある。

プラスチックはガラスより硬度が弱くて表面に傷がつきやすい。

Bloomberg、The Vergeなどレビュー用ギャラクシーフォードを受領したメディアは画面の欠陥のほかにもこの保護膜が凹んだり傷やすいことを指摘する。 あるレビューアは”爪で画面をたっぷり叩いたが,恒久的な跡が残っている”と明らかにしたりもした。

保護膜とディスプレーの間に隙間があるため埃などが入りやすく、このため保護膜を剥がしたくなるという指摘も出ている。 あるレビューアは画面の保護膜とベゼルの間隔を示す写真を提示しこれが切り離しても良いという誤解を招きかねないことを示唆したりもした。

このため三星電子は画面保護膜が”交代用”だと説明する。 既存のガラスよりスクラッチなど破損の可能性が高いのでその都度入れ替えられるようにしたというのだ。 ただ、ユーザーが直接交代してはならずサービスセンターを経なければならない。

専門家らはこのような注意事項が発売前に消費者に十分に告知されなければならず、初期使用者たちも1世代製品を使用には基本注意事項を守る必要があると指摘する。

チョン教授は”サムスン電子は画面の保護膜に対するお知らせが足りなかったようだ。 正式発売では事前告知を強化しなければならない”、”重さが一般スマートフォン比100gほど増えただけに、同じ位置で落としたときさらに破損する恐れがある。 この部分はユーザーも注意しなければならない”と指摘した。

キム教授は”フィルム自体がプラスチック素材なので保護フィルムが付着していてもガラスと違って尖った針のようなものに露出すれば破れたし裂ける恐れがある”とし”実際販売するときにはこうした注意事項がきちんと案内されなければならない”と述べた。

このほかにも専門家らは”内側に折り曲げる方式のフォルダーブルフォンは内側に、外側に折る方式のフォルダーブッフォンは外側にだけ畳むべきだ”とアドバイスする。 OLEDディスプレーは圧縮には強いが,増やせば切れてしまうからだ。

 

▶ SK、OLED事業への投資をするのか…素材部分を育てる (etoday)

(記事全文: http://www.etoday.co.kr/news/section/newsview.php?idxno=1747027)

SK(株)がOLED素材事業への投資を検討している。 OLED市場が急成長したことによってOLED素材産業も一緒に拡大したことによるものと見られる。

18日SK(株)が証券会社のアナリストを対象に企業説明会(IR)を進行した中長期経営計画資料によると、SK(株)は素材事業の拡張のためにOLED素材投資も検討しているという。

SK(株)は素材事業に対し,従来の素材プラットフォームを活用して高成長領域を拡大するという中長期戦略を立てた。

OLED素材の場合従来のSKトリケムの電球体(Precursor)など保有技術を連携させ自社技術を開発すると同時に投資も検討する方針だ。

業界ではSK(株)が投資型持株会社であるだけに,投資を通じて事業拡大に乗り出すこともできると見込んでいる。

パートナー社の協力および技術保有会社への投資を通じて故進入障壁素材市場を進入するという計画を立てたバッテリーの素材の場合2700億ウォンを投入し、関連会社の株式を買収する方式で市場に早いテンポで進入した。

先立ってSK(株)は昨年11月2次電池必須の部品である銅箔(Copper Foil)を製造する中国1位のWason社に持分を買収している。

SK(株)がOLED市場に関心を示しているのは,OLED市場が成長の勢いが激しいからだ。

市場調査会社のUBI Researchによると、昨年OLEDディスプレー市場規模は283億1300万ドル(約31兆9568億ウォン)で前年比7.1%増加したものと集計されており、今年323億ドル(約36兆4570億ウォン)へと成長するものと見られる。

来る2023年には595億ドル(約67兆1636億ウォン)まで規模を育てていくものと予想される。

これを受けSK(株)のほかにも多くのメーカーがOLED素材部門に力を入れている。 LG化学は今月初めアメリカのデュポンから次世代ディスプレーの中核プラットフォームであるSoluble OLEDの材料技術を買収して関連事業を強化した。

DoosanもOLEDなど素材事業を強化するため事業部門分割を通じて会社を新設した。

一方、SK(株)関係者は”中長期的な計画であり,まだOLED素材に投資する具体的な計画はない”と説明した。

[2019.04.19] OLED Daily News

▶ Kolonグループの厄介なKolonauto……OLED悪夢を振り落としたが実績改善は茨の道(Newdaily)

(記事全文: http://biz.newdaily.co.kr/site/data/html/2019/04/18/2019041800099.html)

18日業界によると、 Kolonは2001年OLED関連製品を生産・販売するNeoviewを買収しNeoviewkolonを発足した。

Kolonは2003年400億ウォンを皮切りに計3000億ウォンをNeoviewに投資した。 しかしNeoviewは Kolonグループの全面的な支援にもかかわらず買収後一度も黒字を達成できなかった。

累積損失が膨らむになったKolonは2015年8月Charmzoneモーターズからアウディとフォルクスワーゲンの版権を買い取って輸入車事業に集中する。 この過程でNeoviewkolonを現在のKolonンアウトに社名を変えた。 また〝醜いアヒルの””に転落した電子事業を売却しようとした。

Kolonの関係者は”2000年会社設立後OLED関連製品などを生産・販売するのが主な営業目的だった”、”しかし事業部の鎮へ2015年9月OLED事業を全面中止し、売却手続きを踏み、輸入車販売に注力し始めた”と伝えた。

しかし数年間買収希望者が現れずKolonは困難を経験した。Kolonの持株会社(株)Kolonautoの筆頭株主に持分99.33%を持っていて、電子事業の不振は、(株)Kolon業績に反映された。 2015年売却決定以降、(株)Kolonに反映された営業損失は▲2016年27億ウォン▲2017年9億5800万ウォン▲6億5500万ウォンなどだ。

アウトはこの問題を解決するため、今年初めの緊急理事会を開き、OLED関連工場の建物と土地の一切を125億ウォンに処分することにした。 買収企業はOLED生産企業人Romicalで先月29日、みんなが渡された。

 

▶ FINETEK、中国BOEから’6世代AMOLEDボンディング装備’落札(The financial news)

(記事全文: http://www.fnnews.com/news/201904180929097821)

三星が世界初発売したフォルダブルフォンが予約販売を開始した1日に初度物量完販を記録した中で、FINETEKが中国最大のディスプレー企業のBOEにフレキシブルボンディング装置の供給の推進を本格化する。

FINETEKはBOEからプルレクソブルヨンOLEDボンディング装備の入札を落札されたと18日明らかにした。 FINETEKは中国国際入札情報網のチャイナビーディングを通じて落札結果を確認し近くに本契約を締結する予定だ。FINETEKがBOEに供給する予定のフレキシブル用ボンディング装備はCOF(ChiponFilm)ボンディングとCOP(ChiponPlatic)ボンディングを一装備で処理できる複合ボンディング装備だ。 中小規模のスマートフォンからノート型パソコンなど多様なサイズパネルのボンディングが可能なマルチサイズボンディング装備で,製品の形態転換に対応力が高く需要が拡大するものと期待される。

FINETEKの関係者は”前方産業の設備投資が拡大し, OLEDボンディング装備の需要が増えるなど本格的な実績ターンアラウンドが期待される状況”とし”今年からは持続的な受注および体質改善による実績向上および財務構造健全性確保の基盤を作る計画”と述べた。

[2019.04.18] OLED Daily News

▶ ギャラクシーフォールド – Eye Comfort認証を受け(ChosunBiz)

(記事全文: http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2019/04/17/2019041702790.html)

<ギャラクシーフォードに搭載される三星ディスプレーフォルダーブルOLEDがグローバル技術評価機関であるドイツTÜVラインランドの”アイコンポート”認証を受けた。 /三星ディスプレイ提供>

三星ディスプレーはギャラクシーフォールドに使用する7.3型のフォルダブルOLED(有機発光ディスプレイ)有害ブルーライトを減らして、ドイツTÜVラインランド(TÜV Rheinland)からEye Comfort認証を受けたと17日明らかにした。

ギャラクシーフォールドフォルダブルOLEDは全体可視光線の中で遺骨と言われた415~455nm(ナノメートル)の波長帯青色光線の割合を7%まで下げた。 従来のOLEDの有害ブルーライトの割合は12%水準で、一般的なスマートフォン用LCDは18%台だ。 三星ディスプレーの関係者は”ブルーライトを減らせば色、精度が落ちる短所があるが、有機材料性能改善にDCI-P3色標準を100%守りながら、有害・青色光の割合を減らした”と説明した。

 

▶ LGディスプレーアップル向けOLED供給,死活(Hankook Media Network)

(記事全文: http://daily.hankooki.com/lpage/ittech/201904/dh20190417165019138240.htm)

LGディスプレーがアップルからアイフォーン向けOLEDパネル供給の最終承認を得ることに死活をかけている。 アップルは来年から,新型アイフォンディスプレーをOLEDに全て転換する。 LGディスプレーが今年下半期に発売開始されるアイフォーンに意味のある物量を確保できない場合、BOEの後順位に追い込まれかねないという懸念が持ち上がっている。

17日業界によると、LGディスプレイは今年発売されるアイポンヒャンOLEDパネル供給に向けてクオリティテスト(クォル・品質認証)を受けている。 遅くとも6月までは最終承認を受け、下半期の供給ができるものとみられる。

業界関係者は”2020年からは三つのアイフォンのモデルすべてがOLEDディスプレーを採択し、一モデルにLGディスプレーとBOE量が一緒に入る可能性が高まった”、”アイフォン、二つのモデルについたパネルは、三星ディスプレーが供給して、LGディスプレーとBOEは相対的に低い価格で発売されアイホン向けパネル供給を巡って競争することになるだろう”と話した。

車載用OLED、車載用ディスプレイ市場をリードする

Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro(E-トロン クワトロ)」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。

<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考:insideevs.com>

さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。

自動車部品サプライヤー(部品製造業者)のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。

一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。

Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID(Center Information Display)と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。

<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>

6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD(Head Up Display)など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。

BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。

<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>

車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。

Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。

2022年のOLED材料および部品の市場規模、 370億米ドルの見込み

UBI Researchが発刊した『2018 OLED材料および部品産業レポート』と「Market Track」では、OLED材料および部品市場全体が2022年まで年平均29%で成長し、370億米ドルに達すると見込まれた。

<OLED材料および部品市場展望>

本レポートに記載されているOLED材料および部品市場全体の予測は、パネルメーカーによる供給可能量を基準とし、OLEDに採用される全ての材料および部品を含んだ数値である。

 

2017年のOLED材料および部品市場全体は97億9,400万米ドルと集計され、2018年には35%成長した132億6,400万米ドルになる見込みだ。

 

主な成長要因としては、Samsung DisplayとLG Display、中国のパネルメーカーにおける第6世代フレキシブルOLED量産ラインの生産能力拡大が挙げられる。

 

UBI Researchは「Samsung Displayは第1四半期に量産ラインの稼働率が落ちたものの、第2四半期から正常化に向かっており、LG Displayと中国のパネルメーカーも今年中に本格的な量産を目指している。特にSamsung DisplayのA4とLG DisplayのE5・E6、BOEのB7ラインが正常稼働するかどうかが、2018年材料および部品市場全体の成長に大きな影響を与えるとみられる」と明らかにした。

 

今回発行される『2018 OLED材料および部品産業レポート』では、基板用ガラスとキャリアガラス、PI、TFT用有機材料などを始めとするモバイルと大面積OLEDに採用される20種類の主要な材料および部品の市場展望と産業動向、重要事項について取り上げている。また、「Market Track」では、各パネルメーカーの購入額と購入量について展望している。

OLEDに続いてLCDにもノッチデザインを採用、2018年の主流になるか

2018年4月8日から11日まで、中国広東省深圳で開催された第6回中国情報技術エキスポ(China information technology expo、以下CITE 2018)で、多くのパネルメーカーとセットメーカーがノッチデザインを採用したディスプレイパネルとこれを搭載したスマートフォンを展示した。

CITE 2018ではBOEを始めとするTianma、CSOT、EverDisplay Optronics、GVOなどの全5社がディスプレイパネルを展示したが、そのうちBOEとTianma、CSOTがノッチデザインを採用したディスプレイパネルを出品した。

まず、BOEは6.2型OLEDパネルを披露した。今回BOEが展示会に出したOLEDパネルは、解像度2992 x 1440(537 ppi)・輝度400 nitである。

LCDパネルもノッチデザインの採用に乗り出し始めた。Tianmaは6.18型LCDパネル、CSOTは6.25型LCDパネル2種と6.18型LCDパネル1種を披露した。

<CITE 2018で展示したノッチディスプレイ>

また、スマートフォンセットメーカーのVivoも、ノッチデザインを採用したスマートフォンX21を展示した。3月に発売されたX21は、6.28型に1080 x 2280の解像度を備えている。

<ノッチデザインを採用したOLEDスマートフォン「Vivo X21」>

AppleがiPhone Xにノッチデザインを採用したOLEDスマートフォンを初公開してから、VivoとOppo、Huaweiなど、多くのスマートフォンメーカーは相次いでOLEDスマートフォンを発売した。今回の展示会では、ノッチデザインを採用したLCDパネルも多く展示され、ノッチデザインが2018年中小型ディスプレイ市場において、主流として位置付けられるかに注目が集まっている。

AMOLED Display Market track – Investment & MP Line Status発刊

UBI Researchが発刊した『AMOLED Display Market Track』の投資動向データによると、世界におけるAMOLEDの生産可能面積は2018年から2020年まで年平均48%で成長する。

 

装置の生産能力によるガラス面積を分析したところ、2017年にAMOLEDの生産可能面積は1,300万㎡であったが、2020年には約3倍以上増加した4,000万㎡に達すると予想される。

 

大面積AMOLEDの生産可能面積は、2017年の400万㎡から2020年に840万㎡となり約2倍に増加し、中小型AMOLEDの生産可能面積は同期間で910万㎡から3,200万㎡へ約3.5倍に増加する見込みだ。

 

2018年から2020年まで各メーカーによるAMOLED全体の生産可能面積は、LG Displayが690万㎡の増加で最も大きな成長を見せるようになり、次にSamsung Displayが580万㎡、BOEが440万㎡増加すると考えられる。

 

また、中小型AMOLEDの生産可能面積のみを比較すると、Samsung Displayが580万㎡の増加で、最も多く投資されると見込まれ、次にBOEが400万㎡、LG Displayが290万㎡増加すると見られる。

<各メーカーによる中小型AMOLEDの生産可能面積>

UBI Researchイ・チュンフン代表はLG Displayによる中国大面積AMOLED量産ラインへの投資で、2020年にAMOLED全体の生産可能面積においては、LG DisplayがBOEより2倍以上高い。しかし中小型AMOLEDの生産可能面積においては、2019年からLG DisplayがBOEに先を越される見込みだ。

 

AMOLED Display Market Trackは投資データ(Investment data)、市場実績(Market performance)、市場展望(Market forecast)、平均販売価格(ASP)、コスト分析(Cost analysis)、競争力分析(Competitiveness analysis)などで構成されている。今回発刊した投資データには、各メーカーにおける投資ヒストリーと現況、3年後の投資展望について、生産ラインごとに詳しく解説されており、様々な観点から分析したデータとグラフをエクセルファイルで提供する。

フレキシブルOLED、2019年を基点にOLEDパネル市場を主導

■ 2019年にフレキシブルOLEDは4億8,000万個出荷、リジッドOLED出荷量を超える見込み

■ フレキシブルOLEDのうち、フルスクリーンOLEDは2022年まで平均78.3%の市場占有率で、市場を主導する見込み

■ Foldable OLEDは2019年から本格的に出荷する見込み

フレキシブルOLEDの出荷量は2019年にリジッドOLEDの出荷量を超える見込みだ。UBI Researchが発刊した「2017 Flexible OLED Annual Report」によると、フレキシブルOLEDは2019年に4億8,000万個出荷され、4億900万個のリジッドOLEDの出荷量を超える見通しとなった。また、フレキシブルOLEDの出荷量は2018年から年平均41%で成長し、2022年には12億8,500万個になり、売上高は594億米ドルを記録すると予想される。

<2018~2022年におけるOLED基板別市場占有率の展望>

最近モバイル機器において、ハードウェア技術の向上が標準化され、プレミアム市場を目指すセットメーカーはOLEDを採用し、製品の差別化に取り組んでいる。特に同一サイズモバイル機器でも、より広い画面を求める消費者のニーズが高まり、セットメーカーはフルスクリーンを実現可能なフレキシブルOLEDの採用を始めた。

 

そのため、パネルメーカーもフレキシブルOLEDの量産に向けた投資を継続的に推進している。特に2018年からBOEとCSOT、Visionoxなど、中国パネルメーカーによる第6世代フレキシブルOLED量産への投資が本格化すると予想され、中国におけるフレキシブルOLEDの出荷量は年平均59%で成長し、2022年には3億5,400万個に達すると見込まれた。

 

本レポートでは、リジッドOLED及びフレキシブルOLEDの構造と工程を比較し、Foldable OLEDを実現するための技術開発動向を層(Layer)別に分析した。また、フルスクリーンOLEDを採用しモバイル機器を発売したSamsung Electronics、Apple、LG ElectronicsにおけるフレキシブルOLEDの採用技術を比較し、2018年から2022年までのフレキシブルOLED市場をフレキシブルタイプと国別、世代別など、様々な観点から分類して予想を行った。

 

フレキシブルOLEDの中でフルスクリーンOLEDは2018年に2億6,500万個出荷され、市場占有率82.1%になり、2022年には10億2,200万個の出荷で79.5%を占め、フレキシブルOLED市場をリードすると見込まれた。また、最近大きな注目を集めているFoldable OLEDは、2019年から500万個出荷され、2022年には5,300万個に拡大することが予想された。

<2018~2022年におけるFoldable OLED出荷量展望>

IoT時代、ディスプレイを中心とするスマートインタフェース

新しいIoT時代が到来するという2015年Googleの発言から、今後迎えるスマートインタフェース時代をテーマに中国の大型ディスプレイメーカーであるBOEの発表を皮切りに、第13回「China International Display Conference」が幕を開けた。

 

Randy Chen(BOE、営業マーケティング総括)氏は、最初の発表に合わせてIT市場全体の動向についてまとめながら、BOEの戦略を説明した。2050年には約10兆米ドルに達すると見らているIoT産業の中心には、5G通信と電子機器をディスプレイで結びつけるスマートインタフェースが、大きい役割を果たすようになり、BOEの生存戦略として8Kとフレキシブルディスプレイを強調した。その実現に向け、8K産業連盟の構築に取り組んでおり、中国四川省成都にあるG6フレキシブルラインを始めとするフレキシブルディスプレイを製造するために、投資を継続していると発表した。今年の下半期に稼働を開始した成都のB7ラインで製造されるOLEDパネルは、中国広東省深川にあるスマートフォンメーカーに納品され、来年初めには市場で見ることができると期待される。

 

続いて、PMOLEDを始め、最初にOLED製造を開始したVisionoxのXiuqi Huang(GVO、Vice President)は、スマートフォンのトレンド変化について述べながら、今後フレキシブルパネルをを採用したFordableやRollable形状のモバイル機器が登場すると語った。フレキシブルパネルの様々な形状変更によって、デザインのみならず、関連装置と材料にも技術開発が必要で、Visionoxも積極的に技術開発を進めていることを明らかにした。

 

Samsung DisplayとともにQD-LCDを製造している代表的な企業CSOTは、QLEDとOLED TVの発展可能性について述べ、後発者として技術開発と投資に拍車をかけていることを伝えた。特に、相対的に高い材料使用率と価格競争力という利点を持っている大面積インクジェットプリント技術の開発に取り組みながら、ベゼルを最小限に抑えるスマートフォン用パネルの開発目標についても共有した。

 

中国の代表的なパネル企業の発表に続き、グローバルOLEDリサーチ企業UBI Researchのイ・チュンフン代表は、既に中小型パネル市場とプレミアムTVパネル市場をリードしているOLED市場の規模を予測し、なぜOLEDが次世代ディスプレイとして急成長できたかについて語った。UBI ResearchはOLED専門リサーチ企業で、長年にわたり蓄積したデータとリサーチ経験を活かし、今後OLEDの成長の方向性を示した。

 

現在、ディスプレイ産業では、Apple、Samsung、Huaweiなど、世界の主要スマートフォンメーカーが、既に全てのフラッグシップモデルにOLEDを採用する計画を立てており、LG ElectronicsとSonyなどのTVメーカーもOLED TVがプレミアム市場で成功すると確信している。それが今後OLEDが持っている利点を極大化した様々な形状のパネルとアプリケーションの発展が期待される理由である。