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車載用OLED、車載用ディスプレイ市場をリードする

Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro(E-トロン クワトロ)」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。

<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考:insideevs.com>

さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。

自動車部品サプライヤー(部品製造業者)のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。

一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。

Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID(Center Information Display)と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。

<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>

6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD(Head Up Display)など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。

BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。

<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>

車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。

Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。

2022年のOLED材料および部品の市場規模、 370億米ドルの見込み

UBI Researchが発刊した『2018 OLED材料および部品産業レポート』と「Market Track」では、OLED材料および部品市場全体が2022年まで年平均29%で成長し、370億米ドルに達すると見込まれた。

<OLED材料および部品市場展望>

本レポートに記載されているOLED材料および部品市場全体の予測は、パネルメーカーによる供給可能量を基準とし、OLEDに採用される全ての材料および部品を含んだ数値である。

 

2017年のOLED材料および部品市場全体は97億9,400万米ドルと集計され、2018年には35%成長した132億6,400万米ドルになる見込みだ。

 

主な成長要因としては、Samsung DisplayとLG Display、中国のパネルメーカーにおける第6世代フレキシブルOLED量産ラインの生産能力拡大が挙げられる。

 

UBI Researchは「Samsung Displayは第1四半期に量産ラインの稼働率が落ちたものの、第2四半期から正常化に向かっており、LG Displayと中国のパネルメーカーも今年中に本格的な量産を目指している。特にSamsung DisplayのA4とLG DisplayのE5・E6、BOEのB7ラインが正常稼働するかどうかが、2018年材料および部品市場全体の成長に大きな影響を与えるとみられる」と明らかにした。

 

今回発行される『2018 OLED材料および部品産業レポート』では、基板用ガラスとキャリアガラス、PI、TFT用有機材料などを始めとするモバイルと大面積OLEDに採用される20種類の主要な材料および部品の市場展望と産業動向、重要事項について取り上げている。また、「Market Track」では、各パネルメーカーの購入額と購入量について展望している。

OLEDに続いてLCDにもノッチデザインを採用、2018年の主流になるか

2018年4月8日から11日まで、中国広東省深圳で開催された第6回中国情報技術エキスポ(China information technology expo、以下CITE 2018)で、多くのパネルメーカーとセットメーカーがノッチデザインを採用したディスプレイパネルとこれを搭載したスマートフォンを展示した。

CITE 2018ではBOEを始めとするTianma、CSOT、EverDisplay Optronics、GVOなどの全5社がディスプレイパネルを展示したが、そのうちBOEとTianma、CSOTがノッチデザインを採用したディスプレイパネルを出品した。

まず、BOEは6.2型OLEDパネルを披露した。今回BOEが展示会に出したOLEDパネルは、解像度2992 x 1440(537 ppi)・輝度400 nitである。

LCDパネルもノッチデザインの採用に乗り出し始めた。Tianmaは6.18型LCDパネル、CSOTは6.25型LCDパネル2種と6.18型LCDパネル1種を披露した。

<CITE 2018で展示したノッチディスプレイ>

また、スマートフォンセットメーカーのVivoも、ノッチデザインを採用したスマートフォンX21を展示した。3月に発売されたX21は、6.28型に1080 x 2280の解像度を備えている。

<ノッチデザインを採用したOLEDスマートフォン「Vivo X21」>

AppleがiPhone Xにノッチデザインを採用したOLEDスマートフォンを初公開してから、VivoとOppo、Huaweiなど、多くのスマートフォンメーカーは相次いでOLEDスマートフォンを発売した。今回の展示会では、ノッチデザインを採用したLCDパネルも多く展示され、ノッチデザインが2018年中小型ディスプレイ市場において、主流として位置付けられるかに注目が集まっている。

AMOLED Display Market track – Investment & MP Line Status発刊

UBI Researchが発刊した『AMOLED Display Market Track』の投資動向データによると、世界におけるAMOLEDの生産可能面積は2018年から2020年まで年平均48%で成長する。

 

装置の生産能力によるガラス面積を分析したところ、2017年にAMOLEDの生産可能面積は1,300万㎡であったが、2020年には約3倍以上増加した4,000万㎡に達すると予想される。

 

大面積AMOLEDの生産可能面積は、2017年の400万㎡から2020年に840万㎡となり約2倍に増加し、中小型AMOLEDの生産可能面積は同期間で910万㎡から3,200万㎡へ約3.5倍に増加する見込みだ。

 

2018年から2020年まで各メーカーによるAMOLED全体の生産可能面積は、LG Displayが690万㎡の増加で最も大きな成長を見せるようになり、次にSamsung Displayが580万㎡、BOEが440万㎡増加すると考えられる。

 

また、中小型AMOLEDの生産可能面積のみを比較すると、Samsung Displayが580万㎡の増加で、最も多く投資されると見込まれ、次にBOEが400万㎡、LG Displayが290万㎡増加すると見られる。

<各メーカーによる中小型AMOLEDの生産可能面積>

UBI Researchイ・チュンフン代表はLG Displayによる中国大面積AMOLED量産ラインへの投資で、2020年にAMOLED全体の生産可能面積においては、LG DisplayがBOEより2倍以上高い。しかし中小型AMOLEDの生産可能面積においては、2019年からLG DisplayがBOEに先を越される見込みだ。

 

AMOLED Display Market Trackは投資データ(Investment data)、市場実績(Market performance)、市場展望(Market forecast)、平均販売価格(ASP)、コスト分析(Cost analysis)、競争力分析(Competitiveness analysis)などで構成されている。今回発刊した投資データには、各メーカーにおける投資ヒストリーと現況、3年後の投資展望について、生産ラインごとに詳しく解説されており、様々な観点から分析したデータとグラフをエクセルファイルで提供する。

フレキシブルOLED、2019年を基点にOLEDパネル市場を主導

■ 2019年にフレキシブルOLEDは4億8,000万個出荷、リジッドOLED出荷量を超える見込み

■ フレキシブルOLEDのうち、フルスクリーンOLEDは2022年まで平均78.3%の市場占有率で、市場を主導する見込み

■ Foldable OLEDは2019年から本格的に出荷する見込み

フレキシブルOLEDの出荷量は2019年にリジッドOLEDの出荷量を超える見込みだ。UBI Researchが発刊した「2017 Flexible OLED Annual Report」によると、フレキシブルOLEDは2019年に4億8,000万個出荷され、4億900万個のリジッドOLEDの出荷量を超える見通しとなった。また、フレキシブルOLEDの出荷量は2018年から年平均41%で成長し、2022年には12億8,500万個になり、売上高は594億米ドルを記録すると予想される。

<2018~2022年におけるOLED基板別市場占有率の展望>

最近モバイル機器において、ハードウェア技術の向上が標準化され、プレミアム市場を目指すセットメーカーはOLEDを採用し、製品の差別化に取り組んでいる。特に同一サイズモバイル機器でも、より広い画面を求める消費者のニーズが高まり、セットメーカーはフルスクリーンを実現可能なフレキシブルOLEDの採用を始めた。

 

そのため、パネルメーカーもフレキシブルOLEDの量産に向けた投資を継続的に推進している。特に2018年からBOEとCSOT、Visionoxなど、中国パネルメーカーによる第6世代フレキシブルOLED量産への投資が本格化すると予想され、中国におけるフレキシブルOLEDの出荷量は年平均59%で成長し、2022年には3億5,400万個に達すると見込まれた。

 

本レポートでは、リジッドOLED及びフレキシブルOLEDの構造と工程を比較し、Foldable OLEDを実現するための技術開発動向を層(Layer)別に分析した。また、フルスクリーンOLEDを採用しモバイル機器を発売したSamsung Electronics、Apple、LG ElectronicsにおけるフレキシブルOLEDの採用技術を比較し、2018年から2022年までのフレキシブルOLED市場をフレキシブルタイプと国別、世代別など、様々な観点から分類して予想を行った。

 

フレキシブルOLEDの中でフルスクリーンOLEDは2018年に2億6,500万個出荷され、市場占有率82.1%になり、2022年には10億2,200万個の出荷で79.5%を占め、フレキシブルOLED市場をリードすると見込まれた。また、最近大きな注目を集めているFoldable OLEDは、2019年から500万個出荷され、2022年には5,300万個に拡大することが予想された。

<2018~2022年におけるFoldable OLED出荷量展望>

IoT時代、ディスプレイを中心とするスマートインタフェース

新しいIoT時代が到来するという2015年Googleの発言から、今後迎えるスマートインタフェース時代をテーマに中国の大型ディスプレイメーカーであるBOEの発表を皮切りに、第13回「China International Display Conference」が幕を開けた。

 

Randy Chen(BOE、営業マーケティング総括)氏は、最初の発表に合わせてIT市場全体の動向についてまとめながら、BOEの戦略を説明した。2050年には約10兆米ドルに達すると見らているIoT産業の中心には、5G通信と電子機器をディスプレイで結びつけるスマートインタフェースが、大きい役割を果たすようになり、BOEの生存戦略として8Kとフレキシブルディスプレイを強調した。その実現に向け、8K産業連盟の構築に取り組んでおり、中国四川省成都にあるG6フレキシブルラインを始めとするフレキシブルディスプレイを製造するために、投資を継続していると発表した。今年の下半期に稼働を開始した成都のB7ラインで製造されるOLEDパネルは、中国広東省深川にあるスマートフォンメーカーに納品され、来年初めには市場で見ることができると期待される。

 

続いて、PMOLEDを始め、最初にOLED製造を開始したVisionoxのXiuqi Huang(GVO、Vice President)は、スマートフォンのトレンド変化について述べながら、今後フレキシブルパネルをを採用したFordableやRollable形状のモバイル機器が登場すると語った。フレキシブルパネルの様々な形状変更によって、デザインのみならず、関連装置と材料にも技術開発が必要で、Visionoxも積極的に技術開発を進めていることを明らかにした。

 

Samsung DisplayとともにQD-LCDを製造している代表的な企業CSOTは、QLEDとOLED TVの発展可能性について述べ、後発者として技術開発と投資に拍車をかけていることを伝えた。特に、相対的に高い材料使用率と価格競争力という利点を持っている大面積インクジェットプリント技術の開発に取り組みながら、ベゼルを最小限に抑えるスマートフォン用パネルの開発目標についても共有した。

 

中国の代表的なパネル企業の発表に続き、グローバルOLEDリサーチ企業UBI Researchのイ・チュンフン代表は、既に中小型パネル市場とプレミアムTVパネル市場をリードしているOLED市場の規模を予測し、なぜOLEDが次世代ディスプレイとして急成長できたかについて語った。UBI ResearchはOLED専門リサーチ企業で、長年にわたり蓄積したデータとリサーチ経験を活かし、今後OLEDの成長の方向性を示した。

 

現在、ディスプレイ産業では、Apple、Samsung、Huaweiなど、世界の主要スマートフォンメーカーが、既に全てのフラッグシップモデルにOLEDを採用する計画を立てており、LG ElectronicsとSonyなどのTVメーカーもOLED TVがプレミアム市場で成功すると確信している。それが今後OLEDが持っている利点を極大化した様々な形状のパネルとアプリケーションの発展が期待される理由である。

2017年から2021年までOLEDモバイル機器用検査測定装置市場規模、 66億3,000万米ドルになると期待

モバイル機器のパネル問題による不便を感じる消費者が増加し、最近各パネルメーカー は検査測定の強化に取り組んでいる。

 

検査測定は製品の品質や性能の改善のみならず、顧客満足度を向上することで、ブランドイメージを高めることができる。また、各工程において異常の有無をリアルタイムで点検できるため、工程の安定化による生産性と歩留まり率の向上も実現できると予想される。

 

UBI Researchが発刊した『2017 Inspection and Measuring Equipment Report for OLED Mobile Device』では、OLED装置市場全体における検査測定装置市場規模は、2017年から2021年まで総額66億3,000万米ドル(約7兆3,000億ウォン)になると予想されている。2018年には14億5,000万米ドル(約1兆6,000億ウォン)規模のOLED検査測定装置に対する投資が行われる予定で、2019年には16億米ドル(約1兆8,000億ウォン)の最大規模の投資が行われると予想されている。

 

イ・チュンフン代表によると、韓国のSamsung DisplayはA5の第6世代フレキシブルOLEDラインに対する投資を実施中で、LG DisplayはOLEDの売上高を増加するために大規模投資を行うと発表し、BOEとCSOTなどの中国のOLEDパネルメーカーも、OLEDラインへの投資に積極的に取り組んでいるため、検査測定装置の需要は続くと予想している。

 

本レポートには、2017年から2021年までの検査測定装置市場を様々な観点から分類し、予後を予測した内容が記述されている。2017年から2021年まで全体市場において、基板とTFTに導入される検査測定装置は50.6%と最も大きな割合を占め、セル検査測定装置は29.7%、OLED画素検査測定装置は12.7%、封止検査測定装置は7%を占めると見込んだ。また、検査測定項目別に分類された装置市場は、パターン検査が33.1%、リペア装置が21.3%、点灯検査が16.4%の順になると予想した。

 

最後に検査測定装置の中で最も主要なAOI(Automated Optical Inspection、自動光学検査)装置とレーザーリペア装置は、同期間に23億3,000万米ドルと14億1,000万米ドルになるとの見通しを示した。

<2017~2021年、OLEDモバイル機器用検査測定装置の展望>

世界初のFoldableスマートフォンのタイトル、誰がつかみ取るか

先日17日に中国ZTEは「AXON M」を公開した。AXON Mは2枚の5.2型HD LCDをヒンジで結合し、消費者に更なる利便性を提供した。

<ZTEのAXON M、参考:ZTEの公式ウェブサイト>

ZTEの公式ウェブサイトによると、AXON Mは角度を自由に調整しながら折りたたみ可能で、テーブルの上に立てておき、2人同時に使用できる。

 

米国ITメディアシーネットはAXON Mについて、一つの画面は動画を再生し、もう一つの画面は電子メールを確認したりフェイスブックを利用するなど、二つのアプリを同時に操作できるため、便利であると評価した。

今まで日本のソニーや京セラなどの様々なセットメーカーで、同様な形状を持つスマートフォンを発売したことがある。しかし、ヒンジ部分とディスプレイの耐久性、バッテリー消耗、専用アプリが用意されていないなどの問題あり、市場からほとんど注目を集めなかった。

 

ZTEはスマートフォンの耐久性を向上させるために米国Corningの第5世代Gorilla Glassを搭載した。しかし、AXON MはIn-Folding方式(2つのディスプレイを内側に向けて折りたたむ方式)に比べ、耐久性の弱いOut-Folding方式(2つのディスプレイを外側に向けて折りたたむ方式)が採用され、耐久性に関する疑問が続くと見られる。

 

また、AXON Mは大画面ディスプレイなどバッテリーの消耗に影響する要素が増えたにもかかわらず、バッテリーの容量は3,810mAhしかない。6月にZTEが発売したZTE nubia N2には5.5型HD LCDと5,000mAhのバッテリーが搭載されたことに鑑みると、AXON Mのバッテリー容量が不足していると感じる消費者が多くなると見込まれる。

 

AXON Mはヒンジの角度を広げると6.75型の大画面になるが、中央に隙間があるため、完璧なFoldableスマートフォンとは言えない。最近、大画面に対する消費者のニーズが日増しに増加し、折りたたんだり広げたりすることができるFoldableスマートフォンの開発が加速している。

 

米国ロサンゼルスで開催されたSID 2017で、台湾AU Optronicsと中国BOEは、現在開発中のFoldableディスプレイを公開した。2社ともに1枚のフレキシブルOLEDを機械的な方式でFoldingしたが、サイズとFolding方式は多少異なる(Au Optronicsは5型in-Folding方式、BOEは5.5型out-Folding方式) 。

<AU Optronicsの5型Foldable OLED(左)とBOEの5.5型Foldable OLED(右)>

さらに、20日にSamsung Electronicsは特許庁に多関節ヒンジを用いて片方が曲がる形状の「フレキシブル電子装置」の特許を出願し、Galaxy Note8の発売懇談会でSamsung Electronicsのゴ・ドンジン社長は 「来年の無線事業部のロードマップにFoldableスマートフォンが含まれている」と述べた。

 

このようなZTEの動向を始めとし、本当の意味でFoldableスマートフォンの開発と市場をめぐるの先取り競争はさらに激しくなると見込まれる。

 

一方、UBI Researchは2016年に発刊した「Key issue and Market Analysis for Foldable OLED」レポートで、Foldable OLEDは2019年から本格的な量産を開始すると予想した。

今後のOLED市場実績は?

先日の6月に韓国ソウル市汝矣島にある全経連会館で開催されたUBI Researchの「上半期セミナー:OLED市場分析と最新技術セミナー」で、イ・チュンフン代表は、2017年上半期のOLED産業投資と量産状況の分析に基づき、今後の市場見通しについて発表した。

 

イ・チュンフン代表は、中国セットメーカーによるOLEDの需要増加で、2021年には中国がOLED装置市場をリードすると強調した。2021年に中国の装置市場は、装置市場全体の約48%を占めるようになり、約405億米ドル規模の投資が行われる予定だと述べた。

 

また、このような中国の動きは、OLEDスマートフォン市場にも影響を与えると予想される。2019年にはOLEDスマートフォンがLCDスマートフォン市場を追い越し、2021年にはOLEDスマートフォンが同市場全体の80%を占めると見込まれる。

 

フレキシブルOLEDについては、2017年から2019年まで、韓国Samsung Electronicsと米国AppleのフレキシブルOLEDの需要増加に対応するSamsung DisplayとフレキシブルOLED市場で2位を目指している中国BOEによる大規模の投資が行われると見通した。

 

 

 

 

 

イ・チュンフン代表、2018年からはBOEの第10.5世代LCD工場で、65型パネルの量産が開始されることにより、今後は、65型以上の製品がプレミアムTV市場を形成すると分析した。この影響で、第10.5世代を保有していないパネルメーカーは、第8世代ラインでMMG(Multi Model on a Glass)方式にて65型パネルを生産すると明らかにした。

 

韓国LG Displayは、第8世代TV用OLED生産を維持し、2020年以降から第10.5世代ラインでOLEDを生産すると予想された。

 

UBI Researchが発刊した『2017 OLED製造装置レポート(2017 OLED Manufacturing Equipment Annual Report)』では、2017年から2021年までOLED製造装置市場の占有率について、TFT装置が45%、OLED画素形成装置が17%、封止(Encapsulation)装置とセル装置が各々13%、モバイル装置が12%になると予想されている。今後フレキシブルOLEDに対する需要が大きく増加する見込みで、セル装置とモジュール装置の市場占有率は、全体の25%まで拡大し、一層重要になると予想される。

 

UBI Research、OLED製造用装置市場レポート発刊

■ 今後5年間、全体OLED装置市場規模は849億米ドルになる見通し

■ 韓国と中国パネルメーカーによる装置への投資規模は全体の90%を占有

 

UBI Researchが発刊した『2017 OLED製造装置アニュアルレポート』は、全体OLED装置市場規模は、2017年から2021年の二年間で、総849億米ドル(約93兆ウォン)になると見通した。2017年にはOLED装置へ164億米ドル(約18兆ウォン)規模の投資を行うという。

OLED装置市場を分析するために、装置を工程別にTFT、OLED、封止(Encapsulation)、セル(Cell)、モジュールの五つに分類した。各工程別の物流装置と検査装置を含む投資費用を計算し、タッチパネル関連装置は市場分析から除外した。

 

UBI Researchチャン・ヒョンジュン先任研究員は、OLED産業をリードしている韓国パネルメーカーによる継続的な投資を中国の後発パネルメーカーによる大規模投資から、韓国と中国がOLED装置市場をリードすると見込んだ。

本レポートで、国家別OLED装置市場は、2017年から2021年まで中国が全体の48%、韓国が全体の42%を占め、この二国がOLED装置市場をリードすると予想される。韓国と中国は2017年と2018年に、328億米ドル(約36兆ウォン)の大規模投資を行うと予想される。

韓国では、Samsung Displayが、自社のギャラクシーシリーズと米国Appleに採用する中小型OLEDラインへの投資を拡大し、LG Displayは、大型OLEDラインと中小型OLEDラインへ同時に投資している。中国では、BOEとCSOTがOLEDラインへ積極的な投資を行うと見込まれており、特にBOEは2017年から中小型OLEDラインへ毎年3万枚以上投資すると予想される。

 

<左) 国家別OLED装置市場占有率, 右) 工程別OLED装置市場占有率>

 

2017年から2021年まで工程別OLED装置の市場占有率は、TFT装置が45%、OLED画素形成装置が17%、封止(Encapsulation)装置とセル装置が各々13%、モバイル装置が12%になると見込んだ。今後フレキシブルOLEDに対する需要は大きく増加すると見られており、セル装置とモジュール装置の市場占有率は、全体の25%まで拡大し、一層重要なると予想される。