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2021年第2四半期の小型OLED実績

2021年第2四半期の小型OLED実績

UBIリサーチが発行した10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックによると、第2四半期期の売上高と出荷量はそれぞれ約95億ドルと1億6170万台である。前期比(QoQ)売上高と出荷量は、それぞれ-14.0%、-5.8%減少した。前年同四半期比(YoY)売上高と出荷量はそれぞれ70.1%、56.3%増加した。

第3四半期には、サムスンディスプレイの第6世代LTPO TFTラインCapaが6万台に増設される予定である。LGディスプレーはP6 ph3のLTPO TFTラインに1万5000ドルを投資することにした。予想装置の設置時期は2022年第2四半期だ。6世代フレキシブルOLEDライン投資を検討したBOのEB15は、ITの製造8.5世代ラインに変更された。2021年下半期には、AppleのiPhone13の量産に売上高と出荷量が増加すると予想される。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2021年第2四半期中大型OLED実績

2021年第2四半期中大型OLED実績

UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。応用製品には、TV、モニター、ノートパソコン、tablet PCなどがある。

UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第2四半期の総売上高は約15億ドルで、前四半期比6.5%(QoQ)、前年同四半期比(YoY)129.6%増加した。第2四半期の出荷台数は、合計510万台で、前四半期に比べて-3.6%(QoQ)、前年同四半期に比べたら40.4%(YoY)増加した。サムスンディスプレイの第2四半期のノートパソコン用OLED出荷量は約90万台であった。 LGディスプレイは2021年第2四半期に180万枚のTV用パネルを出荷した。

サムスン電子が販売中のスマートフォン用OLEDの減少によってリジッドOLEDラインの稼働率の低下が気になったが、A2のラインは徐々にノートパソコン用OLED生産に転換されている。上半期にはノートパソコン用OLED生産に12Kラインの2つが投入され、下半期には3〜4つのラインに増える見込みである。

サムスンディスプレイが年末から量産に入るアップルアイパッドはLTPO TFTとハイブリッドOLED(リジッド基板+ TFE)を使用する。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

サムスンディスプレイ2021年第4四半期のQD-OLED量産開始

サムスンディスプレイ2021年第4四半期のQD-OLED量産開始、大型OLED市場の新たな成長の機

サムスンディスプレイが2021年第4四半期から本格的にQD-OLED量産に突入する予定だ。量産規模は8.5世代30K /月であり、65インチの4K解像度のパネルを中心に量産されると予想される。 8.5世代から65インチパネルは3枚の生産可能なため、年間100万台程度のパネルが量産されるものと思われる。

過去2020年の後半に行われた決算セミナで劉備リサチは、サムスンディスプレイのQD-OLEDが2021年に20万台、2022年に60万台、2025年に80万台生産されると予想した。ただし、サムスンディスプレイが第2四半期のカンファレンスコルでQDディスプレイがTVよりも小さいモニタ製品も披露こと明らかにしただけに、製品の比重にじて生産量はわると思われる。

第4四半期から量産に突入すれば、QD-OLED TVは2022年に米ラスベガスで開催されるCES 2022の展示で初公開され、前半程度に製品が正式発売されると予想される。

サムスンディスプレイのチェジュソン社長は、最近刊した持可能な経営報告書で「QDディスプレイが用化されると、長い間低迷した大型ディスプレイ産業に新たな成長の機が作られるだろう」と調した。

サムスンディスプレイのQD-OLED量産がLGディスプレイで主導している大型OLED市場でどのような影響力をえる成り行きが注目される。

 

 

 

 

 

 

 

 

< QD-OLEDの予想構造, Source: UBI Research>

QNED完成度どこまできたか

サムスンディスプレイが次世代ディスプレイとして準備中であるQNED(quantum dot nano-rod LED)の実体が明らかになった。

サムスンディスプレイが出願した特許160件を分析した結果、QNEDを構成する構造は既に完成しており、光を出す画素内のnano-rod LED整列数を一定に維持することだけが残っている課題であることが確認された。

 

QNEDの収率と品質特性を決定する画素ごとに整列されたnano-rod LED数は、インク内のLED分布と画素に噴射されたLEDの数、噴射されたLEDの整列割合に応じて決定される。

ピクセルごとのnano-rod LED数分布が異なる場合、画素ごとに印加される電圧に変化が生じるため、不良が発生することになる。

サムスンディスプレイは画素ごとにnano-rod LEDの数を一定にするための方法とnano-rod LEDの数が異なる場合も、輝度を均一にすることができるアルゴリズムを既に開発したことが確認された。

今回発刊された「QNED技術の完成度分析」報告書では、94件の特許の分析を介して発行された以前の報告書の内容と、新たに追加された66件の特許として作成され、サムスンディスプレイのQNED技術完成度がどのレベルに達したかどうかがわかるように細かく分析して収録した。

今回の報告書では、これまで公開しなかったQNED特許番号と分類表、定量分析データをエクセルとして提供する。

 

 

2021年第1四半期の中大型OLEDの実績と展望

UBIリサーチが10インチ以上の中大型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 応用製品として、テレビやモニター、ノートパソコン、tablet PC などがある。

UBIリサーチの中大型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期の総売上高は14.6億ドルとで前四半期(QoQ)に比べると16.9%、前年同期(YoY)と比べると156.3%増となっている。

1四半期売上高の増加理由はTV用大型OLEDパネルとノートパソコン用のOLED売上高に増大に起因する。TV用OLEDパネルは1四半期に160万台が売れ、歴代最高の実績を達成した。ノートパソコン用OLEDも今年から出荷量が急増している。

ノートパソコンは、アイコンが多くのがOLEDの最大の短所に挙げられているイメージスティキンに対する憂慮が最も高い製品だ。しかし、三星ディスプレイはスマートフォンから積んできた製造技術としてOLEDの短所を完全に克服したノートパソコン用OLEDを開発して2020年からプロモーションを進めてきた。2020年ノートパソコン用OLED販売実績は80万台に過ぎなかったが、2021年1四半期に110万台出荷を達成した。三星ディスプレイはスマートフォンに続き、IT製品にも次第に事業領域を拡大している。

1四半期売上高の割合を見ると、TV用OLEDが81.6%を占めており、ノートパソコン用OLEDは8.3%に急増した。

2021年第1四半期の小型OLED市場実績と展望

UBIリサーチが10インチ未満の小型OLED市場実績に関するマーケットトラックを発刊した。 主な応用製品はフォルダーブルフォン、スマートフォン、ウォッチである。

UBIリサーチの小型OLEDマーケットトラックによると、第1四半期のスマートフォン(フォルダーブルフォンも含む)用OLED出荷量は1億4千万台と、前四半期(QoQ)に比べると13.5%減少したが、前年同期(YoY)と比較すると32.4%増加した数値となっている。

2020年第1四半期にはコロナウイルスの発生によりスマートフォンの販売が減少した影響でOLED出荷量も減少したが、今年第1四半期のYoYが32.4%増加したことを考えると、OLEDスマートフォンはコロナ状況から完全に外れたと判断される。

2020年第4四半期に比べ13.5%減少した理由は、昨年第4四半期はiPhoneの発売と販売好調で出荷量が急増したためである。

企業別の売上高を見ると、三星ディスプレイは79.0%、LGディスプレイが11.3%を占め、韓国OLEDが90.3%とで圧倒的に市場を支配していることを確認できる。

2020年小型OLED出荷量は3.4%増加↑、売上高は2.8%減少↓

新型コロナとHuaweiの米国制裁はスマートフォン用OLED市場にマイナス影響を与えたが、Appleiphone12の販売好調がスマートフォン用OLED市場にプラスに作用した。

サムスンディスプレーは2020年にApple向けラインのY-OCTA改造を完了し、LTPO TFT30Kになった。 2021年上半期までにApple向けラインのLTPSラインをLTPO TFTラインに転換する予定である。

2020年にサムスン電子から発売したGalaxy Z Fold(2月発売)Galaxy Z Fold2(9月発売)はどちらもインフォルディング方式で、UTG(ultra thin glass)を使用した。 Galaxy Z Fold2LTP OTFT技術を適用した製品である。

BOE202012月末にAppleiPhone12用のパネル供給の最終承認を取得した。BOEの新規ラインであるB12にはApple向けモジュールラインの設備搬入が202012月から開始され、202111月の量産を目指している

UBIリサーチが発刊した2021年小型OLED Display年間レポートによると、2020年の小型OLED出荷量は2019年に比べて3.4%増加したが、売上高は2.8%減少した。 出荷量の増加はウォッチ用OLED増加が理由で、売上高の減少はスマートフォン用OLED減少が起因した。

2020年スマートフォン用OLED売上高の総額は267億ドルで、そのうちサムスンディスプレイが210億ドルで78.8%を占めた。サムスンディスプレイは2019年には253万ドルで91.7%を占めたが。LGディスプレイは売上高が28億ドルでシェアは10.5%である。

2020年中大型OLEDの売上高40.2%成長

米国制裁によるHuaweiのスマートフォン生産減少によってサムスンディスプレイのRigid OLEDラインの稼働率が低くなると予想していたが、ノートブックの需要増大によってRigid OLEDラインがフル稼働すると予想される。また、来年から販売されるAppleiPadOLED生産に対応するために、A4ラインにRigid OLEDラインの投資を検討している。

車載用ディスプレイとしてP-OLEDを生産しているLGディスプレイではドイツの自動車メーカーにOLEDを供給する予定であり、サムスンディスプレイも車載用OLEDパネル生産している。

UBIリサーチが発刊した2021年中大型OLED年間報告書によると、2020年中大型OLEDの売上高は368270万ドルであり、2019262630万ドルと比べて40.2%成長した。 アプリケーション別で売上高を分析して見たらノートブックと車載用市場が著しく増加し、2021年にもこれらの市場が伸びると予想され

サムスンディスプレイのQD-OLED量産は202112月から始まると期待される。65インチパネルはSonyが使用する可能性が高い。サムスン電子は65インチは購買せず、モニター用32インチQD-OLEDだけを受けるものと予想される。

LGディスプレイの2020年のTVOLEDパネル出荷量は440万台と集計され、Guangzhou工場が第3四半期から90Kで稼動すれば、2021年の生産可能量は850万台に達すると思われる。

[プレスリリース] OLEDの生産能力が、2023年には現在の倍に拡大する。

OLED専門リサーチ会社であるUBIリサーチがOLED装置の市場を展望するレポート(2019 OLED装置レポート)を出版した。レポートによると、2019年のディスプレイメーカーの総基板面積(可動時点の基準)は、3,490万 m²であるが、2023年には6,850万 m²と見込まれ、4年後に2倍に拡大する見通しだ。

OLED基板面積の増加の最大の要因は、サムスンディスプレイとLGディスプレーが推進しているTV用OLEDライン投資である。現在、TV用OLEDの製造ラインは55インチパネルの生産に最適化されている第8世代ラインである。 しかし、プレミアムTV市場の需要は55インチから65インチへシフトしてきており、2021年頃には65インチのOLED TV市場が40%以上を占める見通しだ。このような市場の状況に対応するため、LGディスプレーは65インチパネルの生産に最も効率的な第10.5世代ラインの投資を準備している。2023年には大型OLEDラインの基板面積が全体の基板面積で42%を占めると予想される。

<世代別OLED生産能力>

第6世代ラインの基板面積は、今年13万平方メートルで、2023年には19.3百万平方メートルに拡大する見通しである。ほとんどが中国パネルメーカーの投資によるものである。中国のスマートフォン市場は世界市場の約40%を占めるため、中国のスマートフォンメーカーは膨大な国内市場を背景として世界市場シェアを急速に高めている。最近Huaweiは、旺盛な中国国内需要をもとに世界第2位の出荷量を誇るメーカーとなった。中国のパネルメーカーは、中国政府の莫大な支援の下、中国のスマートフォンメーカーを主ターゲットとして果敢に第6世代フレキシブルOLEDラインを増設している。

<国別OLED生産能力>

2019年韓国のOLED生産能力(基板面積)は、総2,787万m2で、全体の生産能力の80%を占めており、2023年には総5,482万m2に拡大する見通しである。シェアは依然として80%を維持しOLED産業をリードする。

中国のパネルメーカーはまだモバイル機器向けOLED生産ラインだけに投資しているので、生産能力シェアは20%水準にとどまる見通しだ。

韓国と中国パネルメーカーの投資によって2019年から2022年までの4年間におけるOLEDの製造装置市場(物流機器を除く)は、284億ドル規模と推定される。その中で、第6世代の機器市場は172億ドルで、全体の装置の市場の61%を占めると予想される。

<世代別の装置市場の展望(2019〜2022)>

『プレスリリース』第1四半期AMOLED実績横ばい

UBI Research(代表イ・チュンフン)が発刊した2四半期マーケットトラックによると2019年第1四半期AMOLEDの実績は2018年第1四半期に比べて誤差範囲内で小幅な減少となった。

2019年第1四半期の出荷量は1億1,000万台であり、これを2018年第1四半期と比較すると0.4%減少したことになる。

2019年第1四半期のOLED出荷実績が減少した理由は、サムスン・ディスプレイの出荷実績の減少に起因する。 サムスン・ディスプレイは2019年第1四半期に5,600億ウォンの赤字を公表した。 この中にはOLED事業の赤字も含まれている。

サムスン・ディスプレイの2019年第1四半期のAMOLED総出荷量は8,200万台で、売上は50.9億ドルであったとみられる。 2018年第1四半期の売上は56.8億ドルであったので、5.9億ドル減少したことになる。

モバイル機器用OLED市場で既に2位を確保したBOEは、2019年第1四半期には計480万台のOLED(スマートフォン用とウォッチ用)を出荷したものと見積もられる。 昨年の第1四半期には10万台レベルに過ぎなかったが、四半期別の出荷量が500万台に到達し、年間2,000万台水準へと急成長している。

BOEはHuaweiのMate 20にフレキシブルOLEDを供給しており、今年はPro 30モデルにも500万~1,000万台のフレキシブルOLEDを 供給する予定だ。スマートフォン向けフレキシブルOLED量産に成功したBOEはサムスン・ディスプレイが独占供給しているアップル向けのOLED市場に入るためon-cellタッチ装備の導入を急いでいる。 現在の状態でBOEが量産の実力を上げることになれば、2020年下半期にはアップルへのパネル供給が可能と予測される。