「小型有機ELディスプレイ年間レポート」に関するQ&A
1.小型OLEDディスプレイパネルの韓国と中国の今後の投資予測はいかがでしょうか？
2.小型OLEDディスプレイパネルの現在の製造や材料の課題はどのようなものでしょうか？
3.日本でこの報告書を読んでいただきたい企業や部門はどのような方々で、どんなことが理解できるようになるのでしょうか？
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レポートの関連記事は、 https://www.bunsekik.comubiリサーチ/2021年小型oledディスプレイ年間レポート-を発刊/
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「マイクロディスプレイ技術レポート」に関するQ&A
1. スマートグラスなどのマイクロディスプレイのARアプリケーションの開発状況は、現在どのような状況でしょうか？
2.スマートグラスにマイクロOLEDとマイクロLEDディスプレイが使用された場合の特長や課題はどのようなものでしょうか？
3.日本でこの報告書を読んでいただきたい企業や部門はどのような方々で、どんなことが理解できるようになるのでしょうか？
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「Mini-LED（ミニLED) BLU技術とMini-LED TV市場レポート」に関するQ&A
1. Mini-LED（ミニLED)の開発状況と製造技術・部材は、現在どのような状況でしょうか？
2. ディスプレイ関連の製造装置・部材メーカが今後の市場に対応するための戦略は、どのような方向に向かうでしょうか？
3.日本でこの報告書を読んでいただきたい企業や部門はどのような方々で、どんなことが理解できるようになるのでしょうか？
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「2020年OLED製造装置レポート」に関するQ&A
1. QD-Displayの開発状況と製造装置は、現在どのような状況でしょうか？
2. OLED（有機ELディスプレイ)関連の製造装置企業が今後の市場に対応するための戦略は、どのような方向に向かうでしょうか？
3.日本でこの報告書を読んでいただきたい企業や部門はどうような方々で、どんなことが理解できるようになるのでしょうか？
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UBIリサーチ発刊の「QNED技術分析レポート」に関するQ&A
1.QNED技術に対する業界の関心は、現在どのような状況でしょうか？
2.サムスン電子のテレビの開発の方向性は、現在どのような状況でしょうか？
3.QNED技術の位置づけ、特にQD-OLEDとの比較はどうでしょうか？
4.QNED技術の開発課題は材料面と製造装置・検査装置でどのようなことがあるでしょうか？
5.QNEDディスプレイのサイズやアプリケーション（家庭用テレビ、広告、自動車用）などどのように予想されるでしょうか？
6.今後のQNEDディスプレイの投資時期や規模はどのように予想されますでしょうか？
7.日本でこの報告書を読んでいただきたい企業や部門はどうような方々で、どんなことが理解できるようになるのでしょうか？
「QNED技術分析レポート」は、全体で日本語のPDF版で表紙を含めて166ページで、税別価格で66万円です。販売は分析工房が行い、メールでUBIリサーチから納品します。購入の申し込みやお問い合わせは、下記の分析工房のホームページからお願いいたします。
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LG Display が30日、未婚の母30人に職業員が直接製作したOLED照明灯とベビー用品を届けた。
今回のボランティア活動は、OLED照明事業担当の役職員が才能を寄付する形で行われた。OLED照明事業チームはフレキシブルOLED照明パネル30個を寄贈、商品企画チームは未婚の母に合わせた授乳灯を特別にデザインした。
先日27日に役職員のボランティアは、社会的企業を介してオーダーメイドした木工部品で照明器具とパネルを組み立てて完成品にした。さらに、赤ちゃんに必要な様々な用品と未婚の母を応援するために書いた手紙を添えてラッピングした。作り上げられたギフトセットは30日に東方社会福祉会により、未婚母子施設で生活している30人の母に届けられた。
OLED照明は、目の健康に影響を与える光の点滅現象やブルーライトが少ないため、柔らかな光が目の疲れを減らす。また、発熱が少なく、有害物質もない、環境にやさしい製品として指折りと評価されている。OLED照明の特性をよく知っているからこそ、それぞれの才能を活かして母子の生活環境に合った授乳灯を直接製作することができた。
ボランティア活動に参加したOLED照明営業1チームのキム・ヨンジン氏は「いつも仕事で触れているOLED照明を必要としている人に届けることができて、やりがいを感じた」と言い、「小さなことにも喜ぶ姿を見たら、ボランティア活動がこんなに楽しいことだったのかと、改めて思い知らされた」と感想を語った。
Source: LG Display
UBI Researchが発行した第1四半期のディスプレイ「Market Track」によると、Samsung Displayのスマートフォン用OLED出荷量は、前四半期比26.0%、前年比4.7%減少した8,800万個と集計された。
一方、売上高は前四半期比32.4%減少、前年比30.4%増加した53億7,000万米ドルになるという。
<Samsung Displayにおける第1四半期のスマートフォン用OLED実績>
リジッドOLEDは、Samsung Electronicsによる低価格モデルへの継続的なLCD採用と中国セットメーカーによる需要減少で、第1四半期に量産ラインの稼働率が低下した。同様に、フレキシブルOLEDもAppleの需要減少とGalaxy Sシリーズの実績不振で稼働率が低下した。
UBI Researchは「第1四半期にはセットメーカーによる需要減少で実績が下がったが、4月からフルスクリーンリジッドOLEDの需要が増加し、リジッドOLED量産ラインの稼働率も次第に高まり始めた。6月からは前年と同レベルまで回復するとみられる。また、フレキシブルOLEDの量産ラインも、Samsung Electronicsによる次期モデルの早期量産とAppleによる新モデルの量産開始で、再びフル稼働に戻ると期待される」と明らかにした。
OLED全体市場規模は、2018年第1四半期に61億2,000万米ドルと集計され、このうちスマートフォン用OLED市場は91.1%、大面積OLED市場は5.7%を占めた。
2018年のスマートフォン用OLED出荷量は4億4,000万個になる見込みで、Samsung Displayが占める割合は93.4%になると予想される。
<2018年OLED市場展望>
ロサンゼルスで開催中の2018SIDでは、スマートフォン前面にスピーカーがない新概念のOLEDが公開された。
Samsung Displayの新作「Sound on display」は、スマートフォンの上部にあったスピーカーを無くし、パネルの裏面に電気信号を振動に転換する圧電アクチュエータ（Piezo-electric Actuator）を取り付けたものだ。アクチュエータがOLEDパネルを振動させ、音を発生するメカニズムである。LG Displayが販売している「Crystal sound OLED」と同じ方式だ。
この技術を用いると、スマートフォン前面からスピーカーを無くすことができ、ディスプレイの面積が大きくなる。最近のホームボタンがディスプレイに内蔵される傾向とともに、スピーカーも内蔵される方向で、OLEDはさらなる進化を続けるとみられる。
2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンを分析した結果、OLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズ、またスマートフォンサイズに対するディスプレイサイズを表すD.A（Display Area）が大きく増加している。
2018年第1四半期に行った調査によると、OLEDスマートフォンは製造メーカー5社から全13種が発売されたという。Samsung Electronicsが5種で最も多く、次いでVivoが3種、Oppoが2種、Elephoneが2種、Huaweiが1種のOLEDスマートフォンを発売した。
13種のうち、ホームボタンを無くしたフルスクリーンOLEDスマートフォンが12種、ノッチデザインを採用したスマートフォンが4種である。制限されたスマートフォンのサイズから最大の画面を実現するために、2017年下半期よりフルスクリーンOLEDを本格的に採用し始め、2018年第1四半期に多数のスマートフォンを発売したのだ。
<2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォン>
フレキシブルOLEDスマートフォンの発売に伴い、ディスプレイの平均サイズとD.Aも大きく増加した。
2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズは6.01型となった。この結果は2017年比7.7%、2016年比6.7%増加したサイズである。また81.6%のD.A（Display Area）は、2016年比71.6%、2017年比74.1%増加したものである。
<ディスプレイサイズとD.Aの年度別変化>
一方、2018年に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均ppiは422.9で、2016年に比べて5.9%増加したものの、2017年の平均ppiである422.2とほぼ同じ解像度となった。これは、2017年からQHD級以上の高解像度OLEDスマートフォンが多く発売されたため、と分析される。
来週、韓国ソウルで開催される第4回OLED Korea Conferenceで、主要OLED産業関係者が次世代ディスプレイに関する新しい技術について論議する予定である。期待を集めている技術の一つはTADF（熱活性化遅延蛍光）技術で、このテーマは今回UBI Researchが主催するカンファレンスで重要に扱われる。
TADF 技術は青色発光材料の効率を改善するための方法として、大きく注目されている。高効率青色材料を採用したOLEDはまだ市場に出ていないが、この材料への需要は毎年増え続けている。
高効率青色TADFを使用すると、ディスプレイ製造メーカーはディスプレイの電力消費を低減することができる。そのため、消費者は携帯機器のバッテリー節約と大型ディスプレイの電力消費を抑えることができる。また、高効率青色材料を用いることで、ピクセルのサイズが小さくなり、解像度と画質を向上させることができる。
この2つの改善事項は、消費者の満足度を大きく高める。TADFのリーディングカンパニーであるCYNORAは青色TADF材料が高効率青色エミッタの性能を飛び越えたことを示している。CYNORAによる材料の最新性能は、顧客の要求事項にかなり近づいていると言えるが、一方では市場参入の障壁になる可能性もある。今回のOLED Korea ConferenceでCYNORA最高マーケティング責任者（CMO）のAndreas Haldi博士は、CYNORAにおけるTADFエミッタの現況および次世代AMOLEDディスプレイの実現に関するアップデート情報について発表する予定だ。Haldi博士は、最新OLEDデバイスに効率的な青色材料を採用した結果とCYNORAの量産に向けたOLED製造メーカーとの緊密な協力方案について詳しく説明する。
UDC（Universal Display）はVisionoxがOLED評価契約に署名したと発表した。今回の契約で、UDCはVisionoxにディスプレイアプリケーション用りん光OLED発光材料を供給する予定だ。詳細な契約内容や金額などは公開されていない。
2008年中国で初めてPMOLEDを量産したVisionoxは、2015年第2四半期に崑山（Kunshan）市で第5.5世代リジッドOLED量産ラインの稼働を開始した。昨年10月に開催されたIMID 2017ビジネスフォーラムでVisionoxのXiuqi Huang博士は、2018年第2四半期に固安（Guan）県での第6世代フレキシブルOLED量産計画とフレキシブルOLEDの開発ロードマップなどについて説明したことがある。
<VisionoxのOLED生産ライン現況>
Xiuqi Huang博士は「2018年から2020年まで6∼8型相当のスマートフォン用フルスクリーンOLEDと折り畳み型（Foldable）OLEDの開発を目指している。2021年以降は6∼12型相当のスマートフォンやノートパソコン用、車載用フレキシブルOLEDを開発する予定だ」と述べた。
<VisionoxのフレキシブルOLED製品ロードマップ>
MerckはOLEDに量子物質を混ぜ合わせたELQ-LED（Electroluminescent Quantum Materials-based Light-Emitting Diode）の研究に取り組んだことを明らかにした。ドイツ連邦教育研究省（BMBF）より合計550万ユーロの資金援助を受けると知られているこのプロジェクトは、ディスプレイと照明産業に貢献するために量子物質を開発することであり、プロジェクトの総予算は910万ユーロである。
MerckはOLEDに量子物質を採用したELQ-LEDが、低生産コストで高色純度と高エネルギー効率を実現できると伝えた。しかし、量子物質の中で、毒性物質のカドミウムは使用を禁じられた。MerckのOLED・量子物質責任者Michael Grund氏は「ELQ-LEDは体系的に改善されたOLEDを紹介し、OLEDと量子物質の関係でシナジー効果を生み出すための大きな可能性を提示する」と説明した。
このプロジェクトはMerckとOSRAM OLED、Fraunhofer Institute for Applied Polymer Research（IAP）、アウグスブルク大学（University of Augsburg）などが参加し、Merckは構成要素とプロセス、マトリックス材料、輸送材料（Transport materials）、インクをテスト・開発する予定である。
Merckは全ての構成要素が生産コスト削減のために印刷材料として開発されることや、印刷された部品のテストをディスプレイと自動車のテールランプ部分に実施することを明らかにした。この研究プロジェクトは2020年夏まで3年間続く予定だ。
LG Displayは23日行われた2017年10~12月（第4四半期）の決算カンファレンスコールで、2017年の売上高は27兆7,902億ウォン、営業利益2兆4,616億ウォンを記録し、売上高は前年比4.9%、営業利益は87.7%増加したことを明らかにした。LG Displayが2兆ウォンの年間営業利益を突破したのは今回が初めてとなる。
2017年第4四半期の売上高は7兆1,261億ウォン、営業利益は444億7,600万ウォンを記録したと発表した。売上高は前四半期比2%増加、前年同期比10.2%減少となった。営業利益は前四半期比92%、前年同期比95.1%減少したが、23四半期連続で営業利益の黒字化を達成した。
第4四半期営業利益が減少したのは、昨年末における販売価格の下落とウォン高、2018年のOLED事業を拡大するための新規顧客向け製品開発、プロモーション費用、一時費用の一部が増加したことによるものであり、今年第1四半期末に安定化する見込みと伝えた。
LG Displayは2020年まで大型および中小型OLEDを中心に9兆ウォン規模の投資を実施する予定で、OLEDとOxideなど未来向けの新技術に注力し、OLEDへの事業転換を加速化する計画だと明らかにした。また、中国広州市にある第8世代OLEDへの投資は、政府の承認遅れで計画が3カ月先延ばしされたが、2019年下半期には稼働を開始できるように努力するという意思を示した。
TV用OLEDパネルは2017年の170万台から2018年には250~280万台出荷すると期待されている。今年は収益性を確保することを最優先目標にし、平均販売価格（ASP）を例年並みを維持するように努力すると付け加えた。
最高財務責任者（CFO）のキム・サンドン副社長は「今回CES 2018で確認されたように、OLEDパネルが多く採用され、壁紙（Wall-paper）、クリスタルサウンドOLED（CSO）、丸められる（Rollable）ディスプレイなど、OLED TVに対する需要増加が激しくなる」と強調した。
中小型OLEDにおいては、龜尾（Gumi）の第6世代E5工場で量産安定化と生産性向上に向けて取り組み、坡州（Paju）の第6世代E6向上では今年第3四半期までの量産開始を目標に準備を進めているという。スマートフォンの競争力を確保し、折りたためる（Foldable）ディスプレイなど、次世代製品を先取りして未来に備え、追加的なPOLED設備投資の拡大は市場状況と顧客の需要によって、適切な時期に実施すると説明した。
2017年第4四半期売上高を基準にした製品別販売に占める割合を見ると、TV用パネルが40%、モバイル用パネルが28%、ノートパソコンおよびタブレット用パネルが18%、モニター用パネルが14%になることが示されている。
先日12月7日に韓国ソウル三成洞にあるCOEXで開催された「OLED/ディスプレイ下半期セミナー」で、Unijetのキム・ソクスン代表は、インクジェットプリント技術によって、550ppi以上のRGBピクセルを形成し、中小型OLED工程にもインクジェットプリント技術を採用できると発表した。
現在量産している5.5型モバイル機器のQHD解像度は550ppi程度で、Pentile構造であることを鑑みると実際には400ppi相当である。一方、RGBピクセルを形成するためのインクジェットプリント技術は、現在150~200ppi程度で、55型以上のOLEDに8Kの解像度まで実現できるが、中小型OLED工程への採用はまだ難しい。キム代表の発表通り、中小型OLED工程に550ppiを形成可能なインクジェットプリント技術が採用されると、5.5型でPentile構造を基準にUHD解像度を実現できる。
<サイズと解像度によるppi>
キム代表は「2012年にSingle droplet measurement技術による吐出量のバラツキは2.5%程度で、RGBプリントには実現できない技術だった。2017年にLaser droplet measurement技術で0.1um以下に吐出量を制御できるようになり、リアルタイムで内部の圧力を調整し、バラツキを0.1%以下に抑えた」と述べた。これにより、ピクセル構造とは無関係に550ppi以上のRGBピクセルを形成できると説明した。
最後にOLED RGBピクセル用インクは、溶媒の純度が非常に重要であると述べ、「パネルメーカーが求めるインク材料の開発が先に行われた上で、インクジェットプリントを常用化できる。2020年以降になると、本格的に量産ラインへ採用できる」と予想した。
最近中小型OLED市場をリードしている韓国Samsung Displayと大型OLED市場をリードしている韓国LG Displayによる新規投資がいつ、どこで、どのような規模で行われるかに関する情報が、ディスプレイ産業の主要ニュースとなっている。特に、政府からの支援を受け、本格的にフレキシブルOLEDラインを建設している中国のパネルメーカーと韓国の技術格差がいつになったら解消されるのかに大勢の関心が集まっている。
今年で19回を迎えるHi-Tech Fairは、中国IT産業にどれほど関心が集まっているかが分かる代表的なイベントである。11月16日から19日まで、中国深川で開催されるHi-Tech Fairでは、IT産業関連のほぼ全分野における展示が行われる。IT産業で重要性が高まっているディスプレイと通信は、他の分野と連携しながら発展を続けている。
9つの展示ホールでスマートシティ、ロボット、航空、通信、家電、ゲームなどIT関連の様々な産業における最近技術を体験することができる。その中の第1ホールでは、中国の大型パネルメーカーであるVisionoxが最も目を引き、多くの来場者が中国のディスプレイパネル技術を見るために集まっていた。
最近スマートフォンディスプレイのトレンドとなったGalaxy Edgeシリーズを代表する曲面（Curved）デザインとベゼルを最小限に抑えることで大画面を実現するベゼルレスデザインは、現在Samsung Displayがほぼ単独供給している。Visionoxは今回の展示で、フレキシブルパネルを採用した8Rの曲面デザインとリジッドパネルを採用したベゼルレスデザインのスマートフォンを公開した。
関係者によると、今回公開された曲面ディスプレイは2018年の初めに発売するスマートフォンに採用する計画で、中国スマートフォンメーカーと供給を協議している。また、今後FordableとRollableアプリケーションの実現を目指して開発に取り組んでいる多彩な形状のフレキシブルディスプレイも展示された。
他には、中国でOLEDを採用しVR機器を製造・販売する代表企業RoyoleがVR機器‘Noon’とともにフレキシブルセンサーなどを展示した。また、映像で0.01mmの超薄型フレキシブルディスプレイを公開し、ディスプレイ技術の開発が今後も続いていくというメッセージを伝えた。
他のブースでも自動車やロボットを始めとする各種電子機器に様々な形状と機能を持つディスプレイパネルが採用されていることが確認できた。特にOLEDは優れたデザイン、薄いパネル、高解像度など、技術的な利点を生かすことで、適用可能な範囲が広いため、今後のIT産業において、その重要性はますます高まっていくと見られる。
OLED照明が次第に採用可能領域を拡大していることで、OLED照明市場の開花への期待感が高まっている。特にLG Displayは最近OLED照明の生産ラインを稼働する準備を整え、顧客企業向けのマーケティング活動を積極的に展開しており、OLED照明市場が本格的に拡大するかに注目が集まっている。
LG Displayは最近韓国ソウル淸潭洞にあるbaskin robbins BROWNにOLED照明を納品したことを始め、明洞にあるコスメショップIOPEに‘Transparent Connections’が採用されたOLED照明を納品したことを伝えた。LG DisplayはOLED照明の厚さが0.88mmと非常に薄いため、審美的効果が高く、発熱が少なくて化粧品などの展示商品には影響を与えないと説明した。
<IOPEのショップで使用されているOLED照明、参考：lgoledlight.com>
今までのOLED照明市場は、モバイル機器とTVに積極的に採用されているOLEDディスプレイ市場に比べ、成長が遅れていた。しかし、OLED照明は薄くて軽く、柔らかいパネルを実現できることから、次世代照明として注目を集めつつ、そのような特性を活かし、室内照明に限らず、自動車用照明や展示用照明など、様々な分野に広く採用されている。
最近はIKEAが7つのOLEDパネルが採用された照明器具‘Vitsand’を発売したことを明らかにし、Mercedes-Benzは2018年型Benz S class CoupeとCabrioletのバックランプ（後退灯）にOLED照明を採用するなど、次第にOLED照明の地位が高まっている。.
UBI Researchが発刊した『2017 OLED Lighting Annual Report』では、OLED照明パネルの世界市場規模が2020年から大きく成長し、2021年には約19億米ドルに達すると予想している。
韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期（第3四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。
Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働（Ramp-up）による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。
Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。
2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。
また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。
Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。
Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。
Samsung Displayのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable（折り畳み式）、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。
先日26日に韓国LG Electronicsは、カンファレンスコールで2017年7~9月期（第3四半期）の決算実績を発表した。LG Electronicsにおける第3四半期の連結売上高は15兆2,241億ウォン、営業利益は5,161億ウォンを記録した。売上高と営業利益は前年同期比、各々15.1%、82.2%の増加となった。売上高は過去同四半期の中の最高値を更新した。
特にプレミアムTV販売の増加で、ホームエンターテインメント（HE）事業本部は、営業利益（4,580億ウォン）と営業利益率（9.9%）で、四半期別実績において過去最高を記録した。また、生活家電、TVなどを含む家電事業全体においても、同じ第3四半期を基準に、営業利益（8,829億ウォン）と営業利益率（9.2%）が最も高い。
LG ElectronicsのHE事業本部の売上高は4兆6,376億ウォン、営業利益は4,580億ウォンで、売上高はOLED TVとUltraHD TVなど、プレミアムTVの販売が続々と増加し、前年同期比12.0%増加したと発表した。プレミアム製品の販売拡大による収益構造の改善で、営業利益と営業利益率（9.9%）は、四半期を基準に史上最高値を記録したことが知られている。
LG Electronicは先日10月11日に、韓国国内でLG OLED TVの販売量が1カ月間で初めて1万台を超え、急速なペースで大衆化を迎えていると述べたことがある。LG OLED TVは、今年米国と英国を含めた11カ国の非営利消費者マガジンが実施した性能評価で、全て1位を獲得しただけに、優れた画質を認められており、55型OLED TVの販売価格が200万ウォン台半ばまで下がったことから、合理的な価格も販売好調の理由として挙げられている。
LG OLED TVはLG Electronicsの韓国国内TV部門売上高の約30%を占めながら、市場において確実な安定化を達成した。LG Electronics関係者は「HE事業本部は、OLED TVやUltraHD TVなど、プレミアム製品を中心に売上高の成長と安定した収益構造を固めていく」と今後の計画を明らかにした。
韓国LG Displayは25日に行われた2017年7~9月期（第3四半期）の決算カンファレンスコールで、2018年までOLEDの売上高比率を10%から2倍の20%に引き上げることを明らかにした。
LG Display の キム・サンドン 常務は「大型OLEDの生産能力拡大によって、OLED TVの出荷量が増加しており、壁紙（Wall Paper）とCSO（Crystal Sound OLED）などの新しいプレミアム製品が良い反響を得ている。LCD TVとの違いが認められている」と説明した。
これにより「2017年OLED TVパネルの出荷量は170万台になると予想している」とし、「出荷量は2018年に250万~280万台、2020年には650万台以上に達すると期待している」と述べた。LG Displayは「OLEDパネルの収益性を確保するために経済に関わる活動の規模を拡大している」と説明した。同時に「材料費と諸費を削減するために中国にOLEDパネル工場を設立し、効率的なラインと規模の経済、エコシステムの導入拡大などで、コストを削減できる」と付け加えた。
2017年10~12月期（第4四半期）の出荷面積は「年末及び来年の春節などシーズン対応の影響によって１桁台の伸びを示し、販売価格は製品やサイズ別需給状況によって多少違いはあるものの、全体的に下落傾向にある。この傾向は徐々に弱まる」と予想した。
モバイル用ディスプレイについては、現在「LCDからPOLEDへと変わっている。LCDパネルの売上高は総売上高の30%を示しているが、売上高は2019年の投資終了時点から本格的に増加する」と説明した。
続いて「LG Displayは未来に対する長期的な計画として、今後OLEDを中心とする投資を進めていく中で、困難な市場環境が続くという保守的な見込みから、LCDならではの特性を持つ製品による収益性の最大化やOLED事業拡大による収益性改善のために努力を続ける」と付け加えた。
LG Displayは販売価格の下落傾向にも関わらず、2017年第3四半期基準の売上高は6兆9,731億ウォン、営業利益は5,860億ウォンで、営業利益は22四半期連続の黒字を達成した。売上高はOLED TV製品を拡大するなどプレミアム製品の強化やシーズンによる中小型モバイル製品の出荷量増加などの影響から、前四半期の6兆6,289億ウォンに比べ5%、前年同期の6兆7,238億ウォンに比べ4%増加した。
2017年第3四半期の売上高基準の製品別販売比率は、TV用パネル40%、モバイル用パネル27%,、ノートパソコン及びタブレットPC用パネル17%、モニター用パネル16%となった。
2017年9月26日、OLED発光材料専門企業の出光興産と東レが、OLED材料の共同技術開発に向けた契約を締結した。
東レと出光興産は、両社のOLED材料と専門技術などを活用し、新しい材料の開発と評価に協力すると知られている。両社は共同で評価施設と生産施設を用いる予定で、今回の技術契約がOLED材料の開発を加速化し、低コスト生産を可能にすることを望んでいると明らかにした。
出光興産はOLEDエミッタ材料と正孔輸送材料（Hole Transport Materials）の開発に主力し、東レは独自の分子デザイン技術に基づき、電子輸送材料（Electron Transport Materials）の開発に主力している。
UBI ResearchはOLEDモバイル機器とTVに対する韓国と中国の積極的な投資により、発光材料の市場規模は、2017年に9億6,000万米ドルになり、2021年には33億6,000万米ドルまで拡大されると予想した。
今回出光興産と東レの技術契約がOLEDディスプレイ産業の発展と一層向上したOLED材料の実用化に貢献できるかに注目が集まる。
AUOは、20日に開催されたTouch Taiwan2017で、スマートウォッチ丸型OLED3種（1.2インチ、1.3インチ、1.4インチ）と折れるOLEDを公開した。
AUOの1.2インチと1.4インチ丸型OLEDは、326ppiを有し、既存の量産製品に比べ、消費電力を30％も減らした。また、AUOは、丸型OLED2種が明るい太陽光の下でもディスプレー画面が正確に見えるように、明るさ調節モード（brightness increase mode）を内蔵し、屋外視認性を向上させた。
子供用スマートウォッチをターゲットにした1.3インチOLEDは軽くて、節電モードと直観的なタッチインターフェースを搭載し、ユーザビリティを強化した。
AUOは、折ったり、くるくると丸めてつなぐ２つの形態の5インチフレキシブル（ flexible）OLEDを展示した。5インチフレキシブルOLED2種には、プラスチック基板と内製で開発した構造（special structural layer）が適用された。
<AUO, 5インチフォルダブルOLEDタッチパネル>
折れる5インチフォルダブルOLEDには独自に開発した柔軟なタッチスクリーンセンサーが内蔵されている。AUOは、「折れる部分の曲率半径が4mm以下である場合にも、優れた画質を提供する。」と言った。
5インチローラブル（rollable）OLEDについて、AUOは、「パネルの厚さがわずか0.1mmで、重さは5gである。」と言いながら、「4mmのローリング（rolling）半径を持つこの製品は、広色域を提供する。」と説明した。
一方、SID2017でAUOは、フォールデイング時、引張や圧縮強度に耐えるように、 TFT(薄膜トランジスター 、thin film transistor)とTFE(薄膜封止、thin film encapsulation)を中立軸（neutral axis）に位置させる構造を適用したと発表したことがある。
OLED専門のグローバルリサーチ機関であるUBI Researchのイ・チュンフン代表は9月5日から7日まで日本の東京にて日本メリルリンチ証券会社の主観で開催されたJapan Conferenceで去年に引き続きOLED産業を代表して市場動向と見込みについて発表した。毎年開かれる同カンファレンスはメリルリンチ証券会社の顧客を対象に日本の主要産業の動向についてフォーラム形式の発表と発表者との小規模ミーティングで構成される。
UBI Researchのイ・チュンフン代表が招待されたことはIT産業だけではなくて全体の産業においてディスプレイ市場の重要性を示している。最近、投資家らの間でディスプレイは関心産業として注目されて参加者らは最近のOLED技術動向とOLEDパネル会社の現在と未来の生産規模について興味を見せた。
UBI Researchのイ・チュンフン代表は同期間中に日経経済新聞(Nikkei Business Publication)と「グローバルOLED市場の動向と見込み」についてインタービューを行った。主な質問は「OLED産業動向と今後のOLED TV市場の見込み」で日経経済新聞のエディターのナオキ・タナカ(Naoki Tanaka)によると現在日本の電子産業は以前のディスプレイ産業の復興を期待してOLED産業とOLEDテレビに多くの関心を見せている。
インタービューを通じてイ・チュンフン代表はUBI Research OLEDディスプレイ報告書に収録されている市場の資料に基づいてOLED市場の見込みについての意見を打ち明け、今までもLCDが永遠だと信じている日本ディスプレイ関連の企業に対してより信頼性のあるOLED市場分析情報の必要性を強調した。
また最近参加したドイツのベルリンで開催された2017 IFAのOLED TV展示動向を共有することでこれからOLEDテレビが導いていくプリミアム市場を継続して注目するべきだと述べた。インタービューの最後には日本全体ディスプレイとセット産業において日本のパネルメーカーのOLEDパネル生産が持つ重要性について強調し、インタービューを終えた。
UBI Researchは毎月多様なタイトルでOLED産業と市場、技術 動向に関する報告書を発刊しており、最近OLED市場の拡大と共にさらに注目されている。より詳しい内容はUBI Research(info@ubiresearch.com)にお問合せすると様々な報告書サンプルと情報サービスに関する説明を提供してもらえる。
液晶パネル大手のジャパンディスプレイ（JDI）が9日、グループ社員の約30%に当たるおよそ3,700名の人員削減と、外部の資本確保を含めた構造改革案を発表した。日経新聞及び読売新聞によると、JDIは中国とフィリピンの組立工場を中心に約3,500名、日本内で約200名の人員を削減し、併せて、石川県に所在するLCD生産工場の能美工場の稼働も、今年中に中止することを決めたと報道した。能美工場は、OLEDの生産拠点として活用する方策を検討中だという。
去る2012年、日立製作所、東芝、ソニーの液晶事業を統合して発足されたJDIは、LCDの経営不振やOLED事業への出遅れのため、ここ数年間、実績が悪化している。ゆえに、設立5年で初めて構造改革を行い、LCDパネルの生産ラインを見直し、2018年3月に終わる会計年度に1,500億円の減損会計を適用すると伝えられた。
又、JDIの筆頭株主且つ官民ファンドである産業革新機構が債務保証し、取引銀行から、1,100億円規模の融資を設けたことも発表した。みずほ銀行、三井住友フィナンシャルグループ、三井住友信託等の大手３行が、新たな信用供与を支援する計画だと日経新聞は伝えた。
これにより、JDIのOLED事業転換に速度がつく見通しだ。JDIの東入來信博会長兼CEOは「OLED無くして将来はなし」とし、「この部門の研究開発（R&D）コストを増額する」と強調した。
JDIは「SID 2016」でRGB構造の5.2型FHDフレキシブルOLEDを展示し、「SID 2017」では5.5型FHDのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDを比較展示し、OLEDの鮮明さとコントラスト比等のメリットを強調した。
<JDIのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDの比較>
又、2017年4~6月期（第１四半期）に第6世代OLED蒸着装置を取り入れ、量産テスト中であると説明した。JDIが構造改革とOLED事業転換を通じて、現在の危機を乗り越えられるか、注目を集めている。
先日の14日に開催されたUBI Research主催の「最新ディスプレイ及び車載用ディスプレイ技術動向」セミナーで、次世代ディスプレイとして注目を集めているマイクロLED、QLED、ホログラムなどについて発表が行われた。
韓国順天郷大学のムン・デキュ教授は「マイクロLEDディスプレイ技術と市場現況」をテーマに「マイクロLEDは、高解像度を実現するだけでなく、パネルの形とサイズに制限されないため、曲面（Curved）ディスプレイやフレキシブルディスプレイを実現しやすい。また、マイクロLEDをディスプレイに採用することで、小さい基板でも高解像度を表現できるので、VRなどにも採用できる。 公共ディスプレイに採用する場合、複数のディスプレイパネルをつなぎ合わせる従来のタイリング方式から離れることができる」と見込んだ。
しかし、数百個のLEDチップを速やかで正確に移送し、調合する問題とLEDチップ間の色と発光効率の差、ディスプレイに採用する場合のアクティブマトリクス（Active matrix）の実現など、技術的な問題がまだ残っていると説明した。
<順天郷大学のムン・デキュ教授>
引き続き、韓国科学技術研究院のファン・ドキョン博士とペ・ワンキ先任研究員、電子部品研究院のオ・ミンソク博士は、量子ドット（Quantum Dot）の製造原理とこれを用いた自発光QLEDの可能性を紹介した。ファン・ドキョン博士は「量子ドットは大きさによって、自由自在に色を変更し、半値幅が狭いという利点を持つ。自発光QLEDは、OLEDより色純度が高いディスプレイを実現することができる」と説明した。
ペ・ワンキ先任研究員は「現在、量子ドットの効率は向上し続けているが、寿命はOLEDより短い。企業などの大規模で研究を進めたら、技術発展も加速していく」と述べた。
オ・ミンソク博士は「LCDとOLEDの後を次ぐ次世代ディスプレイ技術が必要となる。現在、QLEDが次世代ディスプレイとして大きな注目を集めているが、発光材料の開発にしか集中しないという問題、溶液工程関連材料、技術不足、非カドミウム系の高校率青色発光材料の開発など、様々な争点がある」と述べた。
<電子部品研究院のオ・ミンソク博士>
ついて説明し、ホログラムを実現するためには、これを表現できるディスプレイが必要となると強調した。また「現在、ホログラフィックプリンターや顕微鏡があるが、TVに採用するにはまだ技術力が足りていない。先にホログラム用フィルムを開発した後、画面を実現する機能設計を必ず行わなければならない」と語った。
次世代ディスプレイについて発表が続く中、ほとんどの講師が技術的な問題の解決とディスプレイの実現に向けた学校、研究所、企業の協力と参加の重要性を強調した。代表的な次世代ディスプレイとして浮上しているマイクロOLED、QLED、ホログラムに関する研究開発が本格化することで、ディスプレイ業界では、今後の市場をリードするための競い合いが一層激しくなる見込みだ。
先日の7月14日、韓国ソウル市内にあるコンベンションセンターコエックスで「最新ディスプレイ及び車載用ディスプレイ技術動向」をテーマに、UBI Research主催で次世代ディスプレイの最新技術現況を分析するセミナーが開催された。
今回のセミナーで自動車部品研究院のパク・ソンホン先任研究員は「視覚的な情報の提供が重要になり、ディスプレイへの興味が高まっている。OLEDは柔軟な設計が可能で、透明ディスプレイの実現が容易になるため、多く採用される」と今後の見通しついて説明した。
また、自動車のデジタル化が進むと述べながら「特に、2020年には中国が全世界の自動車消費市場の50％を占めると予想しており、派手なデザインを好む中国人の特性に合わせ、OLEDを含むディスプレイが多く採用される」と見込んだ。
最近話題になったサイドミラーを無くした自動車を紹介し「応答速度が速く、視野角が広いOLEDを採用する可能性が高い。信頼性問題が解決すれば、OLEDは車載用に最適化されたディスプレイになる」と説明した。
UBI Researchが発刊した『Automotive Display Report – Application & Market Trend Analysis and The Market Forecast』では、2018年から自動車のクラスター（Cluster）やセンター インフォメーションディスプレイ（Center Information Display：CID）にOLEDパネルの採用が本格化すると予想されている。車載用ディスプレイの市場規模は、年平均成長率約17%で、2022年には約250億米ドルになると見込んでおり、そのうち、AMOLEDパネル市場は市場全体の約20%を占めると予想されている。
<車載用ディスプレイ市場におけるディスプレイ別占有率展望：2017~2022年>
TADF（Thermally Activated Delayed Fluorescence）技術は、OLEDに効率的で安定的なエミッタ材料を提供する新しい技術で良く知られている。TADFエミッタは、OLED産業における次世代材料の発展に貢献し、多くのOLEDアプリケーションを創出できると期待されている。現在、TADFはOLEDを改善する主要技術として多くの注目を集めており、このTADF技術の重要性と次世代OLEDにおけるTADFの影響力は、ドイツのフランクフルトで開催される国際TADFシンポジウムで紹介される予定である（www.tadf-symposium.com）。
IFAカンファレンス直後、ヨーロッパと韓国の大学で世界的に有名な研究員が、TADF OLED素材の開発に関連するモデリングから分析、素子製作に至るまで、様々なテーマについて議論を展開する。OLED産業をリードしている韓国のLGとSamsungは、OLED産業に関する意見と高効率TADFが市場にどのような影響をを及ぼすかについて発表する。また、代表的なTADF材料の供給メーカーであるドイツCYNORAは、青色TADFエミッタの初の実用化について、進行状況と最終段階を公開する。
国際TADFシンポジウムは、9月7日にドイツのフランクフルトで開催される予定で、参加申込は8月15日まで受け付ける。
「従来のOLED TVが画質を中心としていたのであれば、現在のOLED TVは、画質だけではなく、デザインと音質など全領域で優れているTVだ」
先日の5日、韓国江原道横城郡で開催された「第12回ディスプレイ国家研究開発事業総括ワークショップ」の基調演説で、韓国LG Displayのユン・スヨン常務は、明暗と色表現力を含む優れた画質、自由なデザイン設計、音質向上など、OLED TVの特徴を紹介した。
ユン常務は「LCDとは異なり、自発光であるOLEDは、ピクセル単位で制御できるため、明確な黒を表現し、無限大のコントラストを実現できるので、表現の範囲がとても広い。夜空の星や月を表現する最適なディスプレイはOLEDだ」と述べた。また「OLED TVは正確な色表現力を持ち、自由に中間調表現ができるため、リアルな色を実現する」とOLED TVの優れた画質を強調した。
引き続き、CES 2017で多くの来場者の注目を集めた壁紙（Wall Paper）とCSO（Crystal Sound OLED）を紹介しながら「従来のOLED TVが画質を中心としていたのであれば、現在のOLED TVは、画質だけではなく、デザインと音質など全領域で優れているTVだ」と明らかにした。特にスピーカーを内蔵する方式については「デザイン改善の効果と共に口とサウンドの位置を一致させることで、没入感のある画面を実現することができる」と語った。
ユン常務は、実用化を目的に開発された77型UHD解像度、透過率40%、曲率半径80Rを実現する透明フレキシブルOLEDを紹介し、透明ディスプレイとフレキシブルが未来のディスプレイになる説明した。また、ソリューションプロセス用装置と材料を開発しているため、新しい形のアプリケーションとフォームファクタ（Form Factor）が必要になると語った。
最後に、韓国京畿道坡州市にあるP10工場については「今年末に完成予定のP10は、きちんと準備しているので新しいOLED TVが生産できる」と期待感を示した。
■ 2017年上半期OLED産業の技術的重要事項と市場を総合的に分析する
■ 上半期の重要事項に基づき、下半期の市場展望と変化ポイントを予測
UBI Researchは、2017年上半期OLED市場の重要事項まとめ及び2017年下半期のOLED市場展望と変化ポイントを予測する「上半期セミナー：OLED市場分析と最新技術セミナー」を6月30日（金）韓国ソウル市汝矣島にある全経連会館カンファレンスセンターで開催する。
「OLED市場分析と最新技術」をテーマに2017年上半期OLED産業での技術的重要事項と市場を総合的に展望・分析する。また、上半期の重要事項を分析し、下半期のOLED市場展望と変化ポイントを予測できる見込みである。
今回のセミナーでは、次世代OLED技術として注目されているTADF OLED、Soluble OLED、フレキシブルOLED技術の開発現況と展望について、関連分野の主要専門家を招聘し、集中的に紹介する予定である。OLEDの最新技術を確認し、未来技術がどのように展開するか予め把握する機会となりそうだ。
OLED専門調査機関であるUBI Researchイ・チュンフン代表の「2017年上半期OLED産業への投資と量産状況分析を通じた市場実績予測」をテーマとする講演を始めとし、韓国Dongbu Securitiesクォン・ソンリュルチーム長の「ディスプレイの新しパラダイムOLED」、成均管大学イ・ジュンヨプ教授の「TADF OLED発光材料の最新動向」、漢陽大学キム・ジェフン教授の「OLED発光効率を向上するための新しい方法」、釜山大学チン・ソンホ教授の「Development of Highly Efficient Multi-Functional Emitting Materials for Organic Light-Emitting Diode Application」、漢陽大学イ・キヨン教授の「フレキシブルディスプレイ技術開発の動向及び挑戦課題」、OLEDONと檀国大学ファン・チャンフン教授の「Plane Source Evaporation for Very High ppi AMOLED. It is time to challenge」などをテーマに、ディスプレイ産業を成長させるための最新技術と発展方向について発表する予定だ。
今回のセミナーは、OLED産業全体、投資観点、経済観点から市場と技術を総合的に展望する見機会で、韓国主要専門家との情報交流や人的交流、ディスプレイ技術の現況と未来を展望する機会にもなると予想される。
先日のSID 2017で、韓国檀国大学ジン・ビョンドゥ教授と同大学兼任教授であり、韓国OLEDON代表ファン・チャンフン博士は、0.38umのShadow Distance（SD）を実現できる面蒸発源パターニング蒸着技術の共同開発に成功したと発表した。
ファン代表は、昨年開催された2016 IMIDビジネスフォーラムで、面蒸発源蒸着技術（Plane Source Evaporation）と厚さ100umのShadow Maskを用いて1.1umのShadow Distanceを実現できたと発表したことがある。当時、ファン代表は、「Step Heightを3umまで抑えると、理論上ではShadow Distanceを0.38umまで実現できるため、OLEDパネルの解像度を2250ppi以上に上げることができる」と説明した。
この発表は、実際に面蒸発源を採用し、SDを0.38umまで実現させた実質的な結果であるため、量産への採用可能性を一層高めることにつながり、今回SID 2017に来場した業界関係者から大きく注目を集めた。
現在、OLEDパネルの量産技術は、約3umのShadowを生成し、QHD（約600ppi以上）解像度を実現するには限界があった。3umのShadowは、UHD（約800ppi以上）AMOLEDパターニング工程を行う際に、隣接した微細パターンが重ね合され、微細パターンの密度が低下する。そのため、現在のOLEDパネルは、QHD解像度のみ生産している。
OLEDONが開発した面蒸発源パターニング蒸着技術が、量産に採用されると、Shadow Distanceを0.38~0.56umの範囲まで縮めることができるため、解像度は従来の約8倍まで上がる。また、規模を拡大するための開発を続け、大型OLEDパネル生産産業にも採用されたら、3300ppi以上の超高解像度を持つスーパーウルトラＨＤ（SUHD）解像度のマイクロAMOLED素子が製造できるようになる。
<面蒸発源蒸着技術によって収集されたShadow Data>
ファン代表は「高真空環境で金属面に有機物を蒸発及び蒸着し、有機分子薄膜を形成した後、再び蒸発を行い、基板にコーティングのため蒸着するというアイディアから、有機分子ビームの蒸発角を最小限に抑えられる条件を発見した」と述べた。
<ファン代表がSID2017で発表した面蒸発源の原理>
最近、ディスプレイの解像度への関心が高まりつつあり、OLEDONによる研究結果は、関連業界に大きい変化をもたらすと見られている。
ファン代表は、蒸着装置専門メーカーを始め、25年間新しいコンセプトの蒸着技術開発に取り組んでおり、面蒸発源による蒸着技術関する特許（下向式熱的誘導蒸着による線状の有機素子量産装置：登録番号101206162000）を取得した。
JOLEDは、RGB印刷方式では世界発となる21.6型4K OLEDパネルを開発し、4月よりサンプル出荷を介したと17日発表した。
JOLEDがRGB印刷方式で開発したパネルの厚みは1.3mm、重量は500g、ピーク輝度は350cd/m2、コントラスト比は1,000,000:1である。JOLEDによると、このパネルは医療用モニターに採用された。
<JOLEDが開発した21.6型OLEDと詳細仕様、参考：JOLED>
JOLEDは「印刷方式は発光材料を印刷に塗布・形成する技術で、生産工程がシンプルであることから、様々な画面サイズに拡大しやすいため、実用化を進めた。OLEDパネルの光取り出し効果（Top Emission）、広視野角、式再現性を向上する予定だ」と説明した。
また「中型OLED市場において印刷方式の導入分野（ゲーム用モニター、自動車搭載用途など）と供給先を継続的に拡大していく」と今後の計画を明らかにした。
JOLEDは、日本官民合同ファンドである産業革新機構（INCJ）、ジャパンディスプレイ、ソニー、パナソニックの4社が共同出資え設立した会社で、印刷方式によるOLEDの開発に積極的に取り組んでおり、パネルメーカーの中で唯一2016年印刷方式で開発した製品を公開したのである。
<JOLEDが2016年に公開した55型4KフレキシブルAMOLEDパネル>
UBI Researchの『ソリューションプロセスOLED市場への参入可能性分析レポート』によると、印刷方式はソリューションプロセス工程の一つで、インクジェットヘッド（Ink-jet Head）を用いて各ピクセルにインクを落とす方式である。主要パネルメーカーでは、このような工程方式でソリューションプロセスを開発しており、JOLEDの今後の動きに注目が集まる。
ソリューションプロセスは、第8世代以上のマザーガラスでRGBピクセル構造の大型OLEDパネルが製造可能で、材料使用の効率が高く、単純な構造で開発可能のため、量産に成功したらコスト削減につながるという利点がある。
UBI Researchイ・チュンフン代表は、「大型OLED市場はWRGB方式を採用し、プレミアム市場攻略に向けて戦略を実行しているが、今後LCDをOLEDに置き換えていくには、低コスト・高生産性を重ね揃えた技術が鍵となるため、ソリューションプロセスがOLEDの主な技術になる」と述べたことがある。
韓国Samsung Displayが世界初のタッチ機能付き9.1型ストレッチャブル（Stretchable）AMOLEDをSID 2017で公開し、世界最高のAMOLED技術力を見せつけた。
Samsung Displayは、SID 2017のシンポジウムで『9.1-inch stretchable AMOLED display based on LTPS technology』というタイトルの論文発表とともにSamsung Displayブースの未来型ディスプレイ（Future Display）ゾーンにて実物を展示し、来場者の大きな関心を集めた。
今回展示された9.1型ストレッチャブルAMOLEDは、収縮することができるフィルム基板の上にPIを形成した後、伸縮可能な領域をパターニング（Patterning）したものである。また、パターニングしたPIの上にTFTとOLEDを形成する構造で製造し、マルチタッチセンサー（Multi-touch Sensor）を同時に実現した。
<Samsung Displayによる9.1型ストレッチャブルAMOLEDの構造>
また、ストレッチャブルAMOLEDは、凸型（Convex）と凹型（Concave）を全て実現可能で、凹型では最大12mmまで伸びる。
ストレッチャブルディスプレイは、フレキシブルディスプレイの最終的な技術で、形状に制限がないため、衣類や人間の肌など、様々な分野に採用できることから新たな領域のアプリケーションを創出すると期待されている。
今回の展示は、フレキシブルAMOLEDでモバイル機器用AMOLED市場をリードしているSamsung Displayと後発メーカーの技術格差が再び拡大するきっかけになると見込まれており、早いスピードでAMOLED技術を追う後発メーカーにどのような刺激を与えるか期待される。
<Samsung Displayの9.1型ストレッチャブルAMOLEDが展示されているブースの様子>
<Samsung Displayの9.1型ストレッチャブルAMOLEDのスペック>
Samsung Displayが展示した9.1型ストレッチャブルAMOLED、参考：Samsung Display
2017年のプレミアムTV市場は、韓国LG ElectronicsによるOLED TVの販売量増加とソニーによるOLED TV市場への参入で、最初はOLEDが機先を制するように見えた。しかし、代表的なLCD製造会社である台湾AUOから、プレミアムTV市場においてLCDがOLEDより有利という発表があり、再びOLED TVとLCD TVの間に市場占有をめぐる競争が激しくなることが予想される。
5月22日から米ロサンゼルスで開催されているSID 2017のキーノートセッションで、AUOのCEOであるPaul Peng氏は、『The warring states era of display technologies』をテーマに、今後プレミアムTV市場でLCDがOLEDより優位に立つという内容を発表した。
Paul Peng氏によると、LCDがもっと優れていると主張した理由は大きく三つある。第一に、性能について、LCDが最大サイズ（Maximum Size）、ピーク輝度（Peak Brightness）、室外環境でのコントラスト比（Ambient Contrast Ratio）、色域（Color Gamut）、画面の焼き付き（Image Sticking）、寿命（Lifetime）、全てOLEDより優位に立っていると述べた。第二に、コストについて、2016年の米ブラックフライデー（Black Friday）で、65型HDR 4Kを基準に狭ベゼル（Narrow Bezel）のLCD TVは1,099米ドルで販売されたが、OLED TVは2倍高い2,800米ドルで販売されたことを挙げた。第三に、エコーフレンドリについて、製造工程で用いられる工業用水はLCDよりOLEDに多く使用されており、OLEDの消費電力はLCDの約2倍程高く、交換周期も2~4年のOLEDに比べLCDは5~8年で、2倍程長く維持できるためLCDがOLEDより環境にやさしい製品だと強調した。
OLED TVが発売された以来、LCDとOLEDの間には熾烈な競争があったが、プレミアムモバイル市場ではOLEDの占有率が継続的に向上し、プレミアムTV市場でもOLEDがLCDより先に進む様子だった。しかし、世界最大ディスプレイ学会であるSID 2017のキーノートで、AUOの発表により、ディスプレい業界におけるOLEDとLCDの競争は、一層激しくなると予想される。
韓国Samsung Electronicsのイ・ミョンジンIR担当専務は、4月27日に行われた2017年第1四半期電話会議で「第1四半期の総売上高が約5兆500億円（50兆5,000億ウォン）となった」と発表した。また、「Samsung Electronicsにおける第1四半期総売上高のうち、ディスプレイ部門は約7,290億円（7兆2,900億ウォン）、営業利益は約1,300億円（1兆3,000億ウォン）だった。OLEDの売上高は、第1四半期ディスプレイ全体売上高の6割を上回った」と述べた。
Samsung Displayのイ・チャンフン常務は、ディスプレイ市場について「第2四半期は、セットメーカーによるOLEDパネルの採用が増加し続けると見込まれており、Samsung Electronicsは主要顧客にフレキシブル製品を供給し、外部顧客にも積極的に対応しながら実績を維持していく」と語った。また、2017年OLED市場については「フレキシブル製品の供給拡大により、前年比の売上高が増加すると予想される一方、中・低価格帯の市場でLTPS-LCDとの競争が激しくなり、リスクを受ける可能性がある」と見込んだ。
Samsung Electronics映像戦略マーケティングチームのイ・ユン常務は「TV市場の第1四半期実績は、年末シーズン以降には季節的にシーズンオフ時期に入り、市場需要は前四半期比減少し、ヨーロッパと中南米による需要減少の影響を受け、前年同期比マイナス成長がと予想される。第2四半期のTV市場実績は、各メーカーの積極的な新製品発売により、前四半期比小幅に成長すると予想されるが、ヨーロッパを中心とした消費減少の影響で、前年同期比マイナス成長する」と見込んだ。このような市場見通しの中で、量子ドット（Quantum Dot）QLED TV製品の販売と共に曲面TV（Curved TV）と超大型TVなど、高付加価値製品のラインアッププ拡大による収益性確保に注力すると付け加えた。
続いて行われた質疑応答時間では、Samsung Electronicsにおける今後OLED全体の生産ラインについての質問に「LCD7-1ラインは、2016年の末からOLED生産ラインに変更しており、OLED A3ラインも計画通りに進んでいる」と述べた。
OLED TVに関する質問には「QLED TVはOLED TVの欠点を解決し、デザイン、画質、消費者のライフスタイルに対応する別次元の製品だ。メタルが含まれている量子ドット材料を用いて、世界初で唯一の明るさによって色が変わらないカラーボリュームを100%実現し、画質問題を解決した」と語った。
最近、Galaxy S8とS8+の部品供給が遅れていることについては「各メーカーと事前に契約を締結しし、初期供給に問題がないように努力しており、現在も初期供給に支障が生じないように対応している。他の部品も受給問題が起きないように二元化して運営している」と述べた。
最後に、Samsung ElectronicsのOLED TV開発について「OLEDだけでなく、TVにも採用できる様々な技術を開発しており、量子ドットを含む次世代技術の開発に集中している。また、様々な新技術を取り入れ、独自の製品開発、超大型と高付加価値製品群で市場支配力の強化、収益性確保に注力する」と明らかにした。
韓国LG Displayは、4月26日に行われた2017年第1四半期電話会議で、キャペックス（CAPEX、未来の利益を創出するための投資額）の70%を大型OLEDとPOLEDに集中する予定で、特に大型OLEDよりもPOLEDの割合が高くなると明らかにした。
LG Display最高財務責任者（CFO）のキム・サンドン氏は「具体的な投資規模や時期はまだ内部で検討しているところだが、投資額の70%以上をOLEDに投資するということは変わらない。OLEDに対する投資額は高いので、取引先による採用や市場需要の確実性などを注意深く見極め、保守的な観点から投資を進める」と今後のLG Displayの投資方向性について語った。
LG Displayは、LTPS-LCDの競争力を確保し続けると述べた。キム・サンドン氏は「今年の下半期に韓国慶尚北道亀尾（Gumi）市にあるE5ラインをLTPS-LCDの代わりにPOLEDに変更する計画だが、LTPS-LCDに対する需要がまだあるので、高解像度のスマートフォン製造などのチャンスがあると考えている」と述べた。
LG DisplayのOLED照明事業とOLEDパネル出荷計画については「OLED照明は2017年下半期に約1万5,000枚規模で量産する予定で、POLEDは2017年第2四半期末にGumi E5で量産を開始する予定だ」と説明した。
OLED TVの生産拡大計画については「今年1月に開催されたCES 2017で公開したOLED Wall paper TVとCrystal Sound OLEDがTV市場で大好評を得ている。OLED TV出荷量は、第1四半期に30万台になり、下半期には四半期別に50万台程度と予想されている」と述べた。
2017年の超大型TV市場展望については「LG OLED TVは、60型以上の超大型OLED TV分野で、圧倒的に高い割合を占めており、超大型TV市場は今後も成長を続け、市場占有率30%以上を確保する」と予想した。
中国パネルメーカーによるLCD技術力とLG Displayの今後の対応策として「2020年までは、中国パネルメーカーのLCD技術力が高まり、第10世代への投資への恐れがあるが、LG DisplayならではのIPS技術力、安定した量産品質とサプライチェーンなどで乗り越えられる」と語った。
LG Displayにおける今年第1四半期の売上高を基準に、製品別販売実績の割合は、TV用パネルが43%、モバイルパネルが26%、ノートパソコンやタブレットパネルが16%、モニター用パネルが15%を占めた。また、パネル価格の上昇と共に、高解像度、ハイエンドのIT製品など、高い収益性を中心とする様々な製品を販売し、四半期別営業利益は約1,026億円（1兆269億ウォン）となり、過去最高記録を達成したと説明した。
韓国LG Displayは現地時間4月4日から9日までの間、イタリアミラノで開催された世界最大の照明展示会「Euroluce 2017」で『The Light of Inspiration』をテーマに、OLEDでしか実現できない斬新な照明を初披露し、大きな注目を集めた。
LG Displayは、世界的な権威を持つ産業デザイナRoss Lovegrove氏との共同開発で水中生物に似ている2種類の新しいOLEDを披露した。まず、最初に紹介された‘Medusa’はクラゲをモチーフにして作り上げたもので、真ん中にあるリングにつながっている八つの柔らかいOLEDパネルで構成されており、形を自由自在に変更できる。Ross Lovegrove氏は「重力の影響を受けてストリップが自然な形になるような“Natural Gravity”を表現したかった」と述べた。
<LG Displayの‘Medusa’、出所：UBI Research>
次に紹介された‘Pyrosome’は3Dプリンティングで製作したボディーと柔らかいOLEDパネルをつなげたもので、Ross Lovegrove氏は「この技術は線を形にした構造物と面を形にしたOLEDパネルがつながっているハイブリッドテクノロジーだ。非常に複雑な形と技術が組み合わされたものなので、誰にもまねることはできない」と自負した。
<LG Displayの‘Pyrosome’、出所：UBI Research>
他にもLG Displayはダイヤモンド型、丸型、シリンダ型、四角などの産業用照明と鏡一体型、透明棚型などの様々な家庭用照明を披露した。
<LG Displayの鏡型とダイヤモンド型照明、出所：UBI Research>
LG Displayは第5世代OLED Lighting Fab(1,100mm x 1,250mm)での量産を2017年第3四半期から第4四半期の開始に向けて京畿道坡州市に工場を建設しており、生産量は月産15,000枚を計画している。。LG Display関係者は「量産が始まって生産量が増えると製造コストとパネルの価格が下がり、自然に価格面でメリットが出る」と述べながら、照明市場においてOLED照明はデザインだけではなく価格面でも十分な競争力を持っていると付け加えた。
<LG Displayブースの中央に展示された‘Medusa’、出所：UBI Research>
OLED製造に必要な材料および部品には、基板、TFT、OLED、封止、タッチスクリーン、カバーウィンドウ、Drive ICなどがある。韓国Samsung ElectronicsのスマートフォンGalaxyがリードしていたモバイル機器用OLED市場に米国Appleと中国メーカーが参入することで、Samsung Displayを始めとする中国ディスプレイメーカーによる第6世代装置への投資が急増している。
同時にOLED製造に必須な材料および部品の市場も急成長を迎えている。UBI Researchによると、モバイル機器用OLED材料および部品の市場規模は、2017年に87億2,000万米ドルとなり、2021年には382億米ドルまで拡大すると予想される。
国家別市場では、韓国の同市場は2017年に82億7,000万米ドルとなり、市場占有率94.9%を占めているが、2021年には中国の市場が22.3％まで増加し、韓国の市場は72.2%まで減少すると予想される。
2013年に初めて登場したカーブドTV（curved TV）は、しばらくの間、未来型TVとして注目され、CES2016では、サムスン電子と中国のHisense、Haier、TCLなど多数の企業がカーブドTVを展示した。また、XiaomiとLeTVなど、後発メーカーたちもカーブドTV（curved TV）を発売したし、サムスン電子は、2016年8月にHisenseとTCLなど中国TVメーカーたちと「カーブド連盟」を結成し、カーブド市場の拡大のために相互に協力することにするなど、カーブドTV市場の評価は、だいたい友好的であった。
<CES2016と2017、サムスン電子（左）とLG電子（右）のブース写真。2016年には、多数のカーブドTVが展示されたが、2017年にはフラットTVを中心に展示された。>
しかし、CES2017では韓国と中国など一部のメーカーのみがカーブドTV（curved TV）を披露したし、ヨーロッパとアメリカなど、他の家電メーカーたちは、フラットテレビ（flat TV）のみの展示をした。また、サムスン電子は、2017年フラッグシップ・TVモデルであるQ9をフラットテレビのみで発売して、より低廉な価格のモデルであるQ7とQ8モデルのみでカーブドTV導入を決定した。LG電子の関係者は、カーブドTV市場の下向気味について言いながら、今後、フラットOLED TVに集中する計画を言及するなど、主要セットメーカーたちのカーブドTVに対する認識に変化が起き始めた。それだけではなく、ヨーロッパの家電メーカーであるVestelの関係者は、視野角に対して非常に敏感なカーブドTVの欠点を述べたし、TV評価媒体であるReviewed.comと他の評価会社でもカーブドTVについて、否定的な意見を出すなど、プレミアムTV市場でカーブドTVの重要度が徐々に低下するだろうと予想される。
これによって、プレミアムTV市場は、フラットタイプを基にして、画質競争が大部分を占めるとみられすし、カーブドTV（curved TV）は、プレミアム級から１段階低いTV市場で中国企業との競争が予想される。多数の中国TVメーカーたちのカーブドTV発売によって、これ以上、プレミアムTV市場でカーブドTVは、差別化ポイントにならないため、セットメーカーたちは、消費者の目を捕らえるための新しい転換点が必要となるものとみられる。
LG電子は、1月25日、実績カンファレンスコールで、全体TVの売上高のうち、OLED TVの比重は、2015年に5％未満であったが、2016年には2倍以上増加し、10％を達成したと明らかにした。また、2000ドル以上のプレミアム市場で、LG電子のOLED TV市場占有率が急激に増加し、ハイエンド市場での安定的な成長を見せていることからみると、2017年にはOLED TVの売上高がさらに拡大され、15％以上を占めるだろうと予想した。
また、LG電子は、昨年連結基準売上高55兆3670億ウォン、営業利益1兆3378億ウォンを記録したと明らかにした。売上高は、前年（56兆5090億ウォン）比で2％減少したし、営業利益は、前年（1兆1923億ウォン）比で12.2％増加した。
特に、HE（Home Entertainment）事業本部の売上高は、TVハイシーズンに伴う需要の増加及びプレミアムTV販売の拡大によって、前年（17兆3976億ウォン）比で0.2％増加した。また、LG電子は、パネル価格高騰にもかかわらず、プレミアム製品の販売拡大及びコスト競争力の改善戦略を通して、史上最大の営業利益である1兆2374億ウォンを記録した。
これによって、LG電子は、従来製品にIoTのようなプレミアム機能を付加し、継続的にプレミアムTVを発売する予定であることを明らかにした。また、韓国と米国販売中心からグローバル化を通じた販売地域の拡散に焦点を当てて事業を拡大していく計画だと述べた。
一方、LG電子は、2016年度に投資されたE4 phase2 26K Gen8 OLED量産ラインを今年第2半期から本格的に稼働するだろうと予想される。これによって、OLED TVの価格は下落することが見込まれ、OLED TV市場も大きく成長すると期待される。
LGディスプレイが本格的にオーレッドを中心に事業のポートフォリオを変更する。 LGディスプレイは1月24日行われた2016年四四半期の実績カンファレンスコールを通して今年5兆ウォン中終盤ぐらいの設備投資を敢行すると表明し、Gen6 プラスチックオーレッドと大型オーレッドなど、オーレッドに対する様々な投資が執行されることを明らかにした。特に、2017年のオーレッド投資について2016年比で20％が増えた70％へ拡大されることを伝え、本格的にオーレッド市場の拡散に集中する計画を明らかにした。
金相敦 LGディスプレイCFOは“事業の効率性のため、既存の五つの事業部をテレビと IT, モバイルなど、総三つの事業部として統合し事業の構造を改変した“と述べ、”大型オーレッドは画質を超え、デザインと価格中心へ、中小型オーレッドはG5のGen6 POLEDでモバイルとオートモーティブ事業に集中する“ことを明らかにした。また、POLEDのためのGen6 E-5の工場は2017年三四半期から本格的に量産へ突入することになると予想した。新規キャパシティーについて“新規で生産されるオーレッドのサイズは55インチと65インチ、77インチで、2017年の65インチ以上のキャパシティー の比重は2016年度の30％比で10％が増えた
40％以上になろう“と述べた。
金相敦専務は“今年のオーレッドテレビの展望と需率の改善によるオーレッドテレビのキャパシティーについては下半期に総6万枚のキャパシティーを確保したし、これは2016年比二倍で150万から180万台ぐらいの生産を意味する“と述べた。また、”大型オーレッドテレビの需率は80％以上を確保し、これは LCDのゴールデン需率が10年掛かったことに比べるとオーレッドは2年でゴールデン需率を確保したことになる“と強調した。
最近イッシュになっている中国業界たちの大型 LCDパネルラインの増設に対しては、現在第8.5世代のオーレッドとLCDは充分量産が可能だが、 Gen10以上は技術と量産、生産性など、検討すべき課題が多いと述べ、今後60インチ超大型4K, 8Kの市場への対応のための増設の可否は慎重に対応することを明らかにした。またLGディスプレイの中長期的な戦略はオーレッドを拡大することで、オーレッドの新しい市場を形成するのが方針であることを加えた。
LCDテレビとの価格比較については“オーレッドの今年のオーレッド追加増設を通して約
6万枚以上のキャパシティーを追加したが、これは150万台から180万台の物量の拡大の水準だ“と述べ、”全体のテレビ市場の規模から見て極めて小さい規模で、LCDとの価格の比較は意味がない“と言及した。。 LGディスプレイはオーレッドテレビのターゲティングが
LCDとの競争ではなく、ただ、ハイエンドプレミアムテレビの市場であることを強調しながら、2017年を起点として、サイニジ、放送用、メディカルなど、産業用へのオーレッドの市場の拡張を準備していることを明らかにした。
一方、今月の初め、アメリカラスベガスで開かれたCES 2017で公開したことのあるクリスタルサウンドの オーナーシップについては、“ LGディスプレイが供給したクリスタルサウンドパネルに戦略的なパートナーであるセット業界がサウンドコントロールとアルゴリズムを通してサウンドを更に改善したこと”を明らかにし、“オーレッドパネルの 四分面サウンド制御の技術は LGディスプレイ独自の技術だ“と言及した。
LGディスプレイは四半期売上7兆9360億ウォン、営業利益9040億ウォンを達成し、19個半期連続の営業利益の黒字行進を継続していき、当期純利益は8247億ウォンで前四半期比で
335％増加した。製品別の売上比重は、テレビが38％で最も大きい比重を占め、モバイルが31％、ノートパソコンとタブレットが17％、モニターが14％を占めた。パネル価格の上昇と需要の増加などで好調勢を維持し、年間の売上は26兆5041億ウォン、営業利益は1兆3114億ウォンを記録しながら四年連続、営業利益1兆ウォンを突破した。
一方、UB産業リサーチによると、 LGディスプレイの50インチ以上の大面積のオーレッドパネルは2017年に150万台が出荷される見込みだそうだ。
UB産業リサーチは来る3月８日（水）から９日（木）までの両日間、ノボテルアンバサダーホテルにて‘Lessons from History and How OLED Can Evolve’を主題に第3回 オーレッド
コリア コンファランスを開催する予定である。
アップルとソニーの本格的なオーレッドパネルの採用により、2017年のオーレッド産業は
一層速く成長することが期待される。これと同時にパネルと装備、材料業界間の競争も更にもっと深化されるものと予想され、このような状況にて成功的なビジネスのためには産業動向とトレンドを理解し、戦略的に対応すべきであり、産学研、パネル、材料、装備業界間の緊密な交流と互いの関心事とアイディアを共有できる場が要求されている。
UB産業リサーチではこのような業界のニーズを反映して、第3回オーレッド コリア コンファランスを通して多様な情報と意見を自由に交換できる機会を用意した。
第3回オーレッド コリア コンファランスでは、活用の範囲と使い方がますます広まっていくオーレッドの過去の歩みを分析し、これに基づいて今後の成功的な発展方向とオーレッド産業を成長させる戦略について議論するために準備された行事で、オーレッド産業へ実質的に役に立つことができる価値のある時間になろうと業界から期待されている。
今回の行事ではUB産業リサーチとサムスンディスプレイ、Cynora（サイノラ）, CEREBAを含め、オーレッド関連のセットとパネル業界、材料/装備の業界、大学/研究所など、オーレッドディスプレイに関連した国内外の専門家である13名が ▲Exploring new opportunities with OLED and the preparation, ▲Possible directions and the reasoning for OLED, ▲Lessons from the history and how OLED can be evolved, ▲OLED and its collaboration, investigating the possibilities について発表を進める予定である。
また、コンファランスの期間中、午餐、オーレッド レセプションと朝食の行事を行い、業界間の ネットワーキングの場を用意することによって、お互いの意見の共有を基にオーレッド産業の成長に寄与できる機会を準備した。
詳しい事項はwww.oledkoreaconference.comで確認できる。
LGディスプレイが平板ディスプレイが叶えたかった夢を技術を完成させてCES2017プライベートブースでこの製品を初公開した。
LCDが平板ディスプレイの代表者として落ち着き始めた頃に多くのディスプレイエンジニアがスピーカーをディスプレイに付ける製品を開発したがった。しかしスピーカーの振動が液晶の動きに影響を与える可能性があり結局スピーカーとディスプレイが一体化することはできなかった。
しかしLCDのこのような限界がOLEDで解決された。ディスプレイとスピーカーが一体化できるコンバージェンスが LGディスプレイによって完成されたのである。
OLED パネルの裏２か所に小型スピーカーを直接附着して音がディスプレイから直接出るようにした。 この方式を使うと俳優が話す時、音が画面から出る感じにすることができる。スピーカーの個数を増やせば画面から立体効果を出すことができる。
パネルがスピーカーの動きによって一緒に震動するため音響効果によってパネルに置かれた小さな玉が波状的に動いた。逆に表現すると音が見られるようになった。
誰も成功することができなかったと言うディスプレイがついに実現したのである。このディスプレイの名前は「Crystal Sound OLED」である。
Crystal Sound OLEDの開発を主導したLGディスプレイのヨ・サンドク社長は初めの開発段階にはOLED パネルの信頼性に影響が生じる可能性があると懸念していたが結局は世界最初の製品開発が成功したと誇りを述べた。ヨ・サンドク社長はOLED TVの開発を主導したLGディスプレイの最高首長として生涯最高の作品を作ったことに対して喜びを隠さなかった。
ヨ・サンドク社長は今年からはOLED事業首長からCMOに就いた。ポジションは違うが相変らずLGディスプレイのOLED 未来を導くだろうと期待される。ヨ・サンドク社長は今後の本人の役目をOLED 生態系がより丈夫で元気になることができるように最善をつくすと今後の抱負を明らかにした。ヨ・サンドク社長は今年から韓国情報ディスプレイ学会(KDIS)の会長を引き受けた。数年間のLCDとOLEDの開発経験を土台として韓国ディスプレイ学会がより発展できるように産学研をよくまとめるリーダーになることと期待される。
<出典 : LGディスプレイ、CES 2017から次世代市場に先導技術を大挙公開>
LGディスプレイが1月5日から8日まで米国ラスベガスで開催される‘CES(Consumer Electronics Show)2017’展示会期の間、さらに多様な製品と限界を超えたNext Levelの差別化された技術力を披露する、積極的なマーケティングに挑む。
LGディスプレイは、米国ラスベガスのコンベンションセンターに顧客社専用の特別展示館を設け、4日から8日まで‘Our Technology, Your Innovation’というスローガンのもと、LGディスプレイだけの一歩進んだ差別化された技術で、顧客の革新を共に成し遂げていく意思を伝えている。
特にLGディスプレイは、今回の展示会で極上の高画質は基本、OLEDの次元が違うデザインと無限な可能性を実現させた新製品など、LGディスプレイだけの差別化された技術力で、顧客に新しい未来を提案する多様な製品を披露する予定だ。
■ 極上の高画質、デザインの限界をなくした想像以上のOLED新製品初公開
LGディスプレイは次元の違う画質を具現するだけでなく、応用範囲とデザインの側面でも可能性が無窮無尽な、OLEDだけの差別化された価値を実現した製品を大挙公開する。
今回展示される55インチFHD透明ディスプレイは、既存製品に比べ色合いが改善され、さらに自然な透明感のある画面を具現した。紙のように薄い革新的なデザインのWall Paper TV用ラインアップは、UHD 65インチ、77インチが展示される。UHD 77インチ両面ディスプレイとUHD 77インチ6台で構成される、柱形態のコマーシャルディスプレイなど、未来志向的な製品も多様に展示され、画質それ以上の価値を提供する、OLEDの多様な可能性を提示する予定だ。
■ とどまることなく進化し続けるIPS、限界を超えるLCD技術を披露
LGディスプレイの広視野角、高解像度技術のIPSがもう一段階さらに進化する。LGディスプレイは、さらに高まった透過率と、アップグレードされた画質を基盤にWCG(Wide Color Gamut, 広範囲の色再現率を具現する技術)、HDR(High Dynamic Range、明暗比を極大化する技術)、高解像度技術ソルーションを通じて、画質の性能や価格競争力をすべて高めたIPS製品を多様に公開する。
特に今回の展示会で披露するIPS Nano Color技術は、ナノ(Nano)サイズの高色再現粒子を使用して、より正確で豊富な色を表現できる、LGディスプレイのWCG技術だ。これにIPSが持つ広視野角という長所が追加され、どの角度からでもより正確な色を体験できるようになった。今回の展示には、65インチUHD製品に対応して披露される。
■ in–TOUCHを通じたタッチ使用者の経験拡大とDisplay本然の画質を向上させた製品の公開
LGディスプレイは、タッチセンサーをパネルに内在化したin-TOUCH技術を、24インチ級モニターまで拡大適用する一方、デザインの良質を掲げて大型化、高解像度製品の戦略でIT市場でも差別化された価値を提供する。
in-TOUCH技術は、タッチカバーグラス(Touch Cover Glass)が必要ないため、さらに薄く軽い製品を可能にした。それだけでなく13.3インチin-TOUCHパネルに Active Pen Solutionを適用し、既存のAdd-on(パネルの上にタッチセンサーを追加する方式)技術に比べて外郭部分でのタッチの正確度が高く、タッチの認識速度が速いため繊細な筆圧表現が可能だ。
さらに株式取引など事務環境の他、映画鑑賞、没入感のあるゲーミングなどに適合した、世界最大の38インチ級の曲面モニター、実物と変わりない画質を具現した32インチ級の8Kモニターなど、放送の他、映像編集のための専門家用HDR対応モニターパネルも多数披露される。
■ 画質の優秀性とデザイン自由度のクラスが違うP-OLEDで未来バージョン提示
LGディスプレイは真似のできない画質と、デザイン自由度のP-OLED(プラスチックOLED)技術で、次元の違う自動車用未来製品を提案する。
大画面そして完璧なブラック表現が可能なだけでなく、デザインの柔軟性まで高いP-OLED技術は、車の曲面とマッチして、車インテリアの新しいビジョンを提示するのに最適な技術だ。LGディスプレイは、安全と便宜性を向上させる計器盤表示装置(Cluster)、中央画面表示装置(Center Information Display)、助手席ディスプレイと同じく大型透明OLED、鏡形OLEDなどの未来コンセプトの製品を、実際に車で使用するような体験ができる展示スペースを用意した。
合わせてLGディスプレイは、5.5インチQHD P-OLEDで本格的な中小型OLED市場進出を狙う。この他にも円形、四角など多様なデザインのスマートウォッチ用P-OLED製品を披露する。
LGディスプレイのハン・サンポム副会長は、“LGディスプレイは差別化された技術で、市場の期待を上回る新しい価値を提供できる先導的製品を提案してきた”と、“次世代ディスプレイのOLEDだけでなく、既存の限界を超えた新しい技術で、これからも市場に先制して対応し、市場と顧客に差別化された価値を提供、先導企業としての存在感を確固していく”ことを明らかにした。
Mobile VRとAR、ウェアラブル（wearable）技術開発企業であるKopinは、現地時間、12月21日、モバイルVR及びARアプリケーションのためのOLED microdisplay市場に進入すると発表した。この会社の最初のOLED microdisplayは、来月に開かれるCES2017で試演される予定である。
Kopinは、ダイレクトビュー製品のサイズや重量、電力の制約無しに高速OLED-on-silicon microdisplayを具現できる新しいシリコンバックプレーン構造を開発したと発表した。このmicrodisplayは、モバイル及びウェアラブルシステムに優れたユーザーエクスペリエンス（user experience）を提供する超高解像度、低電力及び小型フォームファクタが特徴である。
Kopinは、OLED-on-silicon microdisplayは、シリコンバックプレーンとOLED放出レイヤーという二つの核心要素で構成されることを明らかにした。Kopinのビジネスモデルについての独特な点は、設計に対する専門知識は、Kopin内にある反面、二つの製造作業すべてが専用ファウンドリーにアウトソーシングされる最初のフルファブレス（full fab-less） OLED microdisplayビジネスモデルだという点である。Kopinがファブレス（fab-less）に優れた最大の理由は、、VRとAR、MR市場が成長する時、OLED microdisplayに対する需要が大幅に増加するものと見ているし、OLEDファウンドリーに対する資本投資は、負担が大きいので、他の企業の投資を活用することが、市場に備える最善の方法だと見ているからである。
KopinのCEO兼創立者であるDr.John C.C.Fanは、「Kopinは、3千万個以上のAMLCD及びLCOS製品が出荷されたmicrodisplayシステムの最も大きくて成功的な供給者の一つである」と言いながら、「Kopinは、OLED microdisplay及びモジュールを製品ポートフォリオに追加することで、顧客に様々なディスプレイ技術と光学技術を提供し、顧客が様々なデザインを評価して、これを基に目標としたアプリケーションの最適化された製品を作ることが出来るようになった。」と言及した。
最後に、Dr.Fanは「KopinのOLED microdisplayは、仮想と増強、混合現実応用分野の向上される技術をうまく活用できるように特別製作された。」と言いながら、「Kopinは、OLED microdisplay市場の成長で良い機会を捕らえることを目標としている。」と明らかにした。eMaginとSonyなど、競合先の前で、来月に開かれるCES2017でKopinがどのような新しいOLED microdisplay panelを披露するのか成り行きが注目されている。
2016年1月に公開されたKopinの世界で最も小さいsmart glass display、businesswire.com
12月2日、劉備産業リサーチの主管で、ソウル汝矣島の中小企業会館で開かれた2016OLED決算セミナーで、LG経済研究院のイ・ウグン責任は、2017年が消費者にとってOLEDの革新性を強調できる重要な一年になると予想した。
イ・ウグン責任は、大型OLEDパネルから注目すべきのイッシュの一つとして、「来年のCESを迎え、現在のpremium TV市場でOLED TVはLGが市場を主導しているが、Sonyが加勢するときのインパクトを注視するべきだろう」と述べ、「まだ既存の消費者にSonyの画質に対する基本的な期待があるため、このような視点からSonyのOLED TVがどのような革新的な様子を見せるのか、また、消費者にどのような反応をもたらすかについて関心を持って観察する必要がある」と述べた。
中小型のイッシュとしてmobile phone市場でAppleのiPhone8（仮称）にOLEDパネルの採用を言及し、「Apple iPhone8にOLED displayをどんな方法で実現するか、これに通じて、果たして消費者にどれだけのインパクトを与えられるのかが重要である」と言った。また、「OLEDを適用したにもかかわらず、従来のLCDと差別化した革新性を示さなければ、消費者のOLEDへの期待が消えるかもしれない」と言い、消費者の視点からOLEDに対する意味のある反応を引き出さなければならないと強調した。
2017年にはAppleのflexible AMOLED panelが適用されたiPhoneが発売されると期待されており、SonyもOLED TV事業への進入について継続的に検討していると確認された。2017年にはOLEDを適用した製品を発売するset企業がもっと増えると期待される。消費者が、複数のメディアの報道と噂を通じて、従来のLCD製品とは違う「OLED製品だけの全く新しいもの」を期待している状況で、2017年はOLEDの革新性を強調し、商品性を打ち出すこのできる重要な一年になると思われる。
11日、韓国に公式発売された三星電子のスマートウォッチ「ギアS3」が18日、米国、英国、オーストラリア、フランス、ドイツ、フランス、シンガポール、UAEなどでグローバル発売される。994人を対象に実施した米国のあるアンケート調査の結果、ギアS3を購入する意思のある回答者の割合が54％（510人）に達するほど、市場の反応も熱いと予想される。
今回発売された三星のギアS3は、1.3インチのAMOLEDディスプレイを活用して、主な内容を画面に常に表示する「常時オンディスプレイ（AOD）」機能を実装しており、バッテリーの容量も従来の250mAhより27％向上された380mAhで、1回の充電で最大3〜4日間使用が可能であり、残量が5％の場合、時計モードを設定して、最大10時間ほど使用できるようにした。また、IP68等級の防水/防塵とともに、GPSが搭載されて、高度、気圧、速度計として様々なレジャー活動や運動をする際に便利な機能が追加されたし、三星ペイも追加搭載されて、様々な利便性が増加した。特に、前作に比べ400nit以上明るさを強化して、既存の製品の問題であった明るい屋外でも鮮明な画面で様々な情報を確認できる屋外視認性の問題を解決した。
三星電子は、ソウル永登浦タイムスクエアをはじめ、パミエステーション・光化門Dタワー・CGVの全国の主要店舗などで「ギャラクシーS7エッジ」ブルーコーラルと「ギアS3」を披露し、発売を記念して、全国15カ所で月末まで大規模な体験イベントを行うと明らかにした。「ギャラクシーS7エッジブルーコーラル」や「ギアS3」の体験マーケティングに対する詳細については、三星電子のギャラクシーS7キャンペーンサイト（http://www.samsung.com/sec/galaxys7/experience）から確認できる。
一方、UB産業リサーチによると、スマートウォッチ用のAMOLEDパネル市場は、2020年まで年平均約14％で成長して、1億台以上の市場を形成すると見通した。
LG電子は、27日行われた第3四半期実績カンファレンスコールでOLED TV販売量が昨年より2倍以上増加し、現在、OLED TVが全体TVの売上高で10％以上を占めていると明らかにした。第4四半期の販売量も第3四半期対比2倍以上増加すると予想していることを明らかにした。
サムスン電子のQD（ Quantum Dot）TVの対応戦略については、OLED TVで価格競争をするつもりはなく、徹底的にプレミアム戦略を続け、最高のTVはOLED TVであるという認識を強化すると強調した。実際、2000ドル、3000ドル以上の市場でOLEDが占める市場規模が急激に増えていると説明した。
TV事業を担当するHE事業本部は、第3四半期に四半期史上最大規模の営業利益（3815億ウォン）と、最高レベルの営業利益率（9.2％）を達成した。売上高は4兆1415億ウォンで、前四半期（4兆1572億ウォン）と大きな変動はなかった。 LG電子は、第4四半期に本格的なシーズン入り、TV需要の増加が予想されるし、特に、OLED TV及びUHD TVのようなプレミアム製品の需要が先進市場を中心に前四半期対比さらに拡大されることと見込んだ。パネル価格の上昇、マーケティング費用の拡大などの影響で、収益性は前四半期対比減少すると予想されるが、OLED TV及びUHD TVなど大型プレミアム製品のシーズン需要に成功的に対応していくと明らかにした。
一方、ユービー産業リサーチによると、プレミアムTV市場でOLED TVは2016年16.7％から2020年に68.1％の市場を形成しながら、高速成長することと見込んだ。
LGディスプレイは、26日第3四半期経営実績カンファレンスコールを開催し、今年、OLED関連の投資比重は50％であり、来年には少なくとも70％まで投資額を拡大すると明らかにした。
中小型モバイルディスプレイ市場は、LCDからPOLEDへの転換が加速化すると予想されるし、来年、上半期6世代E5ラインの量産安定性と技術競争力の確保など、ビジネス協力を強化し、OLED拡大基盤の構築元年とすると強調した。来年からは中小型OLED事業に注力することにしたのだ。 POLED生産ラインの生産計画と未来戦略も明らかにした。欧米E5-1ラインとE5-2ラインは、それぞれ月7500枚規模の生産ラインに既存のLTPS設備を転換し、POLED投資を進めている。また、坡州E6ラインも月1万5000枚規模で投資を進行中である。2018年下半期には量産できると明らかにした。
OLED TV市場は、収率及びプロセス改善、生産性向上などによるコスト削減のための努力を継続することを明らかにした。来年上半期第8世代2万5000枚キャパを成功的に量産し、顧客の多変化を通して強固なOLED TV市場を構築することを明らかにした。今年、全体TVパネルのうち、OLEDの売上比重は10％であり、OLED TVパネルのうち、55インチの量産比重は70％だったし、来年には65インチの比重がもう少し増加することが予想されると伝えた。 大型LCDでは、大型化、高解像度の領域で高い市場成長を期待すると言った。中国の追撃が激しくなっているが、OLEDなどハイエンドLCDに集中すれば、2〜3年の間に十分に収益性を確保できると強調した。
OLEDのビジネスを次世代事業として挙げた最大の理由は、従来のTV・モニター用IT機器以外に、自動車、コマーシャル用などに拡張できるし、自動車の場合、複数の会社と協業を進めていて、最近の話題であるVRまたはプラスチックOLED製品の採用に対し複数の会社が関心を示していると明らかにした。 コマーシャル用の場合、パブリックサイネージのほか、医療用、放送用など、様々な分野で実質的に顧客と開発協業を進めているし、OLED照明事業も、複数のアプリケーションを一箇所に集めて、近いうちに方向性を持って進める予定だと加えた。
LGディスプレイは、大型LCDパネルの価格上昇と全製品郡において拡大されている大面積トレンドによって、第3四半期の売上高6兆7238億ウォン、営業利益3232億ウォンを達成しながら、18四半期連続で、営業利益の黒字行進を続けた。売上高は、前四半期（5兆8551億ウォン）に比べて15％上昇した。そして、営業利益は、平均取引価格（ASP）が上昇して、UHD、IPSなど高付加価値製品の比重増加に支えられ、前四半期（444億ウォン）に比べて634％急増した。
一方、ユービー産業リサーチによると、LGディスプレイの50インチ以上の大面積OLEDパネルは2016年には90万台、来年には150万台が出荷されると予想した。
10月14日、ソウルの中小企業会館で開催された「QLEDとソリューションプロセス（Solution Process OLED）の市場進出可能性に対する分析セミナー」でソウル大学のイ・チャンヒ教授と韓国セラミックス研究院のバン・ジウォン先任研究員がQLEDの現状況と開発動向、争点について意見を共有した。
ソウル大学校のイ・チャンヒ教授
イ・チャンヒ教授は、QLEDがOLEDより半値幅（FWHM）が20〜30nm程度狭く色純度が高いし、製作時の精度も高いレベルだということから色再現性で有利だと言いながら、現在のQLED用発光材料の効率がOLEDを追いつくほどの一定レベルまで到達したと明らかにした。しかし、QD（Quantum Dot）発光材料の寿命に対する安定性確保と重金属物質であるカドミウム（Cd）を使用しないCd-free QLEDの技術的な問題を核心争点として言及し、「業界でどれだけの資金と人材投資規模によって、商用化時点が5年、3年早まることも有りうる。」と言いながら、QLEDへの投資が商用化への近道であることを強調した。
セラミックス研究院のバン・ジウォン先任研究員
韓国セラミックス技術院のバン・ジウォン先任研究員もQLED用発光材料の発光効率と安定性（stability）、ノントキシック（Non-toxic）QDについて、共通した意見を明らかにしてから、QDを使用し、blue-LED BLU（Back Light Unit）にQD CCL（Color Change Layer）を適用したQD-LCD、WOLEDにQD CCLとC/F（Color Filter）を適用したOLED、blue-OLEDにC/FなしでQD CCLを適用したOLEDなど、QD 材料を活用して様々な方向から接近していることを発表した。
このように、QLED関連学界でQLEDの可能性を積極的に論議したことに対し、ユービー産業リサーチのイ・チュンフン代表は、QLEDと関連し、「QLEDが開発されているだけにWOLEDも開発に努めることとなり、WOLED技術が今のボトムエミッション（bottom emission）方式からトップエミッション（top emission）方式に進化し輝度がさらに向上することになれば、QLEDはプレミアムTV市場への進入がますます難しくなるだろう。」と言いながら、「新しい技術が市場に進入することができる場合は、商用化されている技術と比較し、性能と効率、コストなど、どのような面で新たな技術が良いのかを検討してみなければならない。」と発表した。
米国サン・ディエゴ（San Diego）で開催されているOLED Summit 2016でLGディスプレイ（LG Display Co., Ltd）が同級最高モデルである65-inch UHD OLED TVと65-inch Curved QD-LCD TVを比較し、参加者たちの大きな関心を集めた。
比較したモデルのスペックは以下の通りである。
一般のテレビ番組、映画などの様々な映像とパターンを通して、OLED TVとQD-LCD TVの多様な画質を比較できるように展示した。
LGディスプレイ（LG Display Co., Ltd）の関係者は、「OLED TVとQD-LCD TVをユーエッチディ・アライアンス（UHD Alliance）の標準であるホワイト色温度6500Kを表現するモードに設定するようになると、OLED TVがQD-LCD TVに比べ、圧倒的にブラック色をよく表現していることが分かる。基本的に、 輝度はQD LCD TVがOLED TVより高いが、基本はLCDなのでOLED TVの色味よりもっとホワイトトーンが加わり、歪曲を感じるようになる。また、視野角でもOLED TVは、ほとんど歪曲なしに表現することができるが、QD-LCDは、色が歪曲される。」と言いながら、OLED TVがQD-LCD TVより優れた画質を持っていることを強調した。
実際の展示場で上映された映像を比較してみると、下の写真のように、宇宙映像でOLED TVは、星一つ一つを鮮明に表現している反面、QD-LCD TVはかすかに見える程度に星が表現されている。視野角でもOLED TVの左右の色変化はほとんどなかったが、QD-LCD TVは色が変わることを確認できた。
65-inch OLED TV（左）と65-inch curved QD-LCD TVのブラック表現力の比較
前回、SID2016のNanosysとQD Visionが、IFA2016ではサムスン電子とハイセンスがQD-LCD TVがOLED TVより優れていることを強調した。しかし、今回のOLED Summit 2016で、LGディスプレイ（LG Display Co., Ltd）は、OLED TVがQD-LCD TVと比べ、はるかに優れていることを示した。
このように、QD-LCD TV陣営とOLED TV陣営間の画質競争がますます激しくなっている中で、今後のテレビ市場でどのようなテレビが消費者たちに認められるか、業界の関心が高くなっている。
LGエレクトロニクスがIFA2016において展示空間の5割ほどを使い有機ELテレビを披露した。展示会場を有機ELテレビで埋め尽くした。
言葉の必要がない展示だ。ただ見て楽しむだけでいい。
画質だけではなくデザイン面でも1枚ガラス板のようなスリムさを「Picture on glass」というコピーで披露した。
有機ELテレビが液晶テレビと比べてどんなところが良いかについては、もう言葉は必要ない。ただ見せるだけで十分。
去るCES2016の際にLGエレクトロニクスのブースは映画館のように暗かった。有機ELテレビの強みである「黒」をうまく表現しようとした狙いがあると思われるが、返って「有機ELテレビは暗い場所ではないと見づらい不完全な製品である」と思われてしまう恐れがある。
CES2016LGエレクトロニクスのブース:照明が非常に暗くてまるで映画館の様。
（写真のサイズを同じにしてください）
しかし、CES2016の天井照明とIFA2016の照明を比較してみると、違いがはっきりわかる。暗闇から抜け出した。LGエレクトロニクスが変わった。
LGエレクトロニクスが明るい空間でも有機ELテレビのメリットを引き立たせられる自信を得たのだ。LGディスプレーが生産しているテレビ用有機ELパネルの構造が、B（青）とYG（黄緑）を3つの層に積層する2色構造から、R（赤）・G（緑）・B（青）をすべて使用して3色を実現する3層構造に変わった。色の効率と明るさが圧倒的に向上したのだ。
もうこれ以上「暗闇の子」ではない。LGエレクトロニクスは今回の展示を通じて、堂々と液晶テレビと競争できる品質が確保できたという自信を披瀝した。
もちろん液晶テレビ事業は引き続き展開していることも表した。たくさんの有機ELテレビが展示されたエリアとは比べものにならないほど狭い空間に量子ドット（Quantum Dot：QD）技術を採用した液晶テレビを展示した。主役の座を譲り展示会場の一隅に展示された液晶テレビは、未だに液晶テレビが永遠に続くと信じている競合他社に対して、謙虚になるべき時代が近づいていることを示している。
欧州最大の家電見本市「IFA2016」で有機EL（OLED）テレビが旋風を起こす勢いだ。LGエレクトロニクスがリードしている有機ELテレビ市場に中国のセット企業の一部が加わった形で初期市場を形成している。2013年、LGエレクトロニクスとサムスン電子の2社が同時に有機ELテレビを発売し、IFA2014まではテレビ市場の二大柱である両社が有機ELテレビ市場の雰囲気を形成してきていたが、有機ELテレビの品質に自信を失ったサムスン電子は、結局2015年CESを機に完全撤退し、量子ドット（Quantum Dot：QD）技術を採用した液晶テレビ市場だけに集中している。
最近、サムスン電子が「有機ELテレビは焼き付き現象のため、まだ技術不足であり、液晶テレビの後を継ぐ製品としては量子ドット技術を採用したQLED（quantum-dot light-emitting diode：量子ドット発光ダイオード）テレビになるはず」と言及し、「近いうちにこの製品を発売する」と公言したことで、有機ELテレビ市場の萎縮を懸念する声も多かった。
ところがIFA2016では、サムスン電子の有機ELテレビに対するネガティブ攻勢を払拭させるような展示が行われている。正確に表現すると「液晶テレビ、もうダメだ！」ということ。
欧州最大の家電製品メーカーであるフィリップスが有機ELテレビに着替え、IFA2016の展示会場を華やかに飾った。
フィリップスは有機ELテレビを目立たせるために細心精緻な展示コンセプトを構想した。まず、3面にたくさんの液晶テレビを配置し、現在の主力製品はまだ液晶テレビであることを披瀝した。しかし、数十台以上のテレビを展示できる程広い中央部には有機ELテレビを垂直配置している。さらに、それらを回転させることで、どの角度からもフィリップスの有機ELテレビがよく見えるような工夫がなされている。有機ELテレビについては製品を立体的に観察できるような配慮をしたものだ。フィリップスは言葉ではなく、空間の配置をもって「これからは有機ELテレビにポートフォリオを切り替える」と宣言したものとも言える。
さらに、今回の展示では、出品者が有機ELテレビの優秀性を液晶テレビと見比べられるような工夫をしている。
鮮明な色と明確な明暗比をほこる有機ELテレビの背景に配置された液晶テレビの映像は、ゴースト現象で、色が滲んで見えたり、色と色の境界線がぼんやりしたりして輪郭がはっきりしていないことが分かる。液晶テレビ単独でみるときはこのような液晶テレビの問題が目立たないが、有機ELテレビと見比べると液晶テレビの短所が明らかになっている。
フィリップスは有機ELテレビを液晶テレビの間に展示することで有機ELテレビの優秀性を最大限に目立たせた。
中東のテレビ盟主であるVestel社も有機ELテレビを液晶テレビの間に展示した。液晶テレビを壁面に展示し、55型と65型の有機ELテレビ12枚を両面に並べて中央部に配置した。これもまた有機ELテレビの背景に液晶テレビを配置させ、一緒に見られるようにしたものだ。
さらにテレビ展示が終わる最後のエリアには有機ELテレビ9枚をタイリングした世界最大の有機ELテレビを展示し「これがまさに有機ELテレビだ！」と叫んでいる。
有機ELテレビに対するサムスン電子のネガティブ攻勢は今後も続くだろうが、世界中のテレビメーカーはだんだん有機ELテレビの陣営に集まってきている。プレミアムテレビ市場から液晶テレビが消え去り、有機ELテレビが支配する時代がだんだん近づいてきている。
サムスンディスプレイのイ・ジョンソ主席研究員が基調講演をしている。
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
サムスンディスプレイのイ・ジョンソ主席研究員は、「VR•AR市場は、過去3Dテレビ市場とは異なり、肯定的であるという観点を提示した。
8月23日、済州島済州ICCで開催された「インダストリアル・フォーラムで、イ・ジョンソ主席研究員は、「VR/ARのためのディスプレイ技術」というタイトルの基調講演で、VR•AR市場が過去3Dテレビ市場とおなじような道を歩くであろうと一角の懸念にについて言及した。
イ・ジョンソ主席研究員は、「3Dテレビ市場は、コンテンツ生産および3D転換技術の限界、3Dディスプレイの低品質、標準の不在などで活性化されなかった」とし、「しかし、VR・AR市場は、ポケモンGO、ホロレンズなど、すでにコンテンツとハードウェアが登場しており、数多くのメーカーがこの分野に参加している」と述べた。
Apple、マイクロソフト、インテル、facebookなど、屈指の企業がVR・AR分野のために積極的に投資しており、生態系が形成されているというのが彼の説明である。
イ研究員は、ゴールドマン・サックスの資料を引用して、「VR・AR市場は、2025年までに850億ドルの規模を形成するであろう」と強調した。
イ研究員は、さらにバーチャルリアリティ（VR）と拡張現実（AR）分野に有用な有機ELの技術的特徴を説明した。特に透明有機ELが拡張現実（AR）技術を具現するための核心ソリューションであると強調した。
彼はARについて「実際、物理的環境やリアルタイム画面に加わるデジタル経験である」と説明し、「透明ディスプレイがこれを具現してくれる」と述べた。
有機ELは、LCDに比べて透過率が高く、透明ディスプレイを作るための最適なソリューションとして考えられている。この研究は、「透明有機ELの具現のためには、高い透過率と低い抵抗のカソード（cathode）が必要であり、基板（substrate）が熱によく耐え、フレキシブルが可能でなければならない」と説明した。
また、透明ディスプレイの透明領域にメタル類を適用すると、ミラー（mirror）ディスプレイで具現され、鏡のような形としてもARを楽しむことができる。そのためには、高い反射率と高度の色域（high color gamut）が必要であるというのがイ・ジョンソ主席研究員の説明である。
TADF is one of hot issues in OLED industry. (写真出典 : CYNORA)
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
済州島IMID 2016をはじめに今後有機EL関連のカンファレンスが本格的に開かれる予定の中、熱活性化遅延蛍光（TADF）技術が今回秋シーズンの有機ELイベントの熱い関心事の一つであると予想される。
Cynoraのような、この分野をリードするメーカーは、今年の秋の有機EL関連イベントを通じて、その技術力を積極的に公開する計画である。
現在、市販されている有機EL搭載製品は、ブルー発光材料の効率が低いため、ディスプレイのエネルギー効率に限界があるというのが問題として指摘されている。
核心的なディスプレイメーカーの間で、TADF技術はブルー発光材料の効率を高めるための代表的な方法として脚光を浴びている。
来る8月23日から済州島で開かれるIMIDと、28日からサンディエゴで開催されるSPIEカンファレンスでも、この技術に対する重要性が浮き彫りにされる予定である。
ブルー材料関連のTADFをリードするCYNORA GmbHは、今回のふたつの行事で、業界を代表してこの技術に関連する情報を発表する計画である。材料の開発から精密な機械工学に至る内容が用意されている。同社は5月、外部量子効率（EQE）が16.3％（100cd/m2条件）に至る濃紺色材料を開発したと発表した。
これと共に、韓国の成均館大学、日本の九州大学、中国の清華大学も今年の秋のカンファレンスを通じて、この技術に関連する学術情報を共有する計画である。
一方、9月末にサンディエゴで開催される有機EL World Summitでも、有機EL応用製品の消費電力を改善する技術が重要なテーマの一つであると予想される。
55inch LG OLED TV
UBIリサーチが2016〜2020年までに55インチ以上の有機EL テレビパネル出荷量が当初の予測値よりも約20〜30％ほど減るものと予想した。
これは、65インチ以上のテレビ市場が大きくなっていることを勘案したものである。
今年の初めにUBIリサーチは、55インチ以上の有機ELパネルのグローバル出荷量が2016年には120万枚、2020年には810万枚まで成長すると予測した。
しかし、マザーガラスあたりの生産量が少ない65インチパネルの量産比重が高まるにつれ、予測値を20〜30％に引き下げた。これによって2016年には約80〜90万枚、2020年に約600万枚前後になると予想した。
これは、LGディスプレイの大型有機ELパネルの量産ラインである坡州(パジュ)のE3、E4工場を基準に算定した数値である。
E3工場は、55インチパネルの生産を中心に稼動されている。E4工場も、55インチの生産比率が高いが、65インチパネルも同時に量産している。
現在、大型テレビは55インチが主流であるが、65インチのテレビ市場も急速に成長している。これに、LGディスプレイは65インチパネルの割合を増やしている。
UBIリサーチの市場調査結果、LGディスプレイは2016年第2四半期は約2万8000枚の65インチの有機ELパネルを出荷した。これは、前期比約2倍に増えた数値である。
E4ラインのGen8マザーガラス一枚あたり55インチ有機ELパネルは6枚作成されるが、65インチパネルは3枚作成される。
LGディスプレイが65インチの割合を増やすほど、同じ期間の生産量は減るということである。これを勘案すると、55インチ以上の有機ELパネルの出荷量が約20〜30％低くなるというのがUBIリサーチの見込みである。
一方、もう一つの市場調査会社IHSも、先日、グローバル有機EL テレビ市場の予測値を32％下方修正した。これにより、今年は約83万台、2020年に580万台になると予想している。
OLED Smartphone Galaxy Note7(出典 = Samsung)
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
世界市場で有機ELスマートフォン市場が際立って成長している。2016年第2四半期のグローバルスマートフォン用有機ELパネルの出荷量は、前年同期比72％増えたことが分かった。
UBIリサーチの調査によると、第2四半期、世界に出荷されたスマートフォン用有機ELパネルは8800万で、これは、2015年第2四半期5120万枚より72％上昇した数値である。
有機ELスマートフォン市場の急成長を主導するのは、韓国と中国の主要スマートフォンメーカーである。
有機ELスマートフォン市場の代表走者であるサムスン電子は、有機ELスマートフォン製品を拡大している。同社は最近、Galaxy Noteシリーズでは初めてのフレキシブル有機ELパネルが搭載されたGalaxy Note 7を発表した。
サムスンだけでなく、中国のスマートフォンメーカーも有機ELの採用を増やし、この市場の成長をリードしている。
特に、Huawei社のスマートフォン事業の成長が有機EL市場に少なからぬ影響を与えている。市場調査会社IDCによると、今年上半期、世界のスマートフォン販売量の増加は3％に過ぎない。しかし、多数の有機ELスマートフォン製品を保有しているHuawei社の今年上半期のスマートフォン販売量は、前年同期比25％増加した。
一方、UBIリサーチによると、2016年第2四半期のグローバルスマートフォン用有機ELパネル市場の総売上高は31億6000万ドルで、前年同期に比べて約27％上昇した。
サムスン電子のflexible 有機EL搭載、Smartphone Galaxy Note 7
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グローバルsmartphone用有機ELパネルの出荷量が、2016年史上初めて3億枚を超え、2019年には10億を超えるとの見込みである。
16日、UBIリサーチは2016年のスマートフォン用に該当する4インチ〜6インチの有機ELパネルの世界出荷量が、2015年比で約27％増の3億1,880万枚になるものと予想した。続いて2017年5億530万枚、2018年9億250万枚、2019年には11億7,020万枚を経て、2020年には13億7900万枚に達すると予測した。
UBIリサーチは、特にスマートフォン市場でflexible 有機ELの急成長が全体のスマートフォン有機EL出荷量の急増を主導するものと見込んでいる。
UBIリサーチの調査によると、スマートフォン用有機ELのうち、rigidタイプの出荷量は2016年全体のスマートフォン用有機EL出荷量の78％という圧倒的なシェアを占める見込みである。しかし、2018年にはflexibleが56％を占め、rigidタイプを超えるものと予想される。
さらに2019年にはflexibleが62.3％、2020年には67％まで割合が高くなり、スマートフォン有機EL市場の確かな主流として定着するものと予測される。
一方、別の市場調査会社であるIHSも、2016年スマートフォン用有機ELパネルの出荷量が初めて3億枚を超えると予測した。IHSは、今年のスマートフォン有機EL出荷量は3億6688万枚、2019年6億6366万枚と見ており、UBIリサーチとは多少の差を見せた。
eMagin `s Microdisplay (出典 = eMagin )
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
バーチャルリアリティ（VR）機器、拡張現実（AR）機器および医療用機器向けの有機ELマイクロディスプレイ（Microdisplay）技術メーカーであるeMaginが、2016年上半期の売上高が前年同期比で3.8％下落し、米ドル240万4,000ドルの純損失を出したことが分かった。
11日（現地時間）にeMaginが発表した2016年第2四半期の実績資料によると、同社は過去第2四半期に前年同期比で約11％下落した550万ドルの売上高を記録した。
このため同社は、上半期の総売上高は前年同期比約3.8％下落した1253万4000ドルであった。相反する製品の販売の売上高は、大きな違いはないが政府からの契約受注が前年同期に比べ不振であった。
しかし、前年同期にはなかったライセンスの売上高が、今年上半期には100万ドル発生した。同社は、VRヘッドセット技術に関する知的財産権を持っている。
今年第2四半期、同社は216万4000ドルの純損失を記録し、上半期の純損失は合計215万ドルである。前年同期の25万4000ドルの純利益に比べて240万4000ドルが下落した。
同社のCEOであるAndrew G. Sculleyは、「今年第2四半期には、政府からの契約規模が小さく、私たちの製造機器にダウンタイムがあった」と説明した。
Sculley CEOは、「私たちは、消費者の需要が拡大しているVR、AR市場で必要とする解像度と明るさを満たすことができる技術を持っている唯一のメーカーであると信じている」と強調した。
Source = JDI
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最近、日本政府に財政支援を申請したことがわかって注目を集めたジャパンディスプレイ（JDI）は、今年上半期106億円（約1149億ウォン）の営業損失を記録した。
JDIは、最近の実績発表を通じて、6月30日に終了した会計年度2016年第1四半期に前年同期比29.2％減の1743億円の売上高と前年同期比の営業利益が56億円減の34億円の営業損失を出したと発表した。
これによってJDIは、今年の上半期の総売上高3506億円（約3兆8000億ウォン）と107億の営業損失を記録した。JDIは前四半期の出荷量が予想値に及ばず、中国でのASPの下落などにより営業利益が低迷したと説明した。
特にJDIの売上高の50％を占めてきたAppleのiPhone販売の不振がJDIの事業に打撃を与えたと分析されている。
10日、日本のメディアは、JDI本間充CEOが「日本産業革新機構（INCJ）が支援を約束した」と明らかにしたと報じた。JDIの今回の資金支援は、損失を挽回する一方、有機EL量産ラインの構築を支障なく行うためであると分析している。
一方、JDIは、モバイル有機EL量産ラインの構築を進めており、Appleの次期iPhone新製品に有機ELパネルを供給する有力な候補の一つになると期待されているメーカーである。JDIは、今回の業績発表を通じて「2018年上半期から有機EL量産を開始する計画である」と強調した。
同社は9月30日に終了している会計年度2016年第2四半期に2100億円の売上高と10億円の営業利益を出すと見込んでいる。
リスボン・ロックフェスティバルに設けられたGalaxy ・アドベンチャーパークで、サムスン電子のモデルがVRバンジージャンプをしている。 （出典=サムスン電子）
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今年上半期の有機ELウェアラブル機器市場は、前年同期とは異なり、スマートウォッチ部門は静かだったのに対し、バーチャルリアリティ（VR）機器とスマートバンドが主流を成した。
UBIリサーチの調査によると、今年上半期に公開された有機ELウェアラブル機器のうち、VR機器（有機ELディスプレイを直に搭載したり、有機ELのスマートフォンを挟んで使うことができるVR機器）は、6種。スマートバンドは4種である。
2015年上半期に公開された有機ELウェアラブル機器は、スマートウォッチ5種とスマートバンド3種である。これは、スマートウォッチの新製品がほとんど出ていない今年の上半期と対照的である。
VR部門はオキュラスが去る1月、サムスンディスプレイの有機ELを搭載したVR機器である「オキュラス・リフト」の発表を皮切りに、ソニー、HTC、DeePoonなどが、消費者家電見本市（CES）のような国際展示会で新製品を続々と公開した。最近、サムスン電子は、ニューヨーク・Galaxy Note 7アンパックイベントで、Galaxy Note 7と連動されている新しい「ギアVR」製品を発表し、これに力づけられ、第3四半期にもVRの熱気が続く見込みである。
上半期のスマートバンド部門は、サムスン電子の「ギアフィット2」、シャオミの「ミーバンド2」、Fitbitの「アルタ」などが発売され、市場を盛り上げた。
今年上半期に発表された有機ELスマートウォッチの新製品は、中国GEAKが、5月の「CESアジア2016」で展示した有機ELとE-Paperデュアル・ディスプレイの「GEAK Watch3世代」が唯一であったが、それさえも市場に出てこなかった。
スマートウォッチ市場がこのように停滞を見せているのはバッテリの短い寿命、有用なアプリケーションの不在などにより、消費者の心をつかめないことが要因として指摘されてきた。
しかし、第3四半期、サムスン電子とAppleのスマートウォッチの新製品が発表されることが知られ、この市場が再び活気づけられるものと期待されている。
サムスンは9月、ベルリンで開かれたIFA 2016で「ギアS3」を公開することがわかっており、Appleも9月に「Appleウォッチ2」を発表するという噂がある。実際にAppleは、6月の世界開発者会議（WWDC）で、速度と機能を強化したスマートウォッチ用の新しいＯＳ「Watch OS 3」を公開したこともあり、期待が集められている。
OLED Lighting for Automotive（写真出典 = Novaled）
照明用有機ELパネル市場が急速に成長を続ける見込みのある中、特に自動車（Automotive）照明用有機ELが有機EL照明市場をリードするものと期待される。
UBIリサーチが8日に発刊した「2016 OLED Lighting Annual Report」によると、グローバル自動車照明用有機ELパネル市場は、今年300万ドルに過ぎない。
しかし、2017年から急成長を重ね、2019年には2億9600万ドル規模を形成し、室内照明用有機ELパネル市場を上回ると予測される。2019年室内照明用有機ELパネル市場は、1億8300万ドルであると観測される。
続いて2020年には、自動車照明用有機ELパネル市場は8億2100万ドルで、4億9400万ドルの室内照明市場とより一層の差が広がるものと予想される。その後は、室内照明有機EL市場が急成長し、2023年から自動車部門の売上高を超えると予想される。しかし、その後も、自動車部門は、室内照明とともに有機EL照明市場のメジャー領域を確保する見込みである。
有機ELは、多様なデザインが可能であるということと、目の健康に有害でないという利点のおかげで、次世代自動車照明用パネルとして脚光を浴びている。特に有機ELは、曲面デザインが可能であるという点が車のライトの利点として浮上している。
実際にUBIリサーチは、自動車照明用有機EL市場でフレキシブル有機ELのシェアは、今後継続的に75％以上になるとものと見込んでいる。
UBIリサーチの関係者は、「有機ELは、フレキシブル具現が可能であり、自動車室内灯、テールライトなどのデザイン面での利点が多い」とし、「より薄い自由曲面のデザインが可能となり、車両内のどの位置にも設置できる照明を設計することができ、自動車メーカーの新たな差別化のポイントになるであろう」と説明した。
Global OLED lighting panel revenue market share（出典= UBI Research、2016 OLED Lighting Annual Report）
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
世界の有機EL照明パネル市場が毎年急成長を重ね、2020年には1兆8千億ウォン規模を形成すると予測されており、LGディスプレイがその中で53％のシェアを占めると予想される。
UBIリサーチが8日に発刊した「2016 OLED Lighting Annual Report」によると、グローバル有機EL照明パネル市場は2016年米ドル1億1400万ドル（約1266億ウォン）規模を形成し、2017年から2025年まで年平均66％の成長率を記録すると予想される。
有機EL照明は、高いエネルギー効率、応用分野の多様性が利点であるとして浮上している。グローバル市場で白熱灯の使用規制が強化されたことも有機EL照明が脚光を浴びる要因となった。これにグローバル有機EL照明パネル市場も成長を重ね、2020年に米ドル16億ドル規模（約1兆8千億ウォン）を形成する見込みである。
LGディスプレイは、有機EL lightingパネルの量産技術を保有しながら投資も断行した唯一の企業である。2016年初め、LG化学の照明用有機EL事業がLGディスプレイに移管されたことがある。
LG Displayは、3月月15K規模の照明用第5世代有機ELパネルの量産ラインへの投資を決定、この事業を本格的に拡大している。この会社は2020年に照明用有機ELパネルの売上高が世界市場53％に相当する8億4800万ドル（約9400億ウォン）に達するものと予想されている。
応用分野別にみると、一般的な室内照明分野（down light）と自動車照明（Automotive）が急激な成長を記録しており、有機EL照明市場で最も大きな割合を占めるものと予測される。この他にも屋外用、医療用、展示用など、多様な分野で有機EL照明市場が拡大している。
一方、来る2025年の自動車照明用有機ELパネル市場は27億8600万ドル、室内照明パネル市場は34億900万ドル規模に成長するというのがUBIリサーチの予測である。
LG 有機EL 4K テレビ
LG電子は、オーストリアのウィーンにあるベルヴェデーレ宮殿（Schloss Belvedere）に、ULTRA OLED TV（モデル名：55EG920）、LG ULTRA HDテレビなど、合計16台の4Kテレビを先月初旬に設置してオーストリアの文化を紹介している。
今までに10万人を超える訪問者が、王室文化、美術、建築など、オーストリアの文化をULTRA 有機EL TVとLG ULTRA HD TVで鑑賞した。特に王宮内のマーブルホール（Marble Hall）に設置されたULTRA 有機EL TVは、グスタフ・クリムトの作品を紹介して人気を集めている。
ベルヴェデーレ宮殿は、クリムト特有の神秘的な黄金色を最もよく表現することができるディスプレイとしてLGULTRA 有機EL TVを選んだ。王宮側は、毎年100万人以上が訪問し、有機EL TVでクリムトの作品を鑑賞するものと予想している。
クリムトは、オーストリア出身の画家で、華やかな色味、モザイク方式のユニークな構成など、それまでの保守的な美術界と差別化された作品世界を構築した。特に、「キス（Kiss）」、「ユーディット（Judith）」など、彼の20世紀初頭の作品は、実際に金を使って華やかさの頂点を示した。
有機EL TVは、バックライトがなく、画素一つ一つが光を出すために光漏れがなく、現存するテレビの中で自然色に最も近い色を実現することができる。どの角度から見ても色が歪曲せず、多くの観覧客が一度に見ても同じ色を見ることができる。有機ELならではの薄くて洗練されたデザインは、王宮の品格にふさわしいという評価を受けた。
LG電子のキム・ソンスオーストリア法人長は、「有機EL TVがクリムトの作品を目の前で見るような感動を与えるであろう」とし、「黄金色の感動を通じて有機EL TVの真の価値を伝えることであろう」と強調した。
LG電子が最近発売した77インチの有機ELテレビ(出典＝LG電子)
最近、LG電子が77インチの有機ELテレビを発表し、4,100万ウォンという出庫価格が話題となった。価格に対する意見も分かれており、同じようなサイズの競合他社のテレビの価格動向を調べた。
UBIリサーチの市場調査によると、サムスン電子の78インチSUHDテレビ製品は、約900万～1,100万ウォン台（アマゾン最安値基準）で販売されている。去る4月に発売されたこの製品は、量子ドットフィルムを貼り付けたLCDパネルが搭載された。
LCDを用いるソニーテレビの場合は、今年1月に発売された75インチの製品が7月末には約670万ウォン、85インチの製品が約900万ウォンで、サムスン、LGの製品よりも安い方である。
LG電子の77インチ有機ELテレビ製品の実際の市場価格がいくらであるかはまだ正確に知ることができない。この製品の出庫価格である4,100万ウォンと比較すれば、サムスン電子の78インチ製品やソニーの85インチ製品よりも4倍ほど高い価格である。
既存の大型有機ELテレビの価格は、同じサイズのLCDテレビに比べて約2倍近くの差がある。最近はその格差がやや狭まることがあったが、これはLG電子が最近有機ELテレビの価格引き下げを断行した結果である。有機ELテレビが高いのは事実であるが、それでも市場がないわけではない。実際にLG電子は2016年第2四半期の有機ELテレビの販売量が前年同期に比べて4倍に増えたと、電話会議を通じて発表した。
しかし、LG電子の今回の77インチ有機ELテレビは、LCDテレビとの価格差が2倍よりも高い約4倍という面においては競争力が落ちるという意見もある。
これに対してUBIリサーチのイ・チュンフン代表は、「サイズが大きくなるほど歩留まりが急激に低下することを考慮すると、LGの77インチ新製品の価格がとんでもないほどとはいえない」とし、「歩留まりの改善などで価格も低下するし、これまでのテレビ市場の推移を見れば、最終的に市場価格が出庫価格に比べて半分まで低下することもある」と予想した。
LGの77インチ有機ELテレビの価格も4,100万ウォンから、今後2,000万ウォン台に下がることも可能で、同じようなサイズのLCDテレビとの価格差が最終的に2倍に狭まるという話である。
イ・チュンフン代表は、「これまで有機ELテレビがLCDテレビに比べて価格が2倍ほど高いにもかかわらず、それなりの市場地位を固めてきた」と説明した。
UBI ResearchがKIDSとともに「16thインダストリアル・フォーラムIMID」を開催する。
テレビとスマートフォン市場に活力を吹き入れ、次世代ディスプレイとして脚光を浴びてきた有機ELが、VR/AR、自動車、照明など、様々な産業として伸びていき、限りない潜在力を見せている。
有機ELがもたらす新世界がテレビとモバイルを超え、どのような産業でどのように具現されるのか、業界の専門家はどのような対応が必要なのか、インサイトを提供する情報共有の場が開かれる。
UBIリサーチは、韓国情報ディスプレイ学会（KIDS）とともに、8月23日から24日まで済州島にある済州ICCで「16th IMIDインダストリアル・フォーラム」を開催する。
今回のフォーラムでは、著名な業界人を講師として迎え、様々な産業での有機ELの潜在力と展望についての情報を伝達する予定である。
サムスン電子のAR/VR研究をリードしているキム・トギュン副社長は、「VR/ARを通じる今後のディスプレイ産業での成長（仮題）」というタイトルで語る。この席でキム副社長は、VR/AR産業の成長がディスプレイ市場にもたらす機会をうかがう予定である。
LGディスプレイのオートモーティブ セールス＆マーケティング部門のアン・サンヒョン部長は、「自動車ディスプレイのプラスチック有機ELの展望とアプリケーション」というタイトルの講演を通じて、有機ELの新しい市場で脚光を浴びる自動車ディスプレイ市場の動向と展望を共有する。
また、ソニー、e-ink、オーロラライティングデザイン、アルプス電気など、さまざまなメーカーの著名な講師が有機EL市場の限りない機会へのインサイトを伝える予定である。
このフォーラムを開催するUBIリサーチのイ・チュンフン代表も、有機ELのために変化する市場で新たな機会をつかむための有用な指針を伝える。
今回の「16th IMIDインダストリアル・フォーラム」の詳細については、UBIリサーチのホームページで知ることができる。
Source = LG Elec.
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
LG電子が有機ELテレビの販売拡大に力を得て、第2四半期の営業利益が約140％上昇した。
LG電子は、第2四半期の連結売上高14兆29億ウォン、連結営業利益5,846億ウォンを記録したと発表した。売上高は、生活家電販売好調の影響により、前年同期（13兆9,257億ウォン）に比べ0.6％増加し、営業利益は生活家電やテレビ部門の収益性が持続的に改善され、前年同期（2,441億ウォン）に比べ139.5％増加した。
同社は、第2四半期の景気低迷などの影響でテレビ出荷量が減少したにもかかわらず、損益が改善された。これはプレミアムテレビの販売数量および売上高の増加に負うものである。有機ELテレビとUltra HDテレビの販売拡大とコスト構造の改善がなされたというのがLG電子の説明である。
この会社は、第3四半期にもテレビ市場の停滞が続くにもかかわらず、有機ELテレビのようなプレミアム製品に対する需要は拡大すると見て、堅調な収益性を維持することを期待している。
H＆A事業本部とHE事業本部は、四半期史上最大の営業利益を達成した。特にHE事業本部は、四半期史上最高の営業利益率も記録した。
H＆A事業本部の売上高は、ツインウォッシュ洗濯機、氷浄水器冷蔵庫などプレミアム製品の販売好調やシステムエアコンなどB2Bビジネスの成長に力を得て、前年同期比4.8％増加した。営業利益は、継続的なコスト競争力の向上と「LG SIGNATURE（LGシグネチャ）」などのプレミアム製品の販売比率の拡大により、前年同期比48.6％増加した。特に、前四半期（9.7％）に次いで2四半期連続9％台の営業利益率（9.2％）を達成した。
MC事業本部の売上高は、G5の初期供給支のため肯定的な市場の反応を売り上げ拡大に展開することができず、前年同期比6.2％減少、前四半期比12.2％増加にとどまった。また、マーケティングコストの上昇などにより、営業損が続いた。
HE事業本部の売上高は、前年同期比では5.7％増加したが、中東、アフリカなどの成長市場の景気低迷の持続により前期比4.1％減少した。
Samsung Elec.が第2四半期の実績を発表した。 （出典= Samsung）
サムスン電子（Samsung Elec.）が、2016年第2四半期に連結基準で売上高50.94兆ウォン、営業利益8.14兆ウォンの実績を記録したと28日発表した。
売上高は前年同期48.54兆ウォンに比べて5％増加し、営業利益は前年同期6.9兆ウォンに比べて18％増加した。前四半期に比べると売上高は2％増加し、営業利益は22％増加した。
セット事業は、前年同期はもちろん、前四半に比べて実績が大幅に改善され、顕著な回復の傾向を記録した。IMは、Galaxy S7とS7 Edgeの販売好調が実績改善を引っ張った。
CEは、SUHD テレビ、シェフコレクション冷蔵庫、無風エアコン、アドウォッシュ/アクティブウォッシュ洗濯機などのプレミアム製品の販売好調により、実績が大幅に増えた。
部品事業は、全体的な部品価格の下落などの要因によって前年同期比の実績が減少したものの、前期比では実績が改善された。
半導体は、モバイルとSSDを中心に需要が増加した中で、20ナノDRAMとV-NAND、14ナノモバイルAPなどの差別化された製品の競争力によって堅調な実績を達成した。
ディスプレイは、LCDの歩留まりが安定して有機EL稼働率も増加して実績が黒字転換した。
第2四半期には、韓国ウォンが、ドル、ユーロなどの主要通貨に比べて強勢を見せながら、部品事業を中心に前期比約3千億ウォンレベルの否定的な影響が発生した。下半期には堅調な実績が続くものと予想される。
部品事業は、需給の安定化の中、高付加製品の販売拡大に上半期に比べ実績が改善されるものと期待される。
セット事業は、新製品発売の拡大などにより、マーケティングコストの増加が予想されるが、前年比実績成長勢を持続すると予想される。
特に、第3四半期は、部品事業がメモリとLCDの需給が改善される中、有機ELの実績が堅調な傾向を維持するものと予想され、セット事業はCEがオフシーズンの影響を受ける中で、IMが新製品の発売と市場競争の激化によってマーケティングコストが増加するものと予想される。
第2四半期の設備投資は、4.2兆ウォンであり、事業別では、半導体に2.0兆ウォン、ディスプレイに1.6兆ウォン規模である。上半期累計では8.8兆ウォンが実施された。
2016年全体の設備投資計画はまだ確定していないが、前年比小幅増加すると予想される。来年にはスマートフォン用有機ELパネルのV-NAND SSDの需要が大幅に増加することが予想される中、今年の投資は、有機ELとV-NANDの増設に集中するものとみられる。
第2四半期の半導体は、メモリとシステムLSIの両方で堅調な実績を達成し、売上高12兆ウォン、営業利益2.64兆ウォンを記録した。
第2四半期のメモリー市場は、モバイルとSSDを中心に需要が増加した中、サムスン電子は、継続的なプロセスの切り替えに伴うコスト削減によって前四半期に続いて堅調な実績を達成した。
NANDの場合、サーバー用大容量SSDに対する需要増持続と中華圏携帯電話メーカーの大容量ストレージ需要の増加に対応する一方、48段V-NANDの供給拡大によって実績を改善した。
DRAMは、モバイルとサーバー用20ナノ製品の販売増加により堅調な実績を達成した。
下半期のメモリー半導体市場は、全応用先の大容量化の傾向が持続し、業況がさらに安定することが予想される中、サムスン電子は、大容量プレミアム製品の競争力を強化し、実績改善に持ち込む計画である。
NANDは、サーバー、モバイル応用先で大容量製品の需要が増加しながら、需給が持続改善されると予想される。サムスン電子は、業界唯一の48段V-NANDの供給を拡大し、収益性をさらに高めていく計画である。
DRAMも堅調な市場の需要が続くと予想され、プロセスの成熟化が完了した20ナノプロセスに基づいて高付加ソリューションの供給を拡大していく計画である。
システムLSI事業は、プレミアムスマートフォンに搭載された14ナノモバイルAPの需要好調と、1300万以上の高画素イメージセンサーの販売拡大により前期比実績が改善された。これまで進めてきたファウンドリ顧客の多様化と中低価格のモバイルAPラインナップ強化戦略の成果である。
下半期にもサムスン電子は14ナノ以下の最先端プロセス技術のリーダーシップを維持し、取引先と製品の多様化により売上の堅調勢を持続する予定である。
□ ディスプレイパネル（Display Panel）
第2四半期のディスプレイ事業は、売上高6.42兆ウォン、営業利益0.14兆ウォンを記録した。第2四半期は有機ELの販売拡大、LCD新工法の歩留まり改善と大型テレビ向けパネルの販売増加により前期比実績が改善された。
下半期にもディスプレイ事業は、実績の改善を続けるものと予想される。有機ELの場合、市場の需要が増加するものと予想される中、フレキシブル、高解像度などの高付加価値モジュールの販売拡大を通じて実績の改善を継続し、LCDの場合、需給改善の中でUHDと超大型など、高付加モジュールの販売拡大を通じて実績を向上させる予定である。
特に有機ELパネルの場合、先制的投資と技術開発を通じて、市場を開拓してきており、フレキシブル量産を通じて技術的に一段階跳躍し、市場をさらに拡大させてきた。今後も、外部の顧客の販売を拡大し、革新的な製品の開発も継続していく計画である。
□ IM (IT & Mobile Communications)
第2四半期のIM部門は、売上高26.56兆ウォン、営業利益4.32兆ウォンを記録した。
第2四半期の無線事業は、Galaxy S7とS7 Edgeの販売好調により前期比実績が増加した。
特に、Galaxy S7製品群のうち、 Edgeの販売比率が50％を上回った点と、モデルの効率化を通じてGalaxy A/Jシリーズのような中低価格のスマートフォンの収益が前四半期の水準を維持した点が実績改善に役立った。
Samsung Elec. が、昨年から本格的に推進してきたモデルの効率化と、継続的な製品競争力の強化に対する努力が、今年の初めから効果が可視化され、第2四半期連続で前年比改善された実績の流れをみせている。
シーズンである下半期は、スマートフォンやタブレットの需要が成長するものと予想されるが、市場の競争もさらに激しくなるものと見られる。
Samsung Elec. は、下半期にもプレミアムモデルの堅調な売上勢を維持し、継続的なラインナップの効率化を通じて、前年同期比実績の改善傾向が続くことができるように努力する計画である。
一方、第3四半期はシーズン入りで、スマートフォンやタブレットの需要が前期比成長するものと予想される。
サムスン電子は、大画面のフラッグシップモデルの発売、Galaxy S7とS7 Edgeの持続販売は、プレミアムスマートフォンの販売好調を維持し、中・低価格スマートフォンの販売拡大と、中国特化モデルGalaxy Cシリーズ販売の本格化により、前期比スマートフォンの販売量を増やす計画である。
ただし、オンシーズンに伴う競争の激化やマーケティングコストの増加などが、利益に多少影響を与えるものと予想される。
ネットワーク事業は、主要な取引先のLTE投資拡大により第2四半期の実績が改善され、第3四半期にもLTE増設事業の受注などを通じて売上拡大を積極的に推進する予定である。
□ CE (Consumer Electronics)
第2四半期のCE部門は、売上高11.55兆ウォン、営業利益1.03兆ウォンを記録した。テレビや生活家電ともに前年比実績が改善された。
テレビの場合、新製品の本格的な発売と、グローバルスポーツイベントの特殊効果によって、SUHDテレビやカーブドテレビなどのプレミアム製品の販売が拡大された。
生活家電も、シェフコレクション冷蔵庫、無風エアコン、エドウォッシュ/アクティブウォッシュ洗濯機のようなプレミアム製品の販売が実績を牽引した。
サムスン電子は、多様な消費者のニーズを反映した革新的な製品の開発に注力しており、顧客の接点で効果的なマーケティングなどの努力を通じて全製品において安定した実績成長を続けている。
下半期のCE製品市場は、ヨーロッパと成長市場の消費心理萎縮と景気低迷の持続により、市場の需要は鈍化するものと予想される。
サムスン電子は、テレビの場合、量子ドット技術を強調したSUHDテレビマーケティングの強化と、取引先とのプロモーション企画を通じ、前年比の売上成長と収益性の改善を推進する方針である。
生活家電は、新しい経験を提供する革新的な製品の発売を拡大してB2B事業も強化し、持続的な成長を推進する計画である。
LGD will invest KRW 1.99trillion in 6G flexible OLED line. (Source = LGD)
LGディスプレイがPOLEDスマートフォン時代を先制攻撃するために、坡州(パジュ)事業所に約2兆ウォンのPOLED投資を断行すると27日発表した。
LGディスプレイ（代表取締役副会長ハン・サンボム、韓相範/www.lgdisplay.com）は、26日定例理事会を開き、京畿道坡州事業所内のP9工場に、月1万5000枚規模の6世代（1,500㎜×1,850㎜）プラスチック有機EL生産ラインの構築のための1兆9,900億ウォンの投資を決定した。
POLEDは、ガラス基板の代わりにプラスチックを使用するため、円形、多角形などの2次元デザインはもちろん、ベンダブル、ローラブル、フォルダブルなど、フレキシブルディスプレイに代表される3次元デザインへの革新を可能にする。
有機EL専門リサーチ会社であるUBIリサーチは、2016年のフレキシブル有機EL出荷量が約7,670万台から2020年には6億5,310万台に大きく成長すると見込んでいる。また、別のディスプレイ市場調査会社IHSは、フレキシブル有機EL市場が2016年には約5,900万台から2020年には約4億1,600万台に成長するものと予測する。
LGディスプレイは、これらの市場の拡大に積極的に対応するために、慶尚北道にある亀尾（グミ）事業所に6世代POLED生産ライン（E5）を投資したのに続き、坡州事業所にも約2兆ウォンの6世代生産ライン（E6）を追加投資する。
一方、LGディスプレイは今回の投資の効率性を最大化するために、坡州に約5,000億ウォン規模の関連インフラの造成を進めており、亀尾に続き、坡州でP生産が2018年に本格化されれば、LGディスプレイはPOLED、スマートフォン事業の拡大の基盤を作ることになる。
LGディスプレイは、今回の投資を発表した第6世代生産ラインのほか、月1万4,000枚規模の第4.5世代P有機EL生産ラインでスマートウォッチなどを生産しており、現在、建設工事中のP10工場に、今後10兆以上を投資して、有機ELを通じたディスプレイのルネサンス時代を開く覚悟である。
LGディスプレイのハン・サンボム副会長は、「ディスプレイ産から有機ELへのパラダイムシフトは、新たな挑戦でありチャンスである」とし、「LGディスプレイは、適期の投資と投資効率を最大化して、未来の成長動力として浮上する有機EL市場で必ずトップの地位を確保する」と述べた。
一方、2013年1月、世界初の55インチ有機ELテレビパネルを量産して、本格的な大型有機EL時代の幕開けを宣言したLGディスプレイは、POLEDにおいても2013年10月世界初の6インチのスマートフォン用POLEDを量産したことに続いて、2014年9月には世界初の1.3インチの円形POLEDを量産するなど、着実に関連技術とプロセスのノウハウを蓄積してきた。
中国のGen8 LCDラインが、すでに韓国を超えた。(写真出典= BOE).
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
Gen8ラインなどで大面積LCDを出荷している中国の攻勢に対応するため、韓国のパネルメーカーは、大面積LCDラインを有機ELに転換投資するのが最も有力な対策であるという分析が出た。
UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、中国と台湾のパネルメーカーのGen8以上のLCD量産ラインは、2016年第1四半期現在、総690k規模である。これは、韓国のGen8 LCD生産能力（capa）を超えた数値である。
中国は、現在も大型LCDの量産ラインの増設に積極的な動きをみせている。今後3年後には中国と台湾が新規構築する大面積LCDの量産ラインは、韓国の現在の量産ラインの生産能力の80％に達する規模であるとUBIリサーチは見込んでいる。
このレポートは、このような中華圏のLCDでの物量的な攻勢に韓国企業が対応するためには、韓国のパネルメーカーが大面積LCDラインを有機ELラインに転換させるのが有力な対応策であると強調する。
Gen8ラインの場合、中小型ラインとは異なり、LCDラインを有機ELラインとしてコストを効率よく転換することができ、転換投資の主要対象として考慮される。
特にフォトマスク工程数が少ないoxide TFTとWRGB+ CF技術を適用すれば、既存の大面積a-Si LCDラインの設備をそのまま活用できることも利点である。
UBIリサーチの関係者は、「a-Si LCDラインのbackplane装置と、color filter装置をそのまま利用することができるというのが転換投資の利点」とし、「a-Si lineのキャパを最大限に活用するためには、フォトマスク工程数が少ないTFT工程の開発が不可欠である」と説明した。
Picture Source = SDC
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サムスンディスプレイ5世代有機ELライン増設が必要であると分析される。
サムスンディスプレイが急増している有機ELスマートフォンの需要に対応するためにはGen5.5 rigid 有機ELラインの追加増設と、V1ラインの移設が避けられないものと分析される。
現在、中国のスマートフォン用有機EL需要は爆発的である。UBIリサーチの調査によると、中国で来年までに必要とする量は2億枚にも達する。
したがって、サムスンディスプレイはA2工場でより多くの有機ELパネルを生産するために、透明有機ELを製造するV1ラインをLCD用Gen8の工場であるL8に移動する必要があると判断される。
有機EL用V1ラインはGen8装置で製造されたTFT基板を6分割して使用してきたので、V1ラインをこのGen8の工場に移転することがパネルの生産と物流管理のうえで最も望ましいものと考えられる。
UBIリサーチのイ・チュンフン代表は、「中国の今後のモバイル有機ELの需要はBOEなど、中国の主要パネルメーカーが供給するには不可能な量であることはもちろん、サムスンディスプレイでも現存する量産ラインでは、十分な供給が容易ではない」とし、 「このためにサムスンディスプレイは、少なくともGen5.5のA2ラインに20～30k規模の有機EL量産ラインの増設が必要になるであろう」と予想した。
SID 2016で展示されたLGの有機ELテレビ
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
2016年から2020年までの今後5年間の世界の第8世代転換投資（LCD→有機EL）は、総額米ドル66億7400万ドル（約7兆6180億ウォン）規模になるものと予想される。
UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、今後5年間、韓国の第8世代転換投資は54億ドルになるものと予想される。これは、世界規模である66億7400万ドルの81％に相当する。特に、LGディスプレイを中心に大面積LCDラインの有機ELへの転換投資が本格的に行われる見込みである。
中国は大面積LCD新規ラインを2016年から本格的に稼働すると予想される。これに対応するため、韓国のパネルメーカーは、2016年から韓国の8世代a-Si LCDラインを有機ELラインに本格的に転換するものと予想される。
グローバルディスプレイ市場では、中国にLCDで対抗するには、中国LCDメーカーの物量攻勢と価格競争力があまりにも強力なので、韓国のランナーは有機ELに目を向けて、この市場を育てるために力を集中しなければならない状況であると解釈される。
大面積パネルの量産ラインである第8世代LCDラインが転換投資の主要対象となった理由は、中小型LCDラインに比べて有機ELへの転換が容易だからである。8世代LCDラインでバックプレーンに使用されるa-si TFTは、第8世代有機ELラインで使用されるoxide TFTでコスト効率に転換されることがあるというのが専門家の説明である。
LGDがSID2016で展示した65インチ有機ELテレビ用パネル
LGディスプレイが、2016年第2四半期に65インチ有機ELパネル出荷量を大幅に増やしたことがわかった。これは、有機ELテレビが本格的な市場の成長と、大型化の傾向に入っているものと考えられる。
UBIリサーチの調査によると、LGディスプレイは2016年第2四半期は、約14万枚のテレビ用有機ELパネルを出荷した。このうち、大型テレビ用で65インチパネルは、約2万8000枚であった。これは、前期に比べて約2倍ほど増えた数値である。
LGディスプレイが、このように65インチ有機ELパネルの出荷量を大幅に増やしたのは、グローバルテレビ市場で有機ELパネル搭載テレビを発売するメーカーが増えており、50インチ台を超え、60インチ台の大型化の需要が高まっている状況に対応する動きであると解釈される。
実際、最近ドイツのレーベ(Loewe)、メス(Metz)など、多数のテレビメーカーが有機EL陣営に合流したことがわかった。UBIリサーチの調査によると、 メーカーのスカイワース(Skyworth)の場合、今年現在までにLGディスプレイから3万枚ほどのテレビ用有機ELパネルの供給を受けた。
サイズが大きいパネルほどLCDとの価格競争力の格差が減るという点も、LGディスプレイが60インチ以上のパネルに集中するよう1つの要因であると分析される。
テレビ市場で有機ELのトップメーカーであるLG電子は、これまで有機ELテレビの値下げを断行してきた。有機ELパネルを搭載したテレビがLCDテレビに比べて価格競争力が低く、消費者の購買意欲をそそらせるために困難があったからである。しかし、サイズが大型になればなるほど有機ELとLCDの間の価格差が減るというのが専門家の説明である。
LG電子は19日、77インチの有機ELパネルを搭載したテレビを発表した。このように、LGは超大型有機ELテレビ市場の開拓に力量を集中している。
中国はLCDテレビパネルの投資を増やしている。
2016年上半期LCDテレビパネルの出荷量が前年同期比約6％減少したとデジタイムズがあるコンサルティング会社の資料を引用して報じた。一方、中華圏のメーカーは、このような傾向とは反対の大型LCDの生産量を伸ばしており、注目されている。
報道によると、上半期のグローバルテレビ用LCDパネルの出荷量は1億2400万枚に2015年上半期に比べて約5.9％ほど減少した。しかし、全体のLCDパネルの出荷量は4％増加した。これは、平均サイズのパネルの数が増加したためである。
しかし、中国の動きは、このような流れとは対照的である。上半期のグローバルLCD市場では、大型LCD出荷量が減少したが、中国の主要パネルメーカーは、むしろ増やしたことが分かった。
BOEは、上半期2250万枚のテレビ用LCDパネルを出荷した。これは、前年同期比47％増えた数値である。CSOTは1470万枚のテレビ用LCDパネルを出荷、前年同期比30％増加した。
一方、UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2018年末までに中国や台湾で投資が決定されたり検討されている大型LCD量産ラインの月生産能力（キャパ）は、総528kである。
これは、韓国の現在の大型LCD量産ラインの80％に達する規模に該当する。
3年後、中国の新規大型LCDラインが3年後には韓国の80％に達する見込みである。（写真出典= BOE）
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
中国が今後3年後には韓国の現在の大型LCD量産ラインの80％に達する規模の新規大型LCDラインを備えるようになるとみている。
UBIリサーチが最近発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2018年末までに中国や台湾で投資が決定されたり検討されている大面積LCDの量産ライン月生産能力（キャパ）は、総525kである。
これは、UBIリサーチがBOE、HCK、CEC Panda、CSOT、AUO、Innoluxなど、中国と台湾メーカーの2016年第3四半期から2018年第4四半期までの投資計画を調査した結果である。
この計画が滞りなく進むと仮定すれば、2018年第4四半期までに発注を終え、その後機器の設置などを経て、稼働準備が完了する時期は、今から3年後の2019年になるものと予想される。
月525kは、韓国の現在の大型LCD量産ラインの80％に達する規模である。月525kの新規ラインが稼動を開始すれば、大型パネルの供給過剰が本格的に現れるものとみえる。
ＵＢＩリサーチの関係者は、「中国と台湾の量産ライン投資が計画通りに進めば、今後、韓国と日本で生産される大面積LCDは、中国パネルの競争力を持つことが容易ではないだろう」と予想した。
Source = AUO
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
AU Optronics（AUO）が2016年第2四半期にLCD出荷量は増加したが、売上高は減少した。
最近AUOは、第2四半期に800億9000万台湾ドル（米ドル約24億7800万ドル）の売上高を記録したと発表した。これは、前四半期比12.6％増加した金額であるが、前年同期比では13.2％減少した数値である。
同社は、第2四半期に7096万枚のパネルを出荷した。10インチ以上のパネルが2846万枚、10インチ以下のパネルが4250万である。10インチ以上のパネル出荷量は、前期比16.5％増加、前年同期比14.3％増加した。10インチ以下のパネル出荷量は、前期比12.6％、前年同期比11.5％上昇した。
もっと多く売って少なく儲けたというわけである。LCD価格下落の影響が第2四半期にもつながったという話である。
一方、台湾のLCDドライバICメーカーであるNovatは、2016年上半期の売上高が、2015年上半期より10.9％減少した。LCDサーフェスマウント（surface mount）メーカーであるTSMT第2四半期の売上高が、前年同期比10.1％下落した。
QLEDが次世代テレビ技術でイシューとなっている。 （写真出典= Samsung Elec.)
ＵＢＩリサーチの主席アナリスト、イ・チュンフン
最近、QLEDが次世代テレビ技術でマスコミでイシューとなっている。サムスン電子が、現在販売中のSUHDテレビの次期製品でQLEDテレビを指定したためである。しかし、QLEDテレビ用ディスプレイがelectroluminescence quantum dot技術を利用する製品であれば、ディスプレイのことについて知らないにもほどがある。
Quantum dot技術を利用するディスプレイは、光を出すメカニズムに基づいて2つに分類される。 photoluminescence quantum dotと、electroluminescence quantum dot技術である。photoluminescence quantum dot技術とは、外部の光によって刺激された物質がもう一度光を出すメカニズムで、現在LCDテレビに適用されているQD技術である。
バックライトから出る青色の光にquantum dot sheetを付けてバックライト・ユニットに使用している製品で、サムスン電子SUHDテレビがまさにこの製品である。photoluminescence quantum dotは色再現範囲が広く、NTSC基準110％以上の光を表現することができ、LCDテレビとしては最高の製品であることに間違いない。別のphotoluminescence quantum dot技術としては、color filterにquantum dotの物質を分散させて色を表現する方法を開発中である。
これに比べてelectroluminescence quantum dot技術は、電気を加えたとき、自ら光を出す自発光物質として有機ELと類似している。光を出す材料のみ無機物で、構造は有機ELと似ている。有機ELは、光を出すため正孔がHIL層を介して電極から入って来て、この正孔がHTL層を通じて発光物質に到達する。
電子がEIL層とETL層を経て発光材料に到着すると、電子と正孔によってエネルギー準位が急上昇した発光材料は、不安定な状態から脱するために光を発散して基底状態に戻る。HILとHTL、EIL、ETL層が有機ELに必要な理由は、電子と正孔が発光材料に到達するためのエネルギー準位の調節機能をするからである。
したがってelectroluminescence quantum dotが光を出すためには、有機ELと同様に、HILとHTL、EIL、ETL層が必要である。electroluminescence quantum dot技術を開発しているサイエンティストたちは、HILとHTL、EIL、ETL材料は、有機EL用を用いている。まだ専用の材料が開発されておらず、技術レベルはまだ初歩の段階である。技術という領域というより、まだ科学という領域に属しているのである。
さらにelectroluminescence quantum dotは溶液に分散させてプリンティングする方式を用いており、ink-jetまたは類似の危機の開発が不可欠である。もちろん、HILとHTL、EIL、ETLも溶液で塗布しなければならない。
ここで気になる点は、サムスン電子が言っているQLEDテレビがphotoluminescence quantum dotを使用している既存のQD技術であるか、electroluminescence quantum dotを使用している技術であるかである。一般的にQLEDはelectroluminescence quantum dot技術を意味するので、サムスン電子が本当にelectroluminescence quantum dotを使用しているQLEDテレビを数年以内に販売することができれば、科学の新記録を樹立する地上最高の革新企業になるに違いなく、非常に期待がされている部分である。
しかし、有機ELの発光物質を開発している材料メーカーはナンセンスだと一蹴している。溶液工程で製作する有機EL用発光材料と、HIL、HTL、EIL、ETL材料もまだ確実に開発されておらず、商用化には5年ほどの時間がかかるであろうとみているが、QLEDを数年以内に具現することは不可能であるということがメーカー共通の声である。QLED専用HIL、HTL、EIL、ETL材料は、まだ開発されていないのが業界の現実である。
プリンティング用機器においても、まだ商用化された製品がない。electroluminescence quantum dot技術を開発する学界でも、ようやく可能性がみえた程度であるとされている中、先走りすぎていると指摘している。
QLEDをするためには、経由するステップがある。溶液プロセスを用いるQLEDが商品化されるには、少なくとも溶液プロセス有機ELが出現してから次に進むしかない。有機ELが商品化されるまで到達した履歴を見ると、早くても10年かかる。
有機ELでテレビを作れないサムスン電子が、QLEDで3年以内にテレビを作ると語ったことについて、「さすがサムスンだ」と感心するべきか、それとも「どうしたサムスン？」と思うべきなのか……。
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
2016年から2020年までの5年間で、Apple用AMOLED装置市場の規模は、米ドル130億ドル(約15兆1400億ウォン)規模に達すると予想される。
UBIリサーチが7月に発刊した「2016 OLED Manufacturing Equipment Annual Report」によると、2016年から2020年までに全世界の6世代フレキシブルAMOLED装置市場は、米ドル284億1100万ドル(約33兆ウォン)規模を形成するものと予想される。このうち、Apple用だけでも130億ドルで47％のシェアを占める。
これは、Appleが2017年に発売する新iPhoneのシリーズの一部のモデルにフレキシブルAMOLEDを適用して、2018年発売する新モデルからは全量フレキシブルAMOLEDパネルを適用すると仮定した数値である。
Appleは、年間2億台以上のスマートフォン販売量により、スマートフォン市場の全体の約15％を占めているだけに、今後フレキシブルAMOLEDパネル市場の拡大に大きな影響を与えるものと予想される。
グローバル全体フレキシブルAMOLEDパネルの出荷量は、2021年には10億枚を突破するものと予想される。このうち、AppleのiPhoneに適用されるフレキシブルAMOLEDパネルは2017年20％のシェアを記録し、2021年には50％を超えるというのがUBIリサーチの展望である。
UBIリサーチ関係者は、「AppleのフレキシブルAMOLEDパネルの需要を満たすために必要なパネルの生産能力（キャパ）は、2017年の30kに続いて2021年には300kになると分析される」とし、「これにより、パネルメーカーの量産ライン投資も拡大されており、特に、サムスンディスプレイは、Apple用として毎年30kずつ投資するものと予想される」と説明した。
一方、UBIリサーチの今回の報告書によると、2016年から2020年までの全体の有機EL機器市場は、米ドル約439億2700万ドル規模を形成するものと予想される。
サムスンディスプレイのノ・チョルレ常務が基調講演をしている。
韓国の有機EL産業がグローバル市場で主導権を失わないためには、生産コストを下げることができる設備の技術がカギであると専門家が口をそろえた。
5日、ソウルのサムジョンホテルで、産業通商資源部主催の韓国ディスプレイ産業協会が開催した、第3回有機ELフロンティア・フォーラム「有機EL装置産業の今日、そして明日」において、メーカーおよび学界の専門家が有機EL装置技術の発展の方向性について論じた。
基調講演を務めたサムスンディスプレイのノ・チョルレ常務は、「フレキシブル有機ELは、第1世代のカーブド、続いて第2世代のベンダブル、3世代のフォルダブル/ローラーブルを経て、第4世代のデフォーマブル、ストレッチャブルまで発展するだろう」とし「未来のディスプレイであるフレキシブル有機EL市場は、革新的な製造設備の開発が前提条件である」と強調した。
ノ常務は「ディスプレイ市場の成敗は、高品質、高性能フレキシブルのディスプレイ製品を生産するための装置技術の早期確保にかかっている」とし、「素材とプロセスの革新を通じた製造コストを下げる国産の装置技術を開発しなければならない」と述べた。
また、他の講演者であるKateevaのぺ・ギョンビン副社長は、有機EL生産におけるコスト削減のための設備としてインクジェットプロセスの優位性を強調し、自社がインクジェットベースのRGBプロセスを開発していると強調した。
副社長は、「2年以内に量産ラインにインクジェットRGB装置を供給することができるだろう」と予想した。
韓国ディスプレイ産業協会のキム・ギョンス副会長も、「韓国が有機EL市場でも主導権を持つためには、現在蒸着工程方式をインクジェットプリント工程に転換する必要があり、専門人材を養成しなければならない」と述べた。
AMOLEDのroll to rollビジョンと、開発能力について発表した成均館大学チョン・ホギュン碩座教授は、「roll to rollといっても、必ずしもプリンティングとだけ考える必要はない」とし、「ある韓国の企業で蒸着を利用したroll to roll装置が開発されており、問題はBackplane」であると説明した。
一方、この日のフォーラムでは、中国、日本が急速に韓国の有機EL産業の追撃に出ているという点が指摘された。これに韓国が対応するためには、政府と産学研の緊密な協力が必要であるという意見も提起された。
出展 = Applied Materials
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
アプライド・マテリアルズ（Applied Materials）が有機EL市場の成長に力を得て、2016年第2四半期のディスプレイ装置の売上高が6倍近く増えるものと予想される。
最近のデジタルタイムズによると、Applied Materialsの関係者の話として同社が2016年第2四半期に受注したディスプレイ装置の注文が、米ドル約7億ドル分に達すると報じた。これは前年同期の1億2000万ドルより5.8倍も増加した数値である。
特に、サムスンディスプレイ、LGディスプレイなど、韓国のパネルメーカーから装置の需要が急速に増加している。また、中国のパネルメーカーも韓国のパネルメーカーの技術力と生産力に追いつくために、積極的に乗り出している状況である。
Applied Materialsは、スマートフォン、スマートウォッチなど、モバイル用有機ELパネルの世界の出荷量が2016年の3億5,300万枚から2020年には7億9,900万枚に増えるものと見ている。 また、世界の自動車用有機ELパネル出荷量は、2016年の1億3400万枚から2020年には1億7600万枚に増加するものと予想している。
Source = UDC
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
有機EL材料業界で特許の帝王として君臨しているユニバーサルディスプレイ（UDC）が、ビーエーエスエフ(BASF)の有機EL関連の特許を米ドル約9,600万ドルで買収したと28日発表した。
この特許ポートフォリオは、主に有機ELりん光材料に対するもので、既に出願された500件を超える特許とまだ出願前の86件の特許も含む。BASFのこの有機ELポートフォリオは、平均で10年間有効である。
UDCは、今回のBASF社の特許買収により、ブルー発光システムを開発するために役立つことを期待している。今回の買収でUDCは、4,000件を超える出願特許と待機中の特許を保有することになる。UDCは、米ドル3億9,570万ドルの現金を持っており、今回のIP買収の費用は十分に可能である。
今回のUDCの動きは、韓国の有機EL発光材料メーカーも注目している。有機EL材料市場は、特許競争力が左右するので、十分なIP確保が重要だからである。
UBIリサーチの調査によると、UDCは、このような特許競争力を前面に出して、2015年は前年に続いて、世界の有機EL発光材料市場で1位を占めた。徳山ネオルックスなど、韓国の材料メーカーは、UDCの強固な市場の先取りに対抗して、特許競争力の確保に積極的に乗り出している。
成均館大学高分子工学部イ・ジュンヨプ教授は、4月に開かれたフォーラムで、「UDCの特許は、これまで訴訟を経てやや縮小された部分もあるが、いまだりん光材料がほとんどすべて含まれる広いクレームを持っている」とし、「UDCは別の特許を買収するなどの対応に乗り出し、韓国メーカーもこれに対する対応策を探さなければならない」と強調した。
一方、BASFは、2015年には有機EL関連の研究開発を中断している。
Source = Japan Display
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
日本のジャパンディスプレイ（JDI）が中国南部にある中小型LCDモジュール工場を中国のパネルメーカーである江西ホールテック（Jiangxi Holitech）に売却する予定であると、日本のマスコミが報じた。売却金額は米ドル1615万ドルである。
この工場は、台湾のLCDモジュールメーカーであるスターワールドテクノロジー（Star World Technology）の子会社であるモーニングスターオプトロニクス珠海（Morningstar Optronics Zhuhai、MOZ）に所属している工場である。台湾ディスプレイがスターワールドテクノロジーの主要株主であり、JDIが台湾ディスプレイの全体を所有している。
MOZ工場の売却を通じて台湾ディスプレイは、スターワールドテクノロジーの100％の持分を所有することになる。
JDIは三つのLCDモジュールの生産子会社を持っていた。蘇州にあるJDIデバイス、JDIエレクトロニクスと深圳にある深圳JDIである。中国のスマートフォンメーカーのためのタッチパネルの供給のためである。
日本のメディアによると、JDIは、この三つの子会社を処分することに対する詳細な計画を来る7月末までに決定する予定である。
Informatixがお披露目したVR用ソフトウェア「ジャイロ・アイ」
Tokyo = Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
6月22日から25日まで東京ビッグサイトで行われている世界最大規模の製造分野の展示会であるManufacturing World Japan 2016では、VR関連するコンテンツやソフトウェアの新製品が大挙公開された。
Transmediaは、VR用3Dコンテンツの保存および編集ソフトウェアである「Drop in VR」を披露した。使用者が3DモデリングをしたコンテンツをDrop in VRのサーバーにアップロードして、音楽、映像、機能などを追加して編集することができる。
このように編集されたコンテンツは、もう一度ダウンロードして、使用者のVR機器を通じて楽しむことができる。この会社は、今回の展示でDrop in VRで編集したコミックを360°で見ることができるVRコンテンツを試演した。会場で出会った同社関係者は、「今年9月のテストを経て、年末にはDrop in VRサービスを開始する予定」と述べた。
Informatixは、住宅やオフィスの建築などに活用できる3Dビューアソフト「ジャイロ・アイ（GyroEye）」を公開した。ジャイロ・アイを使用すると、VRを通じて仮想空間を、360°で建築前、建築後を比較して見ることができる。
会場で出会った同社関係者は、「8月にジャイロ・アイと、ドイツZeiss(ツァイス)のVR機器の新製品「VR one +」を同時発売する計画」と述べた。
ZENKEIは風景鑑賞などのためのVR用プラットフォームである「ステレオ6」サービスを22日から開始した。ステレオ6は、6つのカメラで撮影した映像を360°のコンテンツで製作し、これをVRを通じて鑑賞できるようにする総括システムである。
Dynamo Amusementは、独自製作したVR用コンテンツ「メガロドン」を披露した。同社は、展示場でサムスン電子の「ギアVR」と「Galaxy S6」を使用して、4D映画でこのコンテンツを試演した。Dynamo関係者によると、メガロドンは海の中の生き物の世界をCGで製作したコンテンツでランニングタイムは5分、今年夏に発売される予定である。
Galaxy S Series`s Blue Materials Luminance Needs to be Improved by 3.7 Times (Source = UBI Research)
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
If the Galaxy S Series luminance increase trend continues, it is estimated that the luminance will reach 754 nits within 2-3 years. In order to produce Galaxy S with 754 nits, the luminance of blue emitting materials, that will be used for the product’s AMOLED, is analyzed to require improvement by approx. 3.7 times.
According to AMOLED Characteristics Analysis Report of Galaxy S Series, published by UBI Research, the analysis of luminance increase trend of Galaxy pr0oducts from S4 released in 2013 shows Galaxy S series with full white luminance of 430 nits and peak white of 754 nits is expected to be produced within 2-3 years. The Galaxy S4 luminance is 338 nits (peak white), and the luminance increased to S7’s 505 nits via S5 and S6’s 400 nits mark. Calculating based on this trend, the future product is analyzed to have 754 nits of luminance.
The report reveals that for Galaxy S7, the luminance of red materials is 142 nits, green 338 nits, and blue 26 nits. To actualize 754 nits screen, the red materials have to improve luminance by approximately 1.5 times, green 1.2 times, and blue 3.7 times. UBI Research explained that for high resolution screen with limited size, emitting materials performance improvement is a must and that technology development should be focused on blue emitting materials.
* Luminance figures (nits) quoted in the article have been measured by UBI Research, with Auto Brightness function switched off. Future luminance forecast is also without this function.
出典= Canon Tokki
キヤノントッキ（Canon Tokki）が急速に増加している有機ELの需要に対応するため、真空蒸着装置の生産キャパを2倍に拡大することを最近ロイターが報じた。
報道によると、真空蒸着装置のリードメーカーであるキヤノントッキは、有機EL量産のための真空蒸着装置の受注が大幅に押し寄せた状態である。同社の現在のキャパを基準にしてみると、今後数年分の注文が押し寄せている。
何社かの外信によると、キヤノントッキはLGディスプレイの装置の注文を断った。すでにサムスンディスプレイの注文だけでもキヤノントッキのキャパで詰まっているからである。
このため、キヤノントッキは、今年中に装置の生産キャパを2倍に増やす計画をたてている。キヤノントッキのCEOは、「Appleが次期製品に有機ELを採用するというニュースで市場が盛り上がっている」と述べた。
一方、最近、日本の大日本印刷も市場の有機EL需要に対応するため、蒸着マスクの生産キャパを3倍に増やすものと、日本のマスコミが報じた。大日本印刷は、世界の蒸着マスク市場の50％以上のシェアを占めているメーカーである。
国内では、LG電子からインベニアが約320億ウォン規模、アバコが約52億6千億ウォン規模の有機EL製造装置の供給契約を今月受注している。このように有機EL市場の爆発需要に装置メーカーの動きが慌ただしい。
Barry Young Suggested “Don`t Believe the Garbage about QLED in 2019” (Source = Samsung)
Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com
An article by Barry Young, the managing director of the OLED Association, in Display Daily created much excitement in Korean display industry when domestic media picked up the story on 14 June. The article includes Young’s suggestion, “don’t believe the garbage about QLEDs in 2019”.
Clarifying this comment, experts unpack this to mean Young’s pessimistic outlook for QLED mass production in 2019 forecast rather than for QLED itself.
Barry Young discussed QD in an article titled Drinking the QD Kool-Aid in Display Daily. It is estimated that the comment is aimed at the recent speculation that Samsung Electronics will mass produce QLED TV as the next generation product in 2019 rather than OLED TV. While Samsung Electronics has not announced their official position regarding QLED TV mass production timing, some sectors within the market believe it will be possible by 2019. However, many have differing opinions.
QLED is a display that uses quantum dot for emitting layers’ host and dopant while maintaining the common layers used in the existing OLED. Quantum dot, emitting layer materials used in QLED, utilizes inorganic materials and can lower the production cost in comparison to OLED’s emitting layer materials. That the process does not require evaporation as it can be carried out through ink jet printing is another advantage, and some also believe that QLED color purity is superior to OLED.
Despite these, some experts point out that it is difficult for QLED to become the main force of the premium TV market, surpassing OLED, in a short time. QLED has to solve several technological issues including lifetime and emitting efficiency. When mass producing QLED, pin holes occur and reduce device lifetime, and as the hole and electron are not balanced the emitting efficiency falls. Furthermore, as even research has not been carried out regarding QLED lifetime and degradation, whether it will be commercialized by 2019 is also in question.
Meanwhile, Young refuted the argument that QD-LCD’s picture quality is superior to OLED. He proclaimed that QD Vision and Nanosys are making “very questionable statements” about how “OLED TVs were outperformed by LCD’s with QD enhanced LED backlights” without considering merits of OLED such as contrast ratio, viewing angle, response time, color accuracy, and form factor as well as luminance and color area.
出典= Samsung Display
サムスンディスプレイが、今年有機EL量産設備拡大のために約8兆ウォンを投入する予定であると、18日日本の日経新聞が報じた。
報道によると、サムスンディスプレイは忠清南道湯井工場の有機EL量産設備を拡充する予定である。8兆ウォンの投資は、サムスンディスプレイの昨年の投資に達する金額で、スマートフォン用パネル2億数千万枚分に相当する規模である。これは、現在の生産能力の50％を超えると日経は報じた。
サムスンディスプレイのこのような動きは、Appleや中国企業に有機ELを供給するための準備であると見られる。サムスンの大型投資は有機ELパネル市場をほぼ独占しようとする計画で、これはパネル生産競合他社への脅威になるであろうというのが日経の分析である。
一方、Appleは、2018年に有機ELスマートフォン発売方針を部品メーカーに伝えたが、一部の機種は来年に短縮される計画と知られている。