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IT用OLED出荷量、年平均41%の成長率で2027年は3,100万台の見通し

UBIリサーチが最新発刊した「IT用OLED技術と産業動向分析レポート」によると、タブレット PCとノートブック型、モニター用OLEDの出荷量は年平均41%の成長率で2027年には3,100万台に達する見通し。

今回の展望はサムスンディスプレイの5.5世代ラインと6世代ライン、8.5世代QD-OLEDライン、8.6世代(2290 x 2620mm2)IT用ライン、LGディスプレイとBOE、Visionoxの6世代OLEDラインを基準にしている。

IT用OLED 出荷量見通し

IT用OLED 出荷量見通し

IT製品としてOLEDはスマートフォンやテレビに比べて注目されていない市場だったが、新型コロナウイルス事態によるIT製品の需要増加とAppleのIT用OLED搭載の見通しにより大きく注目され始めた。

既存事業ではサムスンディスプレイが5.5世代rigid OLEDラインであるA2と8.5世代QD-OLEDラインの一部で、EDOなど一部の中国企業でIT用OLEDを少量量産する水準だったが、2024年からサムスンディスプレイとLGディスプレイは6世代ラインでAppleのiPad用OLEDを本格的に量産開始する予定であり、BOEもB12ラインでIT用OLEDを量産する計画だ。

また、サムスンディスプレイは今年初め、IT用に8.6世代OLEDラインへの投資を決定し、2026年上半期からノートブック用など多様なIT用製品を量産するものと予想される。

それだけでなく、LGディスプレイとBOEもそれぞれ投資金と顧客会社を確保でき次第、8.6世代ラインへの投資を開始するという計画であり、Visionoxもまた8.6世代ライン投資のために主要装備業者らとミーティングを行っていることが調査の結果判明した。

今後、IT用にセット業者のOLED需要が増加し、パネル業者の8.6世代ライン投資が進行されれば、スマートフォン市場に続きIT市場がOLEDの新しい高付加価値市場になる見通しである。

▶IT向けOLED技術と産業動向分析レポート Sample

UBIリサーチの李代表「サムスンディスプレイ、高付加価値のIT用OLED生産で収益性を強化」

サムスンディスプレイは中国パネル業者のフレキシブルOLED低価格攻勢で減少しているA2ラインの稼動率を補完するために、タブレットPCとノートブック用パネル生産に集中するものと見られている。

7月5日、 韓国・汝矣島で開かれた「2023 OLED & Micro Displayアナリストセミナー」(UBI Research主催)で、 UBIリサーチの李代表(Dr. Choong Hoon YI)は「IT OLED産業動向と市場展望」について発表を行った。

李代表は「サムスンディスプレイは中国企業等の低価格攻勢で減るA2ラインの稼動率を補完するためにtablet PCとnotebook用rigid OLED生産に集中するものと見られる。 IT用OLED生産に集中するだけにスマートフォン用rigid OLED出荷量は急減するだろうが、付加価値の高いIT用rigid OLED生産で売上維持が可能だ」と述べ、「サムスンディスプレイは2026年からIT用OLED量産を始める予定であり、LGディスプレイはサムスンディスプレイより1年、BOEはサムスンディスプレイより少なくとも2年遅く量産が始まるだろう」と展望した。

李代表 によると、LGディスプレイはLCDラインからOLEDラインへの転換が遅れて発生した赤字によって新規ライン投資資金の確保が難しく、決定が遅れている。 それでもLGディスプレイは2026年からAppleにIT用パネル供給が可能になると予想される。 ただし、まだ生産能力が確立されていないSONICシステム社の設備工程の安定化と収率確保など解決しなければならない問題が残っている。

BOEはスマートフォン用OLEDラインの3つの工場に投資したが、稼働率は1つの工場に留まっている水準であり、Apple用供給量の確保が不十分で、北京市政府は行き過ぎた投資に対して大きな不満を持っている。 加えて、IT用OLEDの顧客会社が決まっていないため、BOEのIT用OLEDライン投資には少なくとも2年がかかる見通しだ。

また、李代表は「中国パネル業者等が低価格攻勢で市場占有率を高めようとしているが、サムスン電子やAppleのような大型カスタマーを確保した国内業者等が競争ではるかに有利だ。 今後、テレビとIT用OLED産業は韓国企業中心に展開されるだろう」と強調し、発表を終えた。

▶ 2023 年中大型OLEDディスプレイ年間レポート のサンプルページ

IT用OLED、年平均39%の成長率で2027年には4,880万台出荷

UBIリサーチが最新発刊した「2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート」によると、今後tablet PCとmonitor、notebookなどのIT用OLED出荷量が2022年950万台から年平均39%の成長率で2027年には4880万台に達すると展望した。

レポートによると、2024年までにIT用OLED市場はnotebook用が主導するものと見られ、2024年から本格的にtablet PC用OLEDが大量生産に突入し、2025年からはtabletPC用とnotebook用OLEDが市場をリードするものと予想される。

IT用OLEDの出荷量展望, Source: 2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

IT用OLEDの出荷量展望, Source: 2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート

また、AppleがiPadシリーズの一部にOLED採用を計画し、韓国と中国パネル企業のIT用OLEDライン投資が予想される。 サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEは新規で8.7世代ライン投資を計画しており、最近はVisionoxが第6世代ラインであるV3ラインにR&D用に縦型蒸着方式を発注したことが調査された。

8.7世代ライン投資はサムスンディスプレイとLGディスプレイが中国パネル企業より速いと予想され、BOEとVisionoxは韓国企業の投資以後に投資を進めるものと予想される。

▶2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート