解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ：https://www.bunsekik.com/ubiリサーチ
内容
・OLED TV の出荷数・モデル数の推移
・OLED TV のラインナップ上の位置づけ
・現在の OLED -TV の割合
・Samsung Display ＆ LG Display の LCD Business
・OLED -TV の更なる普及拡大には
・LG Display の WOLED 素子構造
・Samsung Display の QD-OLED 構造
・今後の Blue 材料開発の見通し
#ディスプレイ
#テレビ
TIANMA
中国OLEDパネル供給業者であるTianmaが2023年第1四半期にBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを供給したことが確認されている。これまで中国企業の中でスマートフォン用OLED出荷量は、BOEの次点をVisionoxが長らく占めていたが、今回の第1四半期において初めてTianmaに席を譲った形となった。
Tianmaの主要顧客企業としては、XiaomiやVivo、Oppo、Honor、Lenovoなどがある。TianmaのOLED出荷量増加の理由の一つとしては、TCL CSOTのXiaomi向けの出荷量が一部反映されたと分析されている。
Xiaomiの受注に支えられ、Tianmaのパネル出荷量は昨年第4四半期から急増した。Tianmaの2022年第4四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は、前四半期対比約3倍増加し、2023年第1四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は850万台で前年同期対比430%増加した。
このような状況が続けば、今年はTianmaがVisionoxを抜き、中国内で初めてBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを生産する可能性があると分析される。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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内容
・Backplane の種類
・High mobility TFT 開発
・ 従来の IGZO TFT との違い
・従来の IGZO TFT の高移動度化
・IGZO 高移動度化のメリット
・Mobility と Stability のトレード・オフ
・OLED 画素回路への適用
・LTPO 代替 IGZO 画素回路
・SID2023 での High mobility Oxide TFT 関連発表
UBIリサーチが最新発刊した「2023 OLED発光材料報告書」によると、発光材料全体の市場は2023年の19.2億ドルから年平均7.7%の成長率で2027年には25.9億ドルに達するとの見込み。
発光材料全体の市場
UBIリサーチのユン·デジョンアナリストは、「小型OLED用材料市場は2023年から年平均2.5%の成長率で2027年には16.1億ドルになる見通し。2027年サムスンディスプレイの小型OLED用材料購買額は5.6億ドル、BOEは4.3億ドル、LGディスプレイは2億ドルになると予想される」として「今後、小型OLED材料市場はスマートフォン用rigid OLED出荷量の急激な減少をfoldable OLED市場がどれだけ代替するかによって変動するだろう」と述べた。
また、ユンアナリストは「2027年大型OLED用材料市場において、LGディスプレイのWOLEDとサムスンディスプレイのQD-OLEDの出荷量は各々1200万台と300万台と見込まれ、発光材料購買額も各々4.3億ドルと1.4億ドルになると展望される」と言及した。
本レポートでは、2027年OLED蒸着方式別ではRGB OLEDが66.6%で最も多い占有率を占め、WOLEDが16.5%、RGB 2 stack OLEDが11.4%、QD-OLEDが5.5%を占めると予測している。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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内容
・OLED TV のデバイス構造
・QD-OLED 採用のテレビ
・QD-OLED の今後の進化
・OLED 発光層の改善
・QD on encapsulation
・サムスンディスプレイの OLED 生産ライン
・ディスプレイラインアップの拡張
#QD-OLEDディスプレイ
JOLED
JOLEDが資金調達の問題で東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。 JOLEDはOLED事業から撤退するため、日本の石川県と千葉県にある工場を閉鎖し、約280人の職員を解雇する予定だ。 JOLEDの負債総額は2億5700万ドルだ。
JOLEDは2015年OLEDディスプレイの量産開発および商用化加速化を目標に、パナソニックとソニーグループとOLED事業部が統合し設立された。 だが、グローバル半導体供給不足やディスプレイ需要弱化、深刻な価格競争などで業績が悪化したため民事再生による再建を選択。
JOLEDは民事再生法の適用申請と同時に、Japan Display Inc.(以下JDI)と技術開発事業の再活性化支援に関する契約を締結した。 JDIは自社の成長を拡大し加速化するため、約100人の職員で構成されたJOLEDの技術開発陣と知的財産権を買収することで合意したと明らかにした。
JOLEDは2018年にデンソーとToyota、住友化学などの会社の投資を受けて資金を調達し、また2020年にはTCLCSOTと資本パートナーシップを締結した。 しかし、コロナウイルスの影響により2021年春までに生産ラインが閉じられ、世界的な半導体不足によって続く赤字拡大により債務超過となった。 中型OLEDパネル生産を中心としたJOLEDは、スマートフォンなどの成長需要を活用できず、大きな打撃を受けた。
UBIリサーチが最新号を発刊した「 2023中大型OLED Display年間レポート」によると、 テレビ用OLEDパネル出荷量は、2023年の910万台から年平均11.6%の成長率で2027年には1,410万台になると予想される。
テレビ用OLEDパネルの出荷量
2022年には全世界的な経済悪化によりテレビ需要が下落し、全世界のテレビ出荷量も2億台前半に 留まったと分析。 LGディスプレイの場合、2022年初めにモニター用まで含めて最大1,000万台以上のWOLED出荷目標を立てたが、計696万台を発売し、2021年の784万台対比88万台の下落となった出荷量を記録したサムソンディスプレイのテレビ向けQD-OLED出荷量は95万台を記録したと分析された。
2023年には経済状況が少しずつ回復傾向に向かうと期待されるため、LGディスプレイのテレビ用WOLED出荷量は760万台、サムスンディスプレイのQD-OLED出荷量は150万台になると 見込まれる。
また、UBIリサーチはLGディスプレイのmicro lens array(MLA)が適用された’OLED.EX’パネルが2023年から部分的に量産されると予想している。 一方、サムスンディスプレイのQD-OLEDの 36Kキャパ／月は2023年下半期までに 41K、2024年上半期までには45Kになると予測した。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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内容
・2022 OLED 搭載 スマートフォン 出荷数
・中国の スマートフォン 用 OLED メーカー
・中国の スマートフォン 用 OLED 出荷数推移
Foldable OLED shipment ratio forecast
UBIリサーチが最新発刊した「2023 小型有機ELディスプレイ年間報告書」によると、サムスンディスプレイのフォルダブルフォン用OLED出荷量は、2023年の1,890万台から年平均28.1%の成長率で2027年には5,090万台に達する見込み。
レポートによると、2022年サムスンディスプレイのフォルダブルOLED出荷量は1,260万台で、2022年の全世界におけるフォルダブルOLED出荷量の85.1%を占めたと分析された。 BOEとTCL CSOT、VisionoxがフォルダブルOLEDを一部量産したが、フォルダブルOLED市場を主導した業者はサムスンディスプレイだった。
今後もサムスンディスプレイのフォルダブルOLED市場の独走は続くものと予想される。 TCL CSOTとVisionoxは2027年までに年間100万台以上の出荷量を記録することは難しいと見られ、LGディスプレイも顧客会社が確保されない以上、フォルダブルフォン用パネルの量産時期は不透明だ。
最後に、レポートでは2027年全世界フォルダブルフォン用OLEDの出荷量を6,140万台と展望し、サムスンディスプレイが5,090万台で82.9%の占有率を、BOEが960万台で15.7%の占有率を占めると予想した。
ディスプレイを専門とした産業調査・コンサルティング会社であるUBIリサーチ（本社・韓国、イ・チュンフン代表取締役）が2023年4月12日から14日まで韓国・仁川のThe Central Park Hotel Songdoにて「第7回 2023 OLED KOREA」を開催する。
4月12日(水)はOLED KOREAのプログラムの一つであるチュートリアルが用意されている。大型OLEDディスプレイ実現のためのコア技術に関する発表が予定されており、OLEDテレビ製品技術、酸化物TFT、補償回路、白色OLED素子、封止技術など最新技術のトレンドを紹介する。
4月13日(木)から14日(金)まで行われるOLED KOREAカンファレンスでは、OLEDとAR/VRに関連するディスプレイをテーマに19つのプログラムが用意されている。 また、本会議には朝/昼食/晩餐が含まれており、企業ネットワーキングの場となっている。新たなビジネスチャンスの獲得、ビジネスパートナーシップの構築が可能であり、OLED産業の成長に寄与することが期待できる。
今回のカンファレンスでは、OLEDとマイクロディスプレイ関連テーマにおいて、UBIリサーチとSamsung Display、LG Display、JOLEDを含む、韓国と他の海外の専門家19が発表を予定している。講演予定企業は以下の通り。
○Samsung Advanced Institute of Technology, ○UDC, ○APS Holdings, ○Korea Photonics Technology Institute, ○ENMI, ○PlayNitride, ○Coherent, ○Amorphyx, ○OLEDON, ○Simbeyond B.V., ○LetinAR, ○Chengdu Vistar Optoelectronics, ○Yole, ○Applied Material
OLED KOREAは、ディスプレイ産業の発展に寄与するためUBIリサーチが2015年から開催している韓国最大規模のディスプレイに関するビジネスカンファレンスである。ディスプレイ産業に関連する世界的トップランナーの専門家を産業界・アカデミアから積極的に招待しており、例年世界中から多くの関心を集めている。
ホームページ（https://oledkoreaconference.com/）よりプログラムを含めた詳細情報が確認できる。事前登録期間は2023年4月7日までとなっている。
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OLED SchoolでOLEDoSについて発表するLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員
2月9日から10日まで淑明女子大学(SOOKMYUNG WOMEN’S UNIVERSITY)で行われた第19回OLED SchoolでLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員は「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、試作品の一部は開発がすでに完了した」と発表した。
この日、ユ研究委員は「OLEDディスプレイの未来、メタバスとディスプレイ」について発表を行った。 ユ研究委員はメタバスとVR/ARなどmicroディスプレイに要求される仕様と技術を説明し、「一般的なVR機器では10,000nits以上、AR機器では100,000nits以上の輝度が要求されるが、これをOLEDoSに適用することは容易ではない。 現在、LGディスプレイが開発したAR用ディスプレイは輝度7,000nits以上、解像度3,500ppiを達成した」と発表した。
LGディスプレイOLEDoS製作過程
LGディスプレイが開発している3,500ppi以上のOLEDoSは超高精細パターンが要求され、Si-waferバックプレーンとWOLED+CoE技術を適用しなければならないため、半導体ファウンダリー企業との協力が必須だ。 ユ研究委員は「高解像度OLEDoSのためには半導体ファウンダリー業者側でウェハーを通じてディスプレイバックプレーンを作るしかない状況だ」と説明した。
ユ研究委員は最後に「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、近いうちに発売される計画だ。 AppleとGoogle、Metaなど主要IT企業向けに製品を開発しており、試作品の一部はすでに開発が完了している」と言及した。 続けて「輝度10,000nits以上など消費者の要求を充足させる製品を供給するには時間がさらに必要だが、現在開発が完了した3,500ppi級OLEDoSでもより良いVR機器生産が可能だ」と話し、続いた実際の製品供給時期が9月前なのかという質問には「まだ計画された事項はない」と答えた。
BOE
BOEの第6世代LTPS LCDラインであるB20が2月10日に北京で着工式を行う予定だ。
B20ラインのキャパは月45Kであり、LTPS TFT工程中心だが月15K程度のoxide TFTラインも構築されているため、一部製品にはoxideTFT技術が適用されるものと予想される。
大まかな日程は2024年第3四半期に工場建設が完了し、2024年第4四半期に装備が搬入されるものと見られる。 モジュールラインは既存の青島や重慶、省都工場のラインを活用するものとみられる。
B20はLCDラインだが、OLED蒸着機への投資も考慮されているため、今後はOLEDラインへの活用可能性も予想される。
サムスンディスプレイのタッチ一体型OLEDを適用した16インチノートパソコンコンセプト製品
サムスンディスプレイ(代表取締役チェ·ジュソン)が世界で初めて「対面的」タッチ一体型OLED開発に成功した。
サムスンディスプレイはスマートフォンOLEDに適用してきたタッチ一体型技術を中型「ノートパソコン用OLED」に拡大適用し、1月から本格的な量産に突入したと24日明らかにした。
2010年、サムスンディスプレイが世界で初めて開発したタッチ一体型OLED、いわゆるOCTA（On Cell Touch AMOLED）技術は、パネル表面にタッチを認識するフィルム（TSP、タッチスクリーンパネル）を取り付ける代わりに、パネル内部にタッチセンサーを形成する技術だ。 プラスチック素材のタッチフィルムと粘着剤を使わないため、環境にやさしくパネル構造が単純になり、厚さと重さが減少する効果がある。
サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿
サムスンディスプレイ関係者は「一般的にタッチフィルムが全体パネル厚さに占める比重は6~11%程度で、パネル厚さが薄いほどセットのデザイン拡張性、携帯性が良くなる」と説明した。
サムスンディスプレイは最近タッチ機能が搭載されたノートパソコン需要が増加し、OLEDノートパソコン市場が拡大したことにより「対面的OCTA技術」開発に集中してきた。
サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿
中小型ディスプレイのイ·ホジュン商品企画チーム長(常務)は「タッチ一体型技術はディスプレイ面積が大きくなるほど必要なタッチセンサー数が増加し技術の難易度が上がる」として「新規材料および工程技術開発を通じて大面積でも自然で柔らかいタッチを具現した」と明らかにした。
サムスンディスプレイの大面積OCTA技術を内在化したパネルは、来月公開される三星電子の次世代ギャラクシーブックシリーズの一部モデルに初めて搭載され、携帯性の高いデザインを提供するものと予想される。
また▲16対10画面比▲120Hz高走査率▲3K高解像度などディスプレイ性能を大幅にアップグレードし、一層向上した製品パフォーマンスを披露する予定だ。
内容
・Meta-lit Lens 構造
・OLED からの発光の取り出し
・マイクロレンズによる光取り出し改善
・分子配向による光取り出しへの影響
・画素構造による光取り出し改善
・表面プラズモンの抑制による光取り出し改善
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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LG電子のGram
LG電子が２０２３年に発売するGramの新製品Gram StyleとGram Ultraslimにサムスンディスプレイのrigid OLEDパネルが搭載される。 サムスンディスプレイは、A2ラインでスマートフォンとIT製品用のrigid OLEDを生産しており、LG電子にOLEDパネルを供給するのは今回が初めてとなる。
LG電子の代表製品であるGram Style(モデル名16Z90RS·14Z90RS)は、外観に光の角度と方向によって色が変わるオーロラホワイト色、ゴリラグラス(Gorilla Glass)素材を採用した。 キーボードの下の空間には、タッチする時だけLEDライトが点灯する隠しタッチパッドが搭載された。
Gram Styleは14、16型の2種が販売される。 16型は16:10画面比の16型WQHD+（3200×2000）OLEDディスプレイを採用、デジタル映画協会（DCI、Digital Cinema Initiatives）の標準色域DCI-P3を満たしている。 パネルには光反射と眩しさを減らすAGLR(Anti-Glare & Low Reflection)を採用した。
Gram Ultraslimは15.6インチ1種が発売され、解像度はFHD(1920×1080)、998gの超軽量、厚さは10.99mmとGramシリーズ史上最も軽くて薄い製品となっている。
LG電子は、既存のGramシリーズにはIPSパネルのみを適用してきたが、今回の新製品から初めてOLEDパネルを搭載する。 LG電子はOLEDの優れた画質と没入感だけでなく、検証されたサムスンディスプレイのパネルを使用することができ、IPSと比べ価格差が少ないなどの理由でOLEDを採用したと分析される。 また、サムスンディスプレイとしては、中国の低価格攻勢で低調になったA2ラインの稼働率を回復し、新規取引先を確保する機会であるため、両方に役立つ関係が形成されたものと判断される。
内容
・CES2023
・LG電子 AOLED
・サムスンディスプレイ QD-OLED
・TCL CSOT インクジェット
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2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデル
2022年に発売された234個のOLEDスマートフォンのうち、中国で発売された製品は202個で86.3%のシェアを占めた。 一方、韓国は2020年に39個、2021年に20個を発売したのに続き、2022年には11個の製品だけを発売し、4.7%のシェアを占めた。 現在、韓国でスマートフォンを発売する業者はサムスン電子が唯一だ。 韓国の次には米国が8社、台湾が6社で後に続いた。
2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデルのサイズ
サイズ別では6インチ台の製品が223個で95.3%の占有率を占め、主流となった。 6インチ台の製品の中では6.5インチ以上の製品が75.8%、6.5インチ未満の製品が24.2%の占有率を占めた。 6インチ台の製品に続き、7インチ台の製品が7個、8インチ台の製品が3個、5インチ台の製品が1個発売された。 Vivoの「X Note」製品を除けば、7インチ以上の製品は全てフォルダブル製品であり、最大のフォルダブル製品はVivoの「X Fold」だった。
ディスプレイデザイン別ではパンチホールモデルが193個で82.5%を占め、ノッチモデルが21個、narrow-bezelモデルが12個、under display camera(UDC)モデルが8種発売された。 パンチホールモデルは2年間でシェアが30%増加し、ノッチモデルのシェアは25%減少した。
最後に、スマートフォンサイズ対比ディスプレイ比率であるD.A(display area)では80~90%に属する製品が196個で83.8%の占有率を占め、90%以上の製品は38個で16.2%の占有率を占めた。 2022年に発売されたOLEDスマートフォンの平均D.Aは87.1%で、2018年から年平均1.2%ずつ着実に上昇している。 D.Aが最も高い製品はHonorの「Magic4」とZTEの「Axon 40 Ultra」で93.1%D.Aを示した。
#Inkjetprinting #TCLCSOT #CES2023
2023 OLED KOREA
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https://ubiresearch.com/ja/
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ビジネス、ディスプレイレポートお問い合わせ
UBI_Japan@ubiresearch.com
+82-2-577-4391
#LGelectronics #LGエレクトロニクス #CES2023
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内容
・2022 ディスプレイ総括ワークショップ
・9.1” Stretchable OLED Display
・Island-bridge 構造
・2021.9 Global Teck KOREA 2021
・SID2022 AUO
・SID 2022 ( 2022.6 ) : 13” 72 ppi 、Green mono-color 伸び率 20%
・Stretchable interconnect の方式
・Island-Bridge 方式の課題
・Stretchable Display の更なる進化
・Stretchable Display の応用の広がり
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モバイル機器用OLED部品素材市場の展望
モバイル機器用OLEDを構成する基板とTFT、encapsulation、タッチセンサー、adhesive、カバーウィンドウなどの主要部品素材19種を展望したUBIリサーチの「4Q22 AMOLED Materials and Components Market Track」によると、2023年モバイル機器用の部品素材市場は139.1億ドル規模で形成すると見込まれ、年平均4.6%成長率で2027年には167.3億ドルになるものと予想される。
基板別ではfoldable OLEDを含むflexible OLED用部品素材市場が80%以上のシェアを持続的に維持していたが、2025年からは90%以上のシェアを獲得するものと予想される。Rigid OLED用素材市場は2023年18.9億ドルで年平均13.5%下落し、2027年には10.7億ドル規模になるものとみられる。これはrigid OLED出荷量の大半を占めているサムソンディスプレイのrigid OLED出荷量が2023年1.3億台で持続的に減少すると予想されるからだ。
Flexible OLEDとfoldable OLED用部品素材市場は2023年120.2億ドルで年平均7%成長率で2027年には156.6億ドルに達する見通しだ。これは、サムソンディスプレイの2027年foldable OLED予想の出荷量8,000万台が反映された数値だ。
国別では、韓国の部品素材の購買額が50%以上のシェアを持続的に獲得するものと予想される。韓国の主要部品素材の購買額は2023年75億ドルで年平均3.2%の成長率で2027年には87.9億ドルに達すると予想されている。中国の主要部品・素材の購買額は年平均6.2%の成長率で2027年に79.4億ドルに達する見通しだ。
UBIリサーチが10インチ以上OLEDの実績と展望を総合した「4Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、2027年中大型OLEDは2022年2610万台から2027年6950万台に拡大すると予想される。
2027年までの売上高基準で中大型OLED市場を主導するのはテレビ用OLEDとみられる。グローバル景気低迷により今後の予想出荷量は直前四半期より減少したが、年平均11.2%の成長率で2027年に計1480万台が出荷され91.8億ドルの売上高を記録するものと展望される。これは2027年の中大型OLED全体売上高の62.8%だ。
Notebookやtablet PC、モニターなどIT用OLED市場は2024年から少しずつ開花するものと予想される。IT用OLED市場はnotebook用OLEDが主導するものと見られ、年平均22.9%成長率で2027年には1970万台が出荷されるものと予想される。2024年にはAppleのiPad用OLEDが本格的に発売され、tabletPC用OLED市場が拡大するものと見られる。2023年にtablet PC用OLED出荷量は200万台と予想されるが、2024年には720万台、2027年には2330万台と予想される。2023年からの年平均成長率は85.7%だ。
車両用OLEDも2022年から54.7%年平均成長率を記録し、市場が持続的に拡大するものと予想される。
中大型OLED出荷量比率展望
iPhone15の予想ラインナップ
LGディスプレイが2023年に発売されるiPhone15シリーズのうち、LTPOモデル2つのパネルだけを供給するという見通しが出た。既存に供給していた6.1インチLTPSモデルはパネルを供給しないものと見られる。LGディスプレイは2019年に発売されたiPhone11 Pro maxに初めてOLEDパネルを供給し始め、今年発売されたiPhone14 Pro maxに初めてLTPO TFTが適用されたパネルを供給した。
来年発売されるiPhone15にLGディスプレイがLTPOパネルを供給する見通しを受け、LTPOモデルはサムソンディスプレイとLGディスプレイが共同で供給するものと見られる。来年発売されるiPhone15にサムソンディスプレイは4種全体、LGディスプレイはプロモデル2種、BOEは6.1インチLTPSモデルにパネルを供給するものと予想される。BOEが6.7インチLTPSモデルにパネルを供給するかどうかはまだ未知数だ。
AppleがiPhoneにOLEDを適用し始めたのは2017年からだ。LTPO TFTを適用したのは昨年発売されたiPhone 13 proシリーズからであり、LTPO TFTが適用されたパネルはサムスンディスプレイが初めてAppleに供給した。
UBIリサーチが四半期別発刊する「4Q22 Small OLED Display Market Track」によると、全世界スマートフォン用rigid OLEDの出荷量が持続的に減少するものと予想される。
2022年下半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量が大幅に減少し、第3四半期には前年同期対比半分にも満たない1900万台が出荷されたことが調査された。このような流れは第4四半期にも続いており、これに伴いサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量は2022年から年平均20.8%下落し、2027年には5千万台にとどまるものと見られる。全世界スマートフォン用のrigid OLED出荷量は年平均12.9%下落し、2027年に9600万台になると予想される。
反面、スマートフォン用flexible OLEDの出荷量は2022年から年平均7.4%成長率で持続的に増加するものと展望される。UBIリサーチはサムスンディスプレイが年平均2.2%成長率で2027年に2.2億台のflexible OLEDを、BOEが年平均13%成長率で2027年に1.4億台のflexible OLEDを出荷するものと予想した。
全世界のfoldable OLED出荷量も持続的に拡大するものと予想される。2022年、全世界のfoldable OLEDの出荷量は1900万台と予想され、2027年には9000万台になるものと予想される。今後、全世界のfoldable OLED市場を主導するのはサムスンディスプレイであり、2027年には全世界のfoldable OLED出荷量のうち89.1%のシェアを占めるものと見られる。
10インチ以下の小型OLED市場の中でfoldable OLEDの占有率は2022年に2.7%と低い水準だが、2027年には9.6%まで拡大し、rigidOLEDと似た水準の占有率を記録するものと展望される。
スマートフォン用rigid OLED出荷量展望
UBIリサーチが最新発刊した「4Q22 OLED Emitting Material Market Track」によると、2022年第3四半期の全世界パネル業者のOLED発光材料購買額は4.96億ドルと集計された。これは前四半期対比20.9%、前年同期対比10.9%上昇した数値だ。
2022年第3四半期にはサムスンディスプレイのrigid OLED出荷量が2,000万台以下に減少し、rigid OLED用発光材料市場は縮小されたが、iPhone14シリーズ用にパネル業者等の新規パネル供給が増加し、重水素置換技術が適用された材料の使用拡大、為替レート上昇などが購買額増加に影響を及ぼしたと分析された。
一方、UBIリサーチは2022年の全体発光材料市場が18.2億ドルから年平均8.6%成長率で2027年には27.5億ドルに達すると展望した。
OLED発光材料市場展望
UBIリサーチのDae Jeong YOONアナリストは「小型OLED用材料市場でサムスンディスプレイはrigid OLED出荷量が持続的に減少するだろうが、foldable OLED出荷量が2027年までに8000万台に拡大し、2027年発光材料購買額は6.8億ドルと予想される。また、BOEとLGディスプレーの発光材料購買額は2027年にそれぞれ3.8億ドルと2.3億ドルと展望される」と明らかにした。
続いてYOONアナリストは「2027年大型OLED用材料市場でLGディスプレイのWOLEDとサムスンディスプレイのQD-OLEDの出荷量が各々1200万台中盤と200万台序盤と予想されることにより、発光材料購買額も各々4.2億ドルと1.3億ドルと展望される」と言及した。
レポートでは2027年OLED蒸着方式別にRGB OLEDが69.1%で最も多い占有率を占めると展望し、WOLEDが15.2%、RGB 2stack OLEDが11.1%、QD-OLEDが4.6%を占めると予想した。
内容
・中・大型OLED出荷数推移
・OLED Notebook PC
・LG WRGB OLED の進化
・Samsung Display の QD-OLED
・TV 用 OLED 出荷数推移
・中・大型OLED出荷数推移
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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内容
・展示会の出展企業と出展ディスプレイ
・Micro LED
・CID と Cluster の統合
・SONY concept car
・HOE 透明ディスプレイ
・AR HUD
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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内容
・Full color OLED の製造プロセス
・大型 OLED の製造プロセス
・塗布型 OLED の商品化
・中国での 塗布型 OLED 開発
・Juhua
・TCL CSOT の最近の開発成果
・塗布型 OLED の更なる進化
・QD LED への展開
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ：
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内容
Monolithic micro LED の製造プロセス
光学合成による Full Color 化
QD 色変換による Full Color 化
Nano column による Monolithic Full Color
電流変調による Monolithic Full Color
民生用 AR Glass の本格的な普及へ
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
分析工房のホームページ：
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Neo QLED テレビ、QD OLED テレビ、マイクロ LED テレビ、等の展示状況と今後の洞察。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 OLED Components & Material Market Track」によると、2022年第2四半期の主要部品素材市場は35.5億ドルと集計された。これは前四半期対比7.9%下落し、前年同期対比8.9%上昇した。前四半期対比第2四半期部品素材の市場が縮小した主な理由としては、サムスンディスプレイとBOE、LGディスプレイのFlexible OLEDパネル出荷量が減少したためだ。
2022年第2四半期のサムスンディスプレイとBOE、LGディスプレイのFlexible OLED出荷量はそれぞれ4350万台と1410万台、570万台と分析された。これは前四半期対比それぞれ17.3%と29.9%、40.6%下落した数値だ。 DriverIC & COFは2022年第2四半期に17.7億ドルの市場を、工程用フィルムは6,320万ドルの市場をOCAは5,240万ドルの市場を形成したと分析された。
2022年第2四半期OLED部品素材市場
OLEDの主要部品素材市場を国家別(韓国、中国)に区分し、今後2026年までの予想市場を100%基準の累積グラフで示した。
OLED部品の主要市場
中国パネルメーカー各社らの部品素材の購買額は2022年61.1億ドルで年平均2.5%増加して2026年には67.6億ドルに達すると見込まれ、韓国パネルメーカーらは2022年90.9億ドルで年平均2.1%の成長率で2026年には98.8億ドル規模で素材を購買するものと予想される。
部品素材の購買額基準で今後5年間、パネルメーカー別シェアは、サムスンディスプレイが40%を占めるものと予想され、LGディスプレイとBOEがそれぞれ20%と17%のシェアを占めるだろうと予測した。中国パネルメーカーの中ではBOEとVisionox、TCL CSOT、Tianmaの順で材料購買額が高くなると見込まれる。
“3Q22 OLED Components & Material Market Track”はOLEDの主要部品素材会社20ヵ所を選定し、市場調査した。Substrate、TFT、Encapsulation、Touch sensor、Polarizer、Adhesive、Cover window、Module 8つに区分して四半期別の市場を調査し、会社別、Application別(TV、Mobile)でmarket shareを分析した。また今後2026年までの部品素材星の供給量と市場を予測した。マーケットトラック期の報告書はOLED産業をリーダーする業界関係者に必要な情報を提供してあげている。
UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、2022年第2四半期の中大型OLEDディスプレイ市場は16.7億ドルと集計された。中大型OLEDディスプレイは10インチ以上のディスプレイを意味する。
2022年第2四半期の中大型OLEDディスプレイ市場は前期比22.9%上昇し、前年同期比11.2%上昇した。中大型OLED出荷量の増加幅が最も大きいのはノート型パソコン用OLEDだ。第1四半期の出荷量は114万台だったが、第2四半期の出荷量は218万台で、前四半期の約2倍の水準だ。
中大型OLEDディスプレイ市場(2022年第2四半期)
ウクライナの戦争が持続的に延長され、欧州を中心にプレミアムテレビ市場が大きな打撃を受けている。 2022年のテレビ用OLEDパネルの予想出荷量は、前四半期は920万個だったが、修正された出荷量は910万個だ。第2四半期のOLEDテレビの出荷量は196万台で、第1四半期の171万台から25万台増えた。このうちWRG BOLEDパネル出荷量は171万台、QD-OLEDテレビパネルは25万台だ。
サムスン電子が来年QD-OLEDテレビ販売量を100万台に拡大する計画であるだけに、2023年にはテレビ用OLED出荷量が1200万台に拡大するものと予想される。 LGディスプレイは収益性が悪化しているLCDパネル事業を漸進的に減らし、OLED生産量を増やすためにP7、P8ラインをOLEDラインに転換するものと見られる。
中大型OLEDディスプレイを応用製品別（TV、Tablet、Notebook、Monitor、Automotive）に分け、2027年までの予想出荷量を100%基準の累積グラフで示した。
中大型OLEDディスプレイ出荷量および展望
2022年の中大型OLEDディスプレイ出荷量は2630万台と予想され、5年後の2027年には8420万台に増えるものと推測される。 アップルでiPadが2024年に発売されるものと予想されることから、2024年以降、Tablet出荷量が急激に増加するものと予想した。
「3Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」は10インチ以上の中大型OLEDDisplayに対するOLED生産キャパ現況、主要パネル業者別Automotive、Note PC、Monitor、TVなど主要製品群に対する四半期別出荷量と売上実績を調査した。 アプリケーションごとのASPやOLED需要/供給分析など、今後5年以降の2027年までの市場展望値分析資料も提供する。
UBIリサーチが四半期別発刊する「3Q22 Small OLED Display Market Track」によると、2022年第2四半期の小型OLEDディスプレイ市場は78.7億ドルと集計された。
2022年第2四半期の小型OLEDディスプレイ市場は前期比16%減少し、前年同期比9.7%上昇した。世界最大市場である中国市場は、新型コロナウイルス感染症の余波で上海と一部地域が封鎖され、スマートフォンなどモバイル機器が萎縮した。
これに伴い、小型OLEDパネル出荷量は第1四半期1億5000万台から第2四半期では2000万台減った1億3000万台と集計された。 第2四半期のフォルダブルOLEDパネル出荷量は312万台で、第1四半期より12万台増えたが、市場規模は期待に及ばなかった。
2022年第2四半期小型OLED市場
最近、中国の一部パネル業者がスマートフォン用OLEDパネル価格を30ドル以下に出しており、リジッドOLED市場が急激に萎縮する見通しだ。
今年のFoldable OLEDの予想出荷量は1640万台で、昨年1,030万台から610万台に増える見通しだ。フォルダブルフォンはサムスン電子のギャラクシーノートに代わるものと予想されるが、追加需要は発生していない。 また、中国パネル企業のFoldable OLED用UTG購買困難は、中国スマートフォン企業のフォルダブルフォン生産に影響を及ぼしており、フォルダブルOLED市場の成長速度が速くないものとみられる。2027年、フォルダブルフォンOLED出荷量は4200万台に大きく修正された。
小型OLEDディスプレイを応用製品別(Watch, Smart phone, Foldable phone)に分け、2027年までの予想出荷量を100%ベースの累積グラフで示した。
2022年第2四半期の小型OLED出荷量および展望
2022年小型OLEDディスプレイパネルの総出荷量は7億2480万台と予想され、5年後の2027年には9億3780万台を記録するものと推測される。2022年応用製品別フォルダブルフォンが占める割合は2.3%であり、2027年には4.5%まで増加するものと展望される。
「3Q22 Small OLED Display Market Track」は10インチ以下の小型OLED Displayに対するOLED生産キャパ現況を分析し、主要パネル業者別、国別、世代別、基板別、TFT技術別、応用製品別(Watch、Smartphone、Foldablephone)など主要製品群に対する細部的な四半期別売上高と出荷量を調査した。アプリケーション別ASPとOLED需要/供給を分析し、今後5年以降2027年までに小型OLED Displayの市場展望分析資料を提供する。
内容
・Smartphone 用 OLED 出荷数推移
・世界 Smartphone 出荷数推移
・中国の OLED メーカーの出荷数シェア推移
・2021, 2022 の Smartphone 用 OLED 出荷数比較
・Samsung Display の OLED 戦略
・今後の OLED 市場の成長
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
聞き手：服部 寿（ 分析工房 )
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今回発刊した「2022 OLEDとQD-LED最新技術開発動向」報告書は、進化中のOLEDの現在の状況と今後の発展方向を知るために、最新技術動向をまとめた。
また、OLEDに続いて次世代ディスプレイ技術と呼ばれているQD-LEDに関する最新技術動向も、レポートに含めた。QD自体が発光するQD-LEDは、色域が広い自発光のディスプレイであり、さらに溶液プロセス（solution process）が可能なために、製造コストを削減でき、次世代ディスプレイとして期待が高まっている。
報告書は日本語で、214ページです。税引き価格は、
1）PDF-1 版（印刷・編集不可能）：495.000円
2）PDF-2版（印刷・編集可能）：619,000円
3）PPT（パワーポイント）版：804,000円
です。分析工房より販売しております。詳細説明やサンプルのダウンロードは以下のページからお願いいたします。
内容
・TTF を効率化させる発光層の２層化
・TADF (Thermally Activated Delayed Fluorescence）
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2022年8月10日から12日までソウルCOEXで開催されている「Display Business Forum 2022」で、Sumitomo Chemicalは最近まで開発されたインクジェット材料の性能を公開した。
インクジェットプリンティング技術は中大型機器に主に使われている3-stack OLEDや4-stack OLEDの工程時間と材料使用量を増やせる技術として注目される技術であり、JOLEDがモニター用にパネルを量産しておりTCL CSOTも投資を考慮している。
Sumitomo Chemicalはまずスピンコーティング方式で製作された背面発光方式のOLEDと全面発光方式のOLEDのRGB性能を公開した。 背面発光方式のOLEDは前年度と大きな差がなかったが、前面発光方式のOLEDでは材料の性能が向上したことが確認でき、特に青色材料は効率と性能が共に向上した。
Sumitomo Chemicalの材料性能
Sumitomo Chemicalはインクジェットプリンティング技術の核心課題として不純物管理とink formation、硬化工程、jetting mechanismを言及した。 インクジェットプリンティングの工程時間や収率、性能を確保するためには、前述の4つの要素を克服しなければならない。
最後に, Sumitomo Chemicalは現在まで開発されたRGBインクジェット材料の性能を発表し、今後の材料の目標効率と寿命について言及して発表を終えた。
住友化学の開発マイルストーン
8月10日から12日まで開催された「K-Display 2022」でLGディスプレイは壁面型とテレビ型など多様な透明OLED製品を展示した。今回展示された透明OLEDの透過率は45%、解像度はFHD級だった。
K-Display 2022に展示されたLGディスプレイの透明OLED
11日に開かれた「Display BUSINESS Forum 2022」でLGディスプレイのKang Won-seok常務は透明OLEDの透過率向上と重量減少で活用度がますます高まっていると明らかにした。
Kang常務はLGディスプレイが2014年から透明OLEDを開発していると言及し、COVID-19以降増加している内部活動に合わせて透明OLEDの価値を高めると発表した。
LGディスプレイの透明OLEDロードマップ
現在、LGディスプレイはE3ラインで制限的に透明OLEDを量産している。 現在は55インチサイズの透明OLEDだけを量産しているが、今年下半期からは77インチにもラインナップを拡大する計画だ。
LGディスプレイの透明OLEDは中国で博物館用とサイネージなどに主に使われており、今後の需要増加が予想されることによりLGディスプレイはパネル価格を下げ、E3以外の生産ラインを導入して市場に対応するものと予想される。
K-Display 2022に展示されたLGディスプレイブースです。
LGディスプレイはOLED.EX、透明OLED、さまざまなコンセプトのOLED製品を展示しました。
今回K-Display 2022に参加できなかった方に少しでも役立つことを願っています。
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LGディスプレイの新しい透明OLEDディスプレイです。
私たちが子供の頃、SF映画で見た新技術を実際に見ることができて不思議でした。
LGディスプレイの透明OLEDは、私たちの生活にどのように適用されると思いますか？
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<iPhone14に適用されるM12構造のSupply chain>
サムスンディスプレイが下半期に発売予定のAppleのiPhone14シリーズのうち、上位2つのProモデルにのみ新しい材料構造M12を適用する。 下位2モデルにはiPhone13に適用されたM11構造をそのまま使用する。
サムスンディスプレイはiPhone14シリーズの4種すべてにOLEDを供給する。 サムスンディスプレイはLTPS TFTが適用される下位2モデルであるiPhone14と14MaxにはiPhone13に適用されたものと同じM11構造をそのまま使用し、LTPO TFTが適用される14 ProとPro Maxには新しい構造であるM12構造を適用する。
サムスンディスプレイがiPhoneシリーズに材料構造を異なるように適用する理由はAppleのコスト削減のためと見られる。 上半期に発売されたサムスン電子のギャラクシーS22シリーズでも、UltraとPlusモデルにはM11が、一般モデルにはM10が適用されたことがある。
サムスンディスプレイの新型材料構造M12はAppleのiPhone14シリーズとサムスン電子のフォルダブルフォンZ Fold4とZ Flip4などに適用される。
VR機器を使ったことがありますか？
VRは没入感と臨場感が非常に重要です。
鮮明な画質のために、Micro-OLEDはVR機器に不可欠です。
近い将来、VRはモニターとテレビを置き換えることができますか？
Micro Display市場でも韓国企業が重要な役割を果たすことができると期待しています。
今日も見てくれてありがとう。
※本映像はUBI Researchのスペシャルレポート「2022 Micro-Display技術レポート」をもとに制作されました。
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・Appleが現在、彼らの応用商品にどのようにOLEDを導入しているか
・Appleのロードマップについて
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OLED市場調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」では、サムスンディスプレイのpol-less技術開発の現状と今後のロードマップについてまとめられていある。
Pol-less技術は偏光板の代わりにblack pixel define layer(BPDL)とカラーフィルタを適用し、サムスンディスプレイではon-cell film(OCF)、BOEとVisionoxではcolor filter on encapsulation(COE)と呼ばれている。
Pol-less技術は「Galaxy Z Fold 3」に初めて適用され、サムスンディスプレイは報道資料を通じてpol-less技術を適用して光透過率を33%高め、同じ明るさではパネルの消費電力を最大25%まで節減できると説明している。
偏光板を適用したOLEDと偏光板を除去したOLEDの消費電力比較
UBIリサーチによると、今年下半期に発売されるサムスン電子の「Galaxy Z Fold 4」にもpol-less技術が適用されて、カラーフィルタとしてRGB レジストが低反射用素材として採用されるものと見られ、今後はフォト工程を短縮したpol-less技術が適用されるものと予想される。
サムスンディスプレイのpol-less技術にはTFT側に2回のフォト工程とcolor filter側に5回のフォト工程が必要だが、今後は新しい素材を適用してフォト工程を3~4回減らして、工程時間と費用を短縮させるものと見られる。
サムソンディスプレイは、pol-less技術をさらに発展させ、今後スマートフォンだけでなくIT機器にも拡大適用するものと期待される。
今回の映像では、イノベーションを伴う企業アップルのOLED製品ロードマップについて取り上げました。
Apple製品の有機EL(OLED)は、サムスンディスプレイとLGディスプレイから供給されます。
ディスプレイ業界でもAppleの存在感はすごいです。
ユビリサーチが予想するアップルのフォルダブルノートパソコンの姿は映像のようです。
Appleはもう一度どのような革新的な製品を準備していますか？
さまざまなコメントコメントを残してください。
暑さに気をつけて見てくれてありがとう。
※本映像はUBI Researchのスペシャルレポート「2022 Micro-Display技術レポート」をもとに制作されました。
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＃アップル＃OLED ＃Foldablelaptop
量子ドット（QD）の基本的なことは昨年8月のUBI News動画で紹介していますので、必要に応じ
てそちら（https://youtu.be/NnmamS-_hMM）も参照下さい。
解説 ：占部哲夫（ UBI Research )
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OLED産業の調査企業であるであるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、2022年OLEDの全体量産能力の基板面積は47.3百万㎡と予想される。 2022年にはサムスンディスプレイがA3ラインの遊休キャパを補完するために投資したLTPO TFTラインとETOの6世代rigid OLEDラインが稼動する予定であり、2023年にはLGディスプレイのE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが、2024年にはサムスンディスプレイの8.5世代ITラインが稼動すると予測される。
スマートウォッチとスマートフォン用の小型OLEDの基板面積は, 2022年rigid OLED用ラインキャパは5.29百万 ㎡として24.8%の占有率を占めており、今後はRigid OLEDの投資はないと予想される。 2022年flexible OLED用キャパは15.3百万㎡で全体の71.5%であり、2024年からサムスンディスプレイのA3ラインの一部がIT用ラインに転換され量産キャパが縮小されると展望される。 Foldable OLED用ラインキャパは2022年に0.79 百万 ㎡、2023年からは1.52百万㎡に達すると予想される。
サムスンディスプレイのIT用ラインキャパは, 2023年下半期にA3ラインがIT用ラインに転換され2024年には新規で8.5Gラインが稼動すると予想され、2025年までに2.69百万㎡に拡大すると展望される。 2023年下半期からLGディスプレイのキャパはE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが稼動し、それぞれ0.75、0.52百万㎡になると展望される。
テレビ用OLEDラインのキャパは、追加投資がない限り、2026年までに変化がないと見られる。
2022年からLGディスプレイの量産キャパは20.3百万m2で全体の85.5%を占めている。 今後、追加顧客会社の確保可否によって、キャパがさらに増加するものと見ている。
サムソンディスプレイのキャパは3.3百万㎡、BOEは0.13百万 ㎡で、それぞれ13.9%と0.6%のシェアを占めると見られる。
一方、今回発刊された「2022 OLED部品素材レポート」は最新OLED産業課題の分析とフォルダブル機器用の部品素材開発と産業現況、OLEDパネルメーカの量産キャパを分析、主要部品素材市場展望などについて扱った。 部品素材関連企業が関連技術を理解し、今後の技術方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。
OLED産業の調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、スマートフォン向けのカバーウィンドウ材料市場は2022年43.5億ドルから年平均8%成長し、2026年には59億ドル規模の市場を形成すると展望した。 カバーウィンドウ用材料としては、2D glassと3D glass、Colorless PI、UTGがある。
<カバーウィンドウの材料別市場展望>
2026年までにカバーウィンドウ材料市場の中で、2D glassと3D glass材料が全体の中89%で最も多い割合を占めるものと見られ、UTGが10%、Colorless PIが1%の割合を占めるものと予想される。
Colorless PI市場は2022年に3700万ドル、2026年に5600万ドル規模であると予測され、年平均成長率は11%となる。
カバーウィンドウ用UTG市場は2022年に2億ドル、2026年には9.3億ドル規模になると予想され、年平均成長率は47%である。 これは今後、サムスンディスプレイが量産するフォルダブル用OLEDのカバーウィンドウで、UTGが主に採用されることが反映された結果である。
サムスンディスプレイが今後もUTGだけを採用したフォルダブルOLEDを量産する計画であり、BOEやTCLCSOT、VisionoxもUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発している。
<フォルダブル用のカバーウィンドウ市場のシェア展望>
フォルダブルOLED用のColorless PIは2022年15.9%のシェアを占め、2026年には5.7%のシェアを占めるものと予想される。
フォルダブルOLED用のカバーウィンドウ市場はUTGが主導しており、Colorless PIが一部使われているが、今後も需要は多くないと見みられる。
サムスンディスプレイは今後もUTGでフォルダブルOLEDを開発する予測であり、スライダブルOLEDにColorless PIが使われることもあるが、SID 2022でサムスンディスプレイは量産をするならばUTGを使用すると明らかにした経緯がある。
中国パネルメーカ等がColorless PIでフォルダブルOLEDを少量量産しているが、全体市場での比率は低く、中国パネルメーカ等もUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発しているため、フォルダブルフォン用のColorless PI市場占有率は低いものと予想される。
フォルダブルIT機器用にColorless PIが使われることもありうるが、数量と適用時期が未知数であり、量産されても全体フォルダブルOLED市場で大きな占有率を占めることはできないものと予想される。
