「小型有機ELディスプレイ年間レポート」に関するQ&A
1.小型OLEDディスプレイパネルの韓国と中国の今後の投資予測はいかがでしょうか？
2.小型OLEDディスプレイパネルの現在の製造や材料の課題はどのようなものでしょうか？
3.日本でこの報告書を読んでいただきたい企業や部門はどのような方々で、どんなことが理解できるようになるのでしょうか？
「小型OLEDディスプレイ年間レポート」は、販売は分析工房が行い、電子メールによりUBIリサーチから納品します。購入の申し込みやお問い合わせは、分析工房のホームページからお願いいたします。
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新型コロナとHuaweiの米国制裁はスマートフォン用OLED市場にマイナス影響を与えたが、Appleのiphone12の販売好調がスマートフォン用OLED市場にプラスに作用した。
サムスンディスプレーは2020年にApple向けラインのY-OCTA改造を完了し、LTPO TFTは30Kになった。 2021年上半期までにApple向けラインのLTPSラインをLTPO TFTラインに転換する予定である。
2020年にサムスン電子から発売したGalaxy Z Fold(2月発売)とGalaxy Z Fold2(9月発売)はどちらもインフォルディング方式で、UTG(ultra thin glass)を使用した。 Galaxy Z Fold2はLTP OTFT技術を適用した製品である。
BOEは2020年12月末にAppleのiPhone12用のパネル供給の最終承認を取得した。BOEの新規ラインであるB12にはApple向けモジュールラインの設備搬入が2020年12月から開始され、2021年11月の量産を目指している
UBIリサーチが発刊した2021年小型OLED Display年間レポートによると、2020年の小型OLED出荷量は2019年に比べて3.4%増加したが、売上高は2.8%減少した。 出荷量の増加はウォッチ用OLED増加が理由で、売上高の減少はスマートフォン用OLED減少が起因した。
2020年スマートフォン用OLED売上高の総額は267億ドルで、そのうちサムスンディスプレイが210億ドルで78.8%を占めた。サムスンディスプレイは2019年には253万ドルで91.7%を占めたが。LGディスプレイは売上高が28億ドルでシェアは10.5%である。
米国制裁によるHuaweiのスマートフォン生産減少によってサムスンディスプレイのRigid OLEDラインの稼働率が低くなると予想していたが、ノートブックの需要増大によってRigid OLEDラインがフル稼働すると予想される。また、来年から販売されるAppleのiPad用OLED生産に対応するために、A4ラインにRigid OLEDラインの投資を検討している。
車載用ディスプレイとしてP-OLEDを生産しているLGディスプレイではドイツの自動車メーカーにOLEDを供給する予定であり、サムスンディスプレイも車載用OLEDパネル生産している。
UBIリサーチが発刊した2021年中大型OLED年間報告書によると、2020年中大型OLEDの売上高は36億8270万ドルであり、2019年26億2630万ドルと比べて40.2%成長した。 アプリケーション別で売上高を分析して見たらノートブックと車載用市場が著しく増加し、2021年にもこれらの市場が伸びると予想される。
サムスンディスプレイのQD-OLED量産は2021年12月から始まると期待される。65インチパネルはSonyが使用する可能性が高い。サムスン電子は65インチは購買せず、モニター用32インチQD-OLEDだけを受けるものと予想される。
LGディスプレイの2020年のTV用OLEDパネル出荷量は440万台と集計され、Guangzhou工場が第3四半期から90Kで稼動すれば、2021年の生産可能量は850万台に達すると思われる。