LGディスプレイ2019年第3四半期の業績を発表、売上高5兆8,217億ウォン、営業損失4,367億ウォン

LGディスプレイが23日、韓国採択国際会計基準(K-IFRS)に基づいて2019年第3四半期の売上高5兆8,217億ウォン、営業損失4,367億ウォンを記録したと発表した。

売上高は、LCD工場(Fab)稼働率調整によって面積出荷が前四半期比で減少したにもかかわらず、面積当たり販売価格が高いプラスチックOLED事業が本格化してモバイル用パネルの販売拡大され、前四半期(5兆3,534億円)に比べ9%増加した。

一方、LCD TVパネルの価格が市場予想を上回る水準に急落し、関連工場(Fab)の稼働率の縮小、プラスチックOLED新工場稼動に伴う減価償却費の増加により、第3四半期の営業赤字幅は前四半期(営業赤字3,687億円)に比べて拡大されて4,367億ウォンの営業損失を記録した。

当期純損失は4,422億ウォン、EBITDAは6,118億ウォン(EBITDA利益率10.5%)を記録した。

2019年第3四半期製品別の売上高の割合は、LCD TV工場(Fab)稼働率調整による出荷減少の影響でTV用パネルが前四半期比9%p縮小された32%を記録した。モバイル用パネルは、プラスチックOLEDパネルの生産が本格化され、前四半期比で9%p増加した28%を記録した。ノートブック&タブレット用パネルは21%、モニター用パネルは、18%を占めた。

LGディスプレイCFOのソドンフイ専務は「LGディスプレイは、根源的な競争力を強化して差別的な競争力を持つために事業構造革新を進めている」と、「LCD TV部門は工場(Fab)ダウンサイジング(Downsizing、縮小)を基本で、より根本的で長期的な観点から、競争力確保案を見つけとともに、従来のLCD領域で差別化が可能なIT/コマーシャル(商業)/オート(自動車用)ビジネス能力をさらに強化する計画である。大型OLEDは、製品本来の価値を活用した市場大勢化を加速して、スマートフォン用プラスチックOLEDの事業の早期安定化基調を持続し維持していくだろう」と明らかにした。

また、「現在進行中のLCD構造の改善活動を早急に仕上げて差別価値を与えることができる技術と製品群を中心に長期ビジョンを策定し、市場とのコミュニケーションする」と述べた。

JOLEDとDensoが共同開発したsolution process OLED、Toyotaコンセプトカー「LQ」に搭載

専門家のためのsolution process OLEDを生産しているJOLEDと自動車部品の専門メーカーであるDensoが共同開発した自動車用solution process OLEDがToyotaのコンセプトカー「LQ」に搭載される。

<JOLEDとDensoが共同開発したsolution process OLED、Source:j-oled.com>

2019年10月24日から11月4日まで東京で開催されるTokyo Motor Show2019でToyotaはAIエージェントと自律走行システムが結合された「LQ」を展示する。

LQのインストルメントパネル(meter)に使われるディスプレイは、JOLEDのsolution process OLEDにより、ガラス基板の代わりにプラスチック基板を使用して形状の自由度を高めた。JOLEDはOLEDだけ高い性能と柔軟な設計が革新的で高品質のインテリアデザインの実現に貢献することができるものとした。

<Toyotaのコンセプトカー「LQ」のコックピット、Source:j-oled.com>

JOLEDは2018年12月5日から7日まで、東京で開かれた28TH FINETECH JAPANで自動車用12.3インチHD OLEDと12.2インチFHD flexible OLEDなど、さまざまな中型サイズのsolution process OLEDを展示したところがある。

サムスンディスプレイ、QD-OLEDに2025年までに13兆1000億ウォンの投資を決定

サムスンディスプレイは、次世代プレミアムTVでQD-OLEDを決定した。White OLED技術とQLED技術が両分しているプレミアムTV市場にも大きな影響を与える見通しだ。

サムスンディスプレイは、10月10日忠南牙山キャンパスで「新規投資と共存協力協約式」を開いて、2025年までにQD-OLED生産設備の構築と研究開発(R&D)に13兆1000億ウォンを投資すると発表した。

QD-OLEDの基本構造は、青色OLED、赤色と緑色quantum dotカラーフィルタ(QD-CF)で構成されている。青色OLEDで青色光を放出し、赤と緑のQD-CFは、これをそれぞれ赤と緑に変換する役割である。QDを使用すると、色純度が向上する効果があり、QLEDにも適用されている。

<QD-OLEDの予想される構造, Source: 2019 OLED Display Annual Report by UBI Research>

サムスンディスプレイは、2025年までに13兆1000億ウォンを投資して牙山1キャンパスに世界初のQDディスプレイ量産ラインである「Q1ライン」を構築することにした。新規ラインは、まず、初期3万枚(8.5世代)の規模で2021年から本格稼動を始め、65インチ以上の超大型QDディスプレイを生産する。このため、従来の8世代LCDラインを段階的にQD OLEDラインに転換し、2025年までに生産能力を徐々に拡大していく計画である。

また、QD新技術の商用化を早めるために、既存LCD分野の人材をQD分野に転換配置する一方、QD材料研究とプロセス開発の専門人材も新規に採用する方針だ。サムスンディスプレイは、「投資が本格化されると、新規採用に加えて、5年間で約8万1000人の雇用が作成されるだろう」と展望した。

イ・ドンフン、サムスンディスプレイ社長は「自然色に近い光を出す半導体粒子であるQDは、大型ディスプレイ産業の将来の成長ビジョン」と、「今回の投資でプレミアムディスプレイ市場を主導していく」と強調した。

フレキシブルOLED今年予想市場は183億ドルに成長

フォルダブルスマートフォンがサムスン電子で販売開始に応じてフレキシブルOLED(フォルダブルOLEDを含む)産業がさらに弾力を受けて成長を続ける見込みである。

UBIリサーチのイチュンフン代表は、フレキシブルOLEDパネル市場は今年183億ドルに成長し、2023年には327億ドルの市場に拡大すると予想した。

<Source: Flexible & Foldable OLED Report, UBI Research>

イ・チュンフン代表によると、現在フレキシブルOLEDが適用された製品はスマートフォンやフォルダブルポン、ウォッチ、自動車の4種類があり、来年にはモニター市場でもフレキシブルOLEDが使用されると述べた。LG電子はローラーブOLED TVの販売を開始しますが、販売台数が少なすぎて、まだ市場を形成するには多くの時間がかかると予想した。サムスン電子が販売を開始したフォルダブルスマートフォンは、今年の年末までに80万台が市場に供給されると予想している。

また、イチュンフン代表は、フレキシブルOLED市場の拡大に合わせて、中国のパネル企業のフレキシブルラインの生産規模が非常に急速に拡大するものと予想した。

2019年現在、韓国のディスプレイメーカーの年間基板面積は7.3万平方メートルであり、中国は4.6百万平方メートルであるが、2023年には、中国の生産設備の規模が11万平方メートルに拡張され、全体の生産設備の57%を占めるだろうと述べた。

中国はLCDに続き、フレキシブルOLED生産にも世界最大規模の施設を持つ見通しだ。

<Source: Flexible & Foldable OLED Report, UBI Research>

 

【SID Vehicle Display2019】サイドミラーの代替ディスプレイはOLEDが最適

過去2018年10月に、サムスンディスプレイは世界の自動車メーカーであるAudiのe-Tronのサイドミラーの代替用OLEDを供給する事を明らかにして多くの注目を集めた。e-Tronは、従来のサイドミラーの位置にカメラが設置されており、カメラで撮影された映像を車両内に設置されているOLEDを介して運転者が周囲を確認することができる。

2019年9月に開催されたSID Vehicle Display2019のパネルディスカッションの席でミラーレス自動車についての議論を行った

この席でDrew Harbachは「既存のサイドミラーは、トンネルのような空間内でグレアの影響が大きいこともある」と指摘し、「カメラとディスプレイは、これを低減することができ、より良い夜景(night view)を提供することができている」と言及した。

彼は、ディスプレイの解像度ももちろん重要だが、コントラスト比とFOVも非常に重要な要素と言及まし良い。また、どのような環境条件でも物事を把握できるようにコントラスト比は非常に高くなければならないと強調した。

高コントラスト比は暗い夜だけでなく、昼間の強い日差しの下でも物事を認知するのに非常に役立つ要素と言及した。

パネリストたちが言及したディスプレイはLCDとOLED、micro LEDなど多様であるが、現在の大量生産が可能な環境でのコントラスト比が高く、視野角が広いディスプレイは、OLEDが独特である。だけでなく、OLEDは応答速度も非常に速く、画質が非常に重要なVR機器や専門家向けのモニターにも多く使われている。

OLEDはサイドミラー用ディスプレイの有力候補で言及されており、クラスタまたはCID(center information display)などの内部ディスプレイにもたくさん使われると予想されている。すでに韓国と中国のパネルメーカーは自動車用OLEDを積極的に開発しており、サムスンディスプレイは、自動車用OLEDパネルが2022年の300万枚レベルに大きく増えると予想したこともある。

第2四半期OLED発光材料の市場、前年同期比41.1%急成長

UBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が四半期ごとに発行されるOLED発光材料マーケットトラックによると、第2四半期の実績は3.29億ドルで、前四半期2.82億ドルに比べて16.6%増加した数値であり、前年第2四半期2.33億ドルと比較すると41.1%が高い売上実績である。

<Source: 3Q2019 UBI Research OLED Emitting Material Market Track>

第2四半期の売上高が高い発光材料メーカーとしてUDCが7270万ドルで、市場全体の22.1%を占め、出光が12%、メルクとダウケミカル、Novaledが10%を超えるシェアを示した。韓国発光材料メーカーの中では10%のシェアを超える企業はなかった。

UDCの売上高が最も多い理由は、米中貿易紛争で燐光ドーパント材料を購入するのは難しいと予想したBOEが6ヶ月分ドーパント材料を購入したからだ。燐光レッドホストと燐光グリーンホスト、p +材料がすべて3,000万ドルを超えた。

材料の使用量を分析してみると、2四半期全体材料の使用量は21.3トンで、前四半期より21%が多く、昨年同四半期と比較すると49%の高い数値となった。金額に比べて材料の使用量が高く現れたのは、中国パネルメーカーの使用量が高くなるにつれて価格が小幅低下の結果として解釈される。