UDC、BASFの有機ELりん光材料の特許を9600万ドルで買収 …やはり材料界の特許の帝王

Source = UDC

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

有機EL材料業界で特許の帝王として君臨しているユニバーサルディスプレイ(UDC)が、ビーエーエスエフ(BASF)の有機EL関連の特許を米ドル約9,600万ドルで買収したと28日発表した。

この特許ポートフォリオは、主に有機ELりん光材料に対するもので、既に出願された500件を超える特許とまだ出願前の86件の特許も含む。BASFのこの有機ELポートフォリオは、平均で10年間有効である。

UDCは、今回のBASF社の特許買収により、ブルー発光システムを開発するために役立つことを期待している。今回の買収でUDCは、4,000件を超える出願特許と待機中の特許を保有することになる。UDCは、米ドル3億9,570万ドルの現金を持っており、今回のIP買収の費用は十分に可能である。

今回のUDCの動きは、韓国の有機EL発光材料メーカーも注目している。有機EL材料市場は、特許競争力が左右するので、十分なIP確保が重要だからである。

UBIリサーチの調査によると、UDCは、このような特許競争力を前面に出して、2015年は前年に続いて、世界の有機EL発光材料市場で1位を占めた。徳山ネオルックスなど、韓国の材料メーカーは、UDCの強固な市場の先取りに対抗して、特許競争力の確保に積極的に乗り出している。

成均館大学高分子工学部イ・ジュンヨプ教授は、4月に開かれたフォーラムで、「UDCの特許は、これまで訴訟を経てやや縮小された部分もあるが、いまだりん光材料がほとんどすべて含まれる広いクレームを持っている」とし、「UDCは別の特許を買収するなどの対応に乗り出し、韓国メーカーもこれに対する対応策を探さなければならない」と強調した。

一方、BASFは、2015年には有機EL関連の研究開発を中断している。

ジャパンディスプレイ(JDI)、中国内の中小型LCDモジュール工場を売却… 1615万ドルで処分

Source = Japan Display

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日本のジャパンディスプレイ(JDI)が中国南部にある中小型LCDモジュール工場を中国のパネルメーカーである江西ホールテック(Jiangxi Holitech)に売却する予定であると、日本のマスコミが報じた。売却金額は米ドル1615万ドルである。

この工場は、台湾のLCDモジュールメーカーであるスターワールドテクノロジー(Star World Technology)の子会社であるモーニングスターオプトロニクス珠海(Morningstar Optronics Zhuhai、MOZ)に所属している工場である。台湾ディスプレイがスターワールドテクノロジーの主要株主であり、JDIが台湾ディスプレイの全体を所有している。

MOZ工場の売却を通じて台湾ディスプレイは、スターワールドテクノロジーの100%の持分を所有することになる。

JDIは三つのLCDモジュールの生産子会社を持っていた。蘇州にあるJDIデバイス、JDIエレクトロニクスと深圳にある深圳JDIである。中国のスマートフォンメーカーのためのタッチパネルの供給のためである。

日本のメディアによると、JDIは、この三つの子会社を処分することに対する詳細な計画を来る7月末までに決定する予定である。

イノルックス、8.6世代LCD工場を構築中… 50インチ・100インチテレビパネル量産

Source = innolux

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TFT-LCDパネルメーカーであるイノルックス(innolux)が、業界初の8.6世代LCD工場を台湾に構築していると、デジタイムズが27日報道した。デジタイムズは、この会社の副社長であるHung Mao-shengを引用して、「イノルックスが6月に設備の構築を開始し、早ければ今年末からパネルの量産に入る予定」とした。

この工場は、毎月5万枚規模のガラス基板の生産能力(キャパ)を備えており、45インチと23.6インチだけでなく、50インチ、58インチ、100インチのテレビ用パネルを量産する予定である。Hung副社長は、「イノルックスは、現在世界で最も規模が大きい23.6インチと40インチのテレビパネル供給会社である」と述べた。

イノルックスはLCDテレビの平均のサイズが増加することにより、このように決定した。市場の需要に迅速に対応し、競争力を維持するためである。この会社は、テレビ、モバイル、AII(自動車、IT、医療などの専門分野)の三部門で事業を運営している。

一方、同社は、生産の自動化を続け、職員の数を9万8千人から昨年1月には6万8千人に減らした。現在LCDモジュールの生産ラインの職員数は、既存の7万人から4万2千人に減らしたた。

[Manufacturing World Japan 2016] VR、「製造産業」にも急速に拡散

Artcraftブースの訪問者が、VRとジョイスティックを利用して仮想の空間を眺めている。

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バーチャルリアリティ(VR)技術が、映画、ゲームなどのコンテンツ分野だけでなく、製造産業にも急速に浸透している。特に3Dレンダリング、モーショントラッキング技術などのVRが融合し、製品デザイン、建築、施設管理など、さまざまな分野でシナジーを出すことが期待される。

6月22日から25日まで、東京ビッグサイトで行われた世界最大規模の製造分野の展示会であるManufacturing World Japan 2016の3DおよびVR関連部門の展示である3D&Virtual Reality Expo(IVR)では、昨年より参加企業が大幅に増えた。イベント主管社のREED側によると、今年のIVR参加企業は80社で、昨年より20社が増加し、特にVR関連技術を披露する企業が目立って増加した。

今回のイベントで展示業者は、住宅建築やインテリア、自動車デザインおよび整備などに活用することができるVR関連技術を大挙披露した。

Informatix、Zenkei、Artcraftなどは、仮想の室内・屋外空間または実際空間をVRを通じて360°でありながら3Dで見ることができるコンテンツ制作およびビューアソフトウェアを披露した。ユーザーは、VRを着用すれば、住宅や室内空間、建設現場を見ることができる。Artcraftなど、いくつかの企業はジョイスティックも追加した。使用者は、ジョイスティックで前、後、左、右に動き、空間のすみずみまで見回せ、映像に表示されるドアも開閉したり、仮想の空間を実際のように体験することができる。

Crescent、Digital Gardenなどは、VRとモーショントラッキング融合して、自動車に適用した技術を披露した。 使用者がVRを着用すると、映像の中の自動車内部の部品に手を伸ばして整備をしたり、車に乗ってみることもできる。このような動きは、モーショントラッキングカメラが感知、利用者が体感する仮想の経験をグラフィカルに見せる。

Manufacturing Worldの藤原武史事務局長

会場で出会ったManufacturing World Japan 2016の藤原武史事務局長は、OLEDNETとのインタビューを通じて、「当社は、VRが製造産業で活性化されるものと以前から予想しており、24年前からIVRを開催しており、今年は日本VR元年といえるほど、今回のイベントではVRの割合が画期的に増えた」と明らかにした。

彼は「これまでVRは研究所など学術界で主に扱われてきたが、今後は建設、ゲーム、アミューズメントなど、一般の人々にも近づいており、日本全体、今年はVR元年であるといえよう」と説明した。

藤原事務局長は「製造業においてVRは、特にデザインに影響を与えるものであり、これは製品を設計するために重要な役割をするもの」と予想した。また「製造産業が非常に古い産業なので、従事者の年齢層が高くなって、若い人たちに技術を伝授するためにもVRが伝達力を高めてくれるであろう」と付け加えた。

[Manufacturing World Japan 2016] VRコンテンツ・SW大挙発売…コミックも360°で製作

Informatixがお披露目したVR用ソフトウェア「ジャイロ・アイ」

Tokyo = Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

 

6月22日から25日まで東京ビッグサイトで行われている世界最大規模の製造分野の展示会であるManufacturing World Japan 2016では、VR関連するコンテンツやソフトウェアの新製品が大挙公開された。

Transmediaは、VR用3Dコンテンツの保存および編集ソフトウェアである「Drop in VR」を披露した。使用者が3DモデリングをしたコンテンツをDrop in VRのサーバーにアップロードして、音楽、映像、機能などを追加して編集することができる。

このように編集されたコンテンツは、もう一度ダウンロードして、使用者のVR機器を通じて楽しむことができる。この会社は、今回の展示でDrop in VRで編集したコミックを360°で見ることができるVRコンテンツを試演した。会場で出会った同社関係者は、「今年9月のテストを経て、年末にはDrop in VRサービスを開始する予定」と述べた。

Informatixは、住宅やオフィスの建築などに活用できる3Dビューアソフト「ジャイロ・アイ(GyroEye)」を公開した。ジャイロ・アイを使用すると、VRを通じて仮想空間を、360°で建築前、建築後を比較して見ることができる。

会場で出会った同社関係者は、「8月にジャイロ・アイと、ドイツZeiss(ツァイス)のVR機器の新製品「VR one +」を同時発売する計画」と述べた。

ZENKEIは風景鑑賞などのためのVR用プラットフォームである「ステレオ6」サービスを22日から開始した。ステレオ6は、6つのカメラで撮影した映像を360°のコンテンツで製作し、これをVRを通じて鑑賞できるようにする総括システムである。

Dynamo Amusementは、独自製作したVR用コンテンツ「メガロドン」を披露した。同社は、展示場でサムスン電子の「ギアVR」と「Galaxy S6」を使用して、4D映画でこのコンテンツを試演した。Dynamo関係者によると、メガロドンは海の中の生き物の世界をCGで製作したコンテンツでランニングタイムは5分、今年夏に発売される予定である。

[Manufacturing World Japan 2016]ギアVR +Galaxy S6 4D映画体験してみると

Dynamo AmusementギアVRを利用してVRコンテンツ4D試演を行った

Tokyo = Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

6月22日から25日まで東京ビッグサイトで開催されるManufacturing World Japan 2016展示場では、ギアVRによる4D映画試演が行われた。

コンテンツ業者であるDynamo Amusementは、自社製作したVR用コンテンツ「メガロドン」を披露し、試演機器にはサムスン電子の「ギアVR」と「Galaxy S6」を使用した。この機器だけで見ることができるコンテンツではないが、最も多く販売されている製品なので試演に用いたという。

Dynamoブースに設置された映画館用の椅子に座ってGalaxy S6を装着したギアVRを頭につけた。ギアVRの上部にあるホイールで焦点を調節することができた。

「メガロドン」は、深海に生息する水中の生き物の世界をCGで製作したコンテンツである。椅子が前後に揺れ、時には風が出てきたりするところは従来の4Dシアターと違うところはないが、VRで見る画面は、まるで海の中に直に入っていき、水中探査をしているような効果を与え、映画館のスクリーンよりも躍動感にあふれていた。巨大な肉食サメに飲み込まれる場面もかなりリアル感があった。

しかし、画質はやや物足りなさが残った。ホイール焦点の調節をしてみても完全に鮮明な画面は出てこなかった。これは、VR機器に装着されたスマートフォンの解像度によるもので、今回の試演に使用されたGalaxy S6は、2560×1440、577ppiの解像度を備えたAMOLEDを搭載している。

Galaxy S Series Luminance Increase Trend Shows Blue Materials Luminance Needs to be Improved by 3.7 Times

Galaxy S Series`s Blue Materials Luminance Needs to be Improved by 3.7 Times (Source = UBI Research)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

If the Galaxy S Series luminance increase trend continues, it is estimated that the luminance will reach 754 nits within 2-3 years. In order to produce Galaxy S with 754 nits, the luminance of blue emitting materials, that will be used for the product’s AMOLED, is analyzed to require improvement by approx. 3.7 times.

According to AMOLED Characteristics Analysis Report of Galaxy S Series, published by UBI Research, the analysis of luminance increase trend of Galaxy pr0oducts from S4 released in 2013 shows Galaxy S series with full white luminance of 430 nits and peak white of 754 nits is expected to be produced within 2-3 years. The Galaxy S4 luminance is 338 nits (peak white), and the luminance increased to S7’s 505 nits via S5 and S6’s 400 nits mark. Calculating based on this trend, the future product is analyzed to have 754 nits of luminance.

The report reveals that for Galaxy S7, the luminance of red materials is 142 nits, green 338 nits, and blue 26 nits. To actualize 754 nits screen, the red materials have to improve luminance by approximately 1.5 times, green 1.2 times, and blue 3.7 times. UBI Research explained that for high resolution screen with limited size, emitting materials performance improvement is a must and that technology development should be focused on blue emitting materials.

* Luminance figures (nits) quoted in the article have been measured by UBI Research, with Auto Brightness function switched off. Future luminance forecast is also without this function.

Tokki、今年、真空蒸着装置の生産キャパの2倍拡張… 有機ELの需要に注文押し寄せる

出典= Canon Tokki

キヤノントッキ(Canon Tokki)が急速に増加している有機ELの需要に対応するため、真空蒸着装置の生産キャパを2倍に拡大することを最近ロイターが報じた。

報道によると、真空蒸着装置のリードメーカーであるキヤノントッキは、有機EL量産のための真空蒸着装置の受注が大幅に押し寄せた状態である。同社の現在のキャパを基準にしてみると、今後数年分の注文が押し寄せている。

何社かの外信によると、キヤノントッキはLGディスプレイの装置の注文を断った。すでにサムスンディスプレイの注文だけでもキヤノントッキのキャパで詰まっているからである。

このため、キヤノントッキは、今年中に装置の生産キャパを2倍に増やす計画をたてている。キヤノントッキのCEOは、「Appleが次期製品に有機ELを採用するというニュースで市場が盛り上がっている」と述べた。

一方、最近、日本の大日本印刷も市場の有機EL需要に対応するため、蒸着マスクの生産キャパを3倍に増やすものと、日本のマスコミが報じた。大日本印刷は、世界の蒸着マスク市場の50%以上のシェアを占めているメーカーである。

国内では、LG電子からインベニアが約320億ウォン規模、アバコが約52億6千億ウォン規模の有機EL製造装置の供給契約を今月受注している。このように有機EL市場の爆発需要に装置メーカーの動きが慌ただしい。

Just What is QLED…2019 QLED Mass Production is Garbage?

Barry Young Suggested “Don`t Believe the Garbage about QLED in 2019” (Source = Samsung)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

An article by Barry Young, the managing director of the OLED Association, in Display Daily created much excitement in Korean display industry when domestic media picked up the story on 14 June. The article includes Young’s suggestion, “don’t believe the garbage about QLEDs in 2019”.

Clarifying this comment, experts unpack this to mean Young’s pessimistic outlook for QLED mass production in 2019 forecast rather than for QLED itself.

Barry Young discussed QD in an article titled Drinking the QD Kool-Aid in Display Daily. It is estimated that the comment is aimed at the recent speculation that Samsung Electronics will mass produce QLED TV as the next generation product in 2019 rather than OLED TV. While Samsung Electronics has not announced their official position regarding QLED TV mass production timing, some sectors within the market believe it will be possible by 2019. However, many have differing opinions.

QLED is a display that uses quantum dot for emitting layers’ host and dopant while maintaining the common layers used in the existing OLED. Quantum dot, emitting layer materials used in QLED, utilizes inorganic materials and can lower the production cost in comparison to OLED’s emitting layer materials. That the process does not require evaporation as it can be carried out through ink jet printing is another advantage, and some also believe that QLED color purity is superior to OLED.

Despite these, some experts point out that it is difficult for QLED to become the main force of the premium TV market, surpassing OLED, in a short time. QLED has to solve several technological issues including lifetime and emitting efficiency. When mass producing QLED, pin holes occur and reduce device lifetime, and as the hole and electron are not balanced the emitting efficiency falls. Furthermore, as even research has not been carried out regarding QLED lifetime and degradation, whether it will be commercialized by 2019 is also in question.

Meanwhile, Young refuted the argument that QD-LCD’s picture quality is superior to OLED. He proclaimed that QD Vision and Nanosys are making “very questionable statements” about how “OLED TVs were outperformed by LCD’s with QD enhanced LED backlights” without considering merits of OLED such as contrast ratio, viewing angle, response time, color accuracy, and form factor as well as luminance and color area.

「サムスンディスプレイ、有機EL量産拡大に8兆ウォン投資」

出典= Samsung Display

サムスンディスプレイが、今年有機EL量産設備拡大のために約8兆ウォンを投入する予定であると、18日日本の日経新聞が報じた。

報道によると、サムスンディスプレイは忠清南道湯井工場の有機EL量産設備を拡充する予定である。8兆ウォンの投資は、サムスンディスプレイの昨年の投資に達する金額で、スマートフォン用パネル2億数千万枚分に相当する規模である。これは、現在の生産能力の50%を超えると日経は報じた。

サムスンディスプレイのこのような動きは、Appleや中国企業に有機ELを供給するための準備であると見られる。サムスンの大型投資は有機ELパネル市場をほぼ独占しようとする計画で、これはパネル生産競合他社への脅威になるであろうというのが日経の分析である。

一方、Appleは、2018年に有機ELスマートフォン発売方針を部品メーカーに伝えたが、一部の機種は来年に短縮される計画と知られている。

Manufacturing World Japan 2016、史上最大規模で22日に開幕…自動車、VR、医療機器など

Manufacturing World Japan 2016が6月22日〜24日まで、東京ビッグサイトで開催される。(出典= REED)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

日本の大規模な製造業博覧会であるManufacturing World Japan 2016が、2016年6月22〜24日東京ビッグサイトで史上最大規模で行われたと、日本最大の博覧会組織委員会のReed Exhibitions Japanが発表した。

今回の行事には、世界2,350社が参加すると予想される。これは、歴史上最大規模で、昨年より5%増加した数値である。予想来場者数は8万3500人で、展覧会3日間展示場を埋め尽くすものと期待される。事前に申し込みをした観覧客を対象にした調査では、展示メーカーから購入したいという意思が非常に高かった。

今年の展示に参加するグローバル企業数は365社と予想されており、昨年に比べて14%増加した。これも過去最大規模である。Manufacturing Worldの藤原武史展示監督は、「これはManufacturing World Japanが今後世界の展示会として成長したという意味であり、国際展示企業が日本のメーカーと新しいビジネスを開発しようとする要求が高いという意味である」とし、「国際展示企業と日本人観覧客の間で多くの会議が実現され、より良い自動車や家電製品、列車、航空機などを生産することができるイノベーションにつながることを願う」と述べた。

このイベントは、世界最高品質の製品、技術、ソリューションが一堂に集まる展示会として認識されており、金属処理、微細製造の超精密技術を観覧することができる良い機会である。

このイベントへ無料で入場するには、公式ウェブサイトを訪問し、招待状請求を申し込まなければならない。 展示会招待券の申し込みはhttp://www.japan-mfg.jp/en/inv/にアクセスする。VIP招待券の申し込みは、マネージャークラス以上のみ申し込みが可能で、http://www.japan-mfg.jp/en/vip/で申し込む。団体観覧の申し込みは6人以上となっており、http://www.japan-mfg.jp/en/To-Visit_Tokyo/Group-Visit/で申し込む。

 

内部イベントは次の通りである。

・20th機械要素技術展[M-Tech]
・27th設計・製造ソリューション展[DMS]
・7th医療機器・開発・製造展[MEDIX]
・24th3D&バーチャルリアリティ展[IVR]

 

Manufacturing World Japan 2016の詳細については、http://www.japan-mfg.jp/en/で見ることができる。

Galaxy SからS7までの解像度、10倍増加… 「Galaxy S8は4K UHDが有力」

Galaxy S ~ Galaxy S7 (Source = UBI Research ‘Analysis Report of Galaxy S Series’)

Hyunjoo Kang / jjoo@olednet.com

2010年3月、サムスン電子で初のGalaxy Sが発売されて以来、6年間で合計9タイプのGalaxy Sシリーズがリリースされたが、画面サイズは1.5インチ大きくなっており、解像度は約10倍増加したことが分かった。

UBIリサーチが最近発刊した「Galaxy SシリーズのAMOLED特性分析報告書」によると、「Galaxy S」から「Galaxy S7 Edge」に至るまで、このシリーズに装着されたAMOLEDパネルは、4インチから5.5インチに、1.5インチが増えた解像度は480×800 WVGAから1440×2560 QHDと、9.6倍も増加した。

Galaxy Sシリーズに搭載されてきたAMOLEDの変化の推移を見ると、2017年にリリースされる「Galaxy S8」は、5インチの中・後半台になると予想され、解像度はUHD 4K(800ppi)になると予想される。

2010年3月Galaxy Sの初期モデルが4インチ画面で発売されて以来、毎年増加しており、S7とS7 Edgeは、それぞれ5.1インチ、5.5インチで発売され、初期のSに比べて約30%以上も画面サイズが増加している。

サムスン電子は6インチ台のスマートフォンも発売したが、2015年に6インチ台の製品は消え、5インチ台の画面サイズがサムスン電子全スマートフォン製品の71%を占めるようになった。

Galaxy Sシリーズの解像度の変化の推移(出典:Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析レポート)

これまでサムスン電子では、Galaxy SのWVGAを皮切りに、S3はHD、S4とS5はFHDを経て、S6とS7は、QHDまで製品の発売が行われた。

Galaxy Sシリーズは、S3のHD解像度を除いては、現在の解像度の開発サイクルが2年ごとに次の解像度に移っている。

このような傾向のままでいくと、2017年にリリースされるGalaxy S8は、5インチ代の半ばから後半の画面サイズでUHD 4K解像度を備えるものであると期待できる。

UBIリサーチの関係者は、「最近、サムスンディスプレイがサンフランシスコで開催された「SID 2016」にVR用に展示したUHD 4Kの806ppiを備えた5.5インチAMOLEDは、輝度がS7と同等レベル」とし、「生産歩留まりの改善などを考慮すると、このディスプレイは来年に発売されるGalaxy S8に採用されるものと予測される」と説明した。