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第2四半期 OLEDパネル出荷量、継続して増加傾向

UBI Researchによると、2017年第2四半期スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、9,530万枚と前年同期(9,290万枚)比2.6%増加、前四半期(9,470万枚)比0.6%増加となった。

 

<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量>

 

韓国Samsung Displayは、2017年第2四半期に全体市場で96.7%を占め、中小型OLED市場で断然1位となった。Galaxy S8、S8+のが好調な売れ行きを見せており、Galaxy Note 8とiPhone 8の一部モデルにOLEDパネルを採用することから、中小型OLED市場でSamsung Displayの独走はしばらく続く見通しだ。

 

31日に公開予定の韓国LG ElectronicsのV30にもOLEDパネルが採用され、中国のスマートフォンメーカーもOLEDパネルの採用を拡大している。スマートフォン用OLEDパネル市場は継続して成長する傾向にあり、スマートフォン用ディスプレイの主役は、LCDからOLEDへ徐々に交代していくと見られている。

 

<TV用OLEDパネルの出荷量>

 

TV用OLEDパネルの出荷量は、37万1,000枚と前年同期(14万枚)に比べ165.0%増加し、大きく成長を遂げている。前四半期(30万6,000枚)比は21.2%増加となった。

 

今年、ソニーのOLED TV市場参入により、今後のOLED TV市場は一層拡大すると見られている。韓国LG Displayの韓国京畿道坡州(Paju)市に所在するE4新規ラインでは、第3四半期からフル稼働を開始する予定で、TV用OLEDパネルの生産量も増加が続く見込みだ。

JDI、30%の人員削減とOLEDへの事業転換を含めた構造改革案発表

液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDIが9日、グループ社員の約30%に当たるおよそ3,700名の人員削減と、外部の資本確保を含めた構造改革案を発表した。日経新聞及び読売新聞によると、JDIは中国とフィリピンの組立工場を中心に約3,500名、日本内で約200名の人員を削減し、併せて、石川県に所在するLCD生産工場の能美工場の稼働も、今年中に中止することを決めたと報道した。能美工場は、OLEDの生産拠点として活用する方策を検討中だという。

去る2012年、日立製作所、東芝、ソニーの液晶事業を統合して発足されたJDIは、LCDの経営不振やOLED事業への出遅れのため、ここ数年間、実績が悪化している。ゆえに、設立5年で初めて構造改革を行い、LCDパネルの生産ラインを見直し、2018年3月に終わる会計年度に1,500億円の減損会計を適用すると伝えられた。

又、JDIの筆頭株主且つ官民ファンドである産業革新機構が債務保証し、取引銀行から、1,100億円規模の融資を設けたことも発表した。みずほ銀行、三井住友フィナンシャルグループ、三井住友信託等の大手3行が、新たな信用供与を支援する計画だと日経新聞は伝えた。

これにより、JDIのOLED事業転換に速度がつく見通しだ。JDIの東入來信博会長兼CEOは「OLED無くして将来はなし」とし、「この部門の研究開発(R&D)コストを増額する」と強調した。

JDIは「SID 2016」でRGB構造の5.2型FHDフレキシブルOLEDを展示し、「SID 2017」では5.5型FHDのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDを比較展示し、OLEDの鮮明さとコントラスト比等のメリットを強調した。

 

<JDIのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDの比較>

 

又、2017年4~6月期(第1四半期)に第6世代OLED蒸着装置を取り入れ、量産テスト中であると説明した。JDIが構造改革とOLED事業転換を通じて、現在の危機を乗り越えられるか、注目を集めている。

JOLED、世界初の印刷方式で21.6型OLED生産開始

JOLEDは、RGB印刷方式では世界発となる21.6型4K OLEDパネルを開発し、4月よりサンプル出荷を介したと17日発表した。

 

JOLEDがRGB印刷方式で開発したパネルの厚みは1.3mm、重量は500g、ピーク輝度は350cd/m2、コントラスト比は1,000,000:1である。JOLEDによると、このパネルは医療用モニターに採用された。.

<JOLEDが開発した21.6型OLEDと詳細仕様、参考:JOLED>

 

JOLEDは「印刷方式は発光材料を印刷に塗布・形成する技術で、生産工程がシンプルであることから、様々な画面サイズに拡大しやすいため、実用化を進めた。OLEDパネルの光取り出し効果(Top Emission)、広視野角、式再現性を向上する予定だ」と説明した。

 

また「中型OLED市場において印刷方式の導入分野(ゲーム用モニター、自動車搭載用途など)と供給先を継続的に拡大していく」と今後の計画を明らかにした。

 

JOLEDは、日本官民合同ファンドである産業革新機構(INCJ)、ジャパンディスプレイ、ソニー、パナソニックの4社が共同出資え設立した会社で、印刷方式によるOLEDの開発に積極的に取り組んでおり、パネルメーカーの中で唯一2016年印刷方式で開発した製品を公開したのである。

 

<JOLEDが2016年に公開した55型4KフレキシブルAMOLEDパネル>

 

 

UBI Researchの『ソリューションプロセスOLED市場への参入可能性分析レポート』によると、印刷方式はソリューションプロセス工程の一つで、インクジェットヘッド(Ink-jet Head)を用いて各ピクセルにインクを落とす方式である。主要パネルメーカーでは、このような工程方式でソリューションプロセスを開発しており、JOLEDの今後の動きに注目が集まる。

 

ソリューションプロセスは、第8世代以上のマザーガラスでRGBピクセル構造の大型OLEDパネルが製造可能で、材料使用の効率が高く、単純な構造で開発可能のため、量産に成功したらコスト削減につながるという利点がある。

 

UBI Researchイ・チュンフン代表は、「大型OLED市場はWRGB方式を採用し、プレミアム市場攻略に向けて戦略を実行しているが、今後LCDをOLEDに置き換えていくには、低コスト・高生産性を重ね揃えた技術が鍵となるため、ソリューションプロセスがOLEDの主な技術になる」と述べたことがある。

2017年、OLED TV元年になるのか?

5月16日、LG Signature TV Wは、米消費者専門メディアであるConsumer Reportsから、TV部門評価で89点を獲得した。この評価は、歴代最高点として、同年4月に「今直ぐ買わなければならない最高の4K TV(Best 4K TVs to Buy Right Now)」部門で88点を獲得し、1位となったLG OLED TV(OLED65C7P)の記録を追い越したのだ。

 

LG Signature TV Wは、OLEDパネルだけではなく、特殊なデザインの仕上げ素材を採用し、厚みを最小化(壁掛けTVの据え置きスタンド含み4mm)し、画面以外の不要な部分を無くし、没入感を極大化した製品である。 また、先日のCES 2017では「最高賞(Best of the Best)」と「最高TV賞(Best TV Product)」を受賞し、米Engadgetより「芸術作品に近い美しいTV」と評価されたこともある。

 

LG Signature TV W、参考:mybroadband

 

また、2位に選ばれたのは、LG Ultra OLED TVとソニーOLED TVだった。Consumer Reportsにより1位から10位まで選ばれた11モデルの中で、OLEDパネルが採用されたTVは10モデルで、LCDが採用されたTVソニーのBRAVIA、1モデルだけだった。

 

このようにOLED TVは、優れた画質などの特徴を持ち、消費者から大きな関心を集めている。3月にUBI Researchが主催した第3回OLED Korea Conferenceで、LG Displayユン・スヨン常務は「米Best Buyの売り場で、OLED TVの配置が端から中央に変更された」と語り、OLED TVがプレミアムTV市場の主流になりつつあることを示した。また、多くの後発メーカーも相次いでOLED TV市場に参入し、製品発売の計画を明らかにしている。

 

東芝は、3月に55型と65型OLED TV Regzaを発売し、ドイツのハイエンドブランドLoeweも5月1日に55型と65型の4K解像度OLED TV新製品Bild 9シリーズ’を発売し、プレミアムTV市場でOLED TVが本格的に販売され始めた。

 

また、CES 2017でOLED TVを初公開し、大きな話題を呼んだソニーは、5月8日に4K BRAVIA AMOLED TV A1Eシリーズの中で、55型と65型を6月から日本で販売すると公式に発表した。パナソニックも5月14日に、4K OLED TVでありVIERA2シリーズの中で、EZ900、950、1000を6月から日本で先行販売すると発表した。

 

<Sonyの4K BRAVIA AMOLED TV A1E、参考:Sony blog>

 

UBI Research李・チュンフン代表(首席アナリスト)は、4月トピックセミナーで、2017年にソニーのOLED TVが約40万台販売されると見込ながら、OLED TV市場全体の占有率は、2017年に約27%になり、2021年には約38%まで拡大すると予想した。

ソニー、AMOLED TVを6月10日から本格的に販売開始

ソニーは、1月にCES 2017で公開した4K BRAVIA AMOLED TV A1Eシリーズの中で、55型と65型の2モデルを6月10日から日本で販売を開始すると8日に明らかにした。今回ソニーが発売するBRAVIA AMOLED TVには、韓国LG DisplayのWRGB AMOLED、4K高画質プロセッサーX1 Extreme、画面が振動しながら発音するAcoustic Surface技術が採用された。予想販売価格は、55型が50万円、65型が80万円で設定されている。また、77型の発売も計画中で、今年秋に発売する予定だ。

 

ソニービジュアルプロダクツIchiro Takagi社長は「AMOLEDパネルとX1 Extremeを採用したプレミアムモデルを通じて、最高の画質と音響、新しい没入感を提供する」とAMOLED TVの戦略について語った。

 

ソニーAMOLED TVの発売は、現在韓国のSamsung ElectonicsとLG ElectonicsがリードしているプレミアムTV市場に大きな影響を与えると予想される。

 

ソニーと直接競合するLG Electonicsは、今年発売したAMOLED TVの新製品の販売価格を昨年より低く設定するなど、戦略を実施していおり、ソニーによるAMOLED TVの発売がAMOLED TVの一般化とディスプレイ産業にどのような影響を与えるかに注目が集まる。

 

4月21日に韓国ソウル市汝矣島にある全経連会館カンファレンスセンターで開催された4月のトピックセミナーで、UBI Research李・チュンフン代表(首席アナリスト)は、2017年にソニーのOLED TVは約40万台販売され、OLED TV市場全体の約27%を占めることになり、2021年には約340万台販売され、約38%を占めると予想した。

<AMOLED TV市場展望>

「Samsung・LG・ソニー」2017年プレミアムTV市場で予想される巴戦

今年初めに開催されたCES2017でソニーが公開した‘XBR-A1E OLED TV series’の予約販売が開始され、プレミアムTV市場でソニーとLG Electronics、Samsung Electronicsの本格的な戦いが始まった。これまでに発売した製品とは異なる価格戦略による競合他社との価格競争が消費者の興味を引き付けている。

 

今回ソニーが公開した‘XBR-A1E OLED TV series’には55型と65型、77型の3種類がラインナップされた。米国市場での販売価格は3月16日Amazonを基準に、55型は4,999.99米ドル、65型は6,499.99米ドル、77型は未定だ。LCDが搭載された前モデル「XBR-55X850D」「XBR-65X850D」の発売価格より約2倍となっている。この高価格戦略は、画質の向上やOLEDパネルから直接音が出力されるアコースティックサーフェスの搭載など、OLEDパネルを採用したプレミアムTVならではの独自のイメージを構築する。。また、この販売価格は2月に公開されたLG ElectronicsのSignature OLED TV‘OLED65G7P’の価格より500米ドル、‘OLED65W7P’の価格より1,500米ドル程度低く設定されている。LG Electronicsの発売が開始されているため、価格面で優位に立つという意図が窺われれる。

 

LG Electronicsは2月にプレミアムTV市場を先占するためのプレミアム OLED TVを発売している。また、今年中にUltra OLED TVの5つのシリーズで10種類のモデル(77/65W7, 77/65G7, 65/55E7, 65/55C7, 65/55B7)を発売する予定だ。その中で‘OLED65C7’の米国での販売価格はAmazonを基準に4,499.00米ドルで、前モデルのOLED65C6に比べ25%程度低く設定され、Samsung Electronicsの65Q7Cと同価格帯だ。しかし、Signature OLED TV‘OLED65G7P’とWall Paper OLED TV‘OLED65W7’は、Samsung Electronicsの65型QLED TVの中で最も高価なQN65Q9Fより各々1,000米ドルと2,000米ドル以上高く設定された。プレミアムTV市場でもエントリーモデルとハイエンドモデルに分類し、エントリーモデルでSamsung ElectronicsのQLED TVと競い合い、高価のハイエンドモデルで新しいプレミアムTV市場を開拓していくという意味と捉えられる。

 

LG Electronics、ソニーとは異なり、QLED TVに注力しているSamsung Electronicsは3月14日、フランスパリにあるルーブル展示場で超プレミアム製品(Q7,Q8,Q9)を公開した。超プレミアム製品は、4つのシリーズで11種類のモデル(88/75/65Q9F、75/65/55Q8C、75/65/55Q7F、65/55Q7C)でFは「Flat」、Cは「Curved」を表す。この中で‘Q9’はQ7とQ8より高級型で、4月に発売される予定だ。米国での販売価格は3月14日Best Buyを基準に、65Q8Cは4,799.99米ドル、65Q9Fは5,999.99米ドルで設定された。2016年に発売されたプレミアムTVのラインナップ‘SUHD TV’に比べ、販売価格が2割以上高く、ソニーと同様に高い価格設定と100%カラーボリューム認証を受けた向上した画質を特徴にプレミアムTVならではの高級感をアピールする方針とみられる。

 

このように2017年プレミアムTV市場は、Samsung Electronics、LG Electronics、ソニーの激しい巴戦になると予想されている。OLED TVでプレミアムTV市場をリードしているLG Electronicsとそれに立ち向かうソニーのOLED TV市場への参入、Samsung Electronicsのマーケティングが2017年プレミアムTV市場に及ぼす影響に、消費者と業界関係者の注目が集まっている。

<Samsung Electronics、LG Electronics、ソニーの2017年プレミアムTV販売価格、参考:Amazon、Best Buy、2017年3月23日基準>

スマートフォンも今はHDR時代、ソニー、世界初の4K HDR適用スマートフォン公開。

MWC 2017で、ソニーは、世界初の4K HDR(high dynamic range)適用のスマートフォンXperia Z5/XZ premiumをリリースした。

特にブース中央に「From Bravia to Xperia」というキャッチ文句で観覧客たちの注目をひきつけた。

Braviaは、Sony CES 2017でリリースしたプレミアムOLED TVで(LG Displayの大面積OLED panel適用)」From Bravia to Xperia」というフレーズは、Sonyのプレミアムテレビ市場でのイメージをスマートフォン市場でも構築するためのものと解釈される。

Sony関係者によると、 「テレビ市場では、4K HDRが標準となっており、4K HDRコンテンツ制作も急激に増加している中、スマートフォン市場でも4K HDR適用の需要が増大するもの」と見られており、「Xperia XZ premiumは、4K HDRに基づいで豊かな色の表現と立体感でHDR適用のテレビ用コンテンツをスマートフォンでもリアルに楽しむことができるもの」と明らかにした。

Sonyは、プレミアムテレビ市場で、サムスン電子、LG電子とトップの座を争っており、2017年には、OLED TV発売プレミアム市場での位置をさらに強固にするものと期待されているが、スマートフォン市場では、サムスン電子とAppleに比べ、競争に遅れを取っているのが実情である。

今回ソニーの4K HDR適用のXperia Z5 / XZ premiumがプレミアムテレビ市場のようにプレミアムスマートフォン市場でも競争力を確保することができるかどうか、業界の関心が注目されている。

一方、ソニーは、今回のMWC 2017で23インチHDタッチスクリーンをインタラクティブプロジェクターに実装されたエクスペリアタッチとソニーのオープンイヤーオーディオ技術適用のワイヤレスステレオヘッドフォンのエクスペリアイヤー(Xpreia™Ear)などを同時に公開し、観覧客の大きな人気を博している。

소니_완

<Sonyの Xperia XZ premium, MWC 2017>

2017年プレミアム TV価格とソニーのオーレッド陣営への加勢によるプレミアム TVの市場構図は

サムスン電子が、今回 CES 2017にて初めて公開したオーレッドテレビの Q7と Q8など、一部のラインアップについて、サムスン電子米国法人公式ホームページとアマゾンなどを通じて公開し、予約販売を行なっている。予約販売が進行中である製品は Q7ラインアップの55, 65, 75インチフラットテレビと Q7より高級型である Q8ラインアップの55, 65インチカーブドテレビで、65インチフラットテレビであるQN65Q7Fは16日アマゾン基準USD3,499.99ドル、65インチカーブドテレビであるQN65Q8CはUSD4,499.99ドルであることが調査で分かった。これはさる2016年に発売されたプレミアムテレビラインアップである ‘SUHD TV’に比べて発売価格が20%以上高い価格で、高い価格帯策定と向上された 画質を強調して、プレミアムテレビだけのイメージを構築しようとする意図として解釈される。

これに対して LG電子のオーレッドテレビ価格は持続的に下落している。昨年発売された65インチカーブドオーレッドテレビであるOLED65C6は16日アマゾン基準USD3,197.00ドルであって、2016年6月販売価格であったUSD6,000.00ドルに比べて50%くらい安い価格で売れている。また今年の販売モデルである65インチカーブドオーレッドテレビの OLED65C7の発売価格は15日アマゾン基準USD4,000.00ドルで、2016年発売製品に比べて30%安く策定されたし、サムスンの65インチカーブドテレビであるQN65Q8Cに比べてUSD500.00ドル安い。オーレッドを適用してプレミアムテレビ市場を主導しているのだけに、低い価格帯で 大衆化にもっと力を注いでいることと推測される。

 

このようにプレミアムテレビ市場にてオーレッドテレビとキューレッドテレビの価格がだんだんほぼ 等しい価格帯を形成しているため、画質とブランドイメージ、消費者のニーズ充足が重要な要素として浮かびあがっている。画質において色再現率はお互いが似たり寄ったりの性能を見せているが、明暗比と応答速度などの性能においては依然としてオーレッドテレビが優位を占めている。また、ブランドパワーとプレミアムテレビ市場にて相変わらずの位相を 持っているソニーが CES 2017でオーレッドテレビを初公開したし、スピーカーレスで音を出力する‘Acoustic Surface’技術と‘X1 extreme processor’という HDRチップを適用してオーレッドテレビの画質をより一層向上させて多くの注目を集めた。発売日と発売価格は未定だが、プレミアムテレビ市場での波及力は大きいだろうと予想されている。2017年発売されるプレミアムテレビ価格帯におけるそれぞれ違う戦略とソニーのオーレッドテレビ陣営への加勢で2017プレミアムテレビ市場がどのように改編されるのか多くの人の関心が集中している。

<2017年 65 inch Curved TV 新製品の価格比較, 出処 : Amazon.com>

[CES2017] TVの帝王-王の帰還

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10年前まではTV市場の至尊として君臨したが中価TV市場でサムスン電子とLG電子に負け、低価TV市場では製品を出すこともできずTV辺方で追い出されプレミアムTV市場だけを守っていたSonyがCES2017でOLED TVを持って派手に帰還した。

Sonyは TV 市場で一番強い面貌を持っておりTVがSonyの顔の役目をしていたためいつもCESとIFAでは展示場の入口の真ん中を占めた。しかしTV 事業で数年間の赤字を出してTV事業が縮まり、去年のCES2016とIFA2016ではカメラがTVの代わりをした。展示に参加した多くの観覧客がSonyがTV事業で没落していることを実感しこれからはカメラ会社に変身すると考えた。

しかし Sonyは今までの不尽を踏みCES2017でもう一度TV市場で王になるとを宣布した。TVがカメラを退けてまた展示場の入口の真ん中を占めた。しかしこのTVは今までSonyが売ったLCD TVではなくてOLED TVである。

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LGディスプレイが生産した77インチと65インチのCrystal Sound OLEDパネルにSonyが直接開発した4K HDRプロセスX1を搭載したBRAVIA OLEDを全世界に公開した。

今まで見たOLED TVとも柄が違うことが分かった。一言で表現すると「WOW」だ。世界で一番美しく格調あるTVであると表現することができる。横に展示されている既存のBRAVIA LCD TVとは比較できない状況であった。この LCD TVはQuantum dot技術を使っていてLCD TVの中では一番画質が優秀なTVである。それにもかかわらずこれらのLCD TVは新たに初公開するOLED TVとは比べることができない下等品(low grad)に転落してしまった。

Sonyの展示関係者によるとSonyがOLED TV事業を決めたきっかけはSonyが求めていた画質がついに完成されたからであると説明し量産はまだ決まっていないが今年2四半期以後になると言及した。

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今までのOLED TV市場はLG電子によって主導されていたがSonyの加勢によってOLED TV市場はいっそうもっと盛り上がる見込みである。

今後のプレミアムTV市場はOLED TVを中心にLG電子とSonyがリーディングするだろう。

Sony、2017年に二つのOLED TVモデルを発売確定??

噂だけであったSonyの2017年 OLED TV市場の進出が事実と明かされた。OLED associationのベリー・ヨン(Barry Young)CEOはフォーブスにこのような事実を伝えながら、Sonyは2017年に55インチと65インチの2個のOLED TVを発売する予定だと明らかにした。

ベリー・ヨンCEOは2017年の2四半期からパネルの出荷が始まり3四半期や4四半期に本格的に販売される予定であり、55インチの4K OLED TVが約8万台、65インチのOLED TVが約12万台、発売開始予定だと述べた。

Sonyは以前にもLGDのOLEDパネルを適用したモニターを発売した事があり、今回のOLED TV用のパネルもLGDから供給を受けると知られた。 注目すべきところはSony OLED TVの価格である。 ベリー・ヨンによるとSonyの55インチOLED TVの価格は約1,999ドル、65インチは約2,999ドルになる予定であり、これはLG電子で2016年の6月に販売した55インチUHD OLED TVの価格である2,297ドル(OLED55B6, Amazon), 65インチUHD OLED TVの価格である3,297ドル(OLED65B6,Amazon)よりそれぞれ300ドルずつ安く、現在LG電子が掌握しているpremium OLED TV市場でも価格競争の構図が形成されると予想される。

まだCES 2017でSonyのOLED TVの公開は確実ではないが、生産が確かになればCES 2017でその姿を確認することができると期待される。SonyのOLED TV市場の進出によってLG電子も2017年 OLED TVに対して攻撃的な価格政策を繰り広げることと予想されているため、SonyのOLED TV市場の進出がOLED TVの大衆化にどのような寄与をするようになるのか、そしてディスプレイ産業にどのような影響を及ぼすのか成り行きが注目されている。

Sonyの PVM-X550 HDR 4K OLED モニター, source : digitalmediaworld.tv

Sonyの PVM-X550 HDR 4K OLED モニター, source : digitalmediaworld.tv