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[2019.04.22] OLED Daily News

▶ OLEDも供給過剰の懸念…”中国工場の規模、韓国の2倍” (Yonhapnews)

(記事全文: https://www.yna.co.kr/view/AKR20190419148900003?input=1195m)

LCDパネルに続きOLEDパネルでも供給過剰が現実のものになりかねないという見込みが出た。

韓国企業は中国が主導権を握ったLCDの代わりにOLEDを新しい『キャッシュカウ(cash cow)』に成長させるという計画で懸念が高まっている。

21日ハナ金融経営研究所が最近発刊した報告書によると、中国が現在建設中のOLEDパネル工場は月41万9千枚規模で、韓国の増設規模である月22万5千枚の約2倍に達する。

報告書はその中LCDパネル市場で1位を占めている中国BOE(京東方)が増設する規模が14万4千枚に達するものと見られる。 このほかCSOT、Visionox、TCLなど中国パネルメーカーも先を争って大規模な増設に乗り出している。

国内メーカーの中ではLGディスプレーが中国広州月万枚規模工場の稼動を控えていて、坡州(パジュ)にも総月4万5千枚規模の増設があるものと予想される。

三星ディスプレーが忠清南道湯井に建設することになるOLED工場も月9万枚規模に上るものと業界は見込んでいる。

これに対しイ·ジュワン研究委員は”韓国と中国のOLED増設速度が需要増加速度よりはるかに速く、供給過剰が深刻化する懸念が高い”と予想した。

 

▶ ギャラクシー·フォールドの不良問題:”画面保護膜”なぜ必要なのか (Yonhapnews)

(記事全文: https://www.yna.co.kr/view/AKR20190421010700017?input=1195m)

三星電子の初のフォルダーブルフォンが発売開始前に画面の欠陥議論に巻き込まれた。 三星電子は初期ユーザーが画面の保護フィルムと誤解しかねない”画面の保護膜”を除去したためだと説明する。

<三星電子ギャラクシーフォールド[三星電子提供]>

21日業界によると、既存のスマートフォンはOLEDディスプレーパネルの上に強化ガラス素材のカバーウインドウを付着してディスプレイを保護する。

OLEDパネル自体はビニールのように非常に薄く,外部の衝撃に弱い。 フォルダーブルフォンに入るPOLED(プラスチックOLED)はスクラッチにさらに脆弱だ。 しかし折れない素材のガラスを覆うことができずプラスチック素材のフィルムを貼って締め切る。

三星ディスプレー副社長出身のキム・ハクソンUNIST教授は”既存に私たちが知っている画面保護フィルムはスクラッチを防ぐ付加製品だが、フレキシブルディスプレーに使われる保護フィルムは非常に重要なディスプレー必須部品”とし”柔軟に衝撃に強いフィルムを開発するために長時間がかかった”と説明した。 ソガン大電子工学科のチョン・オクヒョン教授も”POLEDから保護フィルムを取り外したというのはディスプレー部品そのものを修理したも同然だ”と語った。

OLEDは有機物として光を放つが、特性上酸素や水分成分に大変脆弱だ。 画面の保護膜を剥がす過程で強い圧力を受ければ,薄いパネル自体が壊れ、空いた空間に水分が入いて画面そのものが混乱する現象が発生する恐れがある。

プラスチックはガラスより硬度が弱くて表面に傷がつきやすい。

Bloomberg、The Vergeなどレビュー用ギャラクシーフォードを受領したメディアは画面の欠陥のほかにもこの保護膜が凹んだり傷やすいことを指摘する。 あるレビューアは”爪で画面をたっぷり叩いたが,恒久的な跡が残っている”と明らかにしたりもした。

保護膜とディスプレーの間に隙間があるため埃などが入りやすく、このため保護膜を剥がしたくなるという指摘も出ている。 あるレビューアは画面の保護膜とベゼルの間隔を示す写真を提示しこれが切り離しても良いという誤解を招きかねないことを示唆したりもした。

このため三星電子は画面保護膜が”交代用”だと説明する。 既存のガラスよりスクラッチなど破損の可能性が高いのでその都度入れ替えられるようにしたというのだ。 ただ、ユーザーが直接交代してはならずサービスセンターを経なければならない。

専門家らはこのような注意事項が発売前に消費者に十分に告知されなければならず、初期使用者たちも1世代製品を使用には基本注意事項を守る必要があると指摘する。

チョン教授は”サムスン電子は画面の保護膜に対するお知らせが足りなかったようだ。 正式発売では事前告知を強化しなければならない”、”重さが一般スマートフォン比100gほど増えただけに、同じ位置で落としたときさらに破損する恐れがある。 この部分はユーザーも注意しなければならない”と指摘した。

キム教授は”フィルム自体がプラスチック素材なので保護フィルムが付着していてもガラスと違って尖った針のようなものに露出すれば破れたし裂ける恐れがある”とし”実際販売するときにはこうした注意事項がきちんと案内されなければならない”と述べた。

このほかにも専門家らは”内側に折り曲げる方式のフォルダーブルフォンは内側に、外側に折る方式のフォルダーブッフォンは外側にだけ畳むべきだ”とアドバイスする。 OLEDディスプレーは圧縮には強いが,増やせば切れてしまうからだ。

 

▶ SK、OLED事業への投資をするのか…素材部分を育てる (etoday)

(記事全文: http://www.etoday.co.kr/news/section/newsview.php?idxno=1747027)

SK(株)がOLED素材事業への投資を検討している。 OLED市場が急成長したことによってOLED素材産業も一緒に拡大したことによるものと見られる。

18日SK(株)が証券会社のアナリストを対象に企業説明会(IR)を進行した中長期経営計画資料によると、SK(株)は素材事業の拡張のためにOLED素材投資も検討しているという。

SK(株)は素材事業に対し,従来の素材プラットフォームを活用して高成長領域を拡大するという中長期戦略を立てた。

OLED素材の場合従来のSKトリケムの電球体(Precursor)など保有技術を連携させ自社技術を開発すると同時に投資も検討する方針だ。

業界ではSK(株)が投資型持株会社であるだけに,投資を通じて事業拡大に乗り出すこともできると見込んでいる。

パートナー社の協力および技術保有会社への投資を通じて故進入障壁素材市場を進入するという計画を立てたバッテリーの素材の場合2700億ウォンを投入し、関連会社の株式を買収する方式で市場に早いテンポで進入した。

先立ってSK(株)は昨年11月2次電池必須の部品である銅箔(Copper Foil)を製造する中国1位のWason社に持分を買収している。

SK(株)がOLED市場に関心を示しているのは,OLED市場が成長の勢いが激しいからだ。

市場調査会社のUBI Researchによると、昨年OLEDディスプレー市場規模は283億1300万ドル(約31兆9568億ウォン)で前年比7.1%増加したものと集計されており、今年323億ドル(約36兆4570億ウォン)へと成長するものと見られる。

来る2023年には595億ドル(約67兆1636億ウォン)まで規模を育てていくものと予想される。

これを受けSK(株)のほかにも多くのメーカーがOLED素材部門に力を入れている。 LG化学は今月初めアメリカのデュポンから次世代ディスプレーの中核プラットフォームであるSoluble OLEDの材料技術を買収して関連事業を強化した。

DoosanもOLEDなど素材事業を強化するため事業部門分割を通じて会社を新設した。

一方、SK(株)関係者は”中長期的な計画であり,まだOLED素材に投資する具体的な計画はない”と説明した。

[2019.04.18] OLED Daily News

▶ ギャラクシーフォールド – Eye Comfort認証を受け(ChosunBiz)

(記事全文: http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2019/04/17/2019041702790.html)

<ギャラクシーフォードに搭載される三星ディスプレーフォルダーブルOLEDがグローバル技術評価機関であるドイツTÜVラインランドの”アイコンポート”認証を受けた。 /三星ディスプレイ提供>

三星ディスプレーはギャラクシーフォールドに使用する7.3型のフォルダブルOLED(有機発光ディスプレイ)有害ブルーライトを減らして、ドイツTÜVラインランド(TÜV Rheinland)からEye Comfort認証を受けたと17日明らかにした。

ギャラクシーフォールドフォルダブルOLEDは全体可視光線の中で遺骨と言われた415~455nm(ナノメートル)の波長帯青色光線の割合を7%まで下げた。 従来のOLEDの有害ブルーライトの割合は12%水準で、一般的なスマートフォン用LCDは18%台だ。 三星ディスプレーの関係者は”ブルーライトを減らせば色、精度が落ちる短所があるが、有機材料性能改善にDCI-P3色標準を100%守りながら、有害・青色光の割合を減らした”と説明した。

 

▶ LGディスプレーアップル向けOLED供給,死活(Hankook Media Network)

(記事全文: http://daily.hankooki.com/lpage/ittech/201904/dh20190417165019138240.htm)

LGディスプレーがアップルからアイフォーン向けOLEDパネル供給の最終承認を得ることに死活をかけている。 アップルは来年から,新型アイフォンディスプレーをOLEDに全て転換する。 LGディスプレーが今年下半期に発売開始されるアイフォーンに意味のある物量を確保できない場合、BOEの後順位に追い込まれかねないという懸念が持ち上がっている。

17日業界によると、LGディスプレイは今年発売されるアイポンヒャンOLEDパネル供給に向けてクオリティテスト(クォル・品質認証)を受けている。 遅くとも6月までは最終承認を受け、下半期の供給ができるものとみられる。

業界関係者は”2020年からは三つのアイフォンのモデルすべてがOLEDディスプレーを採択し、一モデルにLGディスプレーとBOE量が一緒に入る可能性が高まった”、”アイフォン、二つのモデルについたパネルは、三星ディスプレーが供給して、LGディスプレーとBOEは相対的に低い価格で発売されアイホン向けパネル供給を巡って競争することになるだろう”と話した。

『2019年4月17日』] OLEDデーリーニュース

▶ 中国がOLEDに目を向けた – 三星とLGの胸が痛む(MONEYTODAY)

(記事全文: http://news.mt.co.kr/mtview.php?no=2019041616250429188)

半導体事業でアメリカの牽制に阻まれた中国がOLEDに目を向けた。 中国に市場主導権を奪われたLCDの代わりにOLEDを育てている三星ディスプレーとLGディスプレーが時間に追われ始めた。

16日、関連業界によると、日本最大のディスプレーメーカージャパンディスプレー(JDI)は最近中国投資会社のハーベストグループ、台湾パネル製造会社TPKホールディングスなどで構成されたコンソーシアムから800億円(約8100億ウォン)を受けて、持ち株49.8%と経営権を移譲することにした。

業界ではハーベストコンソーシアムの今後の歩みに注目する。 JDIとハーベストコンソーシアムは持分売買代金を含め、計2兆ウォン以上の投資金を活用し、中国にOLED工場を建てるなど、OLED事業を強化すると発表した。

 

▶ 三星、牙山(アサン)A5工場工事本格化…2021年のクオンタム・ドットOLED量産見通し (Informaxkorea)

(記事全文: http://news.einfomax.co.kr/news/articleView.html?idxno=4025709)

三星の忠清南道牙山(アサン)ディスプレーシティ2私の新規工場(以下A5工場)建設に向けたインフラ工事が本格化された。 工事期間を考慮すれば、早ければ今年の2021年にA5工場が完工される見通しだ。 業界ではA5工場でのクオンタム・ドット-有機発光ダイオード(QD-OLED)の量産に入るものと見ている。

 

▶ “OLEDテレビ市場,フルHD流れてUHD流行する”大型高精細対応(Etnews)

(記事全文: http://www.etnews.com/20190416000153)

16日、業界によると、LGディスプレーは2016年UHD OLED TVパネルの生産ゴールデン収率を達成してから3年ぶりに大型OLEDパネルの生産量の中ではフルHDの比重を大きく下げた。

LGディスプレイは昨年第4四半期55型のフルHD OLEDパネルを1000台の生産に止まった。 これまで55型UHDパネルを最大5万台以上を生産したのと対照される。

昨年第1四半期には55型のフルHD OLEDを4万台ほど生産していたが、第2四半期から1万台の水準に大幅に下げた。第4四半期には1000台で生産量を急激に減らした。これに比べて55型UHDパネルは生産量を持続増やした。昨年第1四半期の生産量が3万台だったが以後4万台規模に増やし、第4四半期には5万台を超えた。

65型と77型はフルHDモデルなしでUHDだけを生産している。 大型TVの人気モデルが55型から65型に移動すると、65型UHD OLEDも四半期別の2万枚から3万枚で生産量を増やした。

LGディスプレーの関係者は〝テレビ市場大勢がUHDに変わっただけに需要に対応するためUHD比重を増やし、フルHD比重を大きく下げた“とし〝具体的な時点を明らかにするのは難しいがフルHD-OLEDテレビパネルの生産量を引き続き減らす傾向になる”と説明した。

Dell, OLEDゲーミングノートパソコン『Alienware M15』発売

2019年1月に開かれた『CES 2019』でDellはOLEDパネルを『XPS 15』と『Dell G7 15』、『Alienware M15』にオプションで追加する計画を発表した。

その中で『Alienware M15』が初めてOLEDパネルを搭載し、今年4月から販売を開始した。 Alienware M15に適用されたOLEDの大きさは15.6型に解像度は4K、走査速度は60Hzだ。

<DellのOLEDゲーミングノートパソコン『Alienware M15』, Source: Dell.com>

このノートパソコンに適用されたOLEDは三星ディスプレーから提供されたという。 三星ディスプレイは昨年コエックスで開かれた『IMID 2019』でノートパソコン用15.6型4K OLEDを公開している。 当時、公開されたOLEDの性能は輝度が400nitsであり、色再現率がDCI-P3基準100%だった。

また、三星ディスプレイは昨年1月ノートパソコン用OLEDを開発してプレミアムIT市場攻略に乗り出すと明らかにしており、2月から15.6型4K OLEDをノートパソコンの製造各社に供給する予定と発表した。

Dellが言及した2種のもう一つのノートパソコンにOLEDが搭載され、ノートパソコン市場にもOLEDが影響力を発揮できるかその帰趨が注目される。

2019年OLED発光材料の市場は11.7億ドルに成長

サムスンディスプレイとLGディスプレーが導いているOLEDパネル市場に中国企業が参入してOLED発光材料市場も徐々に増加している。

UBIリサーチが発行した2019年OLED発光材料レポートによると、2019年発光材料の市場は11.7億ドルと予想され、2021年と2023年はそれぞれ18.7億ドルと20億ドル規模に成長する見込みである。

韓国企業が消費する発光材料の規模は、2019年に8.2億ドルで、70.2%を占めるものであり、2023年には75.6%にシェアが増加する見込みである。

韓国の発光材料の市場が増加する理由は、TV用OLED発光材料の消費量が急増するためである。 2019年には、TV用発光材料が21.1%に過ぎないが、2023年には49.7%まで増加すると予想される。

サムスンディスプレイ、プレミアムノートPC市場出馬表

サムスンディスプレイが世界初UHDの解像度のノートPC用OLEDディスプレイを開発、プレミアムIT市場攻略に積極的に乗り出す。

サムスンディスプレイは23日、15.6型サイズのUHD(3840 x2160)OLEDを開発し、2月から量産に入り、グローバルノートPCメーカーに供給する予定だと明らかにした。この製品は、超高解像度技術を基にゲーム、グラフィックデザイン、動画鑑賞などに特化しプレミアム画質を実現します。

サムスンディスプレイが開発したOLEDパネルはコントラスト比、色精度、HDR、広色域、屋外視認性などのプレミアムノートパソコンに不可欠な機能を備えている。

この製品の明るさは最低0.0005ニット(nit)と最高600ニット(nit)で120万台1のコントラスト比を備えた。LCDと比べてブラックは200倍暗く、白は2倍以上明るく表現することができる。これは、高精細の動画や画像鑑賞に不可欠なHDRを極大化する。

また、OLEDが保有した3400万個の色(LCDに比べ2倍以上多い)に基づいて、動画再生の最適色基準である「DCI-P3」を100%満たしてして、実際のに最も近い色を実現している。特に眼球に有害と知られているブルーライトをLCDに比べ格段に減らして利用時間が長いノートPCユーザーの目の保護にも貢献する。

ノートPCは、PCとは異なり、利用環境が頻繁に変わって周囲の明るさの変化が頻繁である。サムスンディスプレイの15.6型OLEDパネルは、LCDに比べ1.7倍の高カラーボリュームで屋外でも画質の劣化を低減視認性を大幅に高めた。また、LCDに比べ薄くて軽い構造的特性と低消費電力の強みは、ノートパソコン、携帯の利便性を最大限にした。

ユンジェナムサムスンディスプレイマーケティングチーム長は「サムスンディスプレイの15.6型OLEDは、圧倒的なHDRと優れた色再現力、高い屋外視認性などのポータブルIT機器に最適化されたディスプレイ・ソリューションを提供する」とし「既存のノートPC市場が本体機能に焦点を当てた場合、今後消費者はOLEDノートパソコンを介した次元の高い視覚体験まで享受することができるだろう」と強調した。

一方、サムスンディスプレイの15.6型OLEDは、米国のビデオエレクトロニクス協会(VESA)が認めTrue Blackを実現した。VESAは、最近の新規標準である「DisplayHDR TrueBlack」を発表し、これは、既存のHDR標準比100倍深い黒レベルを表現することで、サムスンがこの標準を通過したと発表した。「DisplayHDR TrueBlack」は、実際の人が目で見ること近い暗所はさらに暗く、明るいところでは、より明るく実装一段階高いHDRを提供するという意味だ。

Samsung Display、Audiへバーチャルエクステリアミラー用7型OLEDを供給

Samsung Displayは3日、最近世界の自動車メーカーAudiが披露した電気SUV(スポーツ・ユーティリティー・ビークル)e-Tronに7型OLEDディスプレイを供給することを明らかにした。

e-TronはAudiが初めて量産して販売する純粋な電気自動車で、「バーチャル・エクステリア・ミラー(Virtual exterior mirrors)」のオプションを提供し、発売前から大きな注目を集めた。

Audiのバーチャルエクステリアミラーには、従来のサイドミラーの代わりに小さなサイドビューカメラが取り付けられた。運転者はカメラで撮影した映像を車の中にあるAピラー(フロントドアの前側柱)とドアの間に設置されたOLEDディスプレイからリアルタイムで確認することができる。

<Audiのe-Tronに搭載されたバーチャルエクステリアミラー、参考:news.samsungdisplay.com>

Samsung Displayが供給するOLEDディスプレイは、車のダッシュボードの左右に1個ずつ搭載され、カメラとともに従来のサイドミラーの機能を代わりに果たし、タッチセンサーが内蔵されているため、スマートフォンを操作するように画面をタッチして拡大または縮小できる。

Audiによると「バーチャルエクステリアミラー」は一般的なサイドミラーと比べ、死角のない広い視野角を提供する。曇りの日や暗い場所でもより確実に視野を確保できるだけでなく、高速道路走行時・回転時・駐車時など、それぞれの運転状況に合わせた「ビューモード」を提供し、便利で安全に運転できる。さらに、車の外側に飛び出ているサイドミラーを無くすことで、空気抵抗や風切り音を低減させる他にも、車体の幅を5.9インチほど縮めてデザインをスリムながら美しくすることができる。

特に、バーチャルエクステリアミラーに採用されたSamsung DisplayのOLEDは、低消費電力と薄くて軽いデザイン特性から、運転者に最適の視覚的なソリューションを提供する。それだけでなく、優れた色再現力と完璧な黒のカラー表現力、速い応答速度で低温の環境下でも、画面からモーションブラーを取り除き、自然な映像を表示する。

Samsung Displayのペク・ジホ専務は「Samsung DisplayのOLEDがAudiのバーチャルエクステリアミラーに採用されたのは、OLEDが車載用先端システムに最適化された製品であることを証明するという大変うれしいことだ」と言い、「高画質・デザインの可用性・低消費電力など、OLEDならではの特長を活かし、車載用ディスプレイ市場を積極的に開拓していく」と明かした。

【IMID 2018】Samsung Display、ディスプレイは未来にスマートな世界と人間をつなぐ核心素材

8月29日に韓国釜山のBEXCOで開催されたIMID 2018で、Samsung Displayのクァク・ジンオ副社長は「The Infinite Evolution with Display」をテーマに基調演説を行い、「ディスプレイはスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になり、新しい世界と環境の創造を加速化する」と強調した。

クァク副社長は生物とディスプレイの進化を比較しながら、小型から大型までディスプレイサイズの多様性(Size diversity)とフルスクリーン、フレキシブルなど、デザインへの適応 (Adaption in design)、他の技術との統合(Convergence)など、次世代ディスプレイが進むべき方向を提示した。

まず、サイズの多様性について、クァク副社長は「中小型ディスプレイには現実感をもたらす高解像度が、大型ディスプレイには映画館の大画面のような没入感が求められる 」と明かした。

続いて、デザインへの適応については、次世代ディスプレイの価値の一つにデザインの自律性を取り上げ、中小型ディスプレイにおいて、Foldable(折りたためる)ディスプレイのみならず、Rollable(丸められる)とStretchable(画面を自由に伸縮できる)ディスプレイの価値も強調した。

クァク副社長は、現在、重要な事項とされているFoldableディスプレイに限らず、Rollableディスプレイの開発も進めていると語った。Foldableディスプレイとは異なり、パネル前面にかかるストレス(応力)を考えなければならないRollableディスプレイは、丸められている時間と丸めて広げられる回数など、顧慮すべきことが多いため、これを解決するための研究を行っていると発表した。

また、自由自在にディスプレイパネルの形状を変化させることのできる、Stretchableディスプレイも紹介し、低ストレスに高信頼性を有するディスプレイを実現するために、RGBピクセルユニットとStretchableユニットを用いた様々な構造を開発していると伝えた。

統合については、バイオ技術を取り上げ、ヘモグロビンに光を透過し、酸素飽和度を測ったり、メラトニンの変化によるディスプレイのウェイクアップモードとスリープモードの転換など、新しい技術の統合も考えなければならないと説明した。最後に、クァク副社長は、これから開かれる5G時代に、ディスプレイがスマートな世界と人間をつなぐ核心素材になることを強く述べ、新しい社会と環境を創造するために、ディスプレイは進化を続けていると付け加えた。

Samsung Electronics、2018年第2四半期ディスプレイ事業の営業利益 1,400億ウォンを記録

Samsung Electronicsは7月31日に行われた2018年4~6月(第2四半期)の決算カンファレンスコールで、売上高は58兆4,800億ウォン、営業利益は14兆8,700億ウォンを記録したと発表した。前年同期比売上高は4%減少し、営業利益は8,000億ウォン増加した。前四半期比売上高は3%、営業利益は8,000億ウォンの減少となった。

Samsung Electronicsによると、ディスプレイパネル事業はフレキシブルOLEDパネルの需要鈍化とLCD TVパネルの販売減少で、実績も減少し、売上高は5兆6,700億ウォン、営業利益は1,400億ウォンとなった。OLED部門はリジッドOLEDの稼働率が向上したのにも関わらず、フレキシブル製品の需要減少が続き、前四半期に比べて実績が減少した。

下半期にはリジッドOLEDとLTPS LCDの競争が激しくなると予想されるが、フレキシブル製品の需要回復による販売拡大で、実績も改善される見込みである。AppleのiPhone新モデル用フレキシブルOLEDを第2四半期から生産開始し、下半期には売上高と営業利益が改善されると見込まれる。

Samsung Electronicsは差別化された技術力とコスト競争力を強化することで、モバイルOLEDの市場シェアを拡大し、Foldable OLEDなど、新規製品群の力量を高める計画だ。Foldable OLEDは、下半期実績よりは来年以降の成長に貢献すると予想される。

ITやモバイル(IM)部門の第2四半期売上高は24兆ウォン、営業利益は2兆6,700億ウォンを記録した。営業利益は前年同期の4兆600億ウォンに比べ34.2%減少し、前四半期の3兆7,700億ウォンよりも大きく減少した。第2四半期携帯電話の販売量は7,800万台で、このうち90%がスマートフォンである。タブレットは500万台販売された。端末の平均販売価格(ASP)は220米ドル台後半である。

消費者家電(CE)部門の第2四半期売上高は、10兆4,000億ウォン、営業利益は5,100億ウォンを記録した。上半期全体の売上高は20兆1,400億ウォン、営業利益は7,900億ウォンである。グローバルスポーツイベントという特殊な状況の中で、QLED TVなどの高付加価値製品の販売好調によって、TVの利益が向上した。

一方、Samsung Electronicsの第2四半期施設投資規模は8兆ウォンだった。事業別には半導体が6兆1,000億ウォン、ディスプレイが1兆1,000億ウォン程度である。上半期の累計では、半導体が13兆3,000億ウォン、ディスプレイが1兆9,000億ウォンなど、総計16兆6,000億ウォンが投資された。

TV向け第8世代QD-OLEDへの投資額は?

最近、UBI Researchが発行した『AMOLED製造・検査装置産業レポート』では、Samsung Displayが開発を始めたQD-OLEDへの投資額がどれくらいなのかを分析した。

Samsung Displayが目指しているQD-OLEDは、青色OLEDから放出される光が量子ドット(Quantum Dot、QD)材料を通って緑色と赤色に分離され、RGBの3色を実現する方式で製造される。QD材料を通り抜けた光は、再びカラーフィルターを通り、さらに豊かな色を表現できるようになる。

このようなQD-OLEDの製造方式は、LG DisplayのWRGB OLEDと似ている部分が多い。まず、TFTは2社ともにOxide TFTを使用している。WRGB OLEDは青色が2回塗布され、その間に赤色と緑色が蒸着される。それに比べ、QD-OLEDは青色材料のみ2回蒸着して製造される。蒸着用マスクは、両方ともオープンマスク(Open Mask)を使用する。

 

QD-OLEDとWRGB OLEDのカラーフィルターの製造費は同様であると考えられるが、QD-OLEDの場合、QD材料をコーティングする装置を追加導入しなければならない。

本レポートによると、モジュールとセル、封止、蒸着装置は、同じ装置が使用される可能性があり、投資額もほぼ同様になると予想される。しかし、WRGB OLEDは背面発光方式のため、TFTを含めたバックプレーンを製造する際に同時に形成される反面、QD-OLEDは前面発光方式のため、上部のガラス基板にカラーフィルターを個別に形成し、その上に再度QD層をパターニングして製造する。その結果、QD-OLEDにはWRGB OLEDより高い投資額が必要となる。

第8世代の26Kを基準に投資額を計算してみると、QD-OLEDは11億米ドルで、10億7,000万米ドルのWRGB OLEDに比べて1.03倍高くなることが見込まれる。一方、JOLEDが事業化を進めている印刷方式OLEDの製造に必要な投資額は8億8,000万米ドルで、QD-OLEDの80%程度になるとみられる。