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プレミアムTV市場をリードする 大面積OLEDへの投資額は?

■ WRGB OLEDとソリューションプロセスOLED、QD-OLEDへの投資額を比較分析
■ 2018年から2022年までのOLED製造装置市場は588億米ドル、検査装置市場は84億米ドル規模になる見込み

最近、プレミアムTV市場ではOLED TVのシェアが拡大を続けている。OLED TVは、WRGB OLEDにカラーフィルターを採用した構造で、現在は唯一LG DisplayがOLEDパネルを量産している。

そこで、Samsung DisplayはプレミアムTV市場でWRGB OLEDに対抗するために「青色OLED + 量子ドットカラーフィルタ(Quantum Dot Color Filter、QDCF)」を開発していると知られている。青色OLEDはOLEDから発される青色光が量子ドット層とカラーフィルターを通り抜け、赤色と緑色を実現する技術である。

 

<QD-OLED構造の予測>

UBI Researchは、先日6日に発行した『AMOLED製造・検査装置産業レポート』で、最近注目を集めているWRGB OLEDとQD-OLEDの構造や投資額を分析した。さらに、大面積OLEDでReal RGBを実現することができるということから、関心が高まっているソリューションプロセスOLEDへの投資額も分析し、比較を行った。

第8世代の26Kを基準に、装置への新規投資額を分析した結果、QD-OLEDへの投資額はWRGB OLEDと比べて3%高く、ソリューションプロセスOLEDへの投資額はWRGB OLEDより19%低いことが確認された。

QD-OLEDへの投資額には、個別に形成されたQDカラーフィルターを貼り合わせる追加工程に関する内容が、またソリューションプロセスOLEDへの投資額には、QDカラーフィルターが取り除かれたことや、蒸着装置の代わりにインクジェットプリンターが導入された内容が反映されている。

他にも、2018年から2022年までのOLED装置市場全体の予測も提供している。同期間中の市場規模は、1,067億米ドルに達する見込みで、そのうち製造装置は588億米ドル、検査装置は84億米ドルになると予想される。

<2018~2022年のOLED装置別市場シェアの展望>

車載用OLED、車載用ディスプレイ市場をリードする

Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro(E-トロン クワトロ)」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。

<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考:insideevs.com>

さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。

自動車部品サプライヤー(部品製造業者)のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。

一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。

Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID(Center Information Display)と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。

<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>

6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD(Head Up Display)など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。

BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。

<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>

車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。

Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。

Samsung Display、第1四半期の出荷実績減少、 第2四半期には回復見込み

UBI Researchが発行した第1四半期のディスプレイ「Market Track」によると、Samsung Displayのスマートフォン用OLED出荷量は、前四半期比26.0%、前年比4.7%減少した8,800万個と集計された。

一方、売上高は前四半期比32.4%減少、前年比30.4%増加した53億7,000万米ドルになるという。

<Samsung Displayにおける第1四半期のスマートフォン用OLED実績>

リジッドOLEDは、Samsung Electronicsによる低価格モデルへの継続的なLCD採用と中国セットメーカーによる需要減少で、第1四半期に量産ラインの稼働率が低下した。同様に、フレキシブルOLEDもAppleの需要減少とGalaxy Sシリーズの実績不振で稼働率が低下した。

UBI Researchは「第1四半期にはセットメーカーによる需要減少で実績が下がったが、4月からフルスクリーンリジッドOLEDの需要が増加し、リジッドOLED量産ラインの稼働率も次第に高まり始めた。6月からは前年と同レベルまで回復するとみられる。また、フレキシブルOLEDの量産ラインも、Samsung Electronicsによる次期モデルの早期量産とAppleによる新モデルの量産開始で、再びフル稼働に戻ると期待される」と明らかにした。

OLED全体市場規模は、2018年第1四半期に61億2,000万米ドルと集計され、このうちスマートフォン用OLED市場は91.1%、大面積OLED市場は5.7%を占めた。

2018年のスマートフォン用OLED出荷量は4億4,000万個になる見込みで、Samsung Displayが占める割合は93.4%になると予想される。

<2018年OLED市場展望>

 

2022年のOLED材料および部品の市場規模、 370億米ドルの見込み

UBI Researchが発刊した『2018 OLED材料および部品産業レポート』と「Market Track」では、OLED材料および部品市場全体が2022年まで年平均29%で成長し、370億米ドルに達すると見込まれた。

<OLED材料および部品市場展望>

本レポートに記載されているOLED材料および部品市場全体の予測は、パネルメーカーによる供給可能量を基準とし、OLEDに採用される全ての材料および部品を含んだ数値である。

 

2017年のOLED材料および部品市場全体は97億9,400万米ドルと集計され、2018年には35%成長した132億6,400万米ドルになる見込みだ。

 

主な成長要因としては、Samsung DisplayとLG Display、中国のパネルメーカーにおける第6世代フレキシブルOLED量産ラインの生産能力拡大が挙げられる。

 

UBI Researchは「Samsung Displayは第1四半期に量産ラインの稼働率が落ちたものの、第2四半期から正常化に向かっており、LG Displayと中国のパネルメーカーも今年中に本格的な量産を目指している。特にSamsung DisplayのA4とLG DisplayのE5・E6、BOEのB7ラインが正常稼働するかどうかが、2018年材料および部品市場全体の成長に大きな影響を与えるとみられる」と明らかにした。

 

今回発行される『2018 OLED材料および部品産業レポート』では、基板用ガラスとキャリアガラス、PI、TFT用有機材料などを始めとするモバイルと大面積OLEDに採用される20種類の主要な材料および部品の市場展望と産業動向、重要事項について取り上げている。また、「Market Track」では、各パネルメーカーの購入額と購入量について展望している。

仮想現実市場をリードする超高解像度OLEDの競争が始まった

最近、VR機器セットメーカーとOLEDパネルメーカーがモバイル機器より優れた解像度のOLEDを採用したVR機器とVR機器用に製造された超高解像度OLEDを披露し、注目を集めている。

先日CES 2018で公開されたVIVE PROは、最近の新製品発表会で韓国で公式にローンチした。VIVE PROは解像度において、前作であるHTC VIVEの448ppiより78%向上された615ppiのOLEDを搭載した。

<HTC VIVE Pro、参考: vive.com>

それだけではなく、最近はOLEDパネルメーカーもVR機器用超高解像度OLEDを多数披露している。SID 2018でLG DisplayはGoogleと共同開発した1443ppiのVR機器用OLEDを公開した。従来のOLEDは538ppi程度だったが、LG DisplayはWRGB + CF方式を取り入れ、UHD(3840 x 4800)解像度を実現した。

<SID 2018で公開されたLG Displayの1443ppi OLED>

Samsung DisplayもSID 2018で、解像度1,200ppiの2.43型OLEDパネル2つで製造されたVR機器を展示した。このVR機器には、昨年の858ppiより解像度がさらに向上されたRGB OLEDが採用された。

Sonyも先日5月に4,032ppiのVR機器用マイクロOLED「ECX339A」の実用化を発表した。サイズは0.5型で、240fpsまでのフレーム速度にも対応できると知られている。量産開始は2018年11月の予定だ。

VR機器は目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象(Screen Door Effect)」が現れる。それによって目の疲れが悪化し、現実性が薄くなるため、パネルメーカーは高解像度OLEDの開発に集中しており、SonyやFacebook(Oculus VR)などのセットめーかーも高解像度OLEDをVR機器に採用している。

近頃は、セットメーカーだけではなく、OLEDパネルメーカーも様々な方式で従来より一層アップグレードされた高解像度のOLEDとVR機器を多く披露し、今後さらに高解像度のVR用機器が実用化されていくかに注目が集まる。

【2018SID】フルスクリーンにさらに一歩近づいたSamsung DisplayのOLED技術

ロサンゼルスで開催中の2018SIDでは、スマートフォン前面にスピーカーがない新概念のOLEDが公開された。

Samsung Displayの新作「Sound on display」は、スマートフォンの上部にあったスピーカーを無くし、パネルの裏面に電気信号を振動に転換する圧電アクチュエータ(Piezo-electric Actuator)を取り付けたものだ。アクチュエータがOLEDパネルを振動させ、音を発生するメカニズムである。LG Displayが販売している「Crystal sound OLED」と同じ方式だ。

この技術を用いると、スマートフォン前面からスピーカーを無くすことができ、ディスプレイの面積が大きくなる。最近のホームボタンがディスプレイに内蔵される傾向とともに、スピーカーも内蔵される方向で、OLEDはさらなる進化を続けるとみられる。

青色OLEDはOLED TVに使用されるのか

Samsung DisplayはLCD TVに続く次世代ディスプレイ技術として、青色OLED+QDCF(以下「青色OLED」)を選定し、開発に乗り出した。

青色OLEDはOLEDから発光された青色光がQDCF(Quantum Dot Color Filter)を通り抜け、赤色と緑色を表現する技術である(b)。OLED TVに採用しているWRGB OLEDは、白色光がカラーフィルターを通り抜けてRGB色を実現する方式である(a)。

UBI Researchが先日18日に発刊した『2018 OLED発光材料産業レポート』では、Samsung Displayが開発を開始した青色OLEDが、TV用OLEDパネルになれるかを予想した。青色OLED+QDCFの開発方向性と要求性能(効率と寿命)について分析を行い、特に青色OLEDの主要な材料である青色発光材料の現況と開発進捗状況(蛍光・りん光・TADF)を取り上げている。

Samsung Displayの青色OLEDは前面発光方式であるため、TFT方向に光を出す背面発光方式に比べて開口率が約70%増加し、従来のWRGB OLEDより8Kの解像度と高輝度の実現が容易である。また、色再現率の高いQD材料をカラーフィルターとして採用し、2012年に国際電気通信連合会(International Telecommunication Union、ITU)が制定したUHDの色域規格BT.2020に近づけると予想される。

今後プレミアムTV市場において、8KとBT.2020はディスプレイの必須条件で、WRGB OLEDも8KとBT.2020を実現するために積極的に開発を行っている。青色OLEDがWRGB OLEDがリードしているプレミアムTV市場で、どのような影響を与えるかのに期待が集まる。他にも、Soluble OLED材料とNear IR(近赤外線)材料など、新規材料の技術開発動向と重要事項を取り上げている。

スマートフォン用OLEDパネル市場の変化

UBI Researchが発刊した『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』によると、スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、2018年の4億7,000万台から2022年に8億5,000万台まで増加し、年平均15.8%の成長を記録するという。この値は、2017年第4四半期に予測した年平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)の25.4%より9.6%下回る結果である。

<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望>

UBI Researchによるスマートフォン用OLEDパネルの出荷量予測値が減少したのは、最近スマートのトレンドが反映されたからだと言える。スマートフォンの買い替えサイクルが延び、新技術が不足するなどでスマートフォン市場は停滞している。また、予想よりも早く拡大されているスマートフォンの平均サイズは、Foldable OLEDの発売予定などで今後も続くと予想され、様子で市場の成長は鈍化傾向となる見込みだ。

他にもフレキシブルOLEDは、Samsung Displayへの依存度が高いことから供給不足が起こり、ASP(平均販売価格)が上昇し、中国のセットメーカーはフレキシブルOLEDの高い価格で採用をためらっている。ここで、低い価格のフルスクリーンLCDが登場し、中国のセットメーカーはリジッドスマートフォンにOLEDよりLCDを採用しようとする傾向が強まり、リジッドOLEDへの需要は減少すると見られる。

韓国と中国のパネルメーカーは、2016年と2017年に第6世代OLEDラインへ攻撃的な投資を進めた。しかし、今年からはスマートフォンの需要状況を観察しつつ、量産ラインの稼働時期と投資を見直している。スマートフォン用OLEDパネルは、OLEDパネル市場全体の9割以上を占めているため、パネルメーカーの投資動向に重要な要素となる。

一方、『2018年第1四半期AMOLED Display Market Track』は、UBI Researchが過去15年間重ねてきた市場成果および予測システムを基盤に、パネルの販売実績、今後の市場見通し、需要および供給分析、パネル製造メーカーの競争力分析、サプライチェーン分析、パネルの製造コスト分析、投資現況分析、ASPの全8つのモジュールで構成されている。

Samsung Display、OLEDへの独走は今年も続く

UBI Researchが発刊した2018年第1四半期のOLED Market Trackによると、2017年第4四半期AMOLEDの売上高と出荷量は、それぞれ88億6,000万と1億3,000万個に集計された。売上高は前年同期比100.2%増加した数値である。Samsung Displayの売上高と出荷量は、AMOLED市場全体で91.6%と94.5%の割合を占め、絶対的な位置を表している。

 

第4四半期スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は1億2,000万個で全体の95.5%を占め、この中でSamsung Displayが販売したスマートフォン用AMOLEDは1億1,900万個で97.5%となった。

 

2018年スマートフォン用AMOLED市場における出荷量は4億7,000万個になる見込みで、Samsung Displayは4億3,000万個を出荷し、91.5%を占めると予想される。

<4Q’17 AMOLED market>

<2018 AMOLED market for smartphone>

UDC、2017年売上高3億3,560万米ドルと営業利益1億4,620万米ドルを記録

UDCはプレスリリースで、2017年第4四半期売上高が前年同期の7,460万米ドルから約55%増加した1億1,590万米ドルを記録したことを発表した。また、材料の売上高は前年同期の2,920万米ドルから105%増加した5,980万米ドル、営業利益は前年同期の2,310万米ドルから150%増加した5,790万米ドルを達成したことを明らかにした。

2017年大きな成長を成し遂げたUDCの総売上高は、材料の売上高増加に伴い、ロイヤルティーやライセンス料の収入増大によって、前年比69%増加した3億3,560万米ドルを記録した。同年の営業利益は7,780万米ドル増加した1億4,620万米ドルで、114%の上昇となった。

2018年の売上高は3億5,000万~3億8,000万米ドルになると見込まれる。これはiPhone Xの出荷量とSamsung Displayの稼働率が低いためだと考えられる。2019年末まではOLED生産面積が約50%増加し、大幅な成長を記録すると予想される。

UDCは先日14日、Samsung DisplayとOLEDロイヤルティーの再契約を締結したことを明かした。契約期間は2022年までと知られており、具体的な契約条件は公開されていない。