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2017年から2021年までOLEDモバイル機器用検査測定装置市場規模、 66億3,000万米ドルになると期待

モバイル機器のパネル問題による不便を感じる消費者が増加し、最近各パネルメーカー は検査測定の強化に取り組んでいる。

 

検査測定は製品の品質や性能の改善のみならず、顧客満足度を向上することで、ブランドイメージを高めることができる。また、各工程において異常の有無をリアルタイムで点検できるため、工程の安定化による生産性と歩留まり率の向上も実現できると予想される。

 

UBI Researchが発刊した『2017 Inspection and Measuring Equipment Report for OLED Mobile Device』では、OLED装置市場全体における検査測定装置市場規模は、2017年から2021年まで総額66億3,000万米ドル(約7兆3,000億ウォン)になると予想されている。2018年には14億5,000万米ドル(約1兆6,000億ウォン)規模のOLED検査測定装置に対する投資が行われる予定で、2019年には16億米ドル(約1兆8,000億ウォン)の最大規模の投資が行われると予想されている。

 

イ・チュンフン代表によると、韓国のSamsung DisplayはA5の第6世代フレキシブルOLEDラインに対する投資を実施中で、LG DisplayはOLEDの売上高を増加するために大規模投資を行うと発表し、BOEとCSOTなどの中国のOLEDパネルメーカーも、OLEDラインへの投資に積極的に取り組んでいるため、検査測定装置の需要は続くと予想している。

 

本レポートには、2017年から2021年までの検査測定装置市場を様々な観点から分類し、予後を予測した内容が記述されている。2017年から2021年まで全体市場において、基板とTFTに導入される検査測定装置は50.6%と最も大きな割合を占め、セル検査測定装置は29.7%、OLED画素検査測定装置は12.7%、封止検査測定装置は7%を占めると見込んだ。また、検査測定項目別に分類された装置市場は、パターン検査が33.1%、リペア装置が21.3%、点灯検査が16.4%の順になると予想した。

 

最後に検査測定装置の中で最も主要なAOI(Automated Optical Inspection、自動光学検査)装置とレーザーリペア装置は、同期間に23億3,000万米ドルと14億1,000万米ドルになるとの見通しを示した。

<2017~2021年、OLEDモバイル機器用検査測定装置の展望>

仮想現実(VR)と拡張現実(AR)が選んだ「OLEDディスプレイ」

最近、第4次産業革命をリードしている仮想現実と拡張現実機器にOLEDディスプレイを採用することで、LCDと比べ応答速度が速く、多彩な色と高いコントラスト比の実現が可能になり、利用者は 現実感のある映像を体験できるようになった。

 

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイは、ゲーム、 広告、教育など全産業分野において、幅広く活用されており、関連出願も活発に行われていると見られる。
韓国特許庁によると、仮想現実(VR)と拡張現実(AR)用OLEDの出願件数は毎年、増加傾向にあり、特にこの3年間の関連出願が大幅に増加したことが分かった。

<仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの出願動向、参考:特許庁>

最近の出願件数を年度別に見ると、2014年240件、2015年263件、2016年439件と、2014年を基点に仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数が急増した。

 

仮想・拡張現実OLEDディスプレイ分野に関する出願件数が最近増加したのは、仮想・拡張現実機器を本格的に普及するための先決問題となる解像度、応答速度、活用性、フィット感、価格など、様々な条件が求められている中、OLEDディスプレイはリアルな映像が実現できるだけではなく、更にフレキシブル設計が容易という利点から、従来のLCDと比べてそのニーズに応えることができるためだと考えられる。

次に、2020年頃に仮想・拡張現実の市場規模は、約800億ドルまで大幅に拡大する見込みで、仮想・拡張現実機器に適したOLEDディスプレイは、フレキシブル、ローラーブル、ベンダブル、ストレッチャブルディスプレイなどと様々な形で開発されることから、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数は、今後も増え続けると見られる。
この5年間(2007年~2016年)の特許出願の内訳を出願者別に見ると、大手企業774件(60%)、中堅・中小企業142件(11%)、大学‧研究機関72件(6%)、個人70件(5%)、外国人237件(18%)という調査結果が出た。

 

主要出願メーカー別には、LG Electronics 465件、Samsung Electronics2 16件、Microsoft 51件、Samsung Display 29件、SK Planet 20件、Qualcomm 17件、LG Display 17件順に集計され、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ関連技術が韓国国内企業によってリードされていることが分かる。

 

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの応用分野別出願現況を見ると、個人向けエンターテイメント(ゲーム、テーマパーク、体験館)426件、防衛(戦争シミュレーション、武器開発、戦闘機操縦)169件、広告141件、医療(3次元シミュレーション、仮想内視鏡、模擬手術)131件、ヘルスケア123件、映画117件順となり、仮想・拡張現実用OLED技術は、ゲームや防衛産業分野で最も多く活用されていると考えられる。

特許庁のキム・ジョンチャンディスプレイ機器審査チーム長は「TVや携帯電話などの個人用製品を中心に進歩したOLEDディスプレイは、優れた映像を提供する技術力に基づき、仮想・拡張現実だけではなく、新たな産業分野へと活用領域が拡張すると見られる。また、OLEDディスプレイの寿命延長と使用温度範囲の拡大など、性能向上に向けた技術に関する出願件数が増加すると予想される」と語った。

特許庁はOLEDディスプレイ分野における特許競争力を高めるために、産業界と共同で「IP Together」を定期的に開催してきた。今後は「改正特許法説明会」などを通じ、関連情報を継続的に提供していく予定である。

 

UBI Researchが発刊した『2017 AR/VR用ディスプレイ市場レポート』では、AR/VR用OLEDディスプレイの出荷量は、2017年に260万個になり、AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量全体の52%を占め、2021年には5,200万個になり、同市場全体の80%を占めると予想されている。

<AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量展望、参考:UBI Research>

【iMiD 2017】Samsung Display、OLEDを採用したアプリケーションを多数公開

韓国Samsung Displayは、先日8月28日から31日まで韓国釜山にあるBEXCOで開催された「iMiD 2017」で、VR(仮想現実)とLight Field Displayなど、OLEDを採用した多くのアプリケーションを公開し、大きな注目を集めた。

 

<Samsung Displayの展示ブース>

 

まず、Samsung Displayは、VR向け460ppiの3.5型OLEDと806ppiの3.2型OLEDを比較展示した。関係者は「ppiが高ければ高いほど、優れた現実感と没入感が体験できる。現在、より高解像度のOLEDを開発している」と述べた。

 

<460ppiの3.5型OLEDと806ppiの3.2型OLEDの比較>

 

また、Samsung Displayは、Future Display ZoneでOLED Light Field Displayを展示し、AMOLED Zoneでは、来場者がLCDとOLEDを直接比較するコーナーを設けた。

 

関係者はLight Field Displayについて「パネルの上に光学レンズを搭載し3Dを実現した技術で、光の干渉効果を利用するホログラムとは少し異なる方式だ」と説明した。また「30°より広い視野角(Viewing Angle)を開発している。現在、ピクセル、レンズ配列、光学設計などの課題がある」と述べた。

 

<OLED Light Field Displayに関する説明と仕様>

 

AMOLED Zoneでは、LCDとOLEDのコントラスト比を直接比較体験できるようにパネルを展示した。OLEDのコントラスト比と色表現力は、LCDに比べ明確な差があり、関係者は「この差がGalaxyシリーズにOLEDを採用している理由だ」と語った。

 

<OLED(左)とLCD(右)の画質比較>

 

他にもSamsung Displayは、1.3型Circle OLEDと12型FHD OLEDなどを披露し、展示会の開催期間中に来場者の関心を大きく引き付けた。

第2四半期 OLEDパネル出荷量、継続して増加傾向

UBI Researchによると、2017年第2四半期スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、9,530万枚と前年同期(9,290万枚)比2.6%増加、前四半期(9,470万枚)比0.6%増加となった。

 

<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量>

 

韓国Samsung Displayは、2017年第2四半期に全体市場で96.7%を占め、中小型OLED市場で断然1位となった。Galaxy S8、S8+のが好調な売れ行きを見せており、Galaxy Note 8とiPhone 8の一部モデルにOLEDパネルを採用することから、中小型OLED市場でSamsung Displayの独走はしばらく続く見通しだ。

 

31日に公開予定の韓国LG ElectronicsのV30にもOLEDパネルが採用され、中国のスマートフォンメーカーもOLEDパネルの採用を拡大している。スマートフォン用OLEDパネル市場は継続して成長する傾向にあり、スマートフォン用ディスプレイの主役は、LCDからOLEDへ徐々に交代していくと見られている。

 

<TV用OLEDパネルの出荷量>

 

TV用OLEDパネルの出荷量は、37万1,000枚と前年同期(14万枚)に比べ165.0%増加し、大きく成長を遂げている。前四半期(30万6,000枚)比は21.2%増加となった。

 

今年、ソニーのOLED TV市場参入により、今後のOLED TV市場は一層拡大すると見られている。韓国LG Displayの韓国京畿道坡州(Paju)市に所在するE4新規ラインでは、第3四半期からフル稼働を開始する予定で、TV用OLEDパネルの生産量も増加が続く見込みだ。

Samsung Electronics、OLEDがディスプレイ全体売上高の6割を占有

 

 

 

韓国Samsung Electronicsのイ・ミョンジンIR担当専務は、4月27日に行われた2017年第1四半期電話会議で「第1四半期の総売上高が約5兆500億円(50兆5,000億ウォン)となった」と発表した。また、「Samsung Electronicsにおける第1四半期総売上高のうち、ディスプレイ部門は約7,290億円(7兆2,900億ウォン)、営業利益は約1,300億円(1兆3,000億ウォン)だった。OLEDの売上高は、第1四半期ディスプレイ全体売上高の6割を上回った」と述べた。

 

Samsung Displayのイ・チャンフン常務は、ディスプレイ市場について「第2四半期は、セットメーカーによるOLEDパネルの採用が増加し続けると見込まれており、Samsung Electronicsは主要顧客にフレキシブル製品を供給し、外部顧客にも積極的に対応しながら実績を維持していく」と語った。また、2017年OLED市場については「フレキシブル製品の供給拡大により、前年比の売上高が増加すると予想される一方、中・低価格帯の市場でLTPS-LCDとの競争が激しくなり、リスクを受ける可能性がある」と見込んだ。

 

Samsung Electronics映像戦略マーケティングチームのイ・ユン常務は「TV市場の第1四半期実績は、年末シーズン以降には季節的にシーズンオフ時期に入り、市場需要は前四半期比減少し、ヨーロッパと中南米による需要減少の影響を受け、前年同期比マイナス成長がと予想される。第2四半期のTV市場実績は、各メーカーの積極的な新製品発売により、前四半期比小幅に成長すると予想されるが、ヨーロッパを中心とした消費減少の影響で、前年同期比マイナス成長する」と見込んだ。このような市場見通しの中で、量子ドット(Quantum Dot)QLED TV製品の販売と共に曲面TV(Curved TV)と超大型TVなど、高付加価値製品のラインアッププ拡大による収益性確保に注力すると付け加えた。

 

続いて行われた質疑応答時間では、Samsung Electronicsにおける今後OLED全体の生産ラインについての質問に「LCD7-1ラインは、2016年の末からOLED生産ラインに変更しており、OLED A3ラインも計画通りに進んでいる」と述べた。

 

OLED TVに関する質問には「QLED TVはOLED TVの欠点を解決し、デザイン、画質、消費者のライフスタイルに対応する別次元の製品だ。メタルが含まれている量子ドット材料を用いて、世界初で唯一の明るさによって色が変わらないカラーボリュームを100%実現し、画質問題を解決した」と語った。

 

最近、Galaxy S8とS8+の部品供給が遅れていることについては「各メーカーと事前に契約を締結しし、初期供給に問題がないように努力しており、現在も初期供給に支障が生じないように対応している。他の部品も受給問題が起きないように二元化して運営している」と述べた。

 

最後に、Samsung ElectronicsのOLED TV開発について「OLEDだけでなく、TVにも採用できる様々な技術を開発しており、量子ドットを含む次世代技術の開発に集中している。また、様々な新技術を取り入れ、独自の製品開発、超大型と高付加価値製品群で市場支配力の強化、収益性確保に注力する」と明らかにした。

急成長するOLED材料および部品市場をつかめ

韓国Samsung Displayが製造し、Samsung ElectronicsのGalaxyに採用されることで徐々に成長を遂げてきたOLED市場に今年から米国Appleも参入を進める。この変化によってOLED製造に必要な材料および部品市場も急成長を迎えている。

 

OLED専門リサーチ機関であるUBI Research李・チュンフン代表(首席アナリスト)によると、スマートフォン用OLED製造に必要な各種材料および部品市場規模は、今年87億米ドルになり、2021年には4倍以上の380億米ドルにまで成長すると述べた。

<出所: 2017モバイル機器用AMOLED材料および部品市場レポート、UBI Research>

 

スマートフォン用OLED材料および部品市場が急成長する最大要因としては、安定的に成功を収めたSamsung ElectronicsのGaxalxy、Apple効果、中国セットメーカによる急激な需要増加と見られている。また、Samsung Displayに引き続き韓国LG Display、中国BOE、中国CSOT、中国Visionoxなど、有数のディスプレイメーカーは先を争って第6世代フレキシブルOLED製造ラインの導入を急いでいる。この状況が続くと2021年頃にはスマートフォン市場でLCDは消えるかも知れない。

 

<出所: 2017モバイル機器用AMOLED材料および部品市場レポート、UBI Research>

 

スマートフォン用OLED材料および部品市場を国家別に分類すると、韓国市場が圧倒的に大きいことが分かる。今年韓国の材料および市場は全体市場の95%を占め、2021年には72%を維持すると予想される。

 

OLED市場でSamusung Displayの影響力が強まっている中、韓国の材料及び部品メーカーも急成長すると期待されている。李代表はSamsung Displayが構築したエコシステムには、韓国中小企業や韓国に工場を持つ海外企業の割合が高く、OLEDの成長は即ち関連企業の成長に直結すると見通した。

ベゼルレスからフルスクリーンへ、フルスクリーンスマートフォン時代到来

スマートフォンのディスプレイ領域が広がっている。
ディスプレイ領域(Display area:D.A)は、スマートフォンサイズ対するディスプレイサイズを表すものである。IMID 2016ビジネスフォーラムで韓国Samsung Display朴・ウォンサン首席は「D.Aはスマートフォンの携帯性を向上するためにサイズの限界を超えられる鍵になる。これからはD.Aを90%以上に拡大するフルスクリーンスマートフォンが発売され、スマートフォン市場の主役になる」と述べた。

<参考:Samsung Displayが発表したイメージファイル>

 

従来スマートフォンのD.Aは約60~70%程度だった。

しかし、2016年に韓国Samsung ElectronicsはフレキシブルAMOLEDを採用したGalaxy S7 EdgeとNote 7を発売し、D.Aを75%以上まで拡大した。中国では、ZTEがD.Aを75.2%にしたNubia Z11を、XiaomiがD.Aを83.6%にしたMi Mixを発売するなどD.Aの拡大に取り組み始めた。

 

2017年に韓国LG ElectronicsはLG G6に18:9割合の‘Full Vision 5.7型 QHD+ Display’を 採用し、 D.Aを80.4%まで拡大した。前モデルであるG5に比べディスプレイのサイズは0.4inch向上したが、ベゼルは左右1mmずつ縮まった。D.Aは約10%拡大となった。

また、2017年4月に発売したGalaxy S8と発売予定のiPhone S8(仮称)は、ホームボタンを無くし、左右・上下ベゼルを大きく減らすことができるためD.Aは91%以上に拡大すると見込まれている。

 

このようにD.Aを最大化したフルスクリーンスマートフォンは、ハイ

<ディスプレイタイプ別スマートフォン市場占有率、 出所:UBI Research>

エンドスマートフォン市場のトレンドになると見られており、フルスクリーンスマートフォン市場をリードするのはフレキシブルAMOLEDと予想される。

 

フレキシブルAMOLEDはプラスチック基板を使用し、柔軟性を高めると同時に多くのモジュールを効率的にスマートフォンに取り付けることができるためフルスクリーンの実現に適している。

 

 

UBI Researchは、昨年10年に発刊した『Key issue and Market Analysis for Foldable OLED』で、左右ベゼルと上下ベゼルを減らした形のフルスクリーンAMOLEDタイプスマートフォンは、2017年に市場占有率約17%となり、2020年には約60%まで拡大、ベゼルレスタイプOLEDパネルの市場占有率を越えると見通した。

次世代フレキシブルOLEDの常用化を成功させる鍵となるのは?

 

 

第3回OLED KOREA CONFERENCEでサムスンディブプレイのキム・テウン首席研究員は『Flexible Display: Application & Technical issue』をテーマに発表を行った。

キム首席研究員は「Technical Breakthrough(技術革新)・New Application(新しいアプリケーション)・Strategic Partnership(戦略的パートナーシップ)」三つの要素がフレキシブルOLEDの常用化を成功に導く鍵となるものだと強く述べた。

 

キム首席研究員は、第一の鍵となる「Technical Breakthrough(技術革新)」には、ウィンドウズの耐久性向上と有機/有機材料の表面コーティング、低抵抗にフレキシブルな電極材料を使用したタッチパネル、レイヤー数の減少及びフレキシビリティのカプセル化(encapsulation)、フレキシブルで頑丈なTFT材料が求められている低ストレス構造のバックプレーンといった4つの重要なポイントがあると述べた。

 

第二の鍵となる「New Application(新しいアプリケーション)」は、生活や健康(Life&Health)・交通(transportation)・壁面ディスプレイ(wall display)・モノのインターネット(IoT)・サイネージやパブリックディスプレイ(signage& PID)・教育(education)など、様々な分野に拡大していくべきだと説明した。フレキシブルAMOLEDの特徴は、自由なデザインで靴、時計、眼鏡などの様々な分野に取り入れられ、Rollable(丸められる)は小型でポータブルの便利性を持ちながらも広い画面に表示できる最適なディスプレイと語った。また、オートモーティブも過酷な環境で寿命の問題など、まだ遠い話ではあるが、AMOLEDを活用すれば様々なアプリケーションを作り出すことができると強調した。

 

最後にキム首席研究員は第三の鍵として、パネルや材料、装備、産学研との連携、つまりコミュニケーション・コラボレーション・コンフィデンスなどを通じて双方にとって有益な戦略が必要だと述べながら発表を終えた。

 

UBIリサーチが発刊した『フォルダブル(Foldable)を実現するための重要なポイントと市場分析報告書』によると、サムスン電子はフレキシブルOLEDを活用、優れたデザインの採用で、スマートフォン市場に成功的に参入した。それにより他メーカーもプレミアムスマートフォン市場で競争力を高めるために、フレキシブルOLEDを積極的に取り入れようとすると予測される。2020年、フレキシブルAMOLEDパネル(スマートウォッチ用含む)は約10億台規模まで成長すると見込まれる。

スマートフォン用AMOLEDパネル市場、Samsung Displayは2020年までシェア70%を維持

UBI Researchが発行する「2017 OLED Display Annual Report」によると、スマートフォン用AMOLEDパネル市場は2020年に約570億米ドル規模にまで成長するとし、このうちSamsung Displayのシェアは約72%を占めるものと分析した。

2017年のスマートフォン用AMOLEDパネル市場は、Appleの次期iPhone用へのフレキシブルAMOLEDパネルの採用や中国携帯電話製造企業によるOLEDスマートフォン出荷量増加に支えられ、市場は大きく成長するものと期待されている。

Samsung Displayは、2016年からフレキシブルAMOLEDパネル量産ラインへの大規模な投資を行っている。2017年には増加する需要に合わせ、量産ラインへの投資規模を2016年に比べさらに拡大させるものとみられている。

Samsung Display以外にも大きな動きがあり、LG Displayをはじめ、中国と日本のパネル企業もフレキシブルAMOLEDパネル量産ラインへの投資を積極的に検討しており、同市場は大幅な成長が期待されている。

「2017 OLED Display Annual Report」では、このような投資をもとに、2016年3.744億個であったスマートフォン用AMOLEDパネル市場は2017年5.197億個と約38.8%成長するものと分析される。年平均成長率は39.8%が見込まれ2020年には年産14.22億個の市場をなすものと予想している。

特にSamsung Displayは、高解像度、フレキシブルAMOLEDパネルの技術力と積極的な投資により、後発メーカーとの格差を維持し続けるとみられている。そのため、後発メーカーのAMOLEDパネル量産が本格的に始まるものと予想される2018年以降も70%以上の市場シェアを占めることができるだろうと分析した。

「2017 OLED Display Annual Report」では、2017年に投資予想されるOLED量産ラインのキャパシティ、AMOLED適用のアプリケーショントレンド、主要パネルメーカー別の最新動向と投資現状、サプライチェーンを分析、OLED産業の大きな流れを把握が可能だ。また、2011年からのAMOLEDパネル市場の実績と2021年までの市場の見通しを様々な観点から分析し、今後の事業計画策定に役立つ内容となっている。

 

<スマートフォン用 AMOLEDパネル市場シェアの見通し>

サムスンディスプレイ、スマートフォン用AMOLEDパネル出荷量、半期別に1億台突破となる見通し

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UBIリサーチによると、サムスンディスプレイの2016年4半期スマートフォン用 AMOLEDパネル出荷量は、約9.800台で、前半期比約6%、前年同期比15%増であることとして集計されたことを明らかにした。

UBIリサーチの関係者は“2016年度に投資されたA3ラインが1半期から順次的に稼動されることが予想され、従って、2017年1半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用 AMOLED パネル出荷量は1億台を突破できることとなる見込み”であることを明らかにした。

また、中国セット業界とアップルなど、様々なスマートフォンセット業界から AMOLED パネルに対する要求が増えており、特にハイエンド級スマートフォンに適用されることが予想される AMOLED パネルの需要が大幅に増加するようになる見込みだと伝えた。

一方、サムスン電子は去る4半期カンファランスコールで、OLEDパネル販売量は前半期比小幅増加したし、主要スマートフォン顧客企業たちのOLED採用の増加により、積極的に対応して販売量増加を推進することを明らかにしたことがある。