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次第に領域を拡大しているOLED照明

OLED照明が次第に採用可能領域を拡大していることで、OLED照明市場の開花への期待感が高まっている。特にLG Displayは最近OLED照明の生産ラインを稼働する準備を整え、顧客企業向けのマーケティング活動を積極的に展開しており、OLED照明市場が本格的に拡大するかに注目が集まっている。

 

LG Displayは最近韓国ソウル淸潭洞にあるbaskin robbins BROWNにOLED照明を納品したことを始め、明洞にあるコスメショップIOPEに‘Transparent Connections’が採用されたOLED照明を納品したことを伝えた。LG DisplayはOLED照明の厚さが0.88mmと非常に薄いため、審美的効果が高く、発熱が少なくて化粧品などの展示商品には影響を与えないと説明した。

<IOPEのショップで使用されているOLED照明、参考:lgoledlight.com>

今までのOLED照明市場は、モバイル機器とTVに積極的に採用されているOLEDディスプレイ市場に比べ、成長が遅れていた。しかし、OLED照明は薄くて軽く、柔らかいパネルを実現できることから、次世代照明として注目を集めつつ、そのような特性を活かし、室内照明に限らず、自動車用照明や展示用照明など、様々な分野に広く採用されている。

 

最近はIKEAが7つのOLEDパネルが採用された照明器具‘Vitsand’を発売したことを明らかにし、Mercedes-Benzは2018年型Benz S class CoupeとCabrioletのバックランプ(後退灯)にOLED照明を採用するなど、次第にOLED照明の地位が高まっている。.

 

UBI Researchが発刊した『2017 OLED Lighting Annual Report』では、OLED照明パネルの世界市場規模が2020年から大きく成長し、2021年には約19億米ドルに達すると予想している。

Samsung Electronics、第3四半期ディスプレイ事業の営業利益9,700億ウォンを記録

韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期(第3四半期)の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。

 

Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働(Ramp-up)による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。

 

Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。

 

2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。

 

また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。

 

Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。

 

Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。

 

Samsung Displayのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable(折り畳み式)、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。

プレミアムTV市場をリードするOLED TV、LG Electronics HE部門で営業利益最大化

先日26日に韓国LG Electronicsは、カンファレンスコールで2017年7~9月期(第3四半期)の決算実績を発表した。LG Electronicsにおける第3四半期の連結売上高は15兆2,241億ウォン、営業利益は5,161億ウォンを記録した。売上高と営業利益は前年同期比、各々15.1%、82.2%の増加となった。売上高は過去同四半期の中の最高値を更新した。

 

特にプレミアムTV販売の増加で、ホームエンターテインメント(HE)事業本部は、営業利益(4,580億ウォン)と営業利益率(9.9%)で、四半期別実績において過去最高を記録した。また、生活家電、TVなどを含む家電事業全体においても、同じ第3四半期を基準に、営業利益(8,829億ウォン)と営業利益率(9.2%)が最も高い。

 

LG ElectronicsのHE事業本部の売上高は4兆6,376億ウォン、営業利益は4,580億ウォンで、売上高はOLED TVとUltraHD TVなど、プレミアムTVの販売が続々と増加し、前年同期比12.0%増加したと発表した。プレミアム製品の販売拡大による収益構造の改善で、営業利益と営業利益率(9.9%)は、四半期を基準に史上最高値を記録したことが知られている。

 

LG Electronicは先日10月11日に、韓国国内でLG OLED TVの販売量が1カ月間で初めて1万台を超え、急速なペースで大衆化を迎えていると述べたことがある。LG OLED TVは、今年米国と英国を含めた11カ国の非営利消費者マガジンが実施した性能評価で、全て1位を獲得しただけに、優れた画質を認められており、55型OLED TVの販売価格が200万ウォン台半ばまで下がったことから、合理的な価格も販売好調の理由として挙げられている。

 

LG OLED TVはLG Electronicsの韓国国内TV部門売上高の約30%を占めながら、市場において確実な安定化を達成した。LG Electronics関係者は「HE事業本部は、OLED TVやUltraHD TVなど、プレミアム製品を中心に売上高の成長と安定した収益構造を固めていく」と今後の計画を明らかにした。

LG Display、2018年までOLEDの売上高比率2倍に拡大

韓国LG Displayは25日に行われた2017年7~9月期(第3四半期)の決算カンファレンスコールで、2018年までOLEDの売上高比率を10%から2倍の20%に引き上げることを明らかにした。

 

LG Display の キム・サンドン 常務は「大型OLEDの生産能力拡大によって、OLED TVの出荷量が増加しており、壁紙(Wall Paper)とCSO(Crystal Sound OLED)などの新しいプレミアム製品が良い反響を得ている。LCD TVとの違いが認められている」と説明した。

 

これにより「2017年OLED TVパネルの出荷量は170万台になると予想している」とし、「出荷量は2018年に250万~280万台、2020年には650万台以上に達すると期待している」と述べた。LG Displayは「OLEDパネルの収益性を確保するために経済に関わる活動の規模を拡大している」と説明した。同時に「材料費と諸費を削減するために中国にOLEDパネル工場を設立し、効率的なラインと規模の経済、エコシステムの導入拡大などで、コストを削減できる」と付け加えた。

 

2017年10~12月期(第4四半期)の出荷面積は「年末及び来年の春節などシーズン対応の影響によって1桁台の伸びを示し、販売価格は製品やサイズ別需給状況によって多少違いはあるものの、全体的に下落傾向にある。この傾向は徐々に弱まる」と予想した。
モバイル用ディスプレイについては、現在「LCDからPOLEDへと変わっている。LCDパネルの売上高は総売上高の30%を示しているが、売上高は2019年の投資終了時点から本格的に増加する」と説明した。

 

続いて「LG Displayは未来に対する長期的な計画として、今後OLEDを中心とする投資を進めていく中で、困難な市場環境が続くという保守的な見込みから、LCDならではの特性を持つ製品による収益性の最大化やOLED事業拡大による収益性改善のために努力を続ける」と付け加えた。

 

LG Displayは販売価格の下落傾向にも関わらず、2017年第3四半期基準の売上高は6兆9,731億ウォン、営業利益は5,860億ウォンで、営業利益は22四半期連続の黒字を達成した。売上高はOLED TV製品を拡大するなどプレミアム製品の強化やシーズンによる中小型モバイル製品の出荷量増加などの影響から、前四半期の6兆6,289億ウォンに比べ5%、前年同期の6兆7,238億ウォンに比べ4%増加した。
2017年第3四半期の売上高基準の製品別販売比率は、TV用パネル40%、モバイル用パネル27%,、ノートパソコン及びタブレットPC用パネル17%、モニター用パネル16%となった。

出光興産と東レ、新しいOLED材料を共同技術開発契約を締結

 

2017年9月26日、OLED発光材料専門企業の出光興産と東レが、OLED材料の共同技術開発に向けた契約を締結した。

 

東レと出光興産は、両社のOLED材料と専門技術などを活用し、新しい材料の開発と評価に協力すると知られている。両社は共同で評価施設と生産施設を用いる予定で、今回の技術契約がOLED材料の開発を加速化し、低コスト生産を可能にすることを望んでいると明らかにした。

 

出光興産はOLEDエミッタ材料と正孔輸送材料(Hole Transport Materials)の開発に主力し、東レは独自の分子デザイン技術に基づき、電子輸送材料(Electron Transport Materials)の開発に主力している。

 

UBI ResearchはOLEDモバイル機器とTVに対する韓国と中国の積極的な投資により、発光材料の市場規模は、2017年に9億6,000万米ドルになり、2021年には33億6,000万米ドルまで拡大されると予想した。

 

今回出光興産と東レの技術契約がOLEDディスプレイ産業の発展と一層向上したOLED材料の実用化に貢献できるかに注目が集まる。

AUO、Touch Taiwan2017で、スマートウォッチ用丸型OLEDとフォルダブル(foldable)OLED展示

AUOは、20日に開催されたTouch Taiwan2017で、スマートウォッチ丸型OLED3種(1.2インチ、1.3インチ、1.4インチ)と折れるOLEDを公開した。

 

AUOの1.2インチと1.4インチ丸型OLEDは、326ppiを有し、既存の量産製品に比べ、消費電力を30%も減らした。また、AUOは、丸型OLED2種が明るい太陽光の下でもディスプレー画面が正確に見えるように、明るさ調節モード(brightness increase mode)を内蔵し、屋外視認性を向上させた。

 

子供用スマートウォッチをターゲットにした1.3インチOLEDは軽くて、節電モードと直観的なタッチインターフェースを搭載し、ユーザビリティを強化した。

 

AUOは、折ったり、くるくると丸めてつなぐ2つの形態の5インチフレキシブル( flexible)OLEDを展示した。5インチフレキシブルOLED2種には、プラスチック基板と内製で開発した構造(special structural layer)が適用された。

 

<AUO, 5インチフォルダブルOLEDタッチパネル>

 

折れる5インチフォルダブルOLEDには独自に開発した柔軟なタッチスクリーンセンサーが内蔵されている。AUOは、「折れる部分の曲率半径が4mm以下である場合にも、優れた画質を提供する。」と言った。

 

5インチローラブル(rollable)OLEDについて、AUOは、「パネルの厚さがわずか0.1mmで、重さは5gである。」と言いながら、「4mmのローリング(rolling)半径を持つこの製品は、広色域を提供する。」と説明した。

 

一方、SID2017でAUOは、フォールデイング時、引張や圧縮強度に耐えるように、 TFT(薄膜トランジスター 、thin film transistor)とTFE(薄膜封止、thin film encapsulation)を中立軸(neutral axis)に位置させる構造を適用したと発表したことがある。

UBI Research、イチュンフン代表OLED市場の見通しについて発表

OLED専門のグローバルリサーチ機関であるUBI Researchのイ・チュンフン代表は9月5日から7日まで日本の東京にて日本メリルリンチ証券会社の主観で開催されたJapan Conferenceで去年に引き続きOLED産業を代表して市場動向と見込みについて発表した。毎年開かれる同カンファレンスはメリルリンチ証券会社の顧客を対象に日本の主要産業の動向についてフォーラム形式の発表と発表者との小規模ミーティングで構成される。

UBI Researchのイ・チュンフン代表が招待されたことはIT産業だけではなくて全体の産業においてディスプレイ市場の重要性を示している。最近、投資家らの間でディスプレイは関心産業として注目されて参加者らは最近のOLED技術動向とOLEDパネル会社の現在と未来の生産規模について興味を見せた。

 

UBI Researchのイ・チュンフン代表は同期間中に日経経済新聞(Nikkei Business Publication)と「グローバルOLED市場の動向と見込み」についてインタービューを行った。主な質問は「OLED産業動向と今後のOLED TV市場の見込み」で日経経済新聞のエディターのナオキ・タナカ(Naoki Tanaka)によると現在日本の電子産業は以前のディスプレイ産業の復興を期待してOLED産業とOLEDテレビに多くの関心を見せている。

インタービューを通じてイ・チュンフン代表はUBI Research OLEDディスプレイ報告書に収録されている市場の資料に基づいてOLED市場の見込みについての意見を打ち明け、今までもLCDが永遠だと信じている日本ディスプレイ関連の企業に対してより信頼性のあるOLED市場分析情報の必要性を強調した。

また最近参加したドイツのベルリンで開催された2017 IFAのOLED TV展示動向を共有することでこれからOLEDテレビが導いていくプリミアム市場を継続して注目するべきだと述べた。インタービューの最後には日本全体ディスプレイとセット産業において日本のパネルメーカーのOLEDパネル生産が持つ重要性について強調し、インタービューを終えた。

UBI Researchは毎月多様なタイトルでOLED産業と市場、技術 動向に関する報告書を発刊しており、最近OLED市場の拡大と共にさらに注目されている。より詳しい内容はUBI Research(info@ubiresearch.com)にお問合せすると様々な報告書サンプルと情報サービスに関する説明を提供してもらえる。

JDI、30%の人員削減とOLEDへの事業転換を含めた構造改革案発表

液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDIが9日、グループ社員の約30%に当たるおよそ3,700名の人員削減と、外部の資本確保を含めた構造改革案を発表した。日経新聞及び読売新聞によると、JDIは中国とフィリピンの組立工場を中心に約3,500名、日本内で約200名の人員を削減し、併せて、石川県に所在するLCD生産工場の能美工場の稼働も、今年中に中止することを決めたと報道した。能美工場は、OLEDの生産拠点として活用する方策を検討中だという。

去る2012年、日立製作所、東芝、ソニーの液晶事業を統合して発足されたJDIは、LCDの経営不振やOLED事業への出遅れのため、ここ数年間、実績が悪化している。ゆえに、設立5年で初めて構造改革を行い、LCDパネルの生産ラインを見直し、2018年3月に終わる会計年度に1,500億円の減損会計を適用すると伝えられた。

又、JDIの筆頭株主且つ官民ファンドである産業革新機構が債務保証し、取引銀行から、1,100億円規模の融資を設けたことも発表した。みずほ銀行、三井住友フィナンシャルグループ、三井住友信託等の大手3行が、新たな信用供与を支援する計画だと日経新聞は伝えた。

これにより、JDIのOLED事業転換に速度がつく見通しだ。JDIの東入來信博会長兼CEOは「OLED無くして将来はなし」とし、「この部門の研究開発(R&D)コストを増額する」と強調した。

JDIは「SID 2016」でRGB構造の5.2型FHDフレキシブルOLEDを展示し、「SID 2017」では5.5型FHDのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDを比較展示し、OLEDの鮮明さとコントラスト比等のメリットを強調した。

 

<JDIのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDの比較>

 

又、2017年4~6月期(第1四半期)に第6世代OLED蒸着装置を取り入れ、量産テスト中であると説明した。JDIが構造改革とOLED事業転換を通じて、現在の危機を乗り越えられるか、注目を集めている。

OLEDと競い合う次世代ディスプレイは?

先日の14日に開催されたUBI Research主催の「最新ディスプレイ及び車載用ディスプレイ技術動向」セミナーで、次世代ディスプレイとして注目を集めているマイクロLED、QLED、ホログラムなどについて発表が行われた。

 

韓国順天郷大学のムン・デキュ教授は「マイクロLEDディスプレイ技術と市場現況」をテーマに「マイクロLEDは、高解像度を実現するだけでなく、パネルの形とサイズに制限されないため、曲面(Curved)ディスプレイやフレキシブルディスプレイを実現しやすい。また、マイクロLEDをディスプレイに採用することで、小さい基板でも高解像度を表現できるので、VRなどにも採用できる。 公共ディスプレイに採用する場合、複数のディスプレイパネルをつなぎ合わせる従来のタイリング方式から離れることができる」と見込んだ。

 

しかし、数百個のLEDチップを速やかで正確に移送し、調合する問題とLEDチップ間の色と発光効率の差、ディスプレイに採用する場合のアクティブマトリクス(Active matrix)の実現など、技術的な問題がまだ残っていると説明した。

 

<順天郷大学のムン・デキュ教授>

 

引き続き、韓国科学技術研究院のファン・ドキョン博士とペ・ワンキ先任研究員、電子部品研究院のオ・ミンソク博士は、量子ドット(Quantum Dot)の製造原理とこれを用いた自発光QLEDの可能性を紹介した。ファン・ドキョン博士は「量子ドットは大きさによって、自由自在に色を変更し、半値幅が狭いという利点を持つ。自発光QLEDは、OLEDより色純度が高いディスプレイを実現することができる」と説明した。

 

ペ・ワンキ先任研究員は「現在、量子ドットの効率は向上し続けているが、寿命はOLEDより短い。企業などの大規模で研究を進めたら、技術発展も加速していく」と述べた。

 

オ・ミンソク博士は「LCDとOLEDの後を次ぐ次世代ディスプレイ技術が必要となる。現在、QLEDが次世代ディスプレイとして大きな注目を集めているが、発光材料の開発にしか集中しないという問題、溶液工程関連材料、技術不足、非カドミウム系の高校率青色発光材料の開発など、様々な争点がある」と述べた。

 

<電子部品研究院のオ・ミンソク博士>

 

ついて説明し、ホログラムを実現するためには、これを表現できるディスプレイが必要となると強調した。また「現在、ホログラフィックプリンターや顕微鏡があるが、TVに採用するにはまだ技術力が足りていない。先にホログラム用フィルムを開発した後、画面を実現する機能設計を必ず行わなければならない」と語った。

 

次世代ディスプレイについて発表が続く中、ほとんどの講師が技術的な問題の解決とディスプレイの実現に向けた学校、研究所、企業の協力と参加の重要性を強調した。代表的な次世代ディスプレイとして浮上しているマイクロOLED、QLED、ホログラムに関する研究開発が本格化することで、ディスプレイ業界では、今後の市場をリードするための競い合いが一層激しくなる見込みだ。

車載用ディスプレイに最適なOLED

先日の7月14日、韓国ソウル市内にあるコンベンションセンターコエックスで「最新ディスプレイ及び車載用ディスプレイ技術動向」をテーマに、UBI Research主催で次世代ディスプレイの最新技術現況を分析するセミナーが開催された。

 

 

 

今回のセミナーで自動車部品研究院のパク・ソンホン先任研究員は「視覚的な情報の提供が重要になり、ディスプレイへの興味が高まっている。OLEDは柔軟な設計が可能で、透明ディスプレイの実現が容易になるため、多く採用される」と今後の見通しついて説明した。

 

また、自動車のデジタル化が進むと述べながら「特に、2020年には中国が全世界の自動車消費市場の50%を占めると予想しており、派手なデザインを好む中国人の特性に合わせ、OLEDを含むディスプレイが多く採用される」と見込んだ。

 

最近話題になったサイドミラーを無くした自動車を紹介し「応答速度が速く、視野角が広いOLEDを採用する可能性が高い。信頼性問題が解決すれば、OLEDは車載用に最適化されたディスプレイになる」と説明した。

 

UBI Researchが発刊した『Automotive Display Report – Application & Market Trend Analysis and The Market Forecast』では、2018年から自動車のクラスター(Cluster)やセンター インフォメーションディスプレイ(Center Information Display:CID)にOLEDパネルの採用が本格化すると予想されている。車載用ディスプレイの市場規模は、年平均成長率約17%で、2022年には約250億米ドルになると見込んでおり、そのうち、AMOLEDパネル市場は市場全体の約20%を占めると予想されている。

 

 

<車載用ディスプレイ市場におけるディスプレイ別占有率展望:2017~2022年>