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フルスクリーンの実現に向かう変化、どこまで進んでいるのか

2017年Appleがさらに広いフルスクリーンを実現するために、ノッチ(切り欠き)デザインのOLEDを採用したiPhoneXを発売して以来、HuaweiとVivo、Oppoなど、多くのスマートフォンメーカーが同じデザインのスマートフォンを次々と発売した。

 

2017年から今まで公開されたノッチデザインのOLEDスマートフォンは、全36種でOLEDスマートフォン全体の10%を占めているとみられる。

スマートフォンメーカーがノッチデザインのディスプレイを採用したのは、サイズの制限があるにも関わらず、消費者に大画面を提供するためだと考えられる。

しかし、カメラと前面スピーカーがあるため、ノッチデザインはスマートフォン全体に占めるディスプレイの割合を示すDA(Display Area)を拡大することに制約があり、スマートフォンメーカーは、カメラをポップアップ型に搭載する方式を採用している。

先日12日、VivoはDAが91.2%のスマートフォン‘NEX’を公開した。Vivo NEXはポップアップカメラを内蔵、ディスプレイ自体がスピーカーと指紋認証センサーとなり、ベゼルを最小化することでフルスクリーンを実現した。

Oppoは19日(現地時間)、フランス・パリで、‘Find X’を公開した。フルスクリーンを実現するために、Oppo Find XにもVivo NEXと同様に前面カメラをポップアップ型に採用し、3D顔認証センサーを備えた。Oppo Find XのDAは93.8%で、Vivoと比べて約2.7%大きい。これは、2017年にDAが最も大きかったSamsung ElectronicsのGalaxy S8+より約10%、次のiPhone Xより11%程大きくなったと言える。

<Vivo NEXとOppo Find X、参考:netmag.pk、GSMArena>

ノッチデザインのスマートフォンが発売された、2017年第4四半期から2018年第2四半期までのデザインや形別に平均DAを分析してみると、従来のスマートフォン(ノッチデザインを除く)に比べてノッチデザインのDAは約9%、ポップアップ型カメラのDAは17%で、大きくなったことが分かる。前面カメラをポップアップ型に転換することで、90%以上のDAを実現することができたのである。

このように、スマートフォンメーカーは、フルスクリーンの実現に向けて様々な変化に取り組んでいる。どのような方法で、ベゼルを最小化し、DAを拡大したスマートフォンを発売することができるかに注目が集まる。

Samsung Display、第1四半期の出荷実績減少、 第2四半期には回復見込み

UBI Researchが発行した第1四半期のディスプレイ「Market Track」によると、Samsung Displayのスマートフォン用OLED出荷量は、前四半期比26.0%、前年比4.7%減少した8,800万個と集計された。

一方、売上高は前四半期比32.4%減少、前年比30.4%増加した53億7,000万米ドルになるという。

<Samsung Displayにおける第1四半期のスマートフォン用OLED実績>

リジッドOLEDは、Samsung Electronicsによる低価格モデルへの継続的なLCD採用と中国セットメーカーによる需要減少で、第1四半期に量産ラインの稼働率が低下した。同様に、フレキシブルOLEDもAppleの需要減少とGalaxy Sシリーズの実績不振で稼働率が低下した。

UBI Researchは「第1四半期にはセットメーカーによる需要減少で実績が下がったが、4月からフルスクリーンリジッドOLEDの需要が増加し、リジッドOLED量産ラインの稼働率も次第に高まり始めた。6月からは前年と同レベルまで回復するとみられる。また、フレキシブルOLEDの量産ラインも、Samsung Electronicsによる次期モデルの早期量産とAppleによる新モデルの量産開始で、再びフル稼働に戻ると期待される」と明らかにした。

OLED全体市場規模は、2018年第1四半期に61億2,000万米ドルと集計され、このうちスマートフォン用OLED市場は91.1%、大面積OLED市場は5.7%を占めた。

2018年のスマートフォン用OLED出荷量は4億4,000万個になる見込みで、Samsung Displayが占める割合は93.4%になると予想される。

<2018年OLED市場展望>

 

Foldableスマートフォン、タブレットPC市場を飲み込めるのか

「Foldableスマートフォンが発売を開始、本格的な実用化が進んだら、高価なタブレットPC市場は消滅してしまう可能性がある」

先日26日に韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「OLED最新技術動向セミナー」で、UBI Researchイ・チュンフン代表は、最近話題になっているFoldableスマートフォンについて、このような発言をした。

イ・チュンフン代表は「Foldableスマートフォンは7.2型ディスプレイが半分に折りたたまれ、5.2型ディスプレイとして実現できると見込まれる」とし、「さらに外側には、時間やその他情報が確認できるバー型ディスプレイが追加される」と述べた。

また「Foldableスマートフォンは、停滞されているスマートフォン市場を活性化させるモメンタムを提供するだけでなく、ディスプレイ画面のサイズ拡大による、パネルの数量不足を改善するための新規投資機会も提供できるというポジティブな側面がある」と分析した。

一方、「Foldableスマートフォンが発売され、実用化を迎える場合、高価なタブレットPC市場が消滅してしまう可能性がある」と述べ、「Foldableスマートフォンは現在Appleが先駆けているタブレットPC市場を飲み込める」と説明した。

続いてFoldableスマートフォンは、一般のスマートフォンに比べて画面が大きいため、4Kの実現も可能になると予測した。現在、QHD解像度に留まっているOLEDスマートフォンは、マスクと配線の広さ、エクスポージャーの問題によって、5年内に実現することは難しいと考えられる一方、Foldableスマートフォンは、このような問題から自由であると伝えた。

最後に、Foldableスマートフォンが市場における成長要因として、価格に対する消費者の負担軽減と専用アプリケーションやコンテンツの開発、動画配信(ストリーミング)など、データを転送するための5G通信技術の急速な定着を挙げた。

イ・チュンフン代表は、Foldableスマートフォン用OLEDの出荷量について、2018年に10万台、2022年には283万台に達すると予測した。

<Foldableスマートフォン用OLEDパネルの出荷量展望、参考:Q2’18 OLED panel market track @UBI Research>

フルスクリーンOLEDスマートフォン、スマートフォンの新しいトレンドになる

最近スマートフォンの仕様とデザインが上向き傾向にあるとともに、スマートフォンメーカーはディスプレイを用いた差別化戦略を行っている。特にOLEDを採用することで、制限されたスマートフォンサイズで画面の最大化を実現したフルスクリーンOLEDスマートフォンはスマートフォン市場において、新しいトレンドとして位置付けている。

 

Samsung Electronicsは2017年上半期にOLEDを採用し、ホームボタンを無くしたフルスクリーン型Galaxy S8とGalaxy S+を発売した。以降2017年下半期に入ってからAppleとLG Electronics、中国スマートフォンセットメーカーによるOLED採用のフルスクリーン型スマートフォンの発売が相次ぐなど、2017年には本格的にフルスクリーンOLEDの発売が開始された。

<2017年に発売された主要フルスクリーンOLEDスマートフォン>

2017年にOLEDを採用したフルスクリーンスマートフォンは合計15機種で、四半期別にみると第1四半期に2機種、第3四半期に4機種、第4四半期に9機種が発売された。第3四半期まではSamsung Electronics、Apple、LG Electronicsから、第4四半期にはHuawei、Gionee、Vivoなどの中国スマートメーカーからフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売された。

<2017年における四半期別フルスクリーンOLEDスマートフォンの発売機種数>

2018年には2017年より多くのフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売されると見込まれている。2018年1月にはSamsung ElectronicsのGalaxy A8を含めた3機種のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売され、2月にも少なくとも2機種以上のフルスクリーンOLEDスマートフォンが発売される見込みだ。

 

UBI Researchは2017年12月に発刊した『 2017 フレキシブルOLEDアニュアルレポート(2017 Flexible OLED Annual Report)』で、フルスクリーン型フレキシブルOLEDは2022年までフレキシブルOLED市場全体の平均79%を占め、先頭に立つと予想するなど、スマートフォンにおける新しいトレンドとして浮上したフルスクリーンOLEDスマートフォンの増加傾向に注目が集まる。

フレキシブルOLED、2019年を基点にOLEDパネル市場を主導

■ 2019年にフレキシブルOLEDは4億8,000万個出荷、リジッドOLED出荷量を超える見込み

■ フレキシブルOLEDのうち、フルスクリーンOLEDは2022年まで平均78.3%の市場占有率で、市場を主導する見込み

■ Foldable OLEDは2019年から本格的に出荷する見込み

フレキシブルOLEDの出荷量は2019年にリジッドOLEDの出荷量を超える見込みだ。UBI Researchが発刊した「2017 Flexible OLED Annual Report」によると、フレキシブルOLEDは2019年に4億8,000万個出荷され、4億900万個のリジッドOLEDの出荷量を超える見通しとなった。また、フレキシブルOLEDの出荷量は2018年から年平均41%で成長し、2022年には12億8,500万個になり、売上高は594億米ドルを記録すると予想される。

<2018~2022年におけるOLED基板別市場占有率の展望>

最近モバイル機器において、ハードウェア技術の向上が標準化され、プレミアム市場を目指すセットメーカーはOLEDを採用し、製品の差別化に取り組んでいる。特に同一サイズモバイル機器でも、より広い画面を求める消費者のニーズが高まり、セットメーカーはフルスクリーンを実現可能なフレキシブルOLEDの採用を始めた。

 

そのため、パネルメーカーもフレキシブルOLEDの量産に向けた投資を継続的に推進している。特に2018年からBOEとCSOT、Visionoxなど、中国パネルメーカーによる第6世代フレキシブルOLED量産への投資が本格化すると予想され、中国におけるフレキシブルOLEDの出荷量は年平均59%で成長し、2022年には3億5,400万個に達すると見込まれた。

 

本レポートでは、リジッドOLED及びフレキシブルOLEDの構造と工程を比較し、Foldable OLEDを実現するための技術開発動向を層(Layer)別に分析した。また、フルスクリーンOLEDを採用しモバイル機器を発売したSamsung Electronics、Apple、LG ElectronicsにおけるフレキシブルOLEDの採用技術を比較し、2018年から2022年までのフレキシブルOLED市場をフレキシブルタイプと国別、世代別など、様々な観点から分類して予想を行った。

 

フレキシブルOLEDの中でフルスクリーンOLEDは2018年に2億6,500万個出荷され、市場占有率82.1%になり、2022年には10億2,200万個の出荷で79.5%を占め、フレキシブルOLED市場をリードすると見込まれた。また、最近大きな注目を集めているFoldable OLEDは、2019年から500万個出荷され、2022年には5,300万個に拡大することが予想された。

<2018~2022年におけるFoldable OLED出荷量展望>

OLEDの未来

 

UBI Researchが3月8日から9日の二日間開催した第3回OLED Korea ConferenceでUBI Research李・チュンフン代表は『The Future of OLED』をテーマに講演を行った。

 

李代表は、未来のOLEDは「100型 Rollable Wall TV」まで受け入れられるとした。李代表は「人間の目は視野角が広いので、ディスプレイが壁全面に掛けられていても不便ではない。ガラス基板のOLEDは運びにくいので、カーペットのように巻いて運搬できるRollable Displayが最適だ」と述べた。

 

「Rollable Displayを実現するには、プラスチック基板と値下げ可能なプリンティング方式を採用すると良い。ソリューションプロセスを導入したピクセル製造技術とTFT製造技術が未来の主要技術になると予想される」と説明した。Rollable Displayにスピーカーが内蔵され、画面に映る人物の動きと音が一致する完璧なディスプレイが出来上がると見通した。

 

李代表はOLEDが成功すると確信できる根拠は、モバイル市場にあると述べた。

第一に、今後TVに使用される4Kのコンテンツがスマートフォンにも使用され、スマートフォン自体にも4Kの解像度が適用されると言及した。

 

第二に、Appleが今年発売する予定のiPhoneにOLEDが採用が見込まれている。Samsung Displayは5.5型を基準にOLEDを2億個まで生産可能なApple専用のA3製造ラインを構築しており、今後OLEDの世界にApple効果が表れると説明した。

 

第三に、全世界スマートフォン市場の4割を占めている中国の電機メーカーもOLEDを採用したスマートフォンの発売に拍車をかけていると述べた。

 

第四に、フレキシブルOLEDが実現するフルスクリーン搭載のスマートフォンは、ホームボタンを無くし画面を広め、視覚的機能を向上するだけでなく、指紋とパターンを同時に認識するようアップグレードされた認証システムを採用できると説明した。

 

この4つの根拠に基づき未来のモバイル市場ではOLEDが鍵となると見通した。

 

一方、OLEDパネル市場については、2021年には出荷量は約17億となり、売上高は750億米ドル規模にまで成長すると見通した。2021年になると韓国ディスプレイメーカーは全体市場の8割を占め、中国は全体市場の1~1.5割を占めると述べた。また、ディスプレイパネルメーカーはフレキシブルOLEDを中心に投資を行い、2021年にはフレキシブルOLEDが全体OLED市場の7割を占めると付け加えた。

急成長するOLED材料および部品市場をつかめ

韓国Samsung Displayが製造し、Samsung ElectronicsのGalaxyに採用されることで徐々に成長を遂げてきたOLED市場に今年から米国Appleも参入を進める。この変化によってOLED製造に必要な材料および部品市場も急成長を迎えている。

 

OLED専門リサーチ機関であるUBI Research李・チュンフン代表(首席アナリスト)によると、スマートフォン用OLED製造に必要な各種材料および部品市場規模は、今年87億米ドルになり、2021年には4倍以上の380億米ドルにまで成長すると述べた。

<出所: 2017モバイル機器用AMOLED材料および部品市場レポート、UBI Research>

 

スマートフォン用OLED材料および部品市場が急成長する最大要因としては、安定的に成功を収めたSamsung ElectronicsのGaxalxy、Apple効果、中国セットメーカによる急激な需要増加と見られている。また、Samsung Displayに引き続き韓国LG Display、中国BOE、中国CSOT、中国Visionoxなど、有数のディスプレイメーカーは先を争って第6世代フレキシブルOLED製造ラインの導入を急いでいる。この状況が続くと2021年頃にはスマートフォン市場でLCDは消えるかも知れない。

 

<出所: 2017モバイル機器用AMOLED材料および部品市場レポート、UBI Research>

 

スマートフォン用OLED材料および部品市場を国家別に分類すると、韓国市場が圧倒的に大きいことが分かる。今年韓国の材料および市場は全体市場の95%を占め、2021年には72%を維持すると予想される。

 

OLED市場でSamusung Displayの影響力が強まっている中、韓国の材料及び部品メーカーも急成長すると期待されている。李代表はSamsung Displayが構築したエコシステムには、韓国中小企業や韓国に工場を持つ海外企業の割合が高く、OLEDの成長は即ち関連企業の成長に直結すると見通した。

スマートフォン用AMOLEDパネル市場、Samsung Displayは2020年までシェア70%を維持

UBI Researchが発行する「2017 OLED Display Annual Report」によると、スマートフォン用AMOLEDパネル市場は2020年に約570億米ドル規模にまで成長するとし、このうちSamsung Displayのシェアは約72%を占めるものと分析した。

2017年のスマートフォン用AMOLEDパネル市場は、Appleの次期iPhone用へのフレキシブルAMOLEDパネルの採用や中国携帯電話製造企業によるOLEDスマートフォン出荷量増加に支えられ、市場は大きく成長するものと期待されている。

Samsung Displayは、2016年からフレキシブルAMOLEDパネル量産ラインへの大規模な投資を行っている。2017年には増加する需要に合わせ、量産ラインへの投資規模を2016年に比べさらに拡大させるものとみられている。

Samsung Display以外にも大きな動きがあり、LG Displayをはじめ、中国と日本のパネル企業もフレキシブルAMOLEDパネル量産ラインへの投資を積極的に検討しており、同市場は大幅な成長が期待されている。

「2017 OLED Display Annual Report」では、このような投資をもとに、2016年3.744億個であったスマートフォン用AMOLEDパネル市場は2017年5.197億個と約38.8%成長するものと分析される。年平均成長率は39.8%が見込まれ2020年には年産14.22億個の市場をなすものと予想している。

特にSamsung Displayは、高解像度、フレキシブルAMOLEDパネルの技術力と積極的な投資により、後発メーカーとの格差を維持し続けるとみられている。そのため、後発メーカーのAMOLEDパネル量産が本格的に始まるものと予想される2018年以降も70%以上の市場シェアを占めることができるだろうと分析した。

「2017 OLED Display Annual Report」では、2017年に投資予想されるOLED量産ラインのキャパシティ、AMOLED適用のアプリケーショントレンド、主要パネルメーカー別の最新動向と投資現状、サプライチェーンを分析、OLED産業の大きな流れを把握が可能だ。また、2011年からのAMOLEDパネル市場の実績と2021年までの市場の見通しを様々な観点から分析し、今後の事業計画策定に役立つ内容となっている。

 

<スマートフォン用 AMOLEDパネル市場シェアの見通し>

サムスンディスプレイ、スマートフォン用AMOLEDパネル出荷量、半期別に1億台突破となる見通し

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UBIリサーチによると、サムスンディスプレイの2016年4半期スマートフォン用 AMOLEDパネル出荷量は、約9.800台で、前半期比約6%、前年同期比15%増であることとして集計されたことを明らかにした。

UBIリサーチの関係者は“2016年度に投資されたA3ラインが1半期から順次的に稼動されることが予想され、従って、2017年1半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用 AMOLED パネル出荷量は1億台を突破できることとなる見込み”であることを明らかにした。

また、中国セット業界とアップルなど、様々なスマートフォンセット業界から AMOLED パネルに対する要求が増えており、特にハイエンド級スマートフォンに適用されることが予想される AMOLED パネルの需要が大幅に増加するようになる見込みだと伝えた。

一方、サムスン電子は去る4半期カンファランスコールで、OLEDパネル販売量は前半期比小幅増加したし、主要スマートフォン顧客企業たちのOLED採用の増加により、積極的に対応して販売量増加を推進することを明らかにしたことがある。

 

2017年は、消費者にとってOLEDの革新性を強調できる重要な一年になると思う。

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12月2日、劉備産業リサーチの主管で、ソウル汝矣島の中小企業会館で開かれた2016OLED決算セミナーで、LG経済研究院のイ・ウグン責任は、2017年が消費者にとってOLEDの革新性を強調できる重要な一年になると予想した。

イ・ウグン責任は、大型OLEDパネルから注目すべきのイッシュの一つとして、「来年のCESを迎え、現在のpremium TV市場でOLED TVはLGが市場を主導しているが、Sonyが加勢するときのインパクトを注視するべきだろう」と述べ、「まだ既存の消費者にSonyの画質に対する基本的な期待があるため、このような視点からSonyのOLED TVがどのような革新的な様子を見せるのか、また、消費者にどのような反応をもたらすかについて関心を持って観察する必要がある」と述べた。

中小型のイッシュとしてmobile phone市場でAppleのiPhone8(仮称)にOLEDパネルの採用を言及し、「Apple iPhone8にOLED displayをどんな方法で実現するか、これに通じて、果たして消費者にどれだけのインパクトを与えられるのかが重要である」と言った。また、「OLEDを適用したにもかかわらず、従来のLCDと差別化した革新性を示さなければ、消費者のOLEDへの期待が消えるかもしれない」と言い、消費者の視点からOLEDに対する意味のある反応を引き出さなければならないと強調した。

2017年にはAppleのflexible AMOLED panelが適用されたiPhoneが発売されると期待されており、SonyもOLED TV事業への進入について継続的に検討していると確認された。2017年にはOLEDを適用した製品を発売するset企業がもっと増えると期待される。消費者が、複数のメディアの報道と噂を通じて、従来のLCD製品とは違う「OLED製品だけの全く新しいもの」を期待している状況で、2017年はOLEDの革新性を強調し、商品性を打ち出すこのできる重要な一年になると思われる。