BOEとTianmaなど、Samsungを追撃する中国パネルメーカーの中小型AMOLED生産開始

中国BOEは5月5日、中国成都にある第6世代フレキシブルAMOLED生産ラインB7について、量産稼働を開始したと公式に発表した。中国での第6世代フレキシブルAMOLED生産は、今回初めてで、中国政府の大々的な支援による歩留まりロスの影響が少ない特殊な量産状況から、韓国Samsungが独占していた中小型AMOLED市場に大きい変化をもたらすと見られている。

 

約465人民元の投資により2015年5月に着工したB7は、第6世代を基準に月48,000枚の生産能力を持っており、中国内ハイエンドレベルのモバイルディスプレイ生産に注力すると期待されている。また2016年12月には、綿陽にある第6世代フレキシブルAMOLED生産ラインB11で、月45,000枚の生産に向けた投資が決定され、量産開始は2019年になると見込まれている。

 

<CIDC 2016で公開した5.5型FHD折り畳み式AMOLED>

 

中国Tianmaは、4月20日に中国で初めて武漢にある第6世代LTPS AMOLED生産ラインで製造したリジッドAMOLEDパネルの点灯に成功しただけではなく、中国初の第4.5世代AMOLEDパイロットラインを構築した。また、上海に第5.5世代AMOLED生産ラインを構築し、中小型AMOLEDディスプレイを量産している。

 

他にも中国CSOTは、武漢にあるT4工場で第6世代リジッドとフレキシブルAMOLED生産ラインへの投資を進め、2018年第4四半期の量産開始を目指している。中国Visionoxは、崑山にある第5.5世代ライン(V1、現在月産4,000枚)のフェーズ1で月産11,000枚の生産設備を増設し、フェーズ2では月産15,000枚の生産に向けた投資を行った。中国Royoleも第5.5世代フレキシブルAMOLED量産ラインへの投資を進め、1月には韓国SFAの蒸着装置発注に向けたLOI(Letter of Intent)を締結した。生産能力は月産15,000枚になると予想される。

 

このように韓国メーカーがリードしているAMOLED市場の中で、中国パネルメーカーは中国政府の支援と巨大な内需市場で急成長し、全体の市場占有率を拡大すると予想される。AMOLED市場調査機関であるUBI Research李・チュンフン代表(首席アナリスト)は、2018年から本格的に中国AMOLEDパネルメーカーによる出荷量が増加し、2021年には全体市場の約16%を占めるまで拡大し、韓国の次にAMOLEDパネルの出荷量が多くなると見通した。

 

<国家別AMOLEDパネル出荷量展望>

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